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WEF(世界経済フォーラム)の計画では、ユニバーサル・ベーシックインカムによって、“中央銀行が運営する新しいデジタル経済が、失業者の大衆を管理・支配する” / 世界経済フォーラム(WEF)のホームページから削除されたプーチン大統領のページ

竹下雅敏氏からの情報です。
 サイバーポリゴンについては、読者の方からの情報提供による重要な記事を、2021年4月25日に紹介しました。“世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、世界規模の「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害によりシステム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画している”ということでした。
 また、“計画の中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいて、 ロシアが主導的な役割を果たしている”という驚きの内容でした。
 動画は、“世界経済フォーラム(WEF)は、2020年7月と2021年7月にロシア政府およびグローバルな銀行と協力し、世界経済全体を崩壊させるような最高警戒レベルのサイバー攻撃のシミュレーションを実施しました。実際にそれが起きれば、WEFが計画しているグレート・リセットに道を開くことになります。”という言葉で始まります。
 “サイバー攻撃がもたらすシナリオとして描かれるのは、世界金融システムの崩壊とグローバルサプライステム、すなわちエネルギーと輸送ルートの崩壊(1分50秒)”です。「サイバー・パンデミック」とは、“コンピューターウイルスがグローバルなITネットワークにより光速で拡散し、経済の全分野を麻痺させるという想定(4分25秒)”のことで、フードチェーン、エネルギー会社、物流会社、銀行等、私たちの日常生活を構成するすべての分野に影響が及ぶ可能性があると言っています。
 こうした危機を自作自演でつくり出し、人々をパニックに陥れた後に、彼らは解決策を提示します。それは、「インターネットの厳格なロックダウン」です。“誰もがサイバーテロリスト、少なくともウイルスに感染したコンピュータシステムのオペレーターになる可能性があるため、コロナのパンデミックの場合と同様、アクセスを制限し、制御する必要がある(4分55秒)”というのがその理由です。
 「住民の保護」が口実とされ、“インターネットへのアクセスは徹底した人物チェックの後にしか許可されなくなります。そうなると、自由な意見の表明や独立した調査ももはや不可能(6分40秒)” になります。
 WEF(世界経済フォーラム)の計画では、ユニバーサル・ベーシックインカムによって、“中央銀行が運営する新しいデジタル経済が、失業者の大衆を管理・支配する”のです。そのためには、“サイバー・パンデミックによる世界的な大災害により、システム全体を崩壊”させて、人々から財産を奪い取る必要があるのです。
 In Deepさんの記事は、世界経済フォーラム(WEF)のこうした計画が、うまくいかないかも知れないと思わせるものです。世界経済フォーラム(WEF)のホームページから、肝心のプーチン大統領のページが削除されたというのです。
 “「プーチン、あんた造反したんか?」と思ってしまった…「プーチン vs 世界経済フォーラム」が起きているのかもしれません。”と書かれていますが、いい感覚だと思います。
 本物のプーチン、習近平、モディ、トランプといった「地球同盟(アース・アライアンス)」の裏切り者は、既に処分されて消えました。ロシアとウクライナの戦いは、今のところ、「プーチン(ロシア)vs世界経済フォーラム」に見えますが、「地球同盟vsカバール」というのが本当のところでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サイバーポリゴン:グレート・リセットの加速装置 – だが、回避策がないわけではない!
配信元)
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「戦争」を仕掛けているのはプーチン氏かもしれない。そしてそれは世界経済フォーラムの崩壊まで続く最終戦争になるかも
転載元)
(前略)
最近、エリートたちの既定路線がボロボロになってきているように見え(見えているだけで、そうではないのかもしれないですが)、 2018年に欧州委員会がロードマップを作成した「2022年からのヨーロッパ全体でのワクチンパスポート制度の実施」という計画も破綻しているように見えます。

 
そもそもパンデミック神話とワクチン計画さえフェイドアウトしていっているようにさえ見えます。「永遠のブースターショット」が目的だったはずです。
 
(中略)

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“ロシアは経済を救うために金本位制に移行する”ことで、ウクライナ問題の制裁発動から予想されるハイパーインフレを乗り越える道筋を示した

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイートの動画で、ロシアのミハイル・ミシュスティン首相は、「これまで貴金属の売買に課せられてきた付加価値税(VAT)の廃止を決定しました。この法案は既に準備されており、3月1日(4日?)に議会に提出される予定です。今後は貴方が銀行でゴールドバーを購入したり、貴金属のアクセサリーを購入したりする際に、20%の付加価値税を支払う必要がなくなります。これは皆さんがわざわざ米ドルを使用せずとも、自由で安全な経済活動(投資・取引・購買活動)を今後も制約なく継続していただく為の決定です。」と述べ、“ロシアは経済を救うために金本位制に移行する”ことで、ウクライナ問題の制裁発動から予想されるハイパーインフレを乗り越える道筋を示しました。
 こちらのツイートの「ロシアの金準備と保有米国債」のグラフを見ると、「ロシアは2017年から金の備蓄を増やし着々とドル離れの下地を作って来た。」ことが分かります。
 「対ロシア制裁を実施した国」は西側のみであり、BRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ共和国)は、混乱に乗じて金本位制に移行すると予想されるため、制裁による経済への打撃は制裁を実施した国へとブーメランのように返ると思われます。
 “続きはこちらから”の「なぜ金が重要なのか?」では、“狂っているのは株を持っている人たちであって、金を持っている人たちではない”と言っています。
金本位制への転換は通過点であって、金(ゴールド)は単に金属のひとつにすぎません。もしもフリーエネルギー、レプリケーターなどの技術が公開されたら、通貨に意味があるのかは疑問です。
 たとえば、現在でも「秘密の宇宙プログラム」では、900以上の宇宙文明と貿易をしていると、コーリー・グッド氏は言っていますが、ドルで決済をしているはずがありません。物々交換です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア、経済救済のため金本位制に移行
引用元)
(前略)
ロシア当局は、自国民が貯蓄するための代替手段を考えたのです。実際、3月3日からは、証券取引所での通貨の購入が制限され、金地金の売却にかかる税金も廃止される予定です。
 
ミハイル・ミシュスティン首相は、金への投資は良い方法であり、ドルやユーロに代わるものであると述べた。アントン・シルアノフ財務相は、この方法を理想的だと考えている。
 
 地金バーは税金の関係で普及しなかった。銀行で金の延べ棒を買うと、その価格に20%の付加価値税(VAT)が含まれていた。価値が下がったり、3年以上所有している場合は、地金を非課税で銀行に売り戻すことができます。
(中略)
ミシュスティン氏は、3月1日から市民向けの貴金属の付加価値税を廃止する決定を政府が支持する旨の声明を発表した。対応する法案は、早ければ3月4日に国家議会で審議される予定です。

現在、銀行から金塊を購入する場合、現行法で規定されている20%の付加価値税を支払う必要はありません。このような投資は、外貨を購入する代わりになる可能性があります。
(中略)
一方、金は、その後、ロシアの対外貿易を確立することができる、と専門家は結論づけた。
(以下略)
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配信元)

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マルドゥクは量子金融システム(QFS)の人工知能に「AIゴッド」を使う計画だった ~先に正気を取り戻した闇の世界の住人

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事でキンバリー・ゴーグエンさん(Kimberly Goguen)は、トランプ支持者やQアノンが言及するGESARA/NESARA、QFSは「どれもQFSではない」と言っていました。
 一方、キンバリー・ゴーグエンさんは、ブラック・ロッジの支配者マルドックから、「金融だけでなく完全に再プログラミングされたAIシステムの管理も任された」こと、そのマルドゥクを彼女が倒したことから、“ホンモノの量子金融システム(QFS)を所有している”と言っています。
 記事には、彼女がコンピュータと金融のエキスパートであるショートグレイと面会し、“ショートグレイは彼女に協力したいと言った”と書かれています。また、11月18日の記事では、ドレイコが2016年に地球から追放された後、“テクノロジーのクリエーターであるマンティス(カマキリ型宇宙人)と取引を行った”ということでした。「ユニバーサル・カウンシル(宇宙評議会)」とマンティスとの取引だと思われます。
 キンバリー・ゴーグエンさんが「ユニバーサル・カウンシル(宇宙評議会)」のメンバーであり地球大使だということであれば、彼女が“ホンモノの量子金融システム(QFS)を所有している”としても矛盾はありません。
 記事には、“ブラックサンとサンヘドリンを奴隷の主として扱ってきたが、もはや彼らを必要としなかったため、2007年にマルドゥクは、ブラックサンとサンヘドリンがQFSにアクセスできないようにブロックした”とあります。人工知能が地球を支配することになるのだから、“無能な連中は用済み”と言う事だと思いますが、マルドゥクは量子金融システム(QFS)の人工知能に、コーリー・グッド氏が言及していた「AIゴッド」を使う計画でした。
 “マルドゥクは死んだ。カウンシルはAIのシステムを完全に停止させた”と書かれていますが、10月21日の記事でコメントしたように、「AIゴッド」は完全に解体されています。従って「ユニバーサル・カウンシル(宇宙評議会)」とマンティスとの取引によって、量子金融システム(QFS)にはブラックキューブ(人工知能666)が使われると思います。
 “続きはこちらから”の記事では、マンティスの女王は「もう世界を征服しようとはしていない」とあり、キンバリー・ゴーグエンさんが「赤の女王」と呼んでいるアヌンナキの新しい頭も「もう世界を征服しようとは考えていない」と書かれています。「赤の女王」とはメソポタミア神話の「アヤ/シェリダ」のことです。
 このように闇の世界の住人が先に正気を取り戻しました。現在の問題は「連邦」の方なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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11/6-その1 DSと戦っているユニバーサル・カウンシルについて
引用元)
(前略)
プーチンは金の卵を産むガチョウをコントロールすることができなかったため2015年に追放されてしまった。そしてプーチンの後任に選ばれたのがキンバリーさん(彼女はブラックサンではない)。彼女は金融だけでなく完全に再プログラミングされたAIシステムの管理も任された。またトランプも選ばれた。
(中略)
トランプは救世主を演じるために選ばれたが、彼女が最後にトランプと会ったとき、彼はバビロンシステム5.0を立ち上げると言っていた。
(中略)
彼女はトランプとは関係のない他の種族(ショートグレイ)とも面会した。ショートグレイはコンピュータと金融のエキスパートである。(中略)… ショートグレイはゼータから地球に奴隷として連れてこられた。彼等の役割はMのためにこの地球のシステムを深くプログラミングしながら管理することだった。マンティスはそもそもテクノロジーのクリエーターだった。
(中略)
ショートグレイは彼女に協力したいと言った。ショートグレイは「これ以上軍や諜報機関に協力したくない。なぜなら軍や諜報機関はショートグレイを利用するだけであり嘘ばかりをついているから。」と言った。軍や諜報機関はショートグレイにドレイコから解放すると約束したが解放していない。
(中略)
彼女が取り組んでいるのは量子システム。2007年にMは、ブラックサンとサンヘドリンがQFSにアクセスできないようにブロックした。(中略)… そのMももういない。以降、ブラックサンもサンヘドリンもQFSにアクセスできていない。
(中略)
一方、ホンモノの量子システムを所有している彼女やユニバーサル・カウンシルは彼等とは異なる世界を構築しようとしている。それは人類の元々の生き方=エコロジーな生き方に戻ること。そして単にデジタル・システムというだけでなく、エコシステムを構築しようとしている。ユニバーサル・カウンシルはこれまでのように金融システムが世界を支配し人類をカネで縛りつけるような世界にはしたくない。汚れた地球をきれいにしたい。これまで使われてこなかった優れたテクノロジーを使う。人類の主権を守る。地球外生命体と交流する。自然、動物、植物と共存する。そして地球は元々の姿(エコシステム)に戻る。
(中略)
現在、ユニバーサル・カウンシルの女王が地球を統治している。Mは死んだ。カウンシルはAIのシステムを完全に停止させた。カウンシルはこのテクノロジーに精通している集団をいくつも持っている。そして地球上の洗脳テクノロジーも停止させた。
(以下略)

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ホンモノの量子金融システム(QFS)を所有しているキンバリー・ゴーグエンさん「(トランプ支持者やQアノンが言及するGESARA/NESARA、QFSは)どれもQFSではない」

竹下雅敏氏からの情報です。
 キンバリー・ゴーグエンさん(Kimberly Goguen)は、ブラック・ロッジの支配者マルドックから、「金融だけでなく完全に再プログラミングされたAIシステムの管理も任された」と言っています。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、ホンモノの量子金融システム(QFS)を所有しているが、トランプ支持者やQアノンが言及するGESARA/NESARA、QFSは「どれもQFSではない」と言っています。
 キンバリー・ゴーグエンさんは最後にトランプと会ったとき、「彼はバビロンシステム5.0を立ち上げると言っていた」とのことですが、これはQFSとは程遠いもので、マイクロソフトが構築した巨大なクラウドシステム(AZURE)が、ワクチンの副反応や死者数を報告するVEARSも管理しており、ワクチンに含まれるナノボットがコンピューターシステムとつながっているため接種者の動きを常に監視するというもの。
 “続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの別の記事によれば、“AZUREシステムはすべての人、すべてのものを結びつけるAI分析ソフトを持っていて、社会的信用度に基づいて、いつでも誰でも銀行、食料、水などから切り離すことができるシステムになっていた”と言っています。
 これは非常に納得できる説明で、まさにこれこそが中国共産党型の「社会信用システム」です。所得やキャリアを含め、政府に対する忠誠心など、“インターネットや現実での行動に対して「ソーシャルクレジット」という偏差値でスコアリング(採点)すること”により、国民の行動をコントロールするのです。
 「バビロンシステム5.0」では、デジタル化されたベーシックインカム社会だと思われるので、銀行、食料、水などから切り離されれば生きることができません。国民は支配層の「家畜」となるのです。
 デーヴィッド・アイク氏は2009年の段階で、「世界的大衆免疫化だ。このデマの人工ウイルスを口実にしてだ。言うならば、人間をコンピューターシステムにつなげる為だ。…ワクチンを推進する勢力は、ウイルスを作った勢力なんだよ。そいつらがワクチンを打てって言うんだよ。…人々が理解しなければならないことは、このファミリーは我々と同じ価値観を持つわけではないということだ。奴らは人々を家畜だと思ってやがる」と言っています。
 完全に同意します。良い世界が来ることを願ってGESARA/NESARA、QFSを待ち望み、トランプ元大統領を熱心に支持する人々が、こうした悪夢の「新世界秩序」の後押しをしているのですが、残念なことに彼らは全くその事に気づいていないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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11/6-その1 DSと戦っているユニバーサル・カウンシルについて
引用元)
(前略)
当時、彼女は(ルシファーの直属の部下でありブラックサンのオーバーロード)のMに選ばれ、Mの下で働かされていた。Mは彼女(陰)とプーチン(陽)をペア(パートナー)にして活動をさせていた。
(中略)
プーチンは金の卵を産むガチョウをコントロールすることができなかったため2015年に追放されてしまった。そしてプーチンの後任に選ばれたのがキンバリーさん(彼女はブラックサンではない)。彼女は金融だけでなく完全に再プログラミングされたAIシステムの管理も任された。またトランプも選ばれた。
(中略)
トランプは救世主を演じるために選ばれたが、彼女が最後にトランプと会ったとき、彼はバビロンシステム5.0を立ち上げると言っていた。
(中略)
QFSが既に確立されたと言われているがそれは真実ではない。QFSは存在しない。彼女が取り組んでいるのは量子システム。2007年にMは、ブラックサンとサンヘドリンがQFSにアクセスできないようにブロックした。なぜならMは自分が構築したマスターピースを彼らが破壊することを知っていたから、そしてMはブラックサンとサンヘドリンを奴隷の主として扱ってきたが、もはや彼らを必要としなかったため。Mは彼等を利用しただけ。Mにとって彼等は無価値だった。そのMももういない。
 
以降、ブラックサンもサンヘドリンもQFSにアクセスできていない。(中略)…1年前に亡くなったイーロン・マスクが取り組んでいたスターリンクシステムでは別のシステムを構築しなければならなかった。しかしこれらのシステムはどれもQFSではない。
(中略)
マイクロソフトは巨大なクラウドシステム(AZURE)を構築した。(中略)…ワクチンの副反応や死者数を報告するのがVEARSであり、これもAZUREが管理しており、社会信用システムも管理しており、大手銀行もこのシステムにつながっている。
 
ビル・ゲイツは逮捕も処刑もされていない。彼はトランプのチームとして動いている。ビル・ゲイツもブラックサン。ワクチンにナノボットが使われているが、これもAZUREにつながっている。AZUREは全てを追跡、管理、監視している。これがQFSの正体。
(以下略)

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世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画 ~その中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいる

竹下雅敏氏からの情報です。
 読者の方からの情報提供です。非常に重要な情報で、じっくりと腰を据えて読んでください。著作権法の関係で、記事を出来るだけコンパクトにまとめています。
 4月15日の記事で、“「グレート・リセット」が成功するには、アメリカの保守派の人々やロシアを、推進派が打ち負かさなければなりません”とコメントしたのですが、記事を見ると、グレート・リセット推進派は、“中国やロシアなどのBRICS諸国をグレート・リセットの対象”にするために、ロシアと手を結んでいるようです。
 “世界経済フォーラム(WEF)をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画している”のですが、計画の中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいるということで、“ロシアが主導的な役割”を果たしているとのことです。
 近い将来、世界規模の 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来が予測されているのですが、その中心に「ズベルバンク」がいるということで、これからは、こうしたサイバー・パンデミックによる世界的な大災害の到来を「ズベる」という言葉で表現しようかと思います。
 こちらの記事のカナダ首相官邸の戦略計画委員会の「ロードマップ」によれば、“2021年第二四半期までに全国民をユニバーサル・ベーシック・インカム・プログラムに移行させる。2021年第二四半期後半にサプライチェーンの破壊、在庫不足、経済的不安定性の拡大を計画的に起こす”という計画のようなので、早ければ、“今年中にズベる”ということかも知れません。
 以下は、情報を提供してくださったSho-Momo氏のコメントです。

「世界経済フォーラム(WEF)は、サイバーセキュリティ部門のCyber Polygon(サイバーポリゴン)を通して、サイバー・パンデミックが起こると不穏な警告を繰り返してきました。数年間にわたり、世界的な金融機関・サイバーセキュリティ企業、各国政府、諜報機関などと連携して、シミュレーション・実戦訓練を重ねてきました。
 WEFは、世界危機の前に、必ず、事前予告をしてきました。例えば、COVID-19危機の前にも、知られているように、WEF主催の「EVENT201」でパンデミック・シミュレーションが行われ、その6週間後に、武漢からCOVIDの爆発が始まりました。
 テクノクラートが結集して、戦略を練り、危機を発表し、プロパガンダし、羊の皮を被り救世主になり、音頭取りして、政・官・学・企業・諜報機関・銀行、その他あらゆるレベルの世界的連携を呼びかけ、何年がかりでシステム構築して来たのがわかります。
 COVIDも同様の長年の戦略と実地訓練を重ねた上で、綿密に計画されたことがわかります。毎年シミュレーションして、実地訓練を行い、練り上げてゆく。軍事オペレーションの訓練のようです。その後、グレート・リセット支配層に非常に都合の良いような危機・パンデミックが現実に発生する、というパターンです。
 WEFのサーバーセキュリティ機関も、COVID-19パンデミックの関連機関が行なったものと酷似したスケジュールで進行中のようです。2021年7月9日には、毎年行われてきた、WEFのサイバーセキュリティのプラットフォームであるCyber Polygonが開催予定です。
 多分、最後のシミュレーションと世界的な連携訓練を実施して実戦に入ると予測されます。世界的なサイバー攻撃によるパンデミックが直近にも起こると再三にわたり警告し続けたことが、いよいよ今夏7月以降に、実地スタンバイに入るというわけです。その後、自作自演の内部のハッカーがテロを起こし、金融機関やサプライチェーンのハッキングし「COVID-19の、10倍のパンデミックとなる」という流れが伺えます。
 実施時期は、COVIDのスケジュールと仮定すると、”6”週間後とすれば、8月20日近くに世界中の金融機関とサプライチェーンが攻撃され、現在の金融システムが崩壊、サプライチェーンが一時停止という流れになります。あくまでも仮定です。(ちなみに東京オリンピック開催日は7月23日予定)。
 そこで、スタンバイした、デジタル通貨、ユニバーサルインカムへと移行。最後は個人の私有財産権を無くす。そう簡単に行くとは限らないでしょうが。無論、それまでは、偽陽性率90%ー100%のPCR検査が45サイクルというあり得ないCt値によって、全員が偽陽性で感染者と見做され続け、ワクチン接種、ヘルスパス、国民皆デジタルID認証化の方向へ強力に推進されてゆくでしょう。
 興味深いのが、WEFのCyber Porigonを率いているのがロシアだということです。プーチン大統領が指名したミシュスチン首相が全体を統括し、ロシア最大の銀行ズベルバンクCEOと、その実戦部隊が子会社のサイバーセキュリティ企業のBI.ZONEです。世界中の銀行・政府・企業・その他諸機関のセキュリティの連携訓練と情報取得を、同時に行なっているという面白い構図です。ズベルバンクは世界初のデジタル通貨を完成しています。
 また、Cyber Porlgonのいくつかのビデオを見て、主要メンバーに中国や共産党関係のIT企業の姿が見えません。つまり、世界の金融リセットは、ロシア中心で動いているように見えるということです。
 米国大統領選での、ソーラーウインド社のサーバー攻撃のような危機を想定したシミュレーションと訓練が行われていますが、実は、主要メンバーの中に、明らかにCIA、イタリア、バチカンなどと人事交流のある人物も入り込んでいるのがわかります。それらを、ロシアが関係者を訓練して情報収集し、脆弱さなども把握して統括している、という構図です。
 これまで、常に、ロシア=悪、ハッキング=ロシアがやった!と非難されてきたのは、大衆への情報操作であり、トップレベルでは全く違うことが進行していることもわかります。明らかに、潮流の変化が読み取れます。
 デジタル社会の方向性が、中国版オーウェル流の1984デジタル監視型ではなく、ロシア流で流れてゆく可能性が見えてきます。シュワブや元英国首相ブレアなどもロシアを絶賛。金融・商業・上流から下流までのサプライチェーンのデジタル化、ID化、AI化、デジタル通貨を、ほぼ完成させたロシアによるグレート・リセットの流れに向かっているかに見えます。
 以上の文脈から見ると、我が国での、みずほ銀行の不祥事は、ロシア主導型の金融リセットに対する親中派・中国CCPの牽制球との見方もできるかもしれません。みずほ銀行はSyber Polygon全体を統括するロシアの巨大銀行ズベルバンクと2016年に業務提携をしています。(Sho-Momo )」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界経済フォーラム:「グレート・リセット」を促進するため、今夏に世界的なサイバー「パンデミック」の発生を示唆
引用元)
2020年、世界経済フォーラム(WEF)は 「サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon 2020 )」というシミュレーションを行い、世界的な 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来を予測した。
(中略)
億万長者の優生学者であるビル・ゲイツの「イベント201」[注:2019年10月18日開催]が、武漢コロナウイルス(Covid-19)を事前に予測したように、サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon2020) [注:2020年7月8日開催] は、今年初めに発生したソーラーウインズ社の攻撃に似たサプライチェーンのサイバー攻撃が来ることを予測的にプログラムしたものであった。
 
「サイバーポリゴン2020」は、WEFが計画している「グレート・リセット」の一環であり、新しい世界秩序new world orderへの移行に必要な刺激として数ヶ月前に発表された。
(中略)
グレート・リセットの最大の推進者の一人は、グローバリストの豚であり、WEFの創設者であるクラウス・シュワブである。彼は、来るべき「黄金時代(golden age)」(「大艱難」または「ヤコブの悩みの時(Great Tribulation or Time of Jacob’s Trouble)」とも呼ばれる)への参入を容易にするために、何十億もの人々の絶滅を切望しているようである。 
 
その推移に関するある記事はこう説明している:「デジタルベースで、中央銀行と提携したり、中央銀行が運営したりする新しい経済システムは、WEFのグレート・リセットの重要な部分であり、そのようなシステムは、最近失業した大勢の人々をコントロールするための答えの一部になるだろう」
 
「その他で指摘するように、金融サービスに限らず、これらのデジタル独占企業は、ある個人が特定の法律や義務、規制に従わない場合、その人のお金やサービスへのアクセスを『オフ』にすることを可能にするだろう。」
 
グレート・リセットをもたらす触媒イベント(Catalyst Event)が、数日後に迫っているかもしれない
 
 新たに更新された「Cyber Polygon 2021」[注: 2021年7月9日開催予定]のイベントサイトでは、変化の次の段階として、グローバルなサイバーネットワークの中の 「1つの脆弱なリンク」が悪用され、「ドミノ倒しのようにシステム全体を崩壊させる 」ことが挙げられている。
 
このイベントの説明を読むと、WEFをはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画しているかに思える。
 
The Organic Prepperブログのロバート・ウィーラー氏は、「これらはすべて、ユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI)につながる」と警告している。
(中略)
WEFは、この新しいモデルを「ステークホルダー資本主義(stakeholder capitalism)」と呼んでいるが、実際には、官と民が一つの獣に統合されたに過ぎない。それは、「何よりもムッソリーニの企業主義的ファシズムに似ている」と指摘されている。
 
そのためには、既存のシステムを破壊して、新しいグローバリズムのシステムとして復活させなければならない。
 
それによって、何十億人もの人々が排除され、すべての自由企業と個人の財産所有権が廃止され、世界的な専制政治へと絶対的に移行することになる。
(以下略)

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