[イランラジオほか]イスラエル原発に百発を超える核弾頭/核施設関係者の内部告発

竹下雅敏氏からの情報です。
 イスラエルは、イランの核開発の脅威をずっと訴えて経済制裁まで課して来たのですが、記事を見ると、本来経済制裁の対象であるのはイスラエル自身であることがわかると思います。
 地球上で最も危険な国が“シオニスト政権イスラエル”であり、イスラエルを支援して来たアメリカなのです。この狂気とも言える2国を支持しているのが安倍政権で、同じくらい気が狂っているということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イスラエル原発に百発を超える核弾頭
転載元より抜粋)
d10アメリカの研究所が、シオニスト政権イスラエルの原子力発電所に百発以上の核弾頭が存在することを明らかにしました。

パレスチナ情報センターによりますと、アメリカ科学国際安全保障研究所のデビッド・オルブライト所長は、「統計や情報は、イスラエルが115発の核弾頭を保有していることを示している」と認めました。
オルブライト所長はさらに、「イスラエルのディモナ原発は1963年12月からプルトニウムの生産を始め、400から915キロの濃縮ウランを備蓄している」と述べました。
さらに、「イスラエルはこの量のプルトニウムを90から290種類の核兵器の製造に使用するだろう」と述べました。
また、「イスラエルは核弾頭搭載可能なミサイルや戦闘機を開発している」と語りました。
イスラエルの核科学者バヌヌ氏は、1986年、サンデータイムズのインタビューで、シオニスト政権の核活動に関する情報を暴露し原発内部の写真を公開しましたが、その後モサドの諜報機関によって拉致されました。
イスラエルの裁判所は1988年、バヌヌ氏を反逆罪とスパイ罪で18年の禁固刑に処しました。
一部の治安筋はシオニスト政権の核弾頭の数を300から500の間としています。
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米国の機密情報を盗んでイスラエルへ渡し、終身刑の判決を受けていたポラードが釈放された背景
転載元より抜粋)
イスラエルのためにアメリカ政府の機密情報を盗み、1987年3月に終身刑の判決を受けていたジョナサン・ポラードが11月20日に釈放された。事件が発覚したのは1985年11月で、それから30年が経過しているのだが、その間、イスラエル政府やシオニストは再三にわたってポラードの釈放を働きかけていた

スタンフォード大学を卒業したポラードは1979年から海軍の情報部門で働くようになり、84年から機密情報をイスラエルへ流し始めたと言われている。そうした情報の中にはアメリカの情報機関が作成するソ連の戦略兵器システムに関する年次報告、アメリカの外交官が通信に使用する暗号、イスラエルが核攻撃の目標にしている油田やソ連南部におけるソ連軍の配備状況に関する情報、アメリカやソ連の極秘の航空機や部品のリストなどが含まれ、合計すると1800件、約50万ページになる。

ポラードが逮捕された翌年、イスラエル政府を震撼させる出来事があった。1977年から8年にわたり、技術者としてディモナの核施設で働いていたモルデカイ・バヌヌがイスラエルの核兵器開発に関して内部告発したのだ。

バヌヌはディモナにある核施設で原爆用のプルトニウム製造を担当、生産のペースからイスラエルは150から200発の原爆を保有していると推計していた。水爆に必要な物質、リチウム6やトリチウム(三重水素)の製造もバヌヌは行い、別の建物にあった水爆の写真を撮影したという。また、イスラエルは中性子爆弾の製造も始めていたとしている。本ブログでは何度か書いたが、イスラエルは中性子爆弾を何度か使用した疑いが濃厚だ。

イスラエルの情報機関はバヌヌをローマへ誘い出すことに成功、そこで拉致してイスラエルへ連れて行く。大きな箱に押し込められ、船で運ばれたのだが、外交特権で箱が調べられることはなかった。

その後、バヌヌは裁判に掛けられ、1988年3月に懲役18年の判決を受けて出所したのだが、ジャーナリストや外国人との接触を厳しく制限、9月10日にもイスラエルのテレビ局「チャンネル2」の取材に応じたとして逮捕されている。核兵器の保有数や中性子爆弾の話以外にも隠しておきたい情報があるのかもしれない。

[小太郎ぶろぐ]豪華客船をぶった切って真ん中を継ぎ足す、バルモラル号の船体延長工事の微速度撮影

竹下雅敏氏からの情報です。
 とても面白い映像です。私たちが知らないところでこんな作業が行われているというのは、興味深いと思いました。
 私が信じられないのは、半分に切って新たに追加接続して、本当にそれがぴったり合うのだろうか。大概の物は現場合わせなので、到る所に不都合な部分が出て来ると思うのです。大体、図面通りにきっちりと物が出来ているなどということはありません。季節によっても伸び縮みしていると思うのです。それだけに、実際にはどうしているのかを知りたいものです。
(竹下雅敏)
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豪華客船をぶった切って真ん中を継ぎ足す、バルモラル号の船体延長工事の微速度撮影
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[ビジネスジャーナルより]消費税、最終的に最高32%との政府試算 〜 消費税増税の必要を国民に受け入れさせるための中身の無い記事

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になっても、何を言っているのかよくわからないだろうと思います。私にもわかりません。おそらくこの記事を書いた人もあまりよくわかっていないのだろうと思っています。財務省が消費税増税が必要であることを国民に受け入れてもらうための、あまり中身の無い記事だろうと感じています。
 最終的に、消費税率は最大で32%、少ない方で29%に設定する必要がある。そうでなければ“財政破たんは確実だ”と言って、国民を脅すことを目的としているのだと思います。こういう情報を出せば、そのうち国民は消費税25%を受け入れるだろうという目算でしょう。つくづくどうにもならない連中だと思います。こうした財務省の経済をまったく理解していないアホどもが、日本を滅ぼします。
 これまで3日間にわたって、日本の滅亡は確実だという記事を取り上げて来ましたが、政治家、官僚がここまで愚かで国民が盲目的にそれを受け入れているとなると、それもまたやむを得ないだろうと思います。
 賢明な人は、遠からず日本が滅びることを前提として、将来を見据えて行動してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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消費税、最終的に最高32%との政府試算 収支改善なければ財政破綻必至か
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[田中龍作ジャーナル]【パリ発】「ネットメディア検閲」 アベ政権が必ず真似てくる

竹下雅敏氏からの情報です。
 TPPを締結すると、インターネットの自由は大幅に制限されてしまいます。今回のテロもTPPも、NWO(新世界秩序)に向けての流れであることは今さら言うまでもありません。世界がこうした方向に向かうこと、そしてそれが決して成就しないことは、これまで繰り返し時事ブログにおいてコメントして来ました。
 現状においても、未だに支配層がNWOを推進していることを理解しない人も多いことでしょう。多くの人々は、大手メディアで流されるニュースを真に受けてしまっているからです。一部のニューエイジ系の人は、今後地球文明が滅び、意識の高い自分たちだけは宇宙船が降りて来て救済されると思い込んでいます。どちらも偽りのプロパガンダに洗脳された人たちで、これではどうにもならないと感じます。
 ほんの一部の人たちだけが、真相に気付いているという状況です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【パリ発】「ネットメディア検閲」 アベ政権が必ず真似てくる
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[Sputnikほか]対テロで連携しつつあるロシアと欧米 〜 両者の意図とは

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際対テロ連合が形成されつつあるとのことですが、以前指摘した通り、“ロシアと欧米の考えは違っています”。連合することで、かえってロシアの“足を引っ張る可能性が出て来る”わけです。
 欧米は、自分たち主導の対テロ戦争にロシアを引きずり込み、これ以上、ロシアに好きなようにされたくないのだと思います。一方ロシアは欧米を説得し、対ISISとして資金源をも含めて協調させようとしているのだと思います。果たしてそれが可能なのかですが、どうも十分に勝算があるようです。
 “続きはこちらから”以降を見ると、ロシアはユニークなテロ対策を行なっているのがわかります。これは、ロシア旅客機撃墜犯とパリ同時多発テロの犯人が同一だと見ているロシアにとって、非常に有効な方策です。フルフォード情報では、パリ事件の背後に居るのはバンガード社の大株主だとロシアは見ているとのことでした。私が指摘したフランシスコ法王を始めとする4名は、まず間違いなくその大株主です。今後懸賞金目当てでこうした情報提供があるかも知れません。
 そうした決定的証拠を突き付けられると、彼らはロシアの意向に従わざるを得なくなる可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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IS対策で団結する
転載元より抜粋)
ロシアとフランスがシリアにおける行動を調整するための作業グループを創設する。幅広い国際対テロ連合が形成されつつある。

d10
ロシア大統領の命令を受け、参謀本部はフランス海軍と共同で対テロ軍事行動をとることを検討中。

「共同作業はシャルル・ド・ゴール空母がシリアに到着してから実施される」。参謀本部が水曜発表した。

月曜、オランド大統領は、米国とロシアを含む幅広い国際対テロ連合を形成し、「イスラム国(IS)」対策に当たるよう呼びかけた。ISは13日の金曜日にパリで行われたテロについて犯行声明を出している。
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アサド政権に対する政策の違いはIS掃討の足をひっぱる危険性がある
転載元より抜粋)
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アサド大統領退陣を求める欧米諸国は、ロシアがシリアで空爆しているのはISの拠点ではなく、反体制派の穏健勢力であるとしてロシアを繰り返し非難していた。ところが一転、フランス政府筋はロイター通信の取材に対し、ロシア空軍がシリアで空爆しているのはISの拠点であることを認めた。ロシアもフランスも、ISの本拠地ラッカを空爆している。フランスはパリ同時多発テロを受け、ロシアと足並みをそろえる姿勢を見せ始めた。これについて、安全保障問題に詳しい平和外交研究所所長の美根慶樹氏は、ロシアとフランスは緊急性を共有していると指摘している。

「フランスの外交政策が変わったとは考えていません。外交政策の転換ではなく、ロシアにとってもフランスにとっても、一刻の猶予もない問題が出てきたということです。直接被害を被ったロシアとフランスが協力するのは当たり前です。

 やはり、今もなおアサド大統領の処遇についてロシアと欧米の考えは違っています。ですからこの問題はISに対する攻撃対処において、足をひっぱる可能性が出てくるおそれがあります。アサド大統領に対する考えが違うということは、下手をするとISに対する対応を弱める危険性があると思いますが、今のところ、ロシアもフランスもその点を乗り越えて、IS掃討に焦点をあてているのは非常に正しいアプローチだと思います。一方で、シリアの安定をどう回復するかも同時に検討するという風に、整理して考えなければなりません。」

聞き手:徳山あすか
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パリテロ事件の犯人はシリアで戦い、イスラエルで訓練された者 2015年11月20日
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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