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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝44 ― 「銀行は私を殺したいだろうが、私が銀行を殺す」

 今から190年前の1829年、アメリカで大統領に就任した男が、銀行家へ、もっとはっきり言えばロスチャイルド家に敢然と戦いを挑みました。
 彼は大統領就任早々に、当時米国で設立されていた2番めの中央銀行、第二合衆国銀行廃止に向け、まず内部からの危険分子の排除に取り組みます。なんと政府職員の約2割近くの2000人を解雇したのです。アメリカにとてつもない嵐が吹き荒れたことは想像に固くありません。
 その男の肖像画は現在トランプ大統領の執務室に飾られています。2017年2月20日日本経済新聞電子版に次の記事があります。

「1月20日に就任したトランプ米大統領はホワイトハウスの執務室に、第7代大統領アンドリュー・ジャクソン(在任期間1829~37年)の肖像画を飾った。「庶民のための政治」を唱えて圧倒的な支持を得たが、「アンドリュー1世」と呼ばれるほどの強権ぶりや先住民の強制移住で物議を醸した異端児だ。軍人出身のジャクソンは有名な言葉を残している。「私は嵐を呼ぶために生まれてきた。静寂など似つかわしくない」。」

 アンドリュー・ジャクソンの戦いによって、1836年に第二合衆国銀行は廃止され、その後長く(1913年のFRB設立まで)米国では中央銀行の設立は許されなかったのです。
 ジャクソンは大衆の支持を得ていました。それが故にジャクソンの戦いを通じてアメリカ大衆も中央銀行の危険さを認識できていたと思えます。
 現在、トランプ大統領も戦闘中です。戦いの帰趨は大衆の目覚めにかかっているでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝44 ― 「銀行は私を殺したいだろうが、私が銀行を殺す」


アンドリュー・ジャクソンの登場 〜銀行家へ宣戦布告


1815年12月、第4代大統領マディソンは中央銀行創設を支持し、1816年に「第二合衆国銀行」が設立されました。無論、第3代大統領トーマス・ジェファーソンは猛烈に反対していました。しかし、米国の債務は米英戦争で膨大に膨らんでいたのです。

『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』63頁では「結局、アメリカ政府の債務は4500万ドルから1兆2700万ドルまで膨らみ、アメリカ政府は1815年に降伏した」としています。

この結果は、米英戦争をしかけたネイサン・ロスチャイルドの思惑通りでした。米国は英国に戦闘の意味では敗北したわけではありませんが、通貨戦争の意味ではロスチャイルド一族に降伏したわけです。

第二合衆国銀行の免許期間は第一合衆国銀行と同様、やはり20年間です。しかしここでも、ロスチャイルドの金融支配に抵抗し反撃する人物がアメリカには登場してきます。その人物は米英戦争で英雄となっていたアンドリュー・ジャクソンです。

アンドリュー・ジャクソン
Wikimedia Commons [Public Domain]

元来アメリカ共和国を形成してきたのはアメリカン・フリーメーソンで、それはポジティブなテンプル騎士団の流れから来ていること、そしてポジティブなテンプル騎士団の拠点がスコットランドにあったことをこれまで見てきました。

アンドリュー・ジャクソンが、テンプル騎士団に関係していたかどうかは文献的には言及がないので不明です。ただし、ウィキペディアの記事を見るとアンドリュー・ジャクソンはスコットランド系移民の家系にあって、13歳にして米革命(独立)戦争(米側はポジティブなテンプル騎士団が中核にあった)に参加していたことが記されています。

彼について「世界史の窓」では次のように記されています。

「アメリカ合衆国の第7代の大統領(在任1829~37年)。サウスカロライナ出身で14歳で孤児となり、苦学して弁護士となった。さらに上院議員・下院議員として活動し、テネシー州最高裁判事もつとめた。

米英戦争(1812年戦争)の司令官として活躍して人気を博し、西部農民層を基盤として、1828年の大統領選で当選した。最初の西部の農民出身の大統領としてジャクソニアン=デモクラシーといわれる民主主義の原則を定着させたが、反面インディアンに対する苛酷な排除を行い、アメリカ産業の興隆を実現させた。その支持者層が結成したのが民主党であった。良くも悪くも現代のアメリカの原型を創った一人と言える。」

ポイントになる1828年の大統領選は彼にとり二度目の挑戦でしたが、その様子を『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』64頁で次のように記しています。

1828年、アンドリュー・ジャクソンが大統領に立候補し、銀行家を相手に講演会で次のように強く表明した。「君らはマムシのような輩だ。君らを根っこから引き抜くつもりでいる。キリストの名の下に、必ず君らを徹底的に取り除く。」」

第二合衆国銀行を破壊するジャクソンのキャンペーンを示す風刺漫画。
中央のシルクハットの人物は最期の銀行総裁ニコラス・ビドル。
Wikimedia Commons [Public Domain]

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19/5/20 フルフォード情報英語版:米中の代理戦争が激化する中、戦艦や戦闘機がインドネシア近くに集合

 米中の対立は、ますます悪くなる一方のようです。現在の主戦場は東南アジアなのだとか。インドネシアやタイといった諸国では、華僑が経済界を牛耳っていることに昔からやっかみだの、恨みつらみがありますから、少しでも暴動があると火事場泥棒に襲撃されるようです。
 日本人は中国系と見分けがつかないので常に警戒するよう、私も両国に居た頃は注意されたものです。キーナン氏の金塊史を読むと、日本人と分かったら分かったで、もっと深刻な恨みつらみから血祭りにあげられる気もしますが……(※アジア中で金銀強奪してますし、東南アジア勢と中国勢のどちらの側からも匿ってもらえなさそうという……嗚呼まさしくカルマの法則、四面楚歌orz)。

 ただこの記事、変なんですよ。米国側は中国がシオニストの手先だと見做しているようだし、中国側は米国こそシオニストの手先だと見做しているようで……もしかして、習近平さんとトランプさんで示し合わせてド派手な言い争いを繰り広げては、世間の目を引き付けているのでしょうか。そいで、頃合いを見計らって真の敵であるハザールマフィアを両者が仲良くフルボッコにする作戦なのでしょうか?
 なんにせよ、シオニストの洗脳から人々が目覚めつつあるのをリアルタイムで目撃できるのは嬉しい限り。善人ほど踏んだり蹴ったりな目に遭うこの時代も、ようやく終わろうとしているようです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米中の代理戦争が激化する中、戦艦や戦闘機がインドネシア近くに集合
投稿者:フルフォード

米中戦争の主戦場は東南アジア


中国と米国間で交わされていながら公には開戦宣言もしていない全面代理戦争は、今や世界中で猛威を振るっており、劇化の一途を辿っていくのみ。関税や米国による電気通信大手ファーウェイのブラックリスト入りなぞ、【今後ますます】過熱しかねない戦いの火蓋を切り落とした最初の一斉射撃に過ぎない、と複数の情報源が口を揃えていた。

既に中国側は、アメリカにこう伝えているそうだ:

「話し合いをお望みであれば、ドアは開かれている;もし戦いをお望みであれば、我々は最後まで戦いぬく所存だ。」
http://www.xinhuanet.com/english/2019-05/19/c_138071807.htm
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-05-17/huawei-built-at-least-a-three-month-stockpile-ahead-of-trump-ban

当該戦争における最大の戦場は東南アジアとなりつつある、というのが同地域内にいる複数のホワイト・ドラゴン・ソサエティ(WDS)からの情報だ。中国やアメリカやオーストラリアの戦艦だけでなく、フランスの戦闘機までもがインドネシア周辺に集結しており、論争の的となっている大統領選挙結果が発表される予定の5月22日に向けて、大きな戦闘に備えている、と同筋は言う。

現職大統領であるジョコ・ウィドドは中国に支援されており、11%差で勝利すると見られている。彼は、対立候補で反中国派のプラボウォ・スビアントを支持する学生らやイスラム教徒の活動家らによって、票の不正を非難され、大規模なデモを行われてしまうだろう。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/5/8 ペーター・B・マイヤー情報:電子自動車はディーゼル自動車よりも環境的に劣っている

 昨日の時事ブログにも登場した電気自動車についてです。案外、水素もいいのかもしれません。とにかく電気は5Gも相俟って、大いに危険だぞっという記事です。
 結局、根本の問題は地球温暖化説なんですよね。人々がこれはNWOの詐欺だと気が付かない限り、現状は改善されません。科学的に難しそうなことを言われてしまうと、「よく分からないけれど、専門家のお偉いさんが言うのならそーなのかなー」で済ましてしまいがち。一般人には反証する術も知識も資金もありませんし、実に巧妙な詐欺です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:電子自動車はディーゼル自動車よりも環境的に劣っている
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■ 目次 ■


電子自動車とは一大詐欺、我々の時代における最大のペテン


ミュンヘン【大学と提携する】CESifo【経済】研究所で出版されたケルン大学のクリストファー【※「クリストフ」の間違いかと思われます】・ブハルが指揮した研究が、電子自動車(EV)は「CO2排出量がディーゼル車よりも著しく多い」と結論づけました。原因となっているのは、リチウムやコバルトやマンガンといった電子自動車のバッテリーには欠かせない原材料の採掘や精製で、大量のエネルギーを消費する点です。

ということで、電子自動車は【少なくとも】今後数年間では、CO2排出量を削減する一助とはなりません。

画像はシャンティ・フーラがピンに差し替え

【実際のところ】電子自動車の導入は、路上【で排出される】CO2の削減にもつながらないのです。

天然ガスでの内燃機関【※「機関」=エンジン】こそ、水素あるいは“グリーン”なメタン【※環境に良さげなカーボンニュートラルメタンのことかと】、さらには抑圧され【世に出されていない】ワイヤレスのフリーエネルギー技術といった代替手段で駆動するであろう未来の自動車への移行【期として】、開拓するのに理想的なテクノロジーです。

テスラ【の車種】「モデル3」のバッテリー・パックは、11トンから15トンのCO2を出して、環境を汚染します。各バッテリー・パックの寿命は約10年、全走行距離だと9万4千【マイルまで】です。1km当たり73グラムから98グラムのCO2、あるいは1マイル当たり116グラムから156グラムのCO2を排出することになる、とブハル【教授】は言っています。これに加えて、こういった自動車に電力を供給する、発電所の電気が排出するCO2もあります。

【という訣で】実際のテスラのCO2排出量は、1km当たり156グラムから180グラム、あるいは1マイル当たりだと249グラムから289グラムとなってしまうのです。

画像はシャンティ・フーラがピンに差し替え

古いバッテリー・パックのリサイクル費用を含めずして、電子自動車の所有者はバッテリー・パック一つに1万ユーロ以上出さないといけません。

こういったバッテリーが引き起こす汚染は膨大なものです。極めて毒性が高いがために、ほんの小さなLi【=リチウム】バッテリーをゴミ箱に捨てることすら我々は許されていない事実を考えてみてください。使えなくなったバッテリーをまとめてどこへ持っていくというのでしょう。

おまけに、【そもそも】たった10年しかもちません。【廃棄した】後には、【新たな】交換品に1万2千ドル、嫌でも支払わねばならないのです。しかも、【古い】バッテリー自体を【消費者が】ゴミに出すのに一体いくらかかることでしょう。

電子自動車は、一大詐欺です。より一層の【バビロニア式】借金創造をもたらすポンジ・スキーム【=出資金詐欺】の一形態に過ぎません。なにせ銀行がこの企みに融資すべく、債券発行を決断したのですから!

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19/5/17 ソルカ・ファール情報:アメリカ側による“全ての爆弾の母”の衝撃【映像】投下で、ロシアは核戦力を厳戒態勢に

 この前、アラブ首長国連邦で偽旗事件を起こしたはいいものの、情報が二転三転、大回転してやっと石油タンカー攻撃となり、未だに被害に遭ったのは2隻だか4隻だかはっきりしないなんとも不完全燃焼な事件がありました。
 こちらの記事に掲載された比較写真によると、どうやら単に2隻が衝突しただけっぽいです。
 ですがイスラエルの手前、イランとの第三次世界大戦を起こすフリをしないといけない米軍は、証拠なしに「イランの攻撃だー!」と只今叫んでおります。
 特に怪しいのは米海軍(とその配下の海兵隊)です。上の記事によりますと、2019年3月末にアメリカ中央軍(CENTCOM)の第14代目司令官に就任したマッケンジー・ジュニア大将は、(少なくとも表向き)戦争する気満々なのか、イラクから大使館などの非戦闘員の即時撤退を命じ、中央軍全体を厳戒態勢下に置いています。
 という訣で、ドイツはイラクに駐留させていた自軍に撤退命令を出し、スペインはペルシャ湾で米海軍と一緒に行動していた自国の艦隊に母港への帰還命令を出しましたとさ。現実に米軍のカバール派閥がイランに突っ込んだら、そこいら一帯、即座にロシアからの核攻撃に巻き込まれますからねぇ。

 ですが、どうやらここにきてシリアでも使い古された偽旗攻撃を決行しようと計画していたことが判明しました。で、ロシアが毎度お馴染みの事前警告。……だからねあのね、カバールの悪い子の皆さん、「学・習・能・力」!
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:アメリカ側による“全ての爆弾の母”の衝撃【映像】投下で、ロシアは核戦力を厳戒態勢に
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

何やら不穏な動き


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の末恐ろしくて熟考する気になれない新報告書によりますと、【まず】ドナルド・トランプ大統領イランとの戦争は望んでいないと【パトリック・シャナハン】国防長官【代行】に伝えた訣です。

――更に【大統領は】以下のようにツイートしてみせたのです:

――【すると、これを受けて】米軍内部の正体不明の分子は、B-2ステルス【戦略】爆撃機が「全ての爆弾の母」と呼ばれ恐れられるシロモノを投下する様子を映した解説文なしの【鮮明な】動画を怪しげなタイミングで出し、【何らかの】“不気味なメッセージ”を発してきたのです。

――【以上は】ロシアの国境付近で偵察を行っていた21の外国籍の航空機を回避するため、ロシア【軍の】戦闘機が緊急発進をせねばらなかったのと同じ週に起こったことです。

――しかも米国が裏で支援するシリア内のイスラム過激派テロリストらは【また新たに】「偽旗」の生物兵器攻撃を決行しようとしており、それをロシアのせいにするつもりなようだ、と【ロシア】国防省が世界に向けて警鐘を鳴らしてからほんの数時間後のことなのです。

――これではプーチン大統領とて、戦略的抑止力の手段として先制攻撃時の核攻撃を容認する「非エスカレートのためのエスカレート」【=状況を沈静化するために一時的にワザと悪化させる】軍事ドクトリンを作動させるより他ありませんでした。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]


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アメリカの国益を第一に考える愛国者・トランプ大統領が軍産複合体の存在を暴露!〜偽旗攻撃でトランプ政権にイランとの戦争を行わせたい軍産複合体!

竹下雅敏氏からの情報です。
 やのっちさんのツイートにある通り、イランもトランプ大統領も戦争を望んでいません。“続きはこちらから”以降のトランプ大統領のツイートをご覧になると、大統領自身が「軍産複合体」の存在を指摘し、“本当に軍産複合体は存在するのだ!彼らは戦争が大好きなのだ”と言っています。
 要するに、何とかしてトランプ政権にイランとの戦争を行わせたいという連中が居るわけです。
 トランプ大統領は愛国者で、アメリカの国益を第一に考えており、国益を損なう最大のものがアメリカの拡張主義であり、戦争であると考えているはずです。なので、トランプ大統領の選挙公約は、米軍基地の撤収だったわけです。
 ただ、軍産複合体がこのままおとなしく黙っているはずがありません。最も考えられるシナリオが、2つ目の記事にあるものです。“一旦はイランとの対立が収束したかのように見せ…30発の核爆弾(汚染爆弾)を使った偽旗攻撃で…米国民を怒らせイラン攻撃を支持させる”というものです。
 引用元の記事では、こうした悪魔的な陰謀を推進しているのが、ジョン・ボルトン国家安全保障担当補佐官、マイク・ポンペオ国務長官で、トランプ大統領もこのシナリオを支持しているという立場です。トランプ大統領は、娘婿のジャレッド・クシュナー氏を救世主だと信じており、こうしたハルマゲドン計画に米国民を引きずり込もうとしているという見解です。
 しかし、私が何度調べても、トランプ大統領はイランとの戦争をする気はなさそうです。それどころか、ジョン・ボルトン、マイク・ポンペオ両氏も、戦争の意思はありません。彼らはトランプ大統領に忠実に仕えており、ネオコンを代表するフリをしつつ、軍産複合体を混乱させる役割を行っているようです。
 こうした微妙な部分は、過去の経歴や現在の言動から理解することはできません。なんせ、トランプ大統領は簡単に前言を翻す人なのです。何が本心なのかは、波動で調べるよりないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米大統領の最近の対イラン表明に、批判が拡大
転載元)
(前略)

イランへの舌戦を展開するトランプ大統領は、19日日曜ツイッターに、「イランが戦争を望めば、これはイランの正式な終焉となる。二度とアメリカを脅迫するな!」と書き込みました。また、フォックスニュースのインタビューでは、「オバマ前政権がイランとの間に結んだ核合意は醜悪な合意だった」と繰り返しました。さらに、「イランとの戦争を望むなら、それは経済戦争となるだろう」と述べました。

(中略)

下院情報特別委員会の民主党トップ、アダム・シフ議員は、トランプ大統領に対し、故意にイランとの緊張を煽る行為をやめるよう求め、「トランプ大統領は、対イラン戦争開戦を決意している(ボルトン)補佐官らを制御すべきだ」と述べました。

(以下略)
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イラン戦争は完全にやらせです。
引用元)
(前略)

https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2019/3683284.html
(概要)
5月19日付け

(中略)

トランプ政権は、戦争を煽るプロパガンダがうまくいかず、今のところ、流動的な状況であると考えています。しかもトランプ大統領自身もイラン戦争に反対しました。(中略)... 彼等は戦争に反対しながら米国民をうまく操ろうとしています。米国民はイラン戦争がいかに「ブルシット」であるかを知っています。そのためトランプも米メディアも、米国民をひとまず安心させるためにイラン戦争に反対しイランに対する敵対的な態度は一時的に止めることにしました。

トランプや米メディアは、一旦、米国民からの信頼を勝ち取ると、これまでにないほど破壊的な偽旗攻撃を始めます。それは、30発の核爆弾(汚染爆弾)を使った偽旗攻撃ですが、これをイランがやったことにします。(中略)... イランが核爆弾で攻撃したとなるとイランに怒りを感じます。そして米国民もついにイランを攻撃するべきと考えるのです。これこそがイラン戦争を何としても始めたい彼らの(米国民を操作する)心理作戦なのです。ですから、一旦はイランとの対立が収束したかのように見えることになりますが、後に、非常に激しい偽旗攻撃を実行することで米国民を怒らせイラン攻撃を支持させることになります。

(以下略)
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配信元)

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