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グローバルエリートによって既に敷かれているグレートリセットへの道 〜 人為的に作り出される食糧危機、“CO2による地球温暖化”というシナリオ

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2015年11月にワシントンDCで開催された国際シミュレーション「フードチェーンリアクション」は、2日間にわたり65名のオピニオンリーダーや世界中の政策立案者が、世界的な食糧危機が発生した場合の対応策を探るために行われました。
　“2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われた…この間、物価は長期平均の400％に上昇し、気候に起因する気象現象が多発”するというもので、食料の生産と入手に支障が生じると、急激な価格高騰、食糧不足、内乱に発展。
　“解決策の1つは肉への課税で、もうひとつは世界的な炭素税”であり、炭素取引市場の発展支援、2030年に世界規模で炭素税を導入し、CO2排出量に上限を設けることで合意したというものです。
　既にグレートリセットへの道は敷かれていることが分かります。欧州の電気・ガス料金の高騰も、予想される食糧危機の序章にすぎないのかも知れません。グローバルエリートは、ワクチンによる人口削減に加えて凍死、餓死を覚悟せよと言っているようですね。生き残りたかったら、“デジタル認証を受け入れて、虫を食え！”ということですね。
　食糧危機は人為的に作り出されるのですが、グローバルエリートは、“CO2による地球温暖化”というシナリオを人々が受け入れるように、メディアによる情報操作をするという「いつものパターン」です。ワクチンに騙されている人は、同じように騙されてしまうでしょう。日本人は８割以上が騙されるのでしょうか。
　“続きはこちらから”では、地球の気温は太陽活動が原因であり、CO2ではないということを専門家が指摘しています。2016年8月30日の記事で紹介した「太陽活動が長期の地球の気温のコントロールに関与」を参照してください。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2020年の食糧不足シミュレーションでは、2030年までに食糧価格が400%上昇することが予測されています。
引用元）
The Organic Prepper 22/09/09　ロバート・ウィーラー
（前略）
［編集部注：現在の出来事を考えると、2020年10月のこのOP記事を読み返すことはタイムリーである。また、これらのことが予定通りに始まっていることは、興味深いことであり、残念なことでもある。］
（中略）
2015年に、ワシントンD.C.にある世界自然保護基金の本部に65人が現れました。この人たちは、国際的な政策立案者、企業のビジネスマン、学者、そして「思想界のリーダー」たちです。彼らの目的とは？ 2020年から2030年までの世界食糧危機を想定したシミュレーションを行うことだ。

このイベントのプレスリリースは、大企業カーギルのウェブサイトに掲載され、2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われたことが明らかにされた。この間、物価は長期平均の400％に上昇し、気候に起因する気象現象が多発し、ウクライナやパキスタンでは政府が倒れ、飢饉によってミャンマー、チャド、スーダン、バングラデシュから難民が発生するという。

この中に、まだ見覚えのあるものがあるだろうか？

シミュレーションでは、政府の解決策の1つは肉への課税でした。もうひとつは？ 世界的な炭素税です。
（以下略）
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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第49話 ― 統一教会の創設（上）

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　統一教会がアベシ銃殺事件以降の大きな話題となっています。通常は、私達が統一教会と聞いてただちに連想するのは、「霊感商法」「合同結婚式」といったところでしょう。
　統一教会について、日本国内ではその不法な活動によって莫大な資金を獲得していたことが明らかになってきていますが、日本だけでなく、世界で統一教会はその活動を拡げていました。2022/08/25のまのじ編集長の記事では、八木啓代さんの報告を取り上げながら、
1990年代から統一教会は、文鮮明教祖の「地上天国を築くプロジェクト」の号令で、パラグアイ、ブラジル、ウルグアイなどの大規模な土地を買収し、それだけでなく企業やメディアをも莫大な資金力で買収していました。
との記述をされています。
　このような統一教会の世界に拡大した活動の背景には、統一教会創設後の日米の政治家の動きなどもありましたが、実は統一教会創設以前の段階での下地が大きかったはずなのです。
　それは『聖書』です。『聖書』の内容は「神聖にして侵すべからず」「聖で真実である」との長期間の世界民衆に対する仕込みという下地があり、その上に統一教会の活動が成立しているのです。
　具体的には、教祖の文鮮明が説く教義の大前提として『旧約聖書』の「アダムとエバ（イブ）の楽園追放の物語」と「人類の原罪」があったのです。この神話が「聖にて真実だ」と世界民衆の内部の深くに埋め込まれているからこそ、これを大前提とする統一教会の活動が世界で展開できたのは、間違いないところでしょう。
　実際にこの「アダムとエバ（イブ）の物語」の埋め込み・刷り込みは根深いものだと感じます。寺に生まれ育った私であっても「アダムとエバ（イブ）の物語」は首を傾げながらも、心のどこかでは「もしかしたら本当なのかも？」との思いが15年ぐらい前にはあったのですから…。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第49話 ― 統一教会の創設（上）

統一教会で認識しておくべきこと


＊1945（昭和20）年： 第2次世界大戦終了。日本はGHQの統治下に。
＊1947（昭和22）年： 米ソ冷戦が始まる。
＊1948（昭和23）年： 韓国と北朝鮮が建国。イスラエル建国宣言、中東戦争に。
＊1949（昭和24）年： 共産中国が建国。中国国民党は台湾へ。
＊1950（昭和25）年： 朝鮮戦争が始まる。1953年まで激しい戦闘。
＊1951（昭和26）年： サンフランシスコ講和条約・日米安保条約。日本は形式上独立。
＊1953（昭和28）年： スターリン暗殺。
＊1954（昭和29）年： ビキニでの米水爆実験で「第五福竜丸」被爆。統一教会創設。
＊1955（昭和30）年： 自民党結党（CIAの手引による）。

1954年、韓国で世界基督教統一神霊協会（以下「統一教会」と表記）が文鮮明により創設されました。

文鮮明（1982年）
Wikimedia_Commons [Public Domain]

統一教会でまず認識しておくべきが、2022/07/15の竹下さんの記事の題名の中にある「統一教会や国際勝共連合などはCIAの工作組織」でしょう。CIAとは米国の諜報機関ではなく、米国支配のためのイギリス諜報機関の米国支部であるのを踏まえた上で、これは明瞭な事実と見るべきです。

「文鮮明」のウィキペディア記事には、

1968年に（統一教会の）下部組織として、「国際勝共連合」を設立した

とあり、その「国際勝共連合」のウィキペディア記事の中には、国際勝共連合について、

統一教会（現：家庭連合）を母体として韓国の文鮮明を教祖としKCIAによって組織育成された

とあるぐらいです。KCIAは一口言えば、1961年に創設されたCIAの韓国支部、でよいでしょう。

また、1976年から1978年に開かれたアメリカ下院の委員会であるフレイザー委員会の報告もあります。同ウィキペディア記事では以下のようにある通りです。

この報告書は大韓民国中央情報部（KCIA）による、アメリカの関係機関への秘密工作活動について報告した。同委員会は中央情報局（CIA）機密文章を紹介し、1954年に文鮮明によって設立された統一教会は、1961年に大韓民国中央情報部（KCIA）部長の金鍾泌の指示で「韓国政府機関」として再組織され、アメリカや日本で政治工作を行っていることを明らかにした。

「統一教会や国際勝共連合などはCIAの工作組織 」は基本知識として認識しておくべきですが、このところ半ば常識になっているのが、トレンドとなったハッシュタグ「#自民党って統一教会だったんだな」、統一教会と自民党がズブズブの関係にあることです。これに伴って、次のような事柄も認識しておくべきでしょう。

  • ＊日本に統一教会を招き入れたと言えるのが岸信介であり、岸信介、安倍晋太郎、安倍晋三は3代に渡り統一教会とは切っても切れない仲。


  • ＊文鮮明の日本での盟友と呼ぶべきは岸信介は当然として、その他に笹川良一、児玉誉士夫となる。彼らが統一教会の下部組織ともされる国際勝共連合連合発足に深く関与。
  • ＊つまり、文鮮明も彼らと同様に裏天皇グループに属していて、統一教会は白龍会に所属していた。（2022/07/19の竹下さんの記事にて、創価学会と共に統一教会も裏天皇グループから既に排除されている、とあります。）

    裏天皇に仕える五龍会直属の秦氏系企業（一部）

  • ＊また文鮮明、岸、笹川、児玉、彼らはCIA工作員として名を連ねている。


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画像の出典: photo-ac & Pixabay

ニュージーランドや英国で政府がワクチン被害者の因果関係を認め、賠償金を支払うことに 〜 公的にワクチン接種の重大なリスクを認め始めた

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　ニュージーランド政府はワクチンと心筋炎の因果関係を認めたそうです。その上で、ワクチン接種により心筋炎を発症した人には政府が賠償することになりました。
　英国、オーストラリアでもワクチン被害者に賠償金を払うことになったと伝えられています。「ワクチン接種は安全」という前提が崩れ、世界の当局が因果関係を認め始めています。その根拠となったデータとして、イギリスやカナダでのコロナ死者のおよそ94%がワクチン接種済みだったという事実がありました。ワクチン接種に感染予防効果や重症化予防効果があるとして勧めたことは結果的に誤りでした。バッシングを受けながらもリスクを訴えた医師や研究者たちの思いが届き、オミクロン二価ワクチンを打たないという人が７割近くになったそうです。日本もワクチン安全神話から脱し、ワクチン被害者、そしてワクチン接種後に亡くなった方々への真摯な補償をすべきです。
（まのじ）
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画像の出典: Author:Ministry_of_Defense_of_Ukraine [CC BY-SA]

卑怯なウクライナ軍がイタリア人ジャーナリストを地雷の犠牲にさせロシア軍のせいにする手はずだった / ツイッターのBotアカウントの９割が親ウクライナという空疎

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　イタリア人ジャーナリスト、マッティア・ソルビ氏はウクライナ側から取材をしていました。ソルビ氏はウクライナ軍兵士とともに、ウクライナ軍陣地の前方に向かっていたそうです。ウクライナ軍とロシア軍が接触する境界線までタクシーで同行する約束だったのですが、作戦地域の手前でウクライナ兵士は車を止めるように要求し自分たちは降車して、ソルビ氏たちにその先の道案内をしました。ウクライナ領内の地雷の存在は隠していたそうです。ソルビ氏たちはそのまま前進し、地雷を踏みました。車は爆破、タクシーの運転手は即死、ソルビ氏は重傷を負いました。炎上する車の中に取り残されたソルビ氏を救ったのは、爆破炎上を目撃したロシア軍でした。ウクライナ軍の集中攻撃の中、燃えている車からソルビ氏を救出し、応急処置を施し、安全な場所に移し、医療施設に搬送されました。彼はそこでインタビューを受けています。
ウクライナ軍はわざとソルビ氏たちに地雷を踏ませて殺害し、ロシア軍が記者を殺したと非難するはずだったのです。ブチャの虐殺をはじめ、これまでウクライナ軍の残虐行為を全てロシア軍に濡れ衣を着せてきたのと同じやり方です。
西側メディアは、相変わらずウクライナとロシアを逆転させたような真実から遠いプロパガンダを出していますが、ソルビ氏のようなジャーナリストが事実を伝えてくれることを期待したい。
　米インディアナ大学の調査では、2月23日から3月8日の間のツイートで「Botによるツイートの90.16%が親ウクライナ、6.8%が親ロシアか中立。Botでない親ロシアアカウントが最も情報を発信し、グループ外への情報フローが見られた。ゆえに、純粋な親ロシアユーザーは、親ウクライナユーザーよりも影響力がある。」との分析です。ツイートを見てきた感想と一致します。
（まのじ）
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アメリカが感染性昆虫を空中散布するための無人航空機（UAV）を製作していた / アメリカと同盟国はウクライナ国内から大量の生物製剤を国外に持ち出していた

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読者の方からの情報です。
　 遺伝子組み換えした蚊を11か国に放つというニュースがあったばかりなのに今度は感染した蚊を空中散布するための容器の特許を取得と…
（匿名）
　ロシアの「イズベスチヤ」と「リアノーボスチ」からの情報です。アメリカが感染性昆虫を空中散布するためのコンテナを搭載した無人航空機（UAV）を製作したという情報を、ロシア国防省が報告しました。このUAVはすでに特許を取得しており「特許の説明には、米軍に危険を及ぼすことなく、敵軍を破壊または無力化するために使用することができると書かれている」そうです。放射線・化学・生物防衛軍のイゴール・キリロフ部長によると、「米国の法律では、実際にデバイスが存在しない場合には、米国での特許は認められません。したがって、生物製剤の運搬手段としての容器が開発・生産されたと結論づけることができる。」と裏付けました。
　加えてロシア国防省は、アメリカとその同盟国が、ウクライナから「人体組織や血清サンプル、危険な病原体やその媒介物」など少なくとも1万6000個の生物試料を海外に持ち出した事例を確認していると述べ、これはウクライナや試料を持ち込まれた全ての地域にとって生物学的安全保障の脅威になると警告しています。ロシア側には危険を訴えるだけの確証があるのですから、アメリカ側はこれに対して説明すべきですが、ヌーランド国務次官は「ロシア議会委員会との対話を断固として拒否した」そうです。背後でビル・ゲイツによるプロジェクトが「遺伝子操作し、細菌感染させた蚊を11カ国で放つ」のであれば、まあ対話したくはないでしょうが、米国防総省がウクライナにある30以上の研究所に資金を提供し、生物兵器が開発され、国外に生体材料を輸出したことは確たる事実のようです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
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ロシア国防省、米国のUAVによる昆虫の蔓延を報告
引用元）
Известия 22/9/3
ロシア国防省は、米国で感染性昆虫の空中散布用のコンテナを搭載した特殊な無人航空機（UAV）を作成したことを報告しました。これは、9月3日に同庁が報じたものです。

"UAVをベースにした生物兵器の運搬・使用の技術的手段を米国で開発し、特許を取得しているという情報がある。そこで、米国特許商標庁は、感染昆虫の空中散布のための無人航空機について、第8,967,029号文書を発行した。同省は、「特許の説明には、米軍に危険を及ぼすことなく、敵軍を破壊または無力化するために使用することができると書かれている」と述べた。

また、同省によると、ウクライナから組織サンプルや危険な病原体を海外に移した事例が確認されたとのことです。
（中略）
その前日の24日、コサチョフ氏は、ヌーランド米国務次官（政治担当）が、ウクライナの米国生物研究所の業務に関するロシア議会委員会との対話を断固として拒否したと述べた。

同日、ロシアのショイグ国防相は、米国防総省がウクライナにある30以上の研究所に資金を提供し、生物兵器の部品が開発されていると発表した。また、特別プログラムでは、疫学的状況を不安定にする技術も試された。その後、アメリカはウクライナ国外に生体材料を輸出した。
（以下略）

（DeepLで機械翻訳）
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アメリカは、はびこる昆虫を撒くことができるドローンを開発しました
引用元）
РИА Новости 22/9/3
モスクワ、9月3日 - RIA Novosti. 感染した昆虫を入れる容器を搭載したドローンに基づく生物兵器の運搬と使用の技術的手段が、米国で特許を取得したと、放射線・化学・生物防衛軍のイゴール・キリロフ部長が土曜日に述べた。
米国特許商標庁が発行した「感染した昆虫を空中で拡散させるための無人航空機」に関する文書No.8,967,029があるという。特許の説明には、この装置は米軍に危険を及ぼすことなく、敵軍の破壊や無力化に役立つと書かれています。

"ご存知のように、米国の法律では、実際にデバイスが存在しない場合には、米国での特許は認められません。したがって、生物製剤の運搬手段としての容器が開発・生産されたと結論づけることができる」と述べている。
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