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アーカイブ: まのじ

画像の出典: Author:gn0747 [CC BY-SA]

［YouTube］クサビを打ち込んで大きな石を割る作業映像

, / ＊雑学・アート, ライター・読者からの情報, 雑学・アート
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編集者からの情報です。
　飛矢(豆矢)というクサビを差し込んで割ると、割り肌がとても綺麗に仕上がるのだそうです。そのため、鳥居や門柱などを作る際によく用いられるのだとか。
（ぺりどっと）
9:30あたりから、、うそ〜〜ん！！
（まのじ）
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Japan 愛知　岡崎　(有)中根石材　宇寿石　御影石　花崗岩　飛矢(豆矢)　石割　発破
配信元）
YouTube 17/8/27
画像の出典: Author:Gage_Skidmore [CC BY-SA]

BLOGOS「ロシア疑惑は捏造だった 」〜 虚偽を広めた弁護士は大陪審に起訴、所属する法律事務所はヒラリー陣営と契約していた / 虚偽報道を高く評価していたピューリッツァー賞

, , / ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　2016年大統領選挙でトランプ陣営がロシア政府と共謀して不正選挙を行ったという、いわゆる「ロシアゲート」がありました。トランプ大統領の弾劾手続きにまで及び、特別検察官ロバート・モラー氏らの2年にわたる徹底した捜査の結果、疑惑の証拠が何もなかったという結論が2019年に出ています。今回の新たな動きは、この「ロシアゲート」こそ民主党陣営が綿密に仕組んだ不正な工作だったことを大きく世に示しました。当時のトランプ大統領を陥れる目的で虚偽工作を行ったサスマン弁護士は、ウソの報告と資料をFBIに提供し、その内容をニューヨークタイムズなどの大手メディアに「事実として」伝え報道させたとしてアメリカの大陪審に起訴されました。彼の工作はサスマン弁護士の所属するパーキンス・コール法律事務所の業務として行っており、この法律事務所は民主党ヒラリー陣営と選挙対策契約を結んでいました。そしてこのパーキンス・コール法律事務所は「ロシアゲート」の根拠になったガセネタ「スティール文書」の作成にも資金を出しています。もはや「ロシアゲート」が冤罪であったことを認める流れは確定的です。
　当時の報道は「2016年の大統領選挙におけるロシアの干渉と、そのトランプ陣営、次期大統領の政権移行チーム、そして最終的な政権とのつながりについて、各国の理解を飛躍的に深めた、深い情報源と執拗なまでに報じた公益性の高い報道」と称賛され、2018年のピューリッツァー賞を受賞しました。トランプ元大統領は、この虚偽の「ロシアゲート」報道を高く評価し与えられた2018年のピューリッツァー賞を直ちに取り消すよう声明を出しました。当然と言えば当然ですが、その声明の内容は報道への痛烈な批判です。“非常にセンセーショナルな見出しにもかかわらず、信ぴょう性のある証拠が何もない、「政治的動機に基づく茶番」を報じ続けたことが明らかになってなお、受賞を取り消さないことは、この賞自体の品位が完全に損なわれる”とメディアの欺瞞を指摘しています。
　時事ブログでは、2018年当時から「ロシアゲート」がヒラリー陣営を中心にFBIと司法省が仕組んだでっち上げと見てきました。何年も経てやっと動き出した感ですが、この動きがトランプの意図に基づくものか、あるいはトランプをも巻き込んだものとなるのか、英雄を望むことなく見極めたいです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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「ロシア疑惑」は捏造だった
引用元）
BLOGOS 21/10/2　古森義久
（前略）　
「ロシア疑惑」の逆転とも呼べそうだ。（中略）疑惑を広めた側の首謀者が実は虚偽の証言をしていた容疑で9月中旬、首都ワシントンの連邦大陪審で起訴されたのである。
（中略）
・サスマン弁護士は2016年9月、連邦捜査局（FBI）法律顧問のジェームズ・ベーカー氏に会い、ロシアの銀行がトランプ選挙本部と秘密の交信を重ね、アメリカ大統領選挙での投票の不正操作などの共謀工作を進めている、と報告し、その資料をも提供した。

　・サスマン弁護士はこの情報提供は一市民の良心からだけだと主張したが、実際は同弁護士が所属するパーキンス・コール法律事務所の仕事として委託され、報酬を受け、実行していた。同事務所は民主党のヒラリー・クリントン選対本部と契約し、対抗するトランプ陣営の弱点などを調べる政敵調査を委託していた。

　・サスマン弁護士が提供したロシア政府機関とトランプ陣営の「秘密協力の情報」も同陣営とされた組織は実はトランプ関連企業に物資を調達するだけの外部機関で情報自体が虚偽だった。同弁護士はこの虚偽情報を大手メディアに事実として伝え、報道させることに成功した。その間のすべての活動はクリントン選対への提供業務として代金支払いを受けていた。

（以下略）
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配信元）
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画像の出典: Pixabay

「パンドラ文書」タックスヘイブンの企業情報がリークされ、世界の首脳クラスの税金逃れが発覚 〜 英ブレア元首相、ヨルダンのアブドラ国王他

/ ＊政治経済, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　かつての「パナマ文書」を大きく上回る膨大なリーク「パンドラ文書」が公開されました。これにより330人以上の公人や富豪が莫大な資産を保有しながら、タックスヘイブン（租税回避地）に設立したダミー会社を使って税金を回避していた実態にメスが入りました。中でも「世界の首脳や首脳経験者35人」が批判とともに次々に取り上げられています。とりわけ注目されているのがイギリスのブレア元首相と妻、ヨルダンのアブドラ国王で、アブドラ国王は租税回避地に「少なくとも36のフロント企業を設立」し、これらの法人を通じて約120億円相当の不動産を購入していたそうです。しかも国民には汚職撲滅を約束していました。ブレア元首相夫妻も同様の手口で不動産を購入し、4400万円以上の税金を逃れています。「租税回避の仕組みを断つべき立場にある権力者が逆に利益を得ている」わけで、仮にそれが表向き適法であったとしてもヤマニヤマに反する国民への背信行為でしょう。
　国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）の記事には主だった人物が並んでいますが、現時点で日本人は、内閣官房東京オリパラ推進本部の平田竹男事務局長の名前が上がっています。インドのアニル・アンバニー氏って聞いたことのあると思ったら、かつて時事ブログに登場の“ぶっちぎり”大富豪の兄弟でしたわ。
　ICIJは「世界のジャーナリストが共同で調査報道を行うためのネットワーク（wiki）」で、日本では共同通信と朝日新聞が参加しています。パナマ文書に続く今回のリークの内容は、タックスヘイブンに設立されたオフショア企業14社の取引内容がまとめられたものです。通常公開されることのないオフショア企業は脱税のみならず、マネーロンダリングの温床とも言われます。これらの企業の隠されていた「パンドラ」の闇が暴かれますように。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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“世界の首脳など35人 租税回避地を介した取り引き関与” ICIJ
引用元）
NHK NEWS WEB 21/10/4
イギリスのブレア元首相やヨルダンのアブドラ国王など、世界の首脳や首脳経験者35人が租税回避地を介した取り引きに関与していたことが各国の記者で作る団体の調査でわかり、団体は「租税回避の仕組みを絶つべき立場にある権力者が逆に利益を得ている」と批判しています。

ICIJ＝国際調査報道ジャーナリスト連合は、租税回避地での手続きを請け負う法律事務所などから入手した内部資料をもとに2年にわたる調査を行い、日本時間の4日、その結果を公表しました。
（以下略）

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画像の出典: いらすとや

［Twitter］影じゃなーい

/ ＊動物, ライター・読者からの情報, 動物
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編集者からの情報です。
肉体、エーテル体、アストラル体、ニャンタル体！！
（まのじ）
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配信元）
Twitter 21/9/8
画像の出典: photo-ac

ワクチンの薬害訴訟が増加する予想 / 田村厚労相のイベルメクチン保険適用答弁は虚偽 / 認識の分断を埋めるのは「愛」

, , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　長尾和宏医師が、コロナワクチンの薬害訴訟が増えるのではないかと予想されていました。ワクチン接種後の死亡や後遺症に関して、すでに受診歴やカルテ開示を求める動きがあるそうです。どんなに国がワクチンとの因果関係が不明と言い張っても、何が原因か当事者自身が一番よく分かります。しかし製薬会社は一方的に免責されていますから、国が全ての責任をどのように負うことになるか、国民をどのように扱う政権かが決め手となりそうです。
　以前からイベルメクチンへの迫害が続いていますが、現場のドクターが疥癬の処方のためにイベルメクチンを求めても製造元のマルホ株式会社からは「コロナに使用されないよう出荷制限がかかっている」と回答があるようです。また厚労省も「イベルメクチンの保険診療を認めるか確約できない」と回答し、つまり国会で田村厚労相が答弁した保険適用も虚偽だったことが判明しました。何が何でもイベルメクチンを使用させない方針のようです。
ワクチンの安全性についてもイベルメクチンの有効性についても、受け取る情報によって判断が真逆になってしまい、その判断が世界の見方をも左右する。絶望的な気持ちになりますが、ままぴよ日記（80）を拝見して救われたような気持ちになりました。
（まのじ）
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配信元）
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