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アーカイブ: 安倍政権の闇

画像の出典: 左より大門議員、萩生田大臣 Author:セナド連邦 [CC BY] & Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY]

大門みきし議員「カジノを一旦認可したら、住民側が更新拒否できないようにされている」〜 IR議連の萩生田議員が事業者の利益優先発言「訴訟を起こして、カジノをやめさせない」

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読者からの情報です。
あの萩生田光一氏がカジノ事業者に、驚愕するような”指南”を
カジノ事業者に伝授？　悪代官ですよねぇー、萩生田氏は。
大門みきし議員は、その音声テープもあると言ってます！
（山芋）
　1月31日の参議院予算委員会で重要な質疑がありました。取り上げるチャンスを逸しておりましたが、山芋様の投稿をきっかけに、大門みきし議員のカジノ問題への質問を振り返りました。
　2017年8月4日に沖縄那覇市で、カジノ事業者である「500ドットコム」主催のシンポジウムがありました。このシンポジウムに当時IR担当内閣府副大臣だった秋元司議員が招かれ、ワイロ性の高い講演料を受領しただけでなく、参加していた沖縄経済界に対して沖縄のカジノ誘致に手をあげてほしいと呼びかけていました。さらにアメリカのカジノ事業者であるシーザーズが岩屋毅議員を始めとするIR議連に資金提供をしていたことが発覚し、その中には萩生田光一党幹事長代行もいました。たまたま発覚したシーザーズでしたが、当時カジノに参入したい多くの企業が殺到していたそうで、大門議員は「献金や資金提供はシーザーズだけではなかったはずだ」と指摘しました。
　そして重大な質問だったのが「カジノIR営業の認定の有効期間」についてでした。ある地域でカジノが認可され開業した場合、最初は10年、その後5年ごとに更新し、その際は議会の議決や住民の合意が必要とされています。つまりその地域のカジノを返上することが可能になっています。ところが「認可更新の際の住民合意の仕組みを発動させない」と豪語したのが萩生田議員だったと明らかにしました（え〜！の声）。当時の自民党幹事長代行である萩生田議員は「10年経過した時に更新できないとなれば訴訟にする。（住民側は損害賠償を何千億円も要求され）10年後に事業をやめろと言うことはできないようになっている。安心して準備をしてほしい」と発言していました。
萩生田（現）大臣は、いろいろ言い訳がましい答弁をしていますが、大門議員は「テープそのままですよ、何言ってんですか」と法の趣旨よりも住民の意思よりも、事業者の利益を優先させる発言をしたと断言しました。ギャンブル依存症や風俗の悪化やヤミ金がはびこるなどの理由で住民がカジノを拒否しても、カジノ事業者側に責任が認められなければ莫大な損害賠償請求が発生する危険性があることが分かりました。
大門議員は「テレビを見ている皆様も、今、カジノを止めなければ30数年カジノを止められなくなるということを知ってほしい。一緒に止めましょう。」と締めくくりました。
（まのじ）
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画像の出典: 左より 辻元清美議員、黒岩宇洋議員
Author:Tohoku-Pacific_Ocean_Earthquake [CC BY-SA] & Wikimedia_Commons [Public Domain]

衆院予算委員会・辻元議員、黒岩議員への異常な態度と答弁の安倍総理 〜 知性を放棄した人間には理詰めの追求が効かない

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　3日の衆院予算委員会での辻元清美議員、そして4日の黒岩宇洋議員の質疑は荒れました。
ベテラン辻元議員の追求は的を射て分かりやすい故か、閣僚のヤジがひどく、棚橋委員長の異常な議会運営も質疑の妨害になっていました。辻元議員の貫禄ある抗議で委員長の暴走は収まったものの、肝心の安倍首相の答弁はいよいよ横柄で、最後、辻元議員の質問の途中で時計を見て「終わった」とはっきり言っています。総理として説明する気がないことを全国に晒しています。
　黒岩議員への態度も異常でした。むしろわざと質問者や国民を怒らせるような発言をし、自ら愚か者に見せることで肝心の疑惑から目を反らせようとしているのではないか、と思われるほどの無軌道ぶりでした。質問に答えないのはこれまで通り、秘書官に答弁を聞かずに堂々と答えよと抗議する黒岩議員に対して「秘書官に怒鳴るなど、人間としてどうなのかなと」、、、絶句。
さらに、前夜祭に欠席者が出た場合、誰が損金を負担するのかホテルニューオータニの規約に基づいて質問した黒岩議員に対して「（黒岩議員が）根拠のないことを言ったことが明らかになった。そんなことはホテルの規約には無い。根拠のないことを言うのは久兵衛の寿司と同じでウソをついている」と高圧的で侮辱的な答弁をしました。が、規約を見たこともないのは総理の方で、黒岩議員はホテルの規約を読み上げました。総理は窮地に立つとやたら「久兵衛、久兵衛」と寿司屋を持ち出し、さもそれが一大事のように言いますが、ならば料理の明細を出せば済むことと前日も辻元議員に一喝されています。このような議論にもならない狂ったような答弁を続け、追求側の徒労感を煽っているのかもしれません。
　内田樹氏は、矛盾を突かれて動揺したり自白をするのは自身の知性を信じている人だけで、知性を放棄している人間には「理詰め」が通用しないと述べています。どんなに「申し開きのできない証拠を突きつけられても、自分は潔白」という論理性を吹っ飛ばした異次元に生きているのが安倍政権でした。
まともに追い詰めても論理が通じない輩を取り除くには一体どうすれば良いのか、最近そればかりを考えてしまいます。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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辻元清美氏、首相の桜収支報告なしは「脱法行為」
引用元）
YAHOO!JAPANニュース 20/2/3 日刊スポーツ
（前略）
疑惑が出ても、ホテルの明細書や参加者に配られたとされる領収書を、首相が国会に提示しないとして「範を示すべき首相が『こうすれば脱法ができるよ』と、みんなに方法を示している。これが広がれば、政治資金の動きが分からなくなる」と指摘したが、首相は「違法性がないので提出する必要はない」などと、突っぱねた。

一方、与党寄りの采配ぶりが野党に批判されている棚橋泰文委員長が、辻元氏が首相の答弁を求めたにもかかわらず、高市早苗総務相を指名して答弁させ、議場が荒れるひと幕も。辻元氏は「桜の問題になると（委員長の）運営も異常になる」と、批判した。
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画像の出典: Author:つ [CC BY-SA]

前代未聞の閣議決定で検察人事に介入「安倍政権の番犬」と言われる黒川検事長の定年を勝手に延長し、次期検事総長に据える見通し 〜 目の前で堂々と脱法行為を見せられる国民

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　菅官房長官と仲の良い東京高検検事長の黒川弘務氏は、森友問題で佐川氏らを全員不起訴にし、小渕優子経産相の選挙法違反や甘利経済再生相の口利き疑惑を握りつぶした「安倍政権の番犬」と言われる人物です。近々63歳の定年を迎え、やっと本来期待されていた林真琴氏が東京高検に呼び戻され、現在の検事総長から後継として指名されると見なされていました。林氏は「政治色のないリーダー」として人望もあるそうです。最近のIR汚職での議員逮捕など検察の目覚ましい動きは、この人事への期待感から加速していたそうです。
　ところが、ありえない閣議決定がなされ、黒川氏だけ突如、定年が延長されてしまいました。
これによって林氏の東京高検検事長そして検事総長へのラインが無くなり、これまで慣例として検事総長が決定していた後継を、横槍人事で安倍政権が勝手に妨げて黒川氏が検事総長になる道を開きました。
さすがに法曹界で非難が上がり、弁護士の方々からも違法の指摘が上がっています。また政界からは悔しいことに「これでIR疑惑への追求は終わった」「河井夫婦への捜査も終息」と見られています。
こんな露骨な司法の私物化まで目の前で見せられて、国民は手も足も出ないのか？
独裁者の脱法違法に、国民はどう対峙すれば良いのか。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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画像の出典: 左より 蓮舫議員、石垣議員、福島議員、森議員
Author:おぎよしさん [CC BY] & Author:ハルド・マナス [CC BY-SA] & Author:多摩に暇人 [CC BY-SA] & Author:ブラザー87 [CC BY-SA]

29日参議院予算委員会・迫力ある追求をした蓮舫議員、石垣議員、福島議員、森議員、対する安倍内閣は空疎な答弁で国会軽視

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　29日の参議院予算委員会は、午前、午後とも野党の質問から目が離せませんでした。とりわけ惹きつけられたのが蓮舫議員、石垣のりこ議員、福島瑞穂議員、森ゆうこ議員のいずれも迫力ある質問でした。なかなか国会中継を観る時間がない方も、ツイートでのトピックでその一端を知ることができます。
　ベテラン蓮舫議員は、要所要所をピタリと決めるような質問を連打していきますが、問題となっている招待者名簿を政府として再調査する気は一切ないとまで言い切る菅官房長官の答弁を受けて「ならば名簿を復元確認する方法はたった一つ、安倍事務所に後援会を確認して下さい。単に数を明らかにするだけ。菅原大臣もちゃんと事務所を調査して答弁したではないか」と要求したところ、何をトチ狂ったか安倍総理は、いきなり高市総務大臣にふり、キョトンとしながら高市総務大臣が公職選挙法の買収の解釈をオロオロ述べるという一幕がありました。どこまでも無責任な最高責任者です。また、新たな疑惑として、大塚内閣大臣官房長に対し各方面への推薦枠の締め切りについて問いただしたところ、安倍事務所だけが締切日が遅いことがあぶり出され、しかも今日の審議になって突然事務方の答弁を変化させました。大塚官房長の口調もしどろもどろになっていきます（午前53:50〜）。続いて桜を見る会の飲食業者一社だけを優遇する不自然さを突いていきました。内閣官房の無理やりの屁理屈が視覚化されています（1:10:05〜、1:14:19〜）。
　石垣のりこ議員の堂々たる追求も国民の代表たる様で見応えがありました。ログの開示がなぜ国家機密の漏えいに繋がりうるのかを質しつつ官邸側の答弁のお粗末さと安倍総理の疑惑を視覚化し、公選法の買収要件など客観的状況を詰めながら「史上最大の買収事件、明らかに公職選挙法違反」と最後のトドメに持っていきました（午前3:07:14〜）。
　午後の福島瑞穂議員もIR誘致への総理の関与に続き、総理の改憲発言に対し厳しく抗議し（午後56:15〜）、海自の中東派遣について調査目的で派遣できるならば、陸自も空自も理論上は派遣可能かとの問いに完全無視のような答弁の内閣と（1:03:20〜）、閣議決定後の国会への報告がペーパー１枚という凄まじい国会軽視、シビリアンコントロールの欠如（1:08:40〜）の実態を暴き出しました。さらに、河野防衛大臣に防衛費について問い質しますが、オムレツ大臣、本当にひどい答弁でした。アメリカの言うがままに防衛費を差し出すような補正予算にメスを入れる福島議員に対し、ふて腐れた「ガキ」のような態度で応じ、さすがに委員長からも注意されますが、こんな者に大臣どころか政治の場にいてほしくないと呆れます（1:15:00〜）。輪をかけて不気味な茂木外務大臣のヌメヌメした答弁はもう内閣が掃き溜めとの印象しか残しませんでした。
　森ゆうこ議員は、新型肺炎の指定感染症施行日を質した後、北朝鮮問題に切り込みました。安倍総理がいろいろ言い繕っても何もやっていないことが浮き彫りです。
　いずれのシーンも真摯に切り込んでいく野党議員とは対照的に、安倍総理、安倍内閣の犯罪的に空疎な答弁は狂気です。
そのことを原口一博議員は「ファシストとの戦い」と評しました。
（まのじ）

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米国の外資規制、日本が「ホワイト国」から外される！ ～トランプ大統領にとって、日本は安全保障上まったく信用できない国

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竹下雅敏氏からの情報です。
　米財務省は、安全保障の観点から、対米投資を規制する対米外国投資委員会（CFIUS）の届け出を免除する「ホワイト国」のリストを公表しましたが、日本は「ホワイト国」から外されたとのことです。
　対米外国投資委員会（CFIUS）については、こちらの記事をご覧ください。CFIUSは、外国企業による経済取引（合併や買収など）を調査し、国家安全保障を守る政府委員会で、CFIUSが国家安全保障上の懸念があると考えたならば、“完全に取引を中止させることもできれば、承認するための特別な条件を取引に付加することも可能”だということです。
　中国企業によるアメリカ企業の買収（特にテクノロジー分野での買収）に対する米国政府の懸念が増大していることは、トランプ政権が昨年の８月に米連邦政府のすべての機関に対し、ファーウェイ、ZTE、Hytera（ハイテラ）、Hikvision（ハイクビジョン）の製品やサービスを購入することを禁止したことからも見て取れます。これらの企業は、「創立以来中国政府と密接な関係を保ち、中国のためのスパイ活動を働く恐れがあるとして警戒されていた」のです。
　中国企業「500ドットコム」の筆頭株主が、中国国有のIT複合企業・清華紫光集団であることを、１月１２日の記事で紹介していますが、カレイドスコープさんは、“IR議連の95％が自民党の国会議員で…日本の安全保障より「金、金、金」を最優先する”と指摘していました。
　トランプ大統領にすれば、日本は安全保障上まったく信用できない国であり、安倍政権はもともとヒラリー・クリントン側の陣営なので、日本が「ホワイト国」から外されたのも当然と言えるでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の外資規制、日本が「ホワイト国」から外される！外為法改正などで米と歩調を合わせていた中で！安倍政権の”親中”転換にトランプ政権が不信感か！
転載元）
ゆるねとにゅーす 20/1/24
どんなにゅーす？

・米財務省が、安全保障上の観点から自国企業への投資を規制する、対米外国投資委員会（CFIUS）の権限を強化する最終規則を発表。日本も米国の動きに合わせて、外為法改正を可決するなど準備を進めていたものの、日本は一部の規制が免除される「ホワイト国」から除外されたことが判明した。

・通信・経済・貿易などの分野で米トランプ政権が中国と激しく対立している中で、安倍政権が急速に進めている親中政策が影響した可能性があり、改めて、現在の米政府が日本政府に対して強い不信感や警戒感を持っていることが浮かび上がっている。

米外資新規制、日本「ホワイト国」外れる　強まる安保色

米財務省は安全保障の観点から対米投資を規制する対米外国投資委員会（CFIUS）の届け出を免除する「ホワイト国」のリストを公表した。2月13日施行の外国投資リスク審査近代化法（FIRRMA）の新規則から適用される。昨秋、日本は改正外為法を成立させ、米国と歩調を合わせてきたが、選ばれなかった。当面、米国の重要技術に投資する企業は審査対応せざるを得ない。
～省略～

【日経新聞 2020.1.23.】

日本、例外適用されず　米外資規制強化

～省略～
新規則は(1)重要技術(2)エネルギーや通信、輸送インフラ(3)個人データ―を扱う米企業への出資、軍事関連施設に近い不動産、空港、港湾の取得計画を審査できるようにする。経営権を握らない出資は審査対象外だったが、中国を念頭にした知的財産権取得などを警戒し、規制を強化する。
ただ英国、カナダ、オーストラリアは、米国と安全保障面で関わりが強いため、この３カ国に限り当初２年間は厳しい審査対象から外した。米財務省は「除外対象国が拡大する可能性もある」（幹部）としている。

【時事通信 2020.1.14.】

（中略）



日本が「改正外為法成立」などで必死に尻尾を振っていたものの、あえなく「ホワイト国」から外される！


（中略）
米政府が、自国企業への投資規制の権限を強化させる最終規則を発表した中で、日本はホワイト国から外されたことが判明したわ。
日本側は、ホワイト国に選ばれるように、改正外為法を成立させるなど準備を進めていたみたいだけど、改めて、安倍総理とトランプ大統領の蜜月は”虚構”であることがはっきりした形ね。

なんせ、安倍政権は、例えばカジノ解禁においても、中国共産党と直結している得体の知れない企業「500ドットコム」から莫大な裏カネを受け取って優遇する動きをみせていたり、ここ最近は特に習近平一派にかなり積極的に擦り寄る動きを見せているのだから、こうなるのは当然の流れだろうね。

結局のところ、「ホワイト国」に選ばれたのは、英国・カナダ・オーストラリアという、グローバル諜報ネットワークを通じて強く結びついているファイブアイズの各国のみだったけど（中略）… トランプ政権が、これまでの世界支配層が構築してきた支配体制を大きく変革させては、新たな世界秩序を構築しようとしているのは確かなようだ。
まだ、日本国内においては、対米隷属派と対中隷属派で激しくせめぎ合っている様子が見られるし、米国内にも、トランプ政権の動きに強く抵抗している勢力が深く根を張っているのが現状なので、「明確な変化」が生じてくるのはもう少し先になるかもしれないね。

どちらにしても、世界の支配層が新たな秩序を構築しようとしている動きがみられる中で、日本も、米国に深く依存・隷属する時代は終わりが近づいてきていると見るのが良さそうね。
本当であれば、こういう時こそ、日本がより国力や経済力をつけて、各国に強い影響力を持つくらいに存在感を持てるようになりたいところだけど…残念ながら、安倍政権はこれとは真逆の方向（日本の国家や経済をどんどん衰退・劣化させてしまっている）に進んでしまっているのが現状だし…今後一体どうなっていくのか、いささか先が思いやられるところだわ。

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