Real Intelligenceの松島修氏は今年の1月15日の動画で「新NISAを始めてはいけない理由」を説明しています。“続きはこちらから”をご覧ください。
　この動画の1分18秒のところで、“最初にね、1番大事な結論だけ言っときますと、2024年今年から2025年来年にかけて株の大暴落の可能性があるので静観した方が良い”と言っています。
　そして7月27日の記事では「円キャリートレード」について触れており、“最近、無かった大きなドル／円下落の原因は、市場にあった巨大なドル／円買い
ポジションの巻き戻し（＝ポジション解消・ポジション整理）です。…この膨大なドル／円買いポジションが本格的に巻き戻しになるとドルは大暴落となります”と言っていたことが分かります。
　そして冒頭の動画では、“リアルインテリジェンスでは新NISAが始まった今年の1月年初から暴落の警告をしていました。新NISAが株の天井圏でスタートしたからですね。天井圏でスタートということは、暴落の可能性が高かったという意味になります（1分32秒）。…長期投資では、そもそもバブル時、割高時に投資はしてはいけない。つまり、バブルの崩壊時、割安時に投資するのが長期投資なんですね。現在、バブル崩壊ではない。急落はしたけども全然まだバブル崩壊ではないということになります（2分）。…大局的には暴落は始まったばかりという風に判断をしています。暴落始まったばかり、これを頭に残しておいてください（4分41秒）…YouTubeの動画とかプロのアドバイスでは、そのまま買い保有を勧める人が多いですね。暴落したので今バーゲンセールですと…だけど暴落始まったばかりで、まだまだ暴落する…バフェットさんも、すでに暴落前にApple株は半分売却しているんですね。バークシャーの現金保有高は過去最高を更新しています。つまり、これからさらに大きな下落があると思って現金ポジションを高めている。だから今、買いだって言ってる人たちは、ちょっとねバフェットを見習った方がいいんじゃないかと思います（5分8秒）”と言っています。
　私は株を絶対にやりませんので、常に傍観者であり、相場の感覚も持ち合わせていません。しかし、現在が巨大な変化の直前であるという感覚はあります。「大局的には暴落は始まったばかり」という松島修氏の言葉は非常に説得力があります。
　政府の勧めるままに新NISAを始める人は、老後の安心のための投資だと考えているのかも知れません。しかし私の感覚では、“常に国民を騙し、搾取してきた政府が勧める事は絶対にやってはいけない”というのが常識です。
　ｍRNAワクチンはその最たる例ではないでしょうか。ｍRNAワクチンを打てば打つほど免疫力が下がることが今では分っています。恐らくワクチンを推進した一部の人達は、このことをワクチン接種前から知っていたのではないかと思っています。
　団塊世代の約800万人が後期高齢者（75歳以上）になる「2025年問題」を前にして政府が考える事は何でしょうか。
　ひとつの例として、将来、年金が減少する可能性は非常に高いでしょう。しかし、国民の8割がワクチンを接種すれば、多くの人が免疫力の低下から様々な病気に罹って死ぬことになり、若い人は年金を支払うだけで受け取ることはできない人も出てくるでしょう。年金制度の破綻は、国民の多くが死ぬことで免れるのです。

　冒頭の深田萌絵さんの動画はなかなか面白い。新NISAについて「去年始めたものを今年やめちゃう、暴落したしやめちゃうっていうのは、私は正解なんじゃないかなって思ってるんだよね（6分49秒）」と言っています。
　日経平均株価の暴落については、“早稲田にいる時にね…自分がずっと研究してきたのは、日銀当座預金残高と株価の関係ですね。…日銀当座預金が増えると株価が上がるっていうこの正の相関性がかなり高くて…信憑性も高いというそういう結果が統計上出ているわけなんです。…今、財務省が緊縮やろうとしているわけですよね。日銀当座預金っていうのは、金融緩和をやると日銀当座預金の量が増えるわけですよ。今、横ばいなんですよ。ちょっと減りそうみたいな雰囲気なんですよ。なんで減りそうかって言うと、ザイム真理教は緊縮やりたいので量を減らしたいと思っているんですよ。量を減らしたいところに、利上げって言ったもんだからボーンって（株価が）落ちた”という話の後に、レバレッジをかけて円キャリートレードを行なっていたファンドの投げ売り（9分53秒）に触れています。
　新NISAについては、“乗り換えの時に、1回利確絶対しないといけないわけです。そうすると損が出るようになっているので…トータルで見た時に、本当に税制上の優遇が得られるのかって言うと、結構使いにくいんです（11分58秒）…本当に使いにくい制度を設計することに関しては天才的です。…なので、そんなのを当てにして投資してたらやられちゃうよ（12分36秒）…内需も弱いし、雇用も弱いし、実質賃金26ヶ月マイナスだし、倒産件数も26ヶ月ずっと増え続けてるし、何にも景気良くないんで…株価にプラスになる要素ないんですよ。これだったら別に…金とか買っときゃいいんじゃねって私は思いました（13分22秒）”と話しています。
　日経平均株価の暴落の原因と言われている「円キャリートレードの巻き戻し」に関する解説は、及川幸久氏の動画をご覧ください。より詳しい解説は、“続きはこちらから”の動画をご覧ください。

　日経平均がブラックマンデーを超える過去最大の下げ幅となった歴史的な日となりました。フミオンと日銀の植田総裁は歴史に名を残しましたね。
　4月27日の編集長の記事に、“最近会った、ごくフツーの人達が皆「ニーサ、ニーサ」と投資の話をするので、一体何が起こっているのだろう？と不思議でした”とのコメントがありました。
　4月28日の記事では、老後資産を新NISAに頼るのは「絶対にやってはいけない」という森永卓郎氏の主張を紹介しました。
　この時に紹介した動画の冒頭で、“今の日本政府って、完全に財務省に首ねっこ握られちゃったんですね。6月に骨太の方針っていうのが発表になって、ここで財政の大枠が決まるんですけど、おそらくプライマリーバランス、基礎的財政収支を黒字化するっていう、財政を思いっきり絞るわけです。金融に関しては、今デフレなんですけれども、2月22日に日銀の植田総裁がですね、「今、デフレではない、インフレだ」。これは金融引き締めを強く示唆したんですね。だけど、デフレの時に財政と金融を同時に引き締めると何が起こるかということなんですね。…だから、今は日本経済は恐慌前夜だと思います”と森永卓郎氏は語っていました。
　また、6月22日の記事では、経済コンサルタントの松島修氏の動画を紹介しました。
　動画の中で松島修氏は、“レイ・ダリオも私も金融危機はもうとっくに始まっていると判断をしています。…レイ・ダリオは個人の資産の保全というか運用に、ゴールドを勧めているんですね。これも私と一緒なんですけども、その理由はインフレ対策とゴールドは国に依存しない国際通貨だということですね”と話していました。
　そしてこの時に、“グレートリセット後には「個人は何も所有しない」という社会を目指しているわけですから、今までの金融システムがリセットされることは前提としていなければなりません。この明らかな事実を見ようとしない人が新NISA、米国株の指数S&P500に投資をするのでしょう”とコメントしました。
　さかのぼって2月28日の記事では、「最近、バフェット、ソロス、ビルゲイツ、ザッカーバーグといった人たちが持ち株を大量処分していることが報じられています。ビルゲイツに至っては持ち株全てを処分したようです。つまり何が起こるのかを知っていて、急いで避難しているということです。」というツイートと共に、『ベゾス氏、最大5000万株のアマゾン株売却計画を完了－計約85億ドル』というブルームバーグの記事を紹介しました。
　「浮かれた奴の画像をよく見かけるようになったらもうすぐ暴落するっていう良い指標」というツイートがありましたが、8月2日に『靴磨きが株に関心を持ち始めたら天井に近い？「靴磨きの少年」の話を解説』という記事が出ていました。
　歴史に学ぶ人は、先を見据えて危険を回避しようとします。ブームに乗って波乗りをする人は、大波にさらわれるのは自分ではないと信じているのでしょう。
　“続きはこちらから”の動画の10分56秒までで、株価が急落した3つの理由を解説しています。非常に分かりやすく的確な解説だと思います。10分56秒以降の話は、私とは感覚が異なります。

　金融庁は全上場企業を対象に、「政策保有株（企業同士で株を持ち合う）」を適切に開示しているか調査を始めるとのことですが、元自由民主党衆議院議員の安藤裕氏は、“バブルが崩壊してから、ずっと持ち合い株の解消を進められてきて（3分7秒）…持ち合い株をどんどん放出していったら、誰が勝ったか？ 外国人ですよね。外国人株主が増加をして、2022年度末で上場企業の30%は外国人が株を持っているということになりました（4分10秒）。…持ち合い株を解消していくと…とにかく株主の力が強くなりますよね。株主利益最大化を要求するようになります（6分25秒）。…法人税の減税とか消費税増税を財界の圧力として要求するようになります。だからこれも株主利益の最大化ですよね。それから低賃金化、もうとにかくコストカットしろと。低賃金化、正社員を削減しろ、取引先にもコストカット、財産部門は閉鎖したり売却したりしろということになります（6分48秒）。…もうとにかくコストカット、利益を上げて配当を多くすると。そういうことばっかり経営者がやるようになるわけです（7分48秒）”と話しています。
　深田萌絵さんは、“本当にくだらない改革を、この20年近くやってきて…「規制改革イコール私たちにとって損」で、外国人にばっかり利益があるっていうことが分からないのかなって思いますけどね（10分26秒）”と言っています。
　「本当にくだらない改革」とは小泉・竹中改革のことですが、産業を空洞化させ、国力を低下させるには非常に効率の良い方法です。
　こちらの『緊急対談！新NISAがガチでヤバい。日本崩壊へのカウントダウン！？安藤裕氏に止まらない円安と消費税の正体について徹底的に聞いてみた』の1時間22分54秒の所で安藤裕氏は、“ただ円安って別に、日本にとって悪いことばかりではないので、上場企業なんかは今最高益になっているわけじゃないですか。だから今は円安のメリットを生かして、円安になっているってことは、日本で物を作って海外に売る時には、価格競争力がものすごくついているわけですよね。…日本として今一番大事にしなきゃいけないのは物を作る能力だと思うんですよ。…今もういろんなものが海外に出ていってしまって、海外でしか作れないっていう風になっちゃった。コロナの時だってマスクすら作れないということになっていたわけだけども、円安っていうことを生かして製造拠点をもう一度日本国内に持ってくる。…雇用だって安定するし…世界最高水準の物作りの国として日本を再生させていくすごくいいチャンスだと思いますね。
　…確かに円安によって輸入物価は上がります。これで庶民の暮らしは大変になっているから、消費税を廃止して物価を下げましょう。ガソリン税を廃止して物価を下げましょう。社会保険料ももう1/4程度まで激減させて、みんなの手元にお金を回しましょう。…消費税というのは利益の薄い中小企業にダメージを与える税なので、消費税を廃止することによって中小企業の経営も、ものすごく助かります。そういうことやっていって、円安のデメリットはそれで解消できると思います。これで今の円安の時代を乗り切っていけば、日本には明るい未来があるんじゃないかなっていう風に僕は思いますね”と話しています。