アーカイブ: アメリカ

トランプ大統領の再選を阻もうと、メディアによるフェイクニュースと不正選挙に賭けているディープステート ~大手メディアは、全くと言って良いほどバイデン親子のスキャンダルを報じない

竹下雅敏氏からの情報です。
 「バイデン氏勝利」など、通常の感覚ではあり得ないはずですが、何としてもトランプ大統領の再選を阻みたいディープステートは、メディアによるフェイクニュースと不正選挙に賭けている感じです。彼らの道具である大手メディアは、全くと言って良いほどバイデン親子のスキャンダルを報じません。
 この件について、トランプ大統領は「ジョー・バイデンは犯罪者だ。ノートパソコンでバレた。他に誰が犯罪者か? これを報道しない君らは犯罪者だ。言わせてもらう。ジョー・バイデンは犯罪者だ。長い間罪を犯してきた。報道しないあなた方メディアも犯罪者だ。幸運を祈る。」と言っています。
 不正選挙が無ければ、トランプ大統領の圧勝だと思うのですが、今回の大統領選挙はどちらが勝っても、決着は連邦最高裁判所での法廷闘争にもつれ込む可能性が高く、トランプ大統領は「(大統領選の結果は)最高裁で争われるだろう。9人の判事がそろうのが非常に重要だ」と述べています。
 この点でトランプ大統領が指名した、保守派のエイミー・コニー・バレット氏が最高裁判事に承認されたのは決定的でした。
 こうなると選挙後に、アメリカは内戦になるのではないかと思われるのですが、新型コロナウイルスの感染者数の大幅な水増し報道も予想され、しばらくの間、混乱が続きそうな気配です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【黒瀬悦成の米国解剖】トランプ氏は本当に負けるのか 再選へ4つのカギ
引用元)
(前略)
真面目に選挙をウオッチしている研究者や記者であればあるほど、「バイデン氏勝利」を今の時点で断言できる者などいないはずだ。
(中略)
道は険しいものの、トランプ氏の再選につながり得るファクターは存在する。
第1に、トランプ氏および陣営による圧倒的な勢いの選挙活動だ。
(中略)
第2の要素は、トランプ陣営によればフロリダ州やペンシルベニア州で、投開票日が近づくにつれ共和党の有権者登録数が民主党の有権者登録数を上回っているとされることだ。
(中略)
第3に、これまで民主党の支持基盤とされてきた黒人とヒスパニック(中南米系)の有権者について、トランプ陣営がこの4年間で着実に切り崩しを進めていることだ。
(中略)
最後にもう一つ、トランプ氏が期待するのが、世論調査などでは世間の目を気にしてトランプ氏支持を公言しない「隠れトランプ支持者」による投票だ。
(中略)
以上挙げた4点が選挙終了後、トランプ氏の「勝因」として語られることになるだろうか。答えは間もなく明らかになる。(ワシントン支局長)
————————————————————————
配信元)
 
 
 

» 続きはこちらから

[三橋TV] アメリカ大統領選挙の背後にあるもの 〜 共和党vs民主党ではなくトランプvs反トランプ、では反トランプを構成するものは?

読者の方からの情報です。
 先日観た動画が、案外にして分かり易かったので、投稿します。
13:40辺りから、特に興味深かったです。

・BLMの発祥と背景
・トランプ大統領のコロナ感染発表によって、組織と有権者の結束力が強化した(アメリカ人が好きなストーリー)
・トランプ大統領および有権者は、なぜマスクをしたがらないのか、政治思想の表現
・ファウチ博士は40年も同じ職にいる
・2014年に危険であるとして禁止された新型コロナの研究を、ファウチ博士は翌年に補助金をつけて武漢研究所に委託した
・ファウチ博士は、2017年1月10日、大学の講演会の最後に「トランプ在任中にサプライズアウトブレイクが起こる」と言明した

 動画で述べられているとおりなら、ある程度の疑問は解消できたように思えました。ただユダヤ人云々の発言は、大雑把過ぎると思いました。
(匿名)
 読者の方のコメント通り、アメリカ大統領選挙の背景が納得できる、おもしろい動画でした。
トランプ大統領の言う「ディープステート」はロックフェラー系統の国際金融資本、ディープステートをはじめとして「反トランプ」勢力を構成するものは、左翼、BLM、中国共産党。
要約して書き起こしました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
日本のマスコミでは決して語られないアメリカ大統領選挙の真相 [三橋TV第306回] 三橋貴明・林千勝・高家望愛
配信元)



(1:35)
間もなくアメリカ大統領選挙が行われる
ディープステートも国際金融資本の一部。トランプ大統領がいかにも反グローバリズム的な立場で「ディープステートは私の敵だ」と言ったことから、「ディープステートという国際金融資本vs反グローバリズムのトランプ」みたいな構造だと誤解してしている人が多いが、そうではない。全く違う

ディープステートは言ってみれば、アメリカを中心としたロックフェラー系統。現在存命の元大統領のカーター、ブッシュ親子、クリントン、オバマ、彼らは反トランプ。全員集まってバイデンを応援していると声明を出した。共和党のブッシュも、ロックフェラー系の共和党の重鎮達もバイデンを支持している。共和党の上の方に巣食っている(笑)、いや食い込んでいる重鎮達はバイデンを応援している。共和党の草の根の人たちは当然トランプを応援しているという構図。トランプ陣営は前回の選挙からロックフェラー系の民主党をディープステートと呼んでいる

(3:30)
アメリカの戦後の大統領は全てロックフェラー系統。その系統からスカウトされた人間が大統領になる。かつ重要閣僚はロックフェラー系のシンクタンクCFR(外交問題評議会)やスタンダード石油のようなグローバル企業から入っている。
トランプが国際金融資本とは関係ないとか反グローバリズムとか全くなく、彼の出自やビジネスを見ると国際金融資本ロスチャイルド系の支援を受けている。トランプを助けたロスチャイルド系の投資会社のトランプ企業担当者が、現在のロス商務長官だ(ウィルバー・ロスはロスチャイルド系の重鎮)。トランプの重要閣僚で変わっていない3人はロス商務長官の他、ムニューシン財務長官(ゴールドマン・サックス出身のユダヤ人)、娘婿のクシュナー大統領上級顧問。ディープステートの方が中国と近い。
つまりトランプもしっかりグローバリズム勢力から支援を受け、カジノなどで大きくなった。

(7:15)
重要なことは、アメリカの有権者がこれまでのグローバリズム勢力に蹂躙されていたことに気づいて、有権者の半分は確実に反グローバリズムの立場。その候補としてトランプが乗っかった。トランプは神様でも白馬の騎士でもなく、台頭してきた勢力に乗った形。アメリカの有権者は、我々日本人が今やられていることをずっとやられてきた。独立以降ずっとイギリスから入ってきた金融勢力と戦ってきた。ロスチャイルドが金本位制を持ち込んだ際も、グローバリズム勢力とアメリカ国民との戦いがあった。その時アメリカ国民は、すでに抑えられている共和党や民主党ではなく「人民党」という党を作った。その人民党が「ポピュリズム」という言葉の始まり。今は「大衆迎合主義」と訳されるが、あれは間違いで「人民主義」だ。負けたけれども戦っていた。戦後はロックフェラー系統が続いている

» 続きはこちらから

バイデン親子が「米国でChinaに一帯一路の手引きをしていた」ことがあきらかになった! ~中国に国を売る役割を果たしていたオバマ政権

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事に続いて、meiさんの一連のツイートから、中国共産党の世界征服の野望がハッキリとします。この世界征服計画は「一帯一路」と呼ばれているものですが、バイデン親子が「米国でChinaに一帯一路の手引きをしていた」ことがあきらかになったということです。日本にもたくさんいますが、売国奴は何処にでもいるということが良く分かります。
 冒頭のツイートのリンク先の記事は、“「一帯一路」構想は世界的なインフラプロジェクトで、主なライバルであるアメリカを打ち負かすために、中国はアメリカを地上でコントロールしたいと考えており、アメリカのインフラをコントロールすることでそれを実現している”というマウラ・モイニハン氏(アジア専門家)の言葉を引用しています。
 元バイデン家のビジネスパートナーであったトニー・ボブリンスキー氏は、FBIに、“前副大統領の兄であり息子でもあるジェームズ・バイデン、ハンター・バイデンとのビジネス上のやり取りの記録を提供”したようです。
 こちらの動画で、トニー・ボブリンスキー氏は、“ジョー・バイデンは10%の出資比率を持つ「親分」であり、ハンターの中国とのビジネスについては最初から知っていた”と証言しています。
 動画の1分35秒~2分5秒の所でトニー・ボブリンスキー氏は、“先週の日曜日、以前関与していた方に言われたのですが、この情報を開示した場合、バイデン家を含めた我々全員を葬り去ることになる…しかし、私は愛国者であり退役軍人です。私の家族の名誉と私のビジネスの評判を維持するために、真実が明らかになるようにしなければならない”と言っています。
 3分20秒~45秒で、“2017年5月2日、ジョー・バイデンがミルケン会議に出席した前夜に、ジム・バイデンとハンター・バイデンの紹介で、ジョー・バイデンに知り合った。その夜はジョーとのほぼ1時間に及ぶ会議で、バイデン家の歴史についての話とバイデン一家と中国共産党の間での事業計画について、ジョーは明らかにこの事業計画を知り、少なくともそれを熟知していた”との爆弾発言です。
 こうした一連の情報から、ディープステートが寄生先を米国から中国へと乗り換え、中国支配のNWO(新世界秩序)を実現しようとする過程で、“オバマ政権は中国に国を売る役割を果たしていた”ということが分かるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
 
 
 

» 続きはこちらから

国立退役軍人健康管理局(VHA)の電子カルテにより、COVID-19入院患者の入院中死亡リスクはインフルエンザの5倍以上、ICU管理率も2倍以上、入院期間は3倍長かった!

竹下雅敏氏からの情報です。
 国立退役軍人健康管理局(VHA)の電子カルテから、COVID-19入院患者3948人とインフルエンザ入院患者5453人のデータを抽出解析したところ、“入院中死亡リスクはインフルエンザの5倍以上、ICU管理率も2倍以上、入院期間は3倍長かった”とのことです。
 また、急性呼吸窮迫症候群(ARDS)のリスクは19倍高く、心筋炎、深部静脈血栓、肺塞栓症、脳出血、急性肝炎・肝不全、菌血症、褥瘡(床ずれ)は2倍以上のリスク上昇が見られたということです。
 Influenzerさんは、“COVID-19のインパクトは季節性インフルエンザと同程度という議論はもう終了”とツイートしていますが、新型コロナウイルス感染症の「後遺症」のことも考慮すれば、“新型コロナはただの風邪”と見なすのは誤りだと分かります。
 新型コロナウイルスに感染した子供の親たち162人からの回答によると、86%の子どもが3か月後でも何らかの症状があり、“疲労 75% 、腹痛 68%、 消化器症状(下痢など) 61%、 喉の痛み 51% 、頭痛 62% 、筋肉痛・筋力低下 50%、他に、発熱、吐き気、気分障害、発疹、めまい、呼吸困難、認識障害など”が見られるとのことです。
 また、中央値44歳で、入院した人は18%であったにもかかわらず、“若くてリスクの低い(持病・肥満や喫煙があまりない)人のほぼ70%が発症から4か月後に1つ以上の臓器に障害”が見られたとのことです。新型コロナウイルスは警戒して、感染しないように気を付けた方が良い。
 「ノーマスク」を主張する人たちが居るのですが、こちらのツイートには、「マスクと感染者が周りにいるかどうかの聞き取りマップ」があります。このマップを見ると、面白い位にマスクを皆がつけている州は、周りに新型コロナウイルスの感染者がいないことが分かるのです。日本で周りに感染者があまり見られないのは、ほとんどの人がキチンとマスクをしているからなのです。
 「ノーマスク」を主張する人たちは、“新型コロナはただの風邪”と見ているのかも知れませんが、風邪の予防にはマスクが必要だとは考えないのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
COVID-19とインフルエンザに関連した院内合併症のリスク-米国退役軍人保健局、2018年10月1日~2020年5月31日
引用元)
(前略)
COVID-19とインフルエンザの合併症を評価するために、米国最大の統合医療システムである国立退役軍人健康管理局(VHA)のCOVID-19入院患者3,948人(2020年3月1日~5月31日)とインフルエンザ入院患者5,453人(2018年10月1日~2020年2月1日)の電子カルテ(EHR)を分析しました。
(中略)
リスク比を計算し、年齢、性別、人種/民族、基礎疾患で調整した。COVID-19患者はインフルエンザ患者に比べて急性呼吸窮迫症候群(ARDS)のリスクが19倍近くあり(調整後リスク比[aRR]=18.60;95%信頼区間[CI]=12.40-28.00)、心筋炎のリスクは2倍以上であった(2.56;1.17-5.59;1.17-5.59;1.17-5.59)。
(中略)
COVID-19患者の入院中に死亡した割合(21.0%)はインフルエンザ患者(3.8%)の5倍以上であり、入院期間はCOVID-19患者の方が3倍近く長かった。
(中略)
これらの所見は、COVID-19に関連するほとんどの合併症のリスクがインフルエンザに比べて高いことを強調しており、臨床家や研究者がCOVID-19の症状を認識し、モニタリングし、管理する上で役立つ可能性がある。
(以下略)
————————————————————————
配信元)
 
 

» 続きはこちらから

バイデン氏一家に関する一連のスキャンダル報道は、江沢民、曽慶紅、孟建柱ら江沢民派の主要人物に忠誠を誓う、アンチ習近平派の共産党員が仕掛けたもの!

竹下雅敏氏からの情報です。
 “米議会の一部の民主党議員は19日、バイデン氏一家に関する一連のスキャンダル報道は、トランプ大統領に再選してほしいロシア側の陰謀だと批判しました(動画の2分20秒)”とあるのですが、実際には「江沢民、曽慶紅、孟建柱ら江沢民派の主要人物に忠誠を誓う、アンチ習近平派の共産党員が仕掛けた」という見方が有力なようです。
 “江沢民派とずぶずぶであったハンター・バイデンのスキャンダルを、江沢民派の党員がトランプを勝たせるために米国政界に流した”ということのようなのですが、それだけ江沢民派が追い詰められていて、トランプ大統領とQグループ側に寝返って、共に習近平を倒したいということのようです。
 こちらの記事では、“米国の多くの企業でコンピューター管理の仕事をしているのは華僑であり、パソコン修理業者は華僑の経営か、華僑が働いているのがほとんど…この華僑の反習近平政権意識の強さは、日本には計り知れないほど激しいものがある”とあります。
 私の調べでは、2019年の始めまでは「光の銀河連邦」が習近平をコントロールしていました。しかし、香港政府が2019年2月に逃亡犯条例の改正案提出を発表した時には、コントロールできなくなっていたのです。そして「香港デモ」へと突入して行きます。
 「香港デモ」は、私の目からは明らかに、フランスのロスチャイルド家、エリック・シュミット、江沢民派らが、習近平を倒し李克強に置き換えるために仕掛けたものです。それまでは習近平は彼らの仲間だったのです。
 こうした政変の仕掛け人は、キッシンジャー博士ではないかと見ています。何故なら、キッシンジャー博士は「古代地球離脱文明(地球連合)」の導きで動いているからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
バイデン氏息子と未成年者の「不快な写真」
配信元)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
バイデン息子スキャンダルの裏に「中国の仕掛け」説
引用元)
(前略)
ハンターのスキャンダルは、江沢民、曽慶紅、孟建柱ら江沢民派の主要人物に忠誠を誓う、アンチ習近平派の共産党員が仕掛けた、らしい。台湾の自由時報のまとめによると、その共産党員はハンターのスキャンダルの証拠が入った3枚のハードディスクを米国政界に早々に渡していたという。
(中略)
江沢民派とずぶずぶであったハンター・バイデンのスキャンダルを、江沢民派の党員がトランプを勝たせるために米国政界に流し、米国で世論を誘導しようとした、ということになる。
(中略)
2020年現在、共産党中央では、もはや江沢民派にほとんど影響力はない。だが、共産党の既得権益層である紅二代(革命戦争に参加した革命家の子弟)、鄧小平路線を信望する官僚、体制内知識人層、民営企業家の少なからずが、アンチ習近平派だ。彼らは、経済活動の自由を狭め、言論統制を強化し、批判や提言を一切受けない習近平を嫌っている。(中略)… かといって、自分たちの手で習近平から権力を奪うほどの気概も力も持てない。そこで、トランプ政権が習近平を追い詰め、中国の党内の息苦しさを外圧で変えてほしい、と願っている。
(以下略)