アーカイブ: 製薬会社の組織犯罪

昨年12月の特例承認からいつのまにか普通に処方されているモルヌピラビル(ラゲブリオ)に注意を 〜 新型コロナ向けに15万人に処方され343件が重篤な副作用、32人が死亡

 2021年12月24日にメルク社の「モルヌピラビル(ラゲブリオ)」が特例承認されました。その時の時事ブログでは「メルク社はイベルメクチンを創った会社ですが、モルヌピラビルはイベルメクチンとは全く異なる薬です。」「モルヌピラビルはヒトのDNAに突然変異を引き起こす懸念があり、“ガンの発症に影響するか、発達中の胎児または精子前駆細胞への取り込みを通じて先天性欠損症を引き起こす可能性がある”」と警鐘を鳴らしました。特例承認の劇薬にもかかわらず、さしたる注意喚起もなく普通に新型コロナ向けに処方されているようです。
 2022年5月の参議院厚労委員会で証言された薬害オンブズパースン会議の隈本邦彦氏によると、すでに感染した人やワクチン接種者には無効が予想されたモルヌピラビルが、12月の特例承認以降、4月15日までに15万人もの人に使われ、2800件余りの副作用が報告され、うち343件が重篤、このうち32人が死亡していました。しかしその詳細は公開されていません。処方の際はモルヌピラビルの危険や効果について医師からの十分な説明が必要ですし、説明を受けた上で処方を断ることができます。権威に惑わされることなく、自分の体に入れるものには慎重に判断しましょう、ってか、イベルメクチンで。
(まのじ)
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「息子はなぜ死んだのか」ワクチン接種後、突然死の原因が「不詳」「評価不能」と突き放す国の救済制度の不備を訴える遺族

 ワクチンを接種すればするほどコロナ死が増加するという動かしがたいデータが各国から出てきています。ワクチン導入後の超過死亡の増加割合を日本に当てはめると、年間4万人の死亡増となるようです。一方、厚労省の発表では、副反応疑いでの死亡は1667人(4/1時点)しか確認されず、もちろん因果関係は不明です。それでも過去のワクチン禍と比べると、新型コロナワクチンは突出した被害状況となっています。
 デモクラシータイムスでは、モデルナ2回目接種後に突然息子さんを失った東広島市の遺族を取材していました。自宅で就寝中に亡くなったことから警察が司法解剖をしたものの、死体検案書には「不詳」の一文字のみ、その時に遺体の組織を複数採取して、広島大学の病理検査に回しているそうですが、その結果がいつ出てくるのかも不明だそうです。
 納得できない父親は息子さんの死因を確認したい一心で健康被害救済制度を申請しますが、ここにも壁がありました。窓口は東広島市新型コロナウイルス対策室ですが、書類の不備を指摘されたり、病理検査の結果が出ないと申請できないなどと市の審議会が一向に申請手続を進めてくれません。救済制度の考え方は「厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も対象とする」と明記されています。しかし遺族がどんなに訴えても、何が必要でどうすれば受付されるのかも教えられず、放置されています。
 また国の副反応疑いの報告制度に上がったケースは、国の部会で検討されますが、そこでも息子さんのケースは「評価不能」と突き放されています。
 さらに遺族の方々は「反ワクチンか」などと様々な嫌がらせを受けたそうです。当時の安倍首相が「安心安全なワクチン」を強調していたのを信じて接種し、周りにも勧めてきた、ワクチンを信頼するからこそ国は救済制度もきちんと機能させるべきだと至極当然の遺族の訴えでした。
 国は、国民が力尽き、あきらめるのを待っているとしか思えません。「反ワクチン」というレッテル貼りをして分断を生み出すのはまさにプロパガンダの手法です。実名を出して発信し続けるという決意のお父様は、自分のためではなく、息子の死の真実を明らかにし、これから打つかもしれない若い人たちへの救済制度を確かなものにしたいと語られました。国民が支え合って、国と国の背後にいる責任者を引きずり出さねばなりません。
(まのじ)
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コロナワクチン接種後の突然死 遺族が問う なぜ息子は死んだのか【山岡淳一郎のニッポンの崖っぷち】20220418
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大手製薬会社は比類なき力を持っている! ~今起こっていることは、製薬会社の儲けや利権のレベルを遥かに超えている

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手製薬会社は比類なき力を持っている。彼らが取る手段は「嘘(誤報)」だとして、オピオイド(鎮痛剤)を例に挙げて説明しています。ヘロインと同じように依存性があるにもかかわらず、「オピオイドには中毒性はない」として、全米の医師に営業担当者を送り込み、「医師を説得して大量のオピオイドを処方させる」ことに成功。“1999年から2016年にかけて、45万人以上のアメリカ人がオピオイドの過剰投与で亡くなった”とのことです。
 FDA(アメリカ食品医薬品局)の全予算の45%は製薬会社から得ているため、大手製薬会社は治療効果が証明されていない治療法を推し進める影響力を持っているとして、アルツハイマー病の治療薬「アデュヘルム」を例に挙げています。
 また、“大手製薬会社はアメリカの政治家を資金面で支えている。2020年の選挙は、世界最大の製薬会社が356人の議員に小切手を送り、1100万ドルもの選挙資金を提供した。大金を投じたロビー活動により、大手製薬会社は好きなように薬の価格を設定できる。
 弁護士やロビー活動の団体を雇い、独占を破ろうとするあらゆる挑戦を跳ね返す。競争相手を排除し、製品の価格を設定し、政策立案者に影響を与える。この説明とよく似たビジネスがひとつだけあります。麻薬カルテルです。”と言っています。
 “続きはこちらから”の記事は、「精神科の薬」を例に挙げて説明していますが、“9割以上に副作用が起きているにも拘らず、その事実が明らかになることはない。…精神科医は何が起きても責任を取りたくないから…副作用を報告することが無い。よって厚生労働省は「副作用はごく少ない」という答えしか出さない”と言っています。現在のワクチンの副作用でも、同じことが起きているのが分かります。
 ただ、こうした事柄は全体像の一部を切り取ったもので、今起こっていることは、製薬会社の儲けや利権のレベルを遥かに超えています。人類の大量虐殺に、あらゆる分野の上層部が関わっています。人々から全ての財産を奪い取ろうとしており、その一環としてのワクチンビジネスです。
 こうした事ができる組織があるとすれば、それは「イルミナティ」です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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英国国家統計局のデータセットから「ワクチン接種の子供の死亡率は未接種の子供の最大52倍」/ 次回ワクチン分科会は2/10、反対の声を / 東京都教育委員会にファイザー役員の異常

 Maxwell Smartさんのツイートが、英国政府報告書の衝撃を伝えておられました。英国国家統計局(ONS)が2021年1月1日から10月31日までの「英国におけるワクチン接種状況別死亡者数」に関するデータセットを発表しました。発表されたものは「都合よく子供のデータを省き、18歳以上の年齢層のみ」を載せ、また若年層をひとまとめにするなどしていました。ところが提供されたデータが綿密なものだったので、そこから子供と10代の若者の接種別の死亡率が計算できたようです。それによると「子供がCovid-19ワクチン接種後に死亡する確率は、未接種の子供に比べ最大52倍」だったというのです。詳しい計算は元の連ツイを確認いただくとして、10歳から14歳のカテゴリーでは強烈なグラフとなっていました。しかもそのデータではまだ10歳、11歳が対象ではなく、その後「ハイリスクとみなされる5歳から11歳」の子供達に接種推奨したため、さらに酷い数字が出ると予想されています。イギリスは意図せずワクチン接種の疑いようのないリスクを証明しました。
 さて日本では2/10にワクチン分科会が行われるようです。トドメを刺すつもりで5歳から11歳の接種をやめさせよう。「努力義務、接種権送付に反対」の声で分科会を動かしましょう。
驚いたことに、静岡の県立こども病院では、ワクチン接種を見合わせる発表をしました。理由はなんでもよい。英断に敬意を送りたい。
 他方、日本の政界はおぞましいことになっていました。ファイザー日本法人執行役員がなぜか東京都教育委員会に加わるそうです。コロナ感染対策の知見に期待するそうですが、これほどあからさまな利権相反があるでしょうか。都のお金で子ども達の命を差し出すとは。この宮原京子氏は文科省の教育分科会の委員でもあり、公明党とも繋がる政権に近い人物のようです。
 国民の命と、怪しい利権との戦いです。
(まのじ)
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(中略) (中略)

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ずっと以前から「日本は欧米で使用不可の薬やワクチンの最終処分場」だった / シャンティ・フーラが一貫して推奨する健康管理

読者の方からの情報です。
 以前から気になっていた内容です。
アメリカ食品医薬品(FDA)は抗がん剤を禁止し、WHOも抗がん剤を自粛するように通達しているのに、日本では厚生労働省が通達をしていない。役所に問うと「市場在庫があるから」という答えだったとのこと。その在庫は、アメリカで売れなくなった在庫を日本に流しているというのです。日本は欧米で毒薬だとバレた薬やワクチンの最終処分場だというのです。子宮頸がんワクチンや血液製剤、抗ガン剤などがその代表なのだそうです。
「ガンが怖いのではなく、支配者、製薬会社、医者と正規のガン治療が怖いのです。すべては、詐欺、イカサマ・八百長だった。金儲けと人口削減のために」・・・とあります。
 1月25日の記事に、英国民保険サービスの最新情報で「すべてのワクチンがまもなく完全に中止される」ことが書かれていました。「12歳から15歳の青少年を対象とした試験について12歳の少女の重篤な副反応のことが記載されています。
なのになんと、日本では1月21日、5歳から11歳児にファイザー製ワクチンを「特例承認」しました。また、1月19日のぴょんぴょん先生の記事では厚労省が子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)2022年4月から再開の発表をしたことが詳しく書かれています。
 厚労省は何をしようとしているのでしょうか!(FDAもWHOもですが)
(匿名)
 元記事は、2015年のものを取り上げておられますが、読んでいると今のコロナワクチンのことを語られているような錯覚がありました。日本はずっと昔からこのような扱いを受けてきたということでしょう。
 シャンティ・フーラ時事ブログでも、以前から折にふれてガンや製薬会社に関する記事を取り上げています。今、読んでもコロナ対策に有効で、ひいては人間が健康に生きるために大切なことが示唆されています。また医療の闇も突いています。
いくつかリンクをしてみました。読者の方々の参考になれば嬉しいです。

2014/1/14「[本澤二郎氏]財閥・医師会・製薬会社は1本の太いパイプで結ばれている 〜 財閥と製薬会社そして医師の関係が、とてもよくまとまっている記事〜」

2016/12/6「TPPの本質を突く必見動画:「TPP恥ずかしくないのか!党としてウソをつく」西尾正道・参考人12/2参院・TPP特別委員会」

2016/12/15「免疫学の第一人者である安保徹氏の主張 と 東洋医学/アーユルヴェーダ」

2021/2/8「熊本大学名誉教授の前田浩氏「活性酸素を消去するには、生野菜をすりつぶしたものより、野菜を煮出したゆで汁のほうが10〜100倍強い…免疫力がアップします。がんや生活習慣病の予防に加え、コロナ禍における体調管理にも有効だ」」

(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本は欧米で売れなくなった抗がん剤の在庫処分場!
(前略)
患者は在庫を処理させられているんです。
その在庫は、日本の在庫ではなく、アメリカの在庫です。
抗がん剤の特許はアメリカ企業で、アメリカで売れなくなったので日本に流しています
(中略)
日本は欧米で毒薬だとバレた薬やワクチンの最終在庫処分場です
人を殺したり、人に障害を与えるとバレてしまった毒薬を捨てずに、家畜扱いしている日本人に押し付けているのです。
子宮頸がんワクチンや血液製剤、抗がん剤などが、その代表です
エイズやギランバレー症候群、乳酸アシドーシスになろうが、死のうが、別に日本人ならいいか!という感じです。
日本の医者はバカで無慈悲だから、同胞を殺しまくっても何も感じないし、日本人はおとなしいから文句も言わないだろう!とナメているのです。
日本の医者は自分や身内のガンには抗がん剤を使用しませんが、他人であるガン患者にはバンバン使いまくります。
マスタードガスで患者を殺しまくっても法で罰せられませんし、むしろ国から推奨されています。
最終的に悪事がバレても、「自分たちは知らなかった!」で通すつもりです。
日本では、毎日千人くらいが、病院で殺されています

(以下略)
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