アーカイブ: 事件

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝84 ― 「対テロ戦争」の始まり

 日本時間では9月10日夜、午後9時46分に、ニューヨークのワールド・トレード・センター北棟に旅客機が突っ込んだとの報道が流れました。同日、帰宅したテレビからは、幾度も幾度も次の午後10時過ぎにワールド・トレード・センター南棟に旅客機が突っ込む映像が飛び込んできました。「911テロ」の発生です。
 最初の報道から私の頭の中ではアラーム音が響き、「何かおかしい、変だ、違うぞ」との違和感が渦巻いていました。その感覚は正しいものでした。実際に911テロから1日経過するぐらいから、ネット世界の掲示板では「自作自演説」が駆け巡るようになっていたのです。
 それはそうなのです。当時でもニューヨークなどはびっしりと監視衛星に囲まれている中だったので、「少なくとも米軍は意図的にテロの発生を見逃したはずだ。」 911テロ発生から間もなくに私は思っていました。当時からの報道で伝えられているような「テロリストのアラブ人グループが旅客機をハイジャックし、操縦してワールド・トレード・センター、そしてペンタゴンへ突入」などありえないと思ったのでした。
 ただし、あれから20年以上経過した現在でも、この当初報道が911テロの通説になっています。ネット世界での常識とは全く異なるこの911テロ通説を未だに信じている人びとは、どうやら「裸の王様」のありもしない「見えない衣装」が見えてしまっているようです。マーヤ(幻想)の中にあると言えるでしょう。
 「裸の王様」物語で、王様や家来そして民衆を騙した二人の詐欺師は、布織り職人とふれこみ「ばか者には見えない布を織る」と言ったのでした。二人の詐欺師とメディアが重なります。「ばか者には見えない布(事実の報道)」とのメディアの喧伝に振り回され、「見えない衣装」=「ありもしない 対テロ戦争」のウソによって世界は破壊されていきます。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝84 ― 「対テロ戦争」の始まり

不正疑惑選挙でブッシュJr. が大統領に


2000年11月の米国大統領選挙はその後に大きな影響を与えるのですが、この大統領選は共和党のブッシュJr. と民主党前副大統領のアル・ゴアとによる大接戦でした。

アル・ゴアとブッシュJr. の第1回大統領選挙討論会
Wikimedia Commons [Public Domain]

ただしこれ以前の段階で、この二人以外に本来ならば本命となるはずの大統領候補があったことを『櫻井ジャーナル』では度々指摘しています。誰あろうあの暗殺(公開処刑)されたケネディ大統領の息子であるケネディ・ジュニアです。2018.09.11記事に以下にあるような通りです。

本人は出馬の意志を示していなかったが、1999年前半に実施された支持率の世論調査ではブッシュとゴアをケネディ・ジュニアは5ポイントほどリードしていたのだ。もし、JFKジュニアが出馬するならば2大政党以外の候補が大統領に選ばれる可能性があった。
勿論、そうした展開にはならなかった。1999年7月16日、ケネディ・ジュニアが操縦する単発のパイパー・サラトガが墜落、同乗していた妻のキャロラインとその姉、ローレン・ベッセッテとともに死亡したのである。

死亡したとされたJFKジュニア夫妻は、実は生き残っていたことが時事ブログ内では伝えられていますが、ともあれ2000年の米国大統領選には、1999年7月をもってJFKジュニアはその候補者としての姿を消しました。

激しい争いとなったブッシュJr. とアル・ゴアとの2000年大統領選、そしてこの大統領選の結果を巡っては更に揉めに揉めました。11月7日開票の大統領選は、最後はフロリダ州の結果しだいとなります。

獲得選挙人:ブッシュJr. 271アル・ゴア 266
Wikimedia Commons [Public Domain]

11月8日、一旦はブッシュJr. 勝利の報が流れ、ゴアが敗北宣言を出すも得票差が少なく、ゴアが宣言を取り消し再集計に。機械での再集計は不可解なものとなっていたので、ゴア側は手作業による集計を要求します。

これにブッシュ陣営は反対。とうとう州最高裁を巻き込む訴訟合戦に発展。州最高裁が手作業による再集計を命じると、ブッシュ陣営が連邦最高裁に提訴。連邦最高裁は12月12日、州最高裁の判決を破棄。この結果ゴアは敗北を認め、大統領選はブッシュJr. の勝利に。

開票の結果や方法を巡って法廷闘争の応酬にも陥った大統領選が、選挙当日以降に1か月以上も経過してようやくの決着となりました。

この選挙は自動開票機が問題となり、この投票マシーンで容易に開票不正が行われることから、当時において『★阿修羅♪掲示板』などを中心としたネット世界では、この機械による自動開票機が日本でも適用されることへの危惧が話題になっていました。

投票マシーンの不正だけでなく、この2000年大統領選について『櫻井ジャーナル』2016.02.09記事では以下の指摘もあります。

ゴアへの投票を減らすため、怪しげなブラック・リストや正体不明の「選挙監視員」による投票妨害が報告されている。正当な選挙権を行使できなかった市民が少なからずいたと報告されている。集計の過程でゴアの得票が減っていると指摘する報道もあった。


» 続きはこちらから

革命前の様相を呈してきたフランス、中国に命乞いに行ったマクロン大統領 〜 政府の権威主義、自由への制限、生活費に対して立ち上がっている世界中の人々

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本の政治は「なんだこれ?」という感じですが、「世界中で、人々は政府の権威主義、自由への制限、生活費に対して立ち上がっています。」
 特にフランスの状況がほとんど革命前の様相です。「10 兆ドルの資産運用会社、パリのブラックロックの本社が抗議者に占拠された」ということです。
 「23/4/3 フルフォード情報英語版」には、「フランスのデモ隊は、もはや年金が盗まれたことについてではなく、ロスチャイルドの傀儡であるエマニュエル・マクロン大統領をギロチンにかけることを望んでいる」とありました。
 マクロン大統領は、このままアメリカについて行くとギロチンが待っていることが分かっているので、中国に命乞いに行った模様です。「欧州は米国への依存度を下げ、台湾をめぐる中国と米国の対立に巻き込まれないようにしなければならない」などと、少しまともな事を言っています。
 すらいと氏のツイートにあるマクロンと習近平の姿から、マクロンの立場がよく分かります。最後のツイートには、習近平はマクロンに「第3帝国の王座を約束」したとあります。
 「第3帝国」の意味がハッキリとしませんが、こちらの記事には、“マクロン氏は、第二次世界大戦以降、米国の軍事的保護に大きく依存してきた欧州が「第三の超大国」になる可能性があると示唆した”とあります。
 マクロンは習近平から、新しい欧州の王の地位を約束されたのかも知れません。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
世界中で、人々は政府の権威主義、自由への制限、生活費に対して立ち上がっています。
人々はもうたくさんだ。
しかし、多くの場合、抗議行動はテレビで放映されない。
レガシーメディアは、自分たちを養う手に噛みつくことはない。
速報:フランスでの抗議活動が止まらない - トゥールーズからのビデオ編集で、その大規模さが明らかになった。

なぜメディアは大規模な内乱を隠すのか?
フランス

パリのブラックロック本社での抗議行動。

フランスの抗議は、年金だけの問題ではありません。それよりもずっと大きなものだ。


» 続きはこちらから

ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第4話 ― 大激震の背後で

 1989年の「日米構造協議」から数えると「日本の34年」となります。「市場開放」「日本構造改革」が現在まで継続中ともなっています。「市場開放」「構造改革」、言葉だけではピンときません。あえてそういう名称にしているのです。
 その中身は、現在の酪農家への日本政府の仕打ちを見ればわかりやすいのです。政府は酪農家に生乳の増産に踏み切るように促しました。しかし裏切り、現在では生産された生乳は廃棄させ、乳牛を殺傷するのに補助金を出しています。反面外国からの牛乳はどんどん輸入しています。これで日本の「酪農市場は開放された」ことになります。日本の酪農家を潰れさせ、その分以上に外国企業は利益を得る構図です。
 ごく簡単には、「お前の国内の企業は潰して、俺達所有の企業に利益を与えろ。」、これが「市場開放」です。そして「俺達が恒常的にずっと利益を得られるように、そのために邪魔なもの、たとえば法律や文化・伝統も捨てさせ、何もかも作り変えろ。日本を改造しろ。」、これが「日本構造改革」となります。
 こういった「市場開放」「構造改革」は名称はともかく、中身の手口は全く目新しいものではありません。英東インド会社がインドから略奪に略奪し、奴隷支配していった手口と基本的には同じです。彼らは名称だけは綺麗そうなものに付け替えて、同じやり口を繰り返すのです。
 譬えば、日本の酪農家が潰れたら…、そこには広大な農地と施設が残りますが、これは外国企業がタダ同然に入手しそうです。そしてその農地に、外国企業が現地の人を雇い入れて働かせば、植民地プランテーションの完成です。彼らはそうやって世界中に植民地プランテーションを作ったのです。
 さて、こう言った中身の「市場開放」「日本構造改革」を個別具体的に指示したのが「年次改革要望書」です。「年次改革要望書」の最初が出された翌年、日本列島は2つの大激震が走っていました。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第4話 ― 大激震の背後で

今、大震災が発生すれば?


1995年(平成7年)1月17日早朝トイレに立っていた私、突然「どーん」という大きい音が響きました。
「何だ?ガス爆発でも起きたか?」
そう思っている間に続いて激しい揺れが大きく強く家屋を揺さぶります。
「ギシギシ、メキメキ、ビキビキ、バキーン!!」
私のところは木造家屋で、その梁などが折れ割れたのでは?
凍りつくような時間が長く続くきます。ようやく揺れが鎮まったあとは、本当に妙な長い静寂です。人の声も犬さえ鳴き声を一切上げないのです。何もかもが息を潜めていたのです。

阪神・淡路大震災の発生でした。幸い私のところは大きな被害にはなりませんでしたが、私の街でも全壊や半壊家屋があちらこちらに。テレビを見て情報を探っていると、やがて神戸の街が炎に包まれていきました。信じがたいような光景が続いていったのでした。


当時の日本の政府は村山内閣でした。今思ってもこの政権であって良かったと思います。大震災は人工地震であり、アメリカ側からの攻撃だった模様です。

神戸を中心とする関西圏の被害は甚大でした。その中でも当時の政府対応は「不幸中の幸い」だったのです。村山内閣は少なくとも被災者の救済に懸命だったのです。

また「不幸中の幸い」は他にもありました。被災者同士での助け合いや連携、そして外部ボランティアの数々…。何とかこの大災害の苦難を乗り越えようとの気概、そして実際の行動が当時に日本にはあったのです。

…しかし、現在の日本で再びあのような大震災が襲ったとすれば…、想像するだけでゾッとします。現在の岸田政権が被災者の救済に向かうでしょうか? 見せかけや言葉ではそのように装うでしょうが、「放ったらかし」で済めば良い方でしょう。

日本国民の救済どころか、安倍政権以降の日本政府は全く逆のベクトルで動いているのです。日本政府自身が日本の経済・産業を破壊し、「法」を「法の精神」を破壊し、「日本国民殺し」を多角的に敢行してきているのです。現在であれば、「被災者の放ったらかし」だけでなく、被災地に敢えて種々の酷い犯行を行わせるようにするのではないでしょうか?

そうやって被害を更に甚大に拡大させ、それでその原因は「法の整備ができていなかったせいだ。」とし、一気に「緊急事態条項」を成立させていくでしょう。大災害という人びとの不幸を利用した、どさくさ紛れの「火事場泥棒」「ショック・ドクトリン」という手口です。

現在において懸念・予想されている大災害は、「鳥インフルエンザ」の「人工パンデミック」のようです。実際にこうなれば、すでに「緊急事態条項」が成立していれば、日本政府は「緊急事態条」を宣言し戒厳令に入るでしょうし、成立していなければ、この災厄を利用して「緊急事態条項」を成立させていくでしょう。全く油断ならない状況にあるのです。



» 続きはこちらから

メキシコのオブラドール大統領が辛辣にアメリカを批判「米国務省は、自分たちとは関係のない事柄に常に介入してきます。…自分たちが世界の政府であるかのように考え、振る舞っています。…米政府とそのエリートたちの本性、少なくとも習性であり、何世紀にもわたって続いています。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「メキシコ国営石油会社ペメックスが運営するメキシコとアメリカの施設で 2月23日に 3件の火災が発生し、この夜の時点で 5人が行方不明となっており、8人が負傷した。」というニュースをロイターが報じています。大規模火災の様子は、2月25日のShortShort Newsさんのツイート動画をご覧ください。
 冒頭にあるメキシコのロペス・オブラドール大統領の動画の2分の所で、「例えば昨日、経済や金融の面でおそらく世界で最も影響力のある新聞(WSJ)が、8つのコラムを使って、腐敗した人たちの抗議デモを大々的に報道しました。この新聞や米国の主流メディアは、経済マフィアの権益を守り推進する役割だからです。」と話し、ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)の「Protesters Go Pink in Mexico in Clash With Ruling Party(与党との衝突で抗議者はメキシコでピンク色になる)」という記事の画像(2分8秒)を出しています。
 この記事は2月27日に出ているので、このオブラドール大統領の動画は2月28日に撮影されたものだと思われます。要するに、メキシコ国営石油会社の大規模火災の後の映像だということです。
 温厚なオブラドール大統領が、ここまで辛辣にアメリカを批判しているのはこのためかも知れません。
 「この機会に、米国政府の国務省に反論したいと思います。米国務省が何をしていて、どういった悪い習性を持っているかについて。米国務省は、自分たちとは関係のない事柄に常に介入してきます。…自分たちが世界の政府であるかのように考え、振る舞っています。…こういった問題は国務省だけの問題ではなく、米政府とそのエリートたちの本性、少なくとも習性であり、何世紀にもわたって続いています。」と言っています。
 “続きはこちらから”の映像をご覧になると、アメリカがどういう国なのかが、より一層分かると思います。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)




※画像の全てはツイッターをクリックしてご覧ください


» 続きはこちらから

酷く汚染されてしまったオハイオ州の水質、土壌、大気 〜 これから登場する「スマートシティ」モデルから身を引くことができない人々 / 現在のイーロン・マスクはトランプ・チームの協力者、オハイオチェルノブイリに確実に関与しているマーク・ミリー統合参謀本部議長

竹下雅敏氏からの情報です。
 オハイオ州で、今度は金属製造工場が爆発したとのことです。「なぜオハイオが狙われているのか?」「国内テロと同じ臭いがする」と多くの人が感じるのではないでしょうか。
 “続きはこちらから”をご覧ください。オハイオの水質、土壌、大気は酷く汚染されてしまいました。
 2022年11月9日の記事でホイットニー・ウェッブ氏の動画を紹介しましたが、彼女はオハイオチェルノブイリについて、“もしあなたの周りの土地と水が完全に汚染されていたら、これから始まる「スマートシティ」モデルから外れることはできない”とツイートしています。“この土地のすべてが台無しになった今、人々はスマートシティに押し込まれ、ビル・ゲイツの GMO 食品を食べることを余儀なくされる”のです。
 2月19日の記事で、“ノーフォーク・サザン鉄道の脱線事故を引き起こした連中が、オハイオにスマートシティを建設する意図を持っていたなら、この大災害は彼らにとって住民を土地から追い出すチャンスになる”とコメントした通りです。
 先のホイットニー・ウェッブ氏の動画の中で、彼女は「H.G.ウェルズは、100年から200年後に、二つの人種が存在すると予言しました。知的で魅力的で何でもできるアップグレードされたエリート層と、小人のようなトロールのような、虫を食べるような下層階級です。」と言っていました。
 また、「トランスヒューマニズムとは、基本的に優生学のリニューアルなのです。…最近Twitterを買収した人物は、脳神経チップの会社も作っています。彼は米軍の主要な請負業者でもあります。テンセントのような中国のシリコンバレーと大きな利益相反があります。」とも言っていました。
 現在のイーロン・マスクは、トランプ・チームの協力者です。また、2022年10月16日の記事でキンバリー・ゴーグエンさんは、「米国の大将らは他国のメンバーらに米国は崩壊することになると伝えました。そして中国が米国を買い戻すことになります。…いや決してそんなことは起きません。」と言っていました。
 オハイオの土地を欲しがっているのは、中国なのかもしれません。私の直観では、オハイオチェルノブイリにマーク・ミリー統合参謀本部議長は確実に関与しています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
オハイオ州ベッドフォードの金属製造工場で爆発が発生し、多数の死傷者が出ているようです。

ベッドフォードはクリーブランドのすぐ南、イーストパレスチナの北西約1時間のところにあります。
オハイオ州ベッドフォードにある真鍮と青銅の合金を製造する金属製造工場からは、大きな煙が立ち上っています。

マスコミはこれを「大量死傷者事件」と呼んでいます。
オハイオ州ベッドフォードの金属工場が爆発した瞬間

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 158