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イスラム7カ国を入国制限する米大統領令はカラー革命を阻止するための措置 〜プーチン大統領、トランプ大統領VSロスチャイルド、ジョージ・ソロス〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 “移民や難民を利用して意に沿わない体制を揺さぶるのはネオコンの常套手段”で、彼らはアメリカでカラー革命を起こそうとしています。トランプ大統領は大統領令を発令し、イスラムの7カ国からの入国を制限しました。トランプ大統領は、“これはイスラム教徒の入国禁止令では無い…アメリカをテロから守るための処置だ”と言っています。
 しかし、イランはこの大統領令で入国を制限した国の中にサウジアラビアが入っていないことを暗に非難しています。そして、トランプ大統領の今回の大統領令の真の目的は、アメリカが気に入らない国々の市民に圧力をかけることだと考えているようです。
 私もテロリストの黒幕的存在であるサウジアラビアが対象国に入っていないことに疑問を感じていました。ソフトバンクの孫正義が提供するお金の出所はサウジアラビアだったという事なので、こうしたことが何か影響があるのかとも思いましたが、“続きはこちらから”以降のカレイドスコープの記事の中に、今回の措置の“本当の目的”を理解する重要な情報がありました。記事の中で太字にしている部分です。これを見ると、この件はテロリストの入国阻止も含め、それ以上にアメリカでのカラー革命を阻止するための措置ではないかと思いました。
 現在の戦いは、プーチン大統領、トランプ大統領VSロスチャイルド、ジョージ・ソロスという構図だと思います。プーチン大統領、トランプ大統領は、ロスチャイルド家を本気で滅ぼすつもりでいます。習近平氏も、ロスチャイルド家の権力を剥奪するつもりのようです。状況的にロスチャイルド家には全く勝ち目のない戦いだと見ます。彼らの時代は終わりつつあります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米主導の侵略戦争で発生した難民問題でEUは今でも混乱しているが、新たに米国も混乱の原因に
引用元)
移民や難民が問題になっている。ドナルド・トランプ米大統領はそうした人びとのアメリカへの流入を規制しようとしているのだが、それをネオコンなど反トランプ派は「人権問題」だとして激しく批判、大統領の命令を無視したとして司法長官代理が解任される事態に発展した。

(中略) 

 移民や難民を利用して意に沿わない体制を揺さぶるのはネオコンの常套手段だと言えるだろう。当然、その中には自分たちが訓練した戦闘員が紛れ込んでいる。中東や北アフリカで侵略軍の末端で戦っている兵士はサウジアラビアなどの資金で雇われているのだが、兵士になる大きな理由のひとつは、アメリカによる破壊と殺戮で中東/北アフリカの経済が破綻したことにある。稼ごうと思ったら、戦闘員になるか国外へ移り住むしかない。そうした原因を作ったネオコンの後始末をトランプは押しつけられているとも言えるだろう。

 ちなみに、今回、入国を禁止された難民の出身国はシリア、イラン、イラク、リビア、ソマリア、スーダン、イエメンというネオコンに破壊された国々。「テロリスト」の黒幕的な存在であるサウジアラビアが含まれていない。


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引用元)
'This is not a Muslim ban!' Trump defends his 'extreme vetting' order as he says Obama created the list of seven targeted countries and did the SAME THING to Iraqi refugees in 2011 (概要)
1月31日付け

日曜日の午後にトランプは移民に厳しい大統領令を発令しました。

(中略) 

トランプは、「イラク、イラン、リビア、ソマリア、スーダン、シリア(無期)、イエメンは一時的に入国に禁止したが、これらの国々はオバマ政権が”テロを支援し訓練している国”と名指しした国々である。誤解のないように言うが、これはイスラム教徒の入国禁止令ではない。メディアのねつ造報道である。これは宗教の問題ではなく、テロへの対応であり、アメリカをテロから守るための処置だ。世界の40ヵ国以上のイスラム教国は大統領令の入国禁止の対象外である。」と述べました。

(以下略) 


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イスラム教徒に対するトランプ氏の新たな決定
転載元)
アメリカのトランプ大統領が、外国のテロリストのアメリカ入国から国民を守るため、と称し、イランをはじめとするイスラム7カ国のアメリカ入国を制限する大統領令に署名しました。

(中略) 

この大統領令の対象には、イラン、イラク、シリア、イエメン、リビア、スーダン、ソマリアが含まれています。

(中略) 

こうした中、アメリカでこの数年に起こったテロには、この7カ国の市民が関与していたでしょうか? それとも、テロを行った実行犯の多くは、アメリカの友好国の出身者だったでしょうか?

(中略) 

今回の大統領令は、テロ支援国、緊急の脅威と見なされる国、アメリカが非常事態を宣言した国、国土安全保障省の懸念の原因となる国や地域に含まれる国、すなわち先に挙げた7カ国を対象にしています。

(中略) 

今回の大統領令により、アメリカのイスラム教徒の間では、反イスラムの雰囲気が高まり、イスラム教徒に敵対する行動が増加するのではないかという懸念が高まっています。

(中略) 

ごく一部の暴力的な行動をすべてのイスラム教徒に関連付け、このような不公平な対応を取るのは正しいことでしょうか?トランプ大統領によるイスラム教徒のアメリカ入国制限は、実際、アメリカの国内外のイスラム教徒に対する集団的処罰に相当するのです。


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「愛子様と替え玉」動画に対する検閲・削除 〜情報の全面開示は神々からの命令〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ザウルス氏が、“愛子様と替え玉”の動画を出してから、“YouTube運営者によるコメントの検閲、削除が始まりました”とのことです。ザウルス氏のブログを見ると、“著作権侵害の申し立てがある”として、差し止めを求めて来たとあります。ザウルス氏は“申し立ての対象のニュース映像部分を削除して作り直し、再度アップロードした”ようです。著作権侵害の申し立ては、動画に使っている著作権フリーの音楽にまで及んでいることから、この動画が見られると困る人たちが居るようです。
 これは、この動画が主張していることが事実だからだと思われます。ザウルス氏は科学的な分析によって、本物の愛子様と替え玉が居ることを立証しています。なので、宮内庁はこの疑問に対するきちんとした反論を出すべきだと思います。耳の形や鼻の形、ホクロの位置などを過去の写真と比べて見ても、この2人が別人であるのはほぼ明らかです。
 ヒラリー・クリントンの例を見てもわかるように、世界の要人にはこうした替え玉が多いわけで、暗殺の可能性のある人物に替え玉を使うという事はよくあることです。ただ、問題はザウルス氏が指摘しているように、本物の愛子様は今後どのような人生を歩まれるのか、ということです。これまでの世界は嘘と偽りに満ちており、真相は世に出る事はありませんでした。しかし、これからの世界はそうではありません。
 情報の全面開示は、神々からの命令であって、事実を隠蔽することは許されません。これに抵抗する者の来世は無いと考えて結構です。天界では、ヤマ・ニヤマ(禁戒・勧戒)に基づく統治が進んでおり、真実を隠蔽しようとする者はすべて逮捕されます。逮捕で済めば良いのですが、大概の者はその後、魂(ジーヴァ)が消えてしまいます。こうなると、もう一度ゼロからすべてをやり直さなければならなくなります。多くの地球人の場合、鉱物からやり直すことになると思われます。この事は天界だけではなく地上の地球人にも及ぶ事なので、関係者は十分に注意した方が良いでしょう。
 国家権力の威を借りて民衆を不当に弾圧するような連中も、同様に来世はありません。神を全く信じない連中なので、これもまた仕方がない事かも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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愛子様と替え玉: 目歯比率が照らし出す複数の児童虐待?
配信元)


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本物の愛子様は、このままでは永遠に闇に葬られてしまう
転載元)
今年2017年の1月に愛子様は、皇太子ご夫妻といっしょに自動車の窓ごしのお顔がにテレビの映像に現れた。しかし、今年も昨年と同じく それは “替え玉” のほうであった。本物の愛子様はもう2年近く姿をあらわしていないことになる。

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(中略) 

となると、本物の愛子様は、“人目には出せない厄介なお荷物” ということになってくるのではなかろうか?

(中略) 

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とうぜん皇室も宮内庁も、この本物のほうの愛子様が決して人目に触れないようにするために、最大限の警戒管理体制を敷いているだろう。おそらくもうすでに本人は 完全な幽閉状態 に入っていると思われる。

(中略) 

これはあらゆる面から見ても“陰謀” と呼ぶにふさわしい 機密性の高い組織的な違法活動 である。

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わたしの懸念は2つある。

1) 本物の愛子様にはお友達がいるだろうか?

(中略) 

2) そもそも本物の愛子様は2017年現在生きていらっしゃるのであろうか?

(中略) 

永遠に闇に葬られてしまう可能性

昨年2016年に、愛子様にとって皇族としての初めての公的式典へのご出席があったのだが、現れたのは“替え玉” のほうであった。

(中略) 

このままいくと、本物の愛子様は永遠に闇に葬られてしまう可能性がある。

(中略) 

本物の愛子様は生涯 “人目をはばかる日蔭者” としての人生を歩まされることにもなりかねない。これはたいへん残酷な人権侵害である。

(中略) 

「ザウルスは皇室廃止論者だ」 とか 「△△家の回し者だ」 といった誤解があるようだ。わたしは皇室廃止論者ではないし、そういった主張は一切していない。かといって皇室賛美者でもない。また皇位継承にまつわる派閥争いにもほとんど興味がない。

わたしは単に二人の “愛子様” を助けたいだけである。

(中略) 

わたしの後ろには何の組織も団体もついていない。たったひとりである。

(中略) 

このブログで目歯比率を使って替え玉存在の事実を公表してから、そして特に動画を公表してから、敵も増え、脅迫されるようになってきたが、やめるわけにはいかない。かりに危害を加えられるようなことになったとしても、悔いることはない。虐げられている者を助けるのは人間として当然のことではないだろうか?ましてや、それが子供であるならば、なおさらのことではなかろうか?

17/1/23フルフォード情報英語版:トランプが大統領になった今、本当の駆け引きが始まる

 今週からベンジャミン・フルフォード氏の英語版レポートをシャンティ・フーラで翻訳して転載させていただけることになりました。フルフォード氏本人から快く許可をいただくことが出来ました。ただ、フルフォード氏の活動を支えるためにも有料の日本語版メルマガを購読して応援してもらえると有難いとのことでした。皆様、どうぞよろしくお願いいたします。
 トランプ氏が大統領に就任し、レポートの内容も明るい見通しになっています。世界大戦や文明の衝突ではなく、"地球運営システムを構築するための最終交渉"に向けて話が進んでいるようです。習近平氏は"中国は、自然との調和を図りながら、互いに恩恵をもたらすやり方で世界が発展するのを支援すると約束した"とあります。トランプ氏はこれまで隠蔽されてきた科学技術の公開も示唆しているようです。こちらの情報によるとケムトレイルの終了も宣言しています。地球温暖化やワクチンの件もそうですが、これまでなら考えられなかったような流れだと思います。
 また、トランプ大統領がCIA本部を訪れ、『1000%の支援』を表明していた件ですが、水面下では"CIAに最後通牒をつきつけた"とあります。マイク・ポンペオ新CIA長官は『機関を浄化し、改革し、より多くの、そして完全な情報開示を強制する』ようです。CIA良識派の活躍に期待したいです。
 ジョージ・ソロスが、ダボス会議に出席したり、安倍、麻生とも会談したと報じられていますが、フルフォード氏は"殺されたという情報を、私はまだ撤回する気はない"としています。殺害直前の写真と現在出回っている写真の比較画像がありますが、確かに若く見えます。
 "続きはここから"以降の南極に関する情報も興味深いです。"エリートたちは逮捕されないよう保護してもらうためだけでなく、今や全域を支配する銀河系との取引を試みるために特別な航空機で(南極に)到着している"とあり、キッシンジャーもその一人だとしています。こうしたことが実際に行われている可能性については、コーリー・グッド氏の情報も参考になると思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプが大統領になった今、本当の駆け引きが始まる
トランプ政権が正式に発足した今、地球の未来に対する真の戦いが本格的に始まる。一方は西側の軍産複合体、もう一方は古代から続く血統家族だ。別の見方をすれば、銃を持つ連中とバター(お金)支配する連中の戦いだ。違うレンズでこれからの戦いを分析すると、中国(アジア)vs.米国(西側)の戦いとも言えるが、それほど単純なものではない。「西側」には、日本と北朝鮮・韓国、おそらくはベトナムが含まれ、「アジア」には、ドイツやロスチャイルドが支配する国家が含まれる。

中国の習近平主席は、1月17日のダボス血統愛祭り(訳注:ダボス会議)で演説を行い、片やドナルド・トランプは大統領就任演説で、イデオロギー戦を交えた。

習近平は、演説の中で、「グローバル経済管理システム」が途上国に、より多くの発言権を与えるよう改革され続ける限り、グローバルスタンダードの現状を基本的に支持すると表明した。また、中国は、自然との調和を図りながら、互いに恩恵をもたらすやり方で世界が発展するのを支援すると約束した。もちろん中国は、現在の制度の最大の受益者である為、西側諸国の反発が始まった今、血統グローバル主義者たちは中国に保護を求めている。

トランプは、アメリカの中産階級が破壊され、グローバリストによって産業界が骨抜きにされたことを嘆き、アメリカの産業とインフラを回復することを約束した。彼はまた、『我々は、宇宙の謎を解明し、病の苦しみから地球を解き放ち、未来のエネルギーや産業や技術を活用しようという新しい千年紀の始まりに立っている』と述べ、軍産複合体が、隠ぺいされてきた技術のいくつかを世界と共有しようとしていることを暗示した。

全体的に見れば、我々は世界戦争や文明の衝突に向かわされてはいないように思える。むしろ、新しく改良された地球運営システムを構築するための最終交渉に先立ち、両陣営が合理的な交渉位置を定めようとしているようだ。アジア側は非ヨーロッパ諸国の為に、より大きく発言できることを望んでおり、西側は隠されてきた技術の解除と引き換えに、彼らの産業と中産階級の再建を望んでいる。激しい交渉を重ねなくても、相互利益の結果に到達できるだろう。

マイク・ポンペオCIA長官 (出典)

マイク・ポンペオ
CIA長官(出典)

軍事的後ろ盾を持つトランプ政権が始まれば、西側ではさらに激しい交渉が行われるだろう。CIAは調査と情報開示を予期して、既に1300万ページに及ぶ文書を公開しているが、新しいCIAのマイク・ポンペオ長官は『機関を浄化し、改革し、より多くの、そして完全な情報開示を強制する』だろうと、ペンタゴン情報筋は断言している。

『トランプはラングレー (CIA本部)に出向き、彼とともに軍隊があること、そして、悪者を排除する一方で、1000人以上の新しい調査官を追加することをCIAに告げた。』さらに、ジョセフ・ダンフォード将軍は、『百万人のバイカー、警官、兵士、国家警備隊の支援を受け、就任式でのトランプの警備を監督するために、パリとブリュッセルで行われたNATOの会議から戻った』と、続けた。

また、そのペンタゴン情報筋によれば、『1月20日に、ジェームス・マティス将軍が国防長官に、また仲間のジョン・ケリーが国土安全保障省の管轄者に任命されたことは、彼らがイラクにおいてダンフォードの上司であったことからして偶然ではない。彼ら海軍トップ3は、トランプの精鋭部隊なのだ。』

トランプが政権を握って、実際、最初に行ったことは、彼の精鋭部隊とともにCIAの本部を訪れたことだ。表面上では、彼はCIAに『1000%の支援』を表明した。しかし、表面下では、トランプは

『薬物、武器、児童売買、詭弁、嘘、汚いトリック、政治腐敗と破壊活動をやめて、焦点を人間に当てて情報開示し、政府全体のためにライバルやイスラエルなどに対抗する手段を提供するよう』CIAに最後通牒をつきつけた
のだと、国防総省情報源は言う。

また、トランプ軍事政府は、ボーイング社やロッキード・マーティン社のような軍事請負業者に、不正、浪費、酷使の軽減を強いる計画で、『ロシアのように国有化する可能性もある』とも言っている。

トランプの大統領就任にタイミングを合わせて、CIAの手先のメキシコ人、ホアキン・グスマン(通称:エル・チャポ)が麻薬取締部門へ引き渡されたことは、明快なメッセージになったと、彼らは言う。グズマンは、ナチ派の秘密の麻薬資金の流れを全て知っていると語っているそうだ。

血統ファミリーたちは、なす術もなくこれをすべて受け入れているわけではなく、資金を調達し、世界中のアンチトランプデモを組織している。彼らはまた、巨大メディア企業の支配(それももう終わりかけているが)を使って、トランプ政権に対して大きな心理戦争を展開している。

そのキャンペーンの一環として、ロスチャイルドとその家族は、ジョージ・ソロスを交渉人として生き返らせたようだ。先週、ソロスはスイスのダボス会議に姿を現したようだが、彼は殺されたという情報を、私はまだ撤回する気はない。ソロスが昼食会で公に話していたと伝えられているが、そのようなことがあれば、通常なら複数の報道各社は、そのイベントを自分たち自身のオリジナル版として報道する。だが、今回のすべての企業メディアの報道を辿れば、ブルームバーグの一本のビデオに辿り着くというのだ。ビデオに、ある人物を映し出す技術は確立されており、日本の外国人特派員クラブで、再び彼をこの目で見るまでは、ロスチャイルドはソロスを背後に隠すためにこの人物を使っていると言わざるをえない。
CIA情報源は、彼の最近の『出現』についてこう語っている。

『OLE(訳注:ビデオに埋め込まれた)ジョージの方が若く見えます...これはちょうど会議場からちょっと出てきた時の最新モデルでしょうか?年齢の違いに注目してください。新しい写真は現在MSMに流布されています。』

下の写真を見てほしい。最初の写真は殺害直前のもので、2枚目の写真は現在流通しているものだ。彼はどういうわけかどう見てもかなり若返ったように見える。

トランプ1 のコピー

CIAと密接に関わりを持つ情報源筋によれば、別の上位の血統権力者として良く知られたアンゲラ・メルケル首相は、『「健康上の理由で」まもなく予定外の休暇を取り、たぶん戻ってくる可能性はない。言い方を換えれば、彼女は逃げようとしているのだ。』

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[Walk in the Spirit]撮影されていたカンダハールの巨人

竹下雅敏氏からの情報です。
 私はこのカンダハールの巨人を知らなかったのですが、記事によると、2005年に洞窟の中にいた巨人が殺され、それを軍関係者がアメリカへ運んだようで、上の方はそのことに関するパイロットの証言の動画のようです。巨人は約500Kgで、約4.5メートルだったようです。
 下の動画は、別の所で海兵隊によって撮影された巨人のようです。パイロットの証言もこの下の動画も、嘘には見えません。もし本当だとすると、巨人が今でも存在していることになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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撮影されていたカンダハールの巨人
引用元)
昨年、カンダハールの巨人を取り上げ、
様々な軍関係者の証言を聞いた、
こちらは、2005年、アフガンのバグラム基地から、
(中略)...
実際に、洞窟の巨人を運んだC130のパイロットの証、


この巨人については、これまで、
実際の写真や動画が一切公表されておらず、
絵画描写しか出回っていなかった、
(中略)...
ところが、昨年7月、貴重な動画がリリースされた
(中略)...
2002年に、ナント、洞窟以外での場所で、
US海兵隊により、レッドヘアーの巨人が撮影されていた、


動画では、少し見にくいが、こちらにUpがある、

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(中略)...

カンダハール(アフガン)の巨人の話題は、
リアル画像が出てきたことから、
新たな局面を迎えつつある、

トランプが阻止したTPPと、日本人における世界情勢に対する無知

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領のTPP離脱によって、“グローバリストが固めてきた世界の一角が音をたてて崩れた”というのは、その通りではないでしょうか。記事の文末では、こうした劇的な変化が、なぜか日本人だけにはそれが伝わらないとあります。
 私もツイートなどを見ていて、相当な知識人で優れた論評をしている人が、こと世界情勢に関しては全くとんちんかんであるのを、よく見ています。むしろ世界情勢に関して正確な認識をしているのは、いわゆる陰謀論者と呼ばれている人たちです。私から見れば、世界の悪の中枢にイルミナティが居るのは明らかだと思いますが、こうしたことが、いわゆる常識のある人には陰謀論に映るようです。
 反トランプデモで、マドンナに代表される歌手や俳優がトランプ大統領に対して強固な抵抗をしていますが、私から見れば、彼らがイルミナティのメンバーであるという証拠でしかありません。要するに、ピザゲイト事件が暴かれると、彼ら自身が捕まってしまうわけです。マドンナやレディ・ガガが悪魔崇拝者であることは明らかで、このような連中がトランプ大統領の人権侵害を批判しています。しかし無知な人には、こうした悪魔崇拝者の偽善が正義に見えるようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ、TPPを阻止する
転載元)
 しばらく留守にしていてアップできませんでしたが、この間の最も重要なニュースといえば、トランプが公約を果たして、TPPから離脱し、事実上この条約の息の根を止めたことです。

(中略)...  
 トランプは「この問題については長いこと議論してきた。私たちがやったこと(離脱)はアメリカの労働者にとってすばらしいことだ」と述べていますが、アメリカだけでなく、参加各国の労働者すべてにとって素晴らしいことです。なぜならTPPはグローバリストによる、大企業をさらに太らせるための商取引きルールだからです。どの国も(オーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、日本、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ペルー、シンガポール、ベトナム、アメリカ)国民に何も知らせずTPP参加を決め、密室で議論を進めてきたため、国民の強い反対運動が起きていました(特に農業など生産部門から)。

 それを、他ならぬグローバリストの巣窟・アメリカの新大統領が就任三日目につぶしてくれたのだから、劇的展開です。グローバリストが固めてきた世界の一角が音を立てて崩れたと感じざるを得ません。

 またTPPは中国を除外することで、中国への経済的ダメージを狙っていたことから、中国側はこれに対抗してアジア太平洋自由貿易地域条約(FTAAP)を進めてきましたが、これも発効させる必要がなくなったわけです。もっとも、トランプは中国からの輸入品には高い関税をかけるとも述べていますが、具体的なことはまだこれから。

(中略)...
日本政府の対応は

 安倍総理大臣は26日の衆議院予算委員会で、TPP協定への理解を粘り強く働きかける考えを示しながらも、「日米の間でどのような経済連携の関係がよいかも見据えながら議論していきたい」と述べ、アメリカとの間でFTA=自由貿易協定や、EPA=経済連携協定の締結に向けた交渉を行うことに含みを持たせました。ただ、政府内では、アメリカとの2国間の交渉になれば、大きな譲歩を迫られることになりかねないなどとして、あくまでも多国間の経済連携を目指すべきだという意見が出ています。また、トランプ政権は、交渉に時間がかかるFTAなどより、自動車など個別の分野で目に見える成果を挙げようとしてくるのではないかという見方も出ています。このため政府は、2月上旬に行う方向で最終調整している日米首脳会談でのトランプ大統領の出方も見極めたうえで、2国間の交渉に応じるかどうか慎重に検討することにしています。

(中略)...
日本の動き

 国会で承認 関連法案も成立
 TPP協定は(2016年)12月9日午後開かれた参議院本会議で採決が行われ、自民・公明両党と日本維新の会などの賛成多数で可決、承認されました。あわせて、関連法も可決、成立しました。本会議の討論で、自民党は「協定は、国内のサービス業、製造業だけでなく、農林水産業も活性化させることができ、わが国の経済成長に大きく資するものだ」と述べました。一方、民進党は「安倍総理大臣は『TPPは国家100年の計だ』と言っているが、アメリカのトランプ次期大統領の離脱宣言で、発効する可能性はほとんどゼロで、今となってはまったくの独りよがりに過ぎない」と述べました。そして、採決が行われた結果、TPP協定は、自民・公明両党と日本維新の会、日本のこころを大切にする党などの賛成多数で可決・承認されました。あわせて関連法も可決・成立しました。

関連法案とは

 TPP協定の国会承認とあわせて、11の関連する改正法を束ねた法律が成立しました。この中には、▽牛肉や豚肉の生産者が全体で赤字経営になった場合に、赤字額を補てんする制度の拡充などを盛り込んだ改正法、▽牛肉や豚肉などの輸入が急増したときに国内の生産者への影響を抑えるため、一定の輸入量を超えれば関税を引き上げる「セーフガード」を発動する手続きを定めた改正法、▽小説や音楽などの著作権について、現在は原則、作者の死後「50年間」となっている保護期間を「70年間」に延長する改正法などが含まれています。ほとんどの法律はTPPの発効が条件となっているため、当面、施行の見通しは立っていません。

発効の条件

 日本やアメリカなど12か国が参加したTPP協定の署名式は、日本時間の2月4日、協定文書のとりまとめ役を務めたニュージーランドのオークランドで行われました。各国は、現在、協定の発効に向けて国内手続きを進めています。TPP協定は、署名から2年以内に参加する12の国すべてが議会の承認など国内手続きを終えれば発効します。しかし、2年以内にこうした手続きを終えることができなかった場合には、12か国のGDP=国内総生産の85%以上を占める少なくとも6か国が手続きを終えれば、その時点から60日後に協定が発効する仕組みになっています。日本のGDPが17.7%、アメリカが60.4%と、この2国だけで加盟国の全体の78%に達するため、日本とアメリカのほかにGDPが比較的大きな4か国が手続きを順調に終えれば、TPPは2018年の4月に発効することになります。

 「積極推進」の国々には、政治家や圧力団体などグローバリストの狗がもぐりこんでいたことが想像される記事です(そもそも力のない弱小国が大規模な貿易協定に参加しても、彼らはいずれ大国に食われ、さらに経済が衰退する)。2018年4月に発効を予定していたというのは、推進派がヒラリー当選を前提にしていたからで、そこにTPP反対を表明してトランプ叩きが始まったのです。しかし局面を変えられないと見ると、退任間際のオバマに指示して協定発効を急がせ(失敗)、一方ではトランプ就任直前に情報機関による異例の発表(ロシアが大統領選挙で暗躍していた、など)をさせるなど、常識では考えられない最後の悪あがきをくり返しました。常識というのは、普通、旧大統領は新大統領がうまく国を導いていけるように、あらゆる協力を惜しまないものだからですが、オバマの行動はプーチンが批判したほど異常でした。

 この数年間のアメリカの政治情勢がいかに激しく、そして劇的な変化をとげたか(今も変化しつつある)ということは、世界情勢ウオッチャーはみな感じているでしょう。・・・でも日本人だけにはそれが伝わらない。それは反戦・反原発・反TPPの市民でさえマスコミ情報に頼っているからです。

 なお、ちなみにトランプは「(ウソをつかない)新しいメディアが必要だ」とも述べています。私の希望としては「報道倫理法」などをつくり、事実確認が取れない記事、明らかなウソを流したメディアを罰し、発行停止とか3度やると会社解散とかして欲しいな。これを「過激な要求」と思う人は歴史を知らないから。私たちは、ウソ情報を広めて日本を戦争に駆り立てたのも新聞でした。それを忘れて報道を頭から信じている市民は、同じように今もだまされているのです。2017.1.29