アーカイブ: 製薬会社の組織犯罪

ミッキー・ウィリス氏「ここ数年の間に流布された有害な虚報の中で、最も憂慮すべき偽りの物語のひとつは、ノーベル賞を受賞した、人間用の薬を標的としていました。イベルメクチンです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ミッキー・ウィリス氏は、社会的意識の高いメディアを最も多く制作している会社の一つである「エレベート」の創設者、CEOです。史上最も発禁になったドキュメンタリー「プランデミック」の映画監督です。氏は、悪しき医療によって弟と母を亡くした経験があり、9.11のグラウンド・ゼロで目覚めたということです。
 動画の冒頭でミッキー・ウィリス氏は、“ここ数年の間に流布された有害な虚報の中で、最も憂慮すべき偽りの物語のひとつは、ノーベル賞を受賞した、人間用の薬を標的としていました。イベルメクチンです。”と言っています。
 CDC(アメリカ疾病対策予防管理センター)は、馬や牛や羊のために調合されたイベルメクチンという薬を服用しないよう全米に警告する勧告を出しました(2分5秒)。この勧告は、イベルメクチンが馬や牛や羊のために調合された薬で、人間が使用してはいけないというメッセージです。
 これは、“FDAが緊急使用許可を発行するためには、疾患または症状を診断、予防、または治療するための候補製品に代わる、適切で承認された利用可能な代替品があってはならない(4分50秒)”からです。
 イベルメクチンにCOVID-19に対する治療効果があれば、mRNAワクチンの緊急使用許可を発行できないのです。
 2分55秒でピーター・マッカロー博士は、“ですから、私たちが今まで見たのは歴史上初めてなのです。医師が起訴されうるということを。安全で有効なジェネリック医薬品を、医師が適切と考える用途に使用したためにです。”と言い、10分50秒で元ファイザーのマイケル・イードン氏は、“人々は理解する必要があります。学者たちが、地位を失うと脅されてきたことを。そして、それ以上の研究助成金を得られないと脅されてきました。彼らが作り話を非難するのならば、と。それはなぜだと思いますか? 世界の非営利の生物学的研究の3分の2は、わずか3つの機関から資金提供を受けています。英国のウェルカム・トラスト、NIH(アメリカ国立衛生研究所)、特にトニー・ファウチ下のNIAID(アメリカ国立アレルギー感染症研究所)、そして、ビル&メリンダ・ゲイツ財団です。”と言っています。
 人々をワクチン接種へと誘導するために、こうした「陰謀」が行われてきたことは明白です。
 11分25秒でロバート・マローン博士は、“情報を差し控えることによって、大衆を誤解させるための協調的な努力に、現代のテクノロジー、メディア検閲が使われています。本当に、それを思想統制と呼びましょう。”と言っています。
(竹下雅敏)
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【日本語字幕】Ivermectin: The Truth(イベルメクチン:その真実)2022年
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ファイザー取締役がコロナワクチンの感染防止の能力をテストしたことがなかったと証言 / パンデミック・シナリオの「暴露期」に入ったのか?

読者の方からの情報です。
 多くの読者の方々から届いた情報です。欧州議会でファイザー社の取締役がいわゆるCOVID「ワクチン」について、市場に投入される前にウイルスの感染を止める能力をテストしたことがないと宣誓証言しました。Youさんが早速にRob Roos 欧州議会議員の発言とコロナ公聴会の様子に字幕をつけてくださっていました。世界は「ワクチンを受けなければ他の人に感染させる恐れがある」と脅され、望まない接種を強制され、職を失ない、ワクチンパスポート導入で差別さえ受けたわけですが、これまでのデータで見てきたように感染防止効果は現実には見られず、ハナから確認されてもいませんでした。これによってファイザーの犯罪性が明らかになりました。
 ただ、、妙にしおらしく証言が出てきたなという気もします。以前にこれも読者の方から届いていたナカムラクリニックさんのブログの情報で、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが発表した『パンデミックへの備え』という「パンデミックに対して世界各国がどのように反応し、対策を講じ、どのように鎮静化してゆくか、そのシミュレーションが事細かに記載されている」文書を紹介されていました。59ページ第17章「ワクチン後遺症」には、ワクチンの危険性に気付いた人がSNSなどで騒いだり、あるいは実際に裁判を起こしたりする人がいるとの記述があり「現在はReveal phase(暴露期)にあることが分かる。」と推察されていました。無論、ナカムラ医師もシナリオ通りに行かないことが起こりうるとされながらも、本当の解決に向けて今のこの状況を冷静に見る必要がありそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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驚愕の証言。ファイザー社は、COVID VAXがウイルスの「感染を止める」ことをテストしていない! 私たちは皆、騙されていた! ! !
引用元)
欧州議会での驚くべき宣誓証言で、ファイザー社の取締役は、いわゆるCOVID「ワクチン」について、ウイルスの「感染を止める」能力をテストしたことがないことを認めました。 世界中の人々が、「ワクチン接種」をしていないためにウイルスを蔓延させる可能性があるとされ、嘘をつかれ、自由を制限されたのです。
(中略)
「ワクチン接種を受けた人」はまだウイルスに感染する可能性があります。 他の人に感染させることもできるのです。

ワクチンを打たないでいることを選んだ人たちの自由は、悪意を持って奪われたのです。 場所によっては、望まないのに物理的に強制的に接種させられることさえあった。

このようなことは、「予防接種を受けなければ、他の人に感染する恐れがある」という主張で覆い隠された。

このために人々は職を失い、ワクチン接種で感染を防げるという主張もすべて意図的な嘘だった。

PFIZER社は、彼らのいわゆるワクチンが感染を止めるかどうかをテストしたことはありません
(以下略)

(DeepL翻訳)
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すべては計画通り
引用元)
(前略)
2017年に発表された『パンデミックへの備え』。2025年にSPARSなる感染症が世界中で大流行し、それに対して世界各国がどのように反応し、対策を講じ、どのように鎮静化してゆくか、そのシミュレーションが事細かに記載されている。彼らがどれほど綿密な計画を立てて、今回の騒動を起こしたのか、よく分かる
たとえばこの文書の59ページを見てみるといい。このシナリオに沿って考えれば、現在はReveal phase(暴露期)にあることが分かる。ワクチンの危険性に気付いた人がSNSなどで騒いだり、あるいは実際に裁判を起こしたりする人がいるが、それは”彼ら”にとって予想外でも何でもない。想定内のことである。「国がワクチン被害を認めた!我々の勝利だ!」などと喜んだとしても、それさえ彼らの手の内で踊っているにすぎない。
(以下略)

今秋、新型コロナとインフルエンザが同時流行する想定の厚労省、検査キットで発熱患者をコロナとインフルに分けて受診 / モデルナもファイザーもインフルのmRNAワクチンを開発中

 厚労省が怪しげな方針を出しています。今秋、季節性インフルエンザと新型コロナウイルスが同時流行すると想定しており、発熱した患者にはまずコロナ抗原定性検査キットで検査をしてもらい、陽性であれば発熱外来へ、陰性であれば「事実上のインフル陽性」と判断し受診先を決めてもらうことを検討しているとの報道です。
新型コロナが流行したこれまでの冬はなぜかインフルは下火でした。今年は同時に流行すると決めたのか? 発熱患者はコロナかインフルのいずれかに決まっているのか? コロナ抗原定性検査キットで? 陰性の場合、問題の多いタミフルを処方される可能性まで? すでにこの厚労省の方針にあちこちから疑問と疑惑が挙げられています。厚労省は国民の健康を心配しているのではなく、可能な限り製薬会社を富ませたいようです。
 モデルナは2024年までに日本でワクチンを製造し、コロナとインフルの混合ワクチンを毎年日本人に打たせる計画です。ファイザーはmRNAベースのインフルエンザワクチンの第3相臨床試験を開始したと伝えられました。今後はインフルエンザワクチンも当然mRNA製剤となります。それどころか様々な感染症の予防用mRNAワクチンが次々と開発されているようです。ツイートで案内されていたサイトでは最新の状況が見られます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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発熱でコロナ陰性→事実上インフル陽性に 同時流行対策で厚労省方針
引用元)
 今冬に想定される季節性インフルエンザと新型コロナウイルスとの同時流行に向け、厚生労働省が、発熱患者にまずはコロナの抗原定性検査キットで検査してもらい、陽性で治療が必要なら発熱外来を、陰性ならできるだけ発熱外来ではない医療機関を受診するよう促す方針であることがわかった。
(中略)
 さらに、院内感染のリスクがないオンライン診療の活用も進める。抗インフル薬「タミフル」をオンラインで処方することも検討中だが、専門家の中には慎重意見もあるという。
(以下略)
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昨年12月の特例承認からいつのまにか普通に処方されているモルヌピラビル(ラゲブリオ)に注意を 〜 新型コロナ向けに15万人に処方され343件が重篤な副作用、32人が死亡

 2021年12月24日にメルク社の「モルヌピラビル(ラゲブリオ)」が特例承認されました。その時の時事ブログでは「メルク社はイベルメクチンを創った会社ですが、モルヌピラビルはイベルメクチンとは全く異なる薬です。」「モルヌピラビルはヒトのDNAに突然変異を引き起こす懸念があり、“ガンの発症に影響するか、発達中の胎児または精子前駆細胞への取り込みを通じて先天性欠損症を引き起こす可能性がある”」と警鐘を鳴らしました。特例承認の劇薬にもかかわらず、さしたる注意喚起もなく普通に新型コロナ向けに処方されているようです。
 2022年5月の参議院厚労委員会で証言された薬害オンブズパースン会議の隈本邦彦氏によると、すでに感染した人やワクチン接種者には無効が予想されたモルヌピラビルが、12月の特例承認以降、4月15日までに15万人もの人に使われ、2800件余りの副作用が報告され、うち343件が重篤、このうち32人が死亡していました。しかしその詳細は公開されていません。処方の際はモルヌピラビルの危険や効果について医師からの十分な説明が必要ですし、説明を受けた上で処方を断ることができます。権威に惑わされることなく、自分の体に入れるものには慎重に判断しましょう、ってか、イベルメクチンで。
(まのじ)
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「息子はなぜ死んだのか」ワクチン接種後、突然死の原因が「不詳」「評価不能」と突き放す国の救済制度の不備を訴える遺族

 ワクチンを接種すればするほどコロナ死が増加するという動かしがたいデータが各国から出てきています。ワクチン導入後の超過死亡の増加割合を日本に当てはめると、年間4万人の死亡増となるようです。一方、厚労省の発表では、副反応疑いでの死亡は1667人(4/1時点)しか確認されず、もちろん因果関係は不明です。それでも過去のワクチン禍と比べると、新型コロナワクチンは突出した被害状況となっています。
 デモクラシータイムスでは、モデルナ2回目接種後に突然息子さんを失った東広島市の遺族を取材していました。自宅で就寝中に亡くなったことから警察が司法解剖をしたものの、死体検案書には「不詳」の一文字のみ、その時に遺体の組織を複数採取して、広島大学の病理検査に回しているそうですが、その結果がいつ出てくるのかも不明だそうです。
 納得できない父親は息子さんの死因を確認したい一心で健康被害救済制度を申請しますが、ここにも壁がありました。窓口は東広島市新型コロナウイルス対策室ですが、書類の不備を指摘されたり、病理検査の結果が出ないと申請できないなどと市の審議会が一向に申請手続を進めてくれません。救済制度の考え方は「厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も対象とする」と明記されています。しかし遺族がどんなに訴えても、何が必要でどうすれば受付されるのかも教えられず、放置されています。
 また国の副反応疑いの報告制度に上がったケースは、国の部会で検討されますが、そこでも息子さんのケースは「評価不能」と突き放されています。
 さらに遺族の方々は「反ワクチンか」などと様々な嫌がらせを受けたそうです。当時の安倍首相が「安心安全なワクチン」を強調していたのを信じて接種し、周りにも勧めてきた、ワクチンを信頼するからこそ国は救済制度もきちんと機能させるべきだと至極当然の遺族の訴えでした。
 国は、国民が力尽き、あきらめるのを待っているとしか思えません。「反ワクチン」というレッテル貼りをして分断を生み出すのはまさにプロパガンダの手法です。実名を出して発信し続けるという決意のお父様は、自分のためではなく、息子の死の真実を明らかにし、これから打つかもしれない若い人たちへの救済制度を確かなものにしたいと語られました。国民が支え合って、国と国の背後にいる責任者を引きずり出さねばなりません。
(まのじ)
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コロナワクチン接種後の突然死 遺族が問う なぜ息子は死んだのか【山岡淳一郎のニッポンの崖っぷち】20220418
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