アーカイブ: アメリカ

全米1位の死因は、ガンや心臓疾患を抜いて医原病(医療行為が原因で生ずる疾患)! ~コロナ禍で高齢者の循環器疾患死が大幅に減っている現実

竹下雅敏氏からの情報です。
 「医原病」とは、医療行為が原因で生ずる疾患のことですが、こちらの記事には、“投薬や手術によるミスもありますが、それよりも体全体の構造やメカニズム、細胞の構造やメカニズムに対する基礎的な知識が医療従事者に欠如していることが医原病多発の最大の原因になっている”とあります。
 少し視点は異なりますが、私の考えでは新型コロナウイルス感染症はカファ・ドーシャの憎悪によって悪化します。カファ体質の患者に、カファ・ドーシャを増やすことになるカロナール(解熱鎮痛剤)やレムデシビル(抗ウイルス薬)などを投与すると、後で厄介な「後遺症」が現れる事になると考えています。
 さて、その「医原病」ですが、驚いたことに全米1位の死因は「医原病」だというのです。動画の1分25秒以降で、“高齢者の方はたくさんの薬を処方されています。…薬を止めた途端に認知症が治っちゃった” と言っています。いろんな薬の副作用で、あたかも認知症のような症状が出てしまうのだそうです。
 面白いのは冒頭の記事で、新型コロナウイルスの影響で高齢者の循環器疾患死が大幅に減っているというのです。慢性疾患を抱えた高齢者の多くが受診を控えるようになった結果、半ば強制的にクスリの中断を余儀なくされたために「逆に健康が回復」したのではないかと言うもの。
 これは検証の価値が高い仮説だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
同期比5600人減…高齢者の循環器疾患死はなぜ減ったのか?
引用元)
(前略)
コロナ禍で死亡が減ったのは、呼吸器系だけではない。実は循環器系でも、大幅に減っている。2020年1~4月期の死者は、2019年同期と比べて、約5600人減った。
(中略)
新型コロナによって、慢性疾患を抱えた高齢者の多くが受診を控えるようになった。そのため持病を悪化させ、亡くなる人が増えると考えられていたのだが、数字はまったく逆を示している。
(中略)
そこで思い当たるのが「医原病」だ。不適切な治療や投薬によって患者の健康が害されることを言う。アメリカのジョンズ・ホプキンス大学が行った研究によると、アメリカでは年間に25万人以上が、医原病で亡くなっているという。もっと多いと主張する研究者もいる。
(中略)
コロナ禍の影響で通院できなくなったため、途中でクスリが切れてしまった人が、少なからずいたに違いない。半ば強制的に、クスリの中断を余儀なくされたわけだが、それによって逆に健康が回復し、このような予期せぬ結果になったのかもしれない。
(以下略)
————————————————————————
医原病をご存じだろうか?
引用元)
(前略)
全米第1位の死因は何か?

そう問われたら、たいていの人は、すぐさま「がん」を挙げるだろう。あとは心臓疾患、脳梗塞のいずれか。アメリカに限らず先進国では、疫病死や自然死が減って、がん、心臓疾患、脳梗塞が三大死因となる。それが一般的な「常識」であろう。そうして、私たちは偏されてきた。なぜなら全米1位の死因は「医原病」だからである。

最新のデータ(2004年アメリカ)によれば医原病による死者数は、年間78万3、936人。第2位の心臓疾患が69万9、697人、がん(悪性新生物)が55万3、251人で第3位となっている。この調査結果は決していい加減なものではなく、アメリカで30年以上のキャリアを持つニューヨーク州NPO法人「アメリカ栄養研究所」の創立者であるゲーリー・ヌル博士の調査によるものなのだ。
(以下略)
————————————————————————
Drエイトの本音「医原病」
配信元)

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配

 「反知性」と称された安倍政権、その政権の長年の拡声器と成り果てていたNHKニュースを始めとした日本のマスコミ、今でもその相変わらずの日本の売女マスコミぶりには日々ウンザリとさせられます。
 そのような中、「おや!?」というタイトルが目に飛び込んできました。9月6日、朝のYahoo!ニュースのトピックスに次の文字が踊っていました。「陰謀論『Qアノン』急拡大 トランプ氏と共鳴 米大統領選」。
 ニュースの中身は「“米国支配層(エリート層)が児童買春や悪魔崇拝の結社を組織している”との馬鹿げた主張をする極右陰謀論集団のQアノンなる集団が、急拡張してトランプ氏と共闘の様相を見せている」というものです。
 米国支配層に「小児性愛と悪魔崇拝」が広く浸透していることは、陰謀論でも何でも無く、全くの事実で証拠も豊富です。その事実を主張しているQアノンを馬鹿げた極右の陰謀論集団と決めつけ、それと連帯するトランプ大統領を狂人扱いするところに、売女マスコミの面目躍如の感はあります。
 しかし反面、このようなニュースを報道せざるを得ない状況になっていることに、隠しきれないQアノンの急拡大ぶり、つまり米国民衆の目覚めが急拡大していることが窺えます。
 アメリカでは、その建国以前からアメリカ侵略を目論む者たちとの戦闘が続いていました。アメリカ独立革命戦争以降も「情報支配」「金融支配」の侵略者、「目に見えない敵」との戦闘が続いていたのです。
 その米国が「目に見えない敵」(サバタイ-フランキスト)の侵略に耐えきれず、「乗っ取られ」完全支配の体制が敷かれてしまったのが1913年でしょう。それから100年余、情報面では米国民衆は情報操作による洗脳をされ続けてきました。
 ところが近年、漸く状況が変化しました。トランプ氏が大統領選に出馬し、米国民衆の「気づき」が広がっていったのです。「『Qアノン』急拡大 トランプ氏と共鳴」のニュースは、長年に渡る米国民衆の洗脳からの解除が始まっていること、つまり米国を乗っ取った悪魔崇拝主義者の牙城が崩れかけていることを示しているでしょう。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配


「知性をひさぐ娼婦」〜制圧された米国報道機関


マイヤー・アムシェル・
ロスチャイルド
Wikimedia_Commons [Public Domain]
サバタイ派7代目首長
モーゼス・メンデルスゾーン
Wikimedia_Commons [Public Domain]
ヤコブ・フランク
Wikimedia_Commons [Public Domain]

ハルマゲドン計画の地上での実働部隊となったのが、初代ロスチャイルドを始めとしたサバタイ-フランキストでした。彼らは「成りすまし」「内部乗っ取り」を常套手段とする集団であり、地上世界で世界支配を目指し、世界革命=ヴァイシャ革命を展開していきました。

ヴァイシャ革命:ヴァイシャ(商人)による「王政(クシャトリア)」と、主に「カソリック教会(ヴィプラ)」への破壊攻撃

1773年フランクフルト秘密会合世界革命計画25箇条がその活動の原点となっており、世界革命運動の本質は「情報支配」と「金融支配」にありました。

世界支配を目指す彼らのその侵略の矛先には、当然ながら米国がありました。そして米国の「乗っ取り」支配が完成したのが1913年といえるでしょう。日本では明治が終わり大正が始まった頃となります。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのですが、先に米国での「情報支配」を見ます。

アメリカ独立革命戦争、フランス革命、ナポレオン戦争を通じて、ロスチャイルドは急激にその勢力を伸展させました。しかしそのロスチャイルドも、自分たちの姿を新聞や週刊誌などで報道されることには手を焼いた時期があったのです。それでロスチャイルドたちは現在にいたるまで、念入りに絶えず弛むこと無く、情報支配に手をかけてきたのです。

そのロスチャイルドですが、1880年までにはほぼ全ての報道機関を制圧し、支配下に置いていたと見受けられます。時期としては現在から140年前であり、その翌年1881年にはロシアでアレクサンドル2世を暗殺しポグラムの嵐を吹かせ、その後大量のアシュケナジー・ユダヤ人を米国に移住させた時期となります。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

ロスチャイルドたちが米国の報道機関を占拠した様子、随分以前になりますが「プラウト(進歩的活用理論)」記事で取り上げた勇気ある告発をご覧ください。
1880年のニューヨーク・タイムズ紙のジョン・スウィントン記者が、ニューヨーク・プレスクラブのパーティにおいて「報道の自由」に乾杯がなされたことに対して行ったスピーチ内容です。

世界史上、今日のアメリカに報道の自由などというものはありません。それはあなた方も私も知っていることです。(中略)...記者の仕事とは、真実を壊し、公然と嘘をつき、真実を歪曲し、人を中傷し、富の邪神にへつらい、国と同胞を売って、日々の糧を得るものであります。あなた方も私も、それを承知している。

とすれば、報道の自由に乾杯するとは、なんとばかげたことでありましょうか?

我々は、舞台の陰にひそむ金持ち連中の道具であり召使いなのです。我々は操り人形であり、彼らが糸を引けば、それに合わせて踊るだけです。才能も可能性も人生も、すべては他人の手の内にあります。我々は、知性をひさぐ娼婦なのです。


» 続きはこちらから

軍産複合体のために戦争をしたくて仕方がない「米軍上層部」が、トランプ大統領に対する「偽情報キャンペーン」や米国内の暴動、アメリカ経済の破壊に背後で関わっている

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は下から順にご覧ください。9月11日の記事で、著名ジャーナリストの「ボブ・ウッドワード氏の新著」に関するCNNニュースを取り上げたのですが、引用元の記事の中には、“新著では、かつてトランプ氏の下で政権を担ったマティス前国防長官、コーツ前国家情報長官、ティラーソン前国務長官からのトランプ氏の大統領としての仕事ぶりに対する厳しい評価も並ぶ”とあります。また、「ボブ・ウッドワード氏の新著」には、“マティス氏がトランプ氏を最高司令官として「危険」で「不適任」だと述べた”と記述されているようです。
 こうした事から、トランプ大統領に対する「偽情報キャンペーン」に、米軍上層部が関わっているのは間違いないでしょう。トランプ大統領は、「兵士らはともかく、ペンタゴンのトップたちはおそらく私のことが気に入らないだろう。彼らは戦争をしたくて仕方がない」と言っています。
 しかし、トランプ大統領のツイートを見る限り、戦場で命を懸けて戦う兵士たちは、トランプ大統領を支持しているように見えます。また、両者の関係も良好のようです。
 今日の「20/09/07 フルフォード情報英語版」には、“問題は、米軍が重い腰を上げて、真に【人民を】代表する政府をあの国に回復させるまで、どれだけ事態の悪化を経なければならないのか、ということだ”と書かれており、MI6筋とNSA筋による情報として、“米国内の暴動がフォード財団によって資金援助されている…【財団は】米国連邦補助金の提供を受けている”と言うことでした。
 軍産複合体のために戦争をしたくて仕方がない「米軍上層部」が、米国内の暴動に背後でかかわっていたとしても驚きません。なんせ、選挙で正当に選ばれた大統領を、“最高司令官として「危険」で「不適任」だと述べた”連中ですから。
 冒頭の記事は、ジェームズ・マティス将軍とダン・コートス国家情報長官との間の議論と、“選挙で選ばれた政府を転覆させようとする彼らの腐敗した意図”について触れています。要するに、米軍上層部はクーデターのチャンスを窺っているわけです。トランプ大統領への支持が高ければ、クーデターは成功しません。なので、アメリカ経済の破壊にも、彼らは関与していると思います。
 2019年10月31日の記事で、トランプ大統領暗殺計画を企てた連中として、“まず間違いなく、マティス前国防長官もトランプ大統領暗殺計画に加担していた”とコメントしたのですが、マティスの「我々が集団行動を取らなければならない時が来るかもしれない」と言う発言を見れば、間違っていないかも知れません。
 フルフォード情報を見れば、Qグループへの言及が皆無なのに気付くと思います。これは、フルフォード氏の情報源が、米軍上層部に繋がる人物からのものであることを示していると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ウッドワードの本はジェームズ・マティス将軍の米政府転覆の陰謀を暴露している...
引用元)
(前略)
ワシントン・ポストのボブ・ウッドワードのプレリリースの抜粋によると、ジェームズ・マティス将軍とダン・コートス国家情報長官との間の議論について書いています、米国の選挙で選ばれた政府を転覆させるための陰謀について。
(中略)
[…] "マティスは静かにワシントン国立大聖堂に行き、トランプ大統領の指揮下にある国家の運命に対する彼の懸念について祈るために、ウッドワードによると、トランプ大統領は "危険だ "ので、"我々が集団行動を取らなければならない時が来るかもしれない "とコートスに言った。彼は不適格だ" (続きを読む)
(中略)
これは、主要な軍事指導部、統合参謀本部、そして選挙で選ばれた政府を転覆させようとする彼らの腐敗した意図についての、我々自身の以前の調査と一致しているのだ。
(中略)
2019年11月
(中略)
アレクサンダー・ヴィンドマン中佐は、CIAのエリック・シアラメラがトランプ大統領を罷免するための共同作業で使用した資料の大部分(ナンバーワン)の情報源でした。この暗示を明確にしておきましょう。
  米軍はCIAと協力してトランプ大統領を罷免しようとしている。
  問題がわかりますか?
(中略)   
(以下略)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

20/09/07 フルフォード情報英語版: 米国のコントロールされた内部崩壊は、政府が出資する暴力と並行して継続中

 秋の大統領選挙が始まりました。フルフォード氏の情報によると、どうもカバールですら、トランプ勝利の筋書きで動いている模様。
 幼女から老婦まで幅広くセクハラし、他国を脅して息子に甘い汁を吸わせ、最近は言ってることも支離滅裂なバイデン爺では、元から無理だったのですよ。カマラ・ハリスを副大統領にするってのも、あの人、外側が黒人なだけで、エリート検事時代に相当やらかしてますから。
 それでも左派の中には、未だにヒラリー・クリントンかミシェル・オバマを担ぎ出そうとする動きもあるようです。お花畑、ここに極まれり。右派は右派で、トランプを救世主の如く崇め奉って聞く耳もちません。
 とアメリカでは現在、現実が真っ二つになっています。両陣営ともに極端に走り過ぎて、最早落としどころが皆無。どちら側の“現実”を現実とするかでバトル・ロワイアル一択、「そして誰もいなくなった」と相なるのでしょうか。
 宗主国が来年1月まで内戦状態となると、植民地日本のB級国民にも厳しい冬が訪れそうです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
米国のコントロールされた内部崩壊は、政府が出資する暴力と並行して継続中
投稿者:フルフォード

来年1月に大統領はちゃんと就任しているのか


先週、様々な諜報機関により裏付けが取れたことだが、アメリカ政府はコントロールされた内部崩壊の真っ只中にいる。そして、それは少なくとも1月まで続く。

ロシアの諜報筋に言わせると、ドナルド・トランプは現行の形では最後の大統領となるだろう。彼らは、物事が急変しうることを経験則で知っているのだ。

もしこの予測が実現した場合に問うべきは、米国を代表するのがハザールの悪魔主義的政府(とゲイツがスポンサーであるRNAワクチンによってDNAを損傷された世界人口の淘汰)なのか、それとも人民によって統制された民主主義と能力主義のハイブリッドなのか、という点である。今後数箇月間の戦いにより、どちらになるかが決まるだろうと、多くの情報源が口を揃えた。

先週入ってきた情報の中でおそらく最も憂慮すべきは、MI6筋とNSA筋による、米国内の暴動がフォード財団によって資金援助されているというものだ。

それだけではなく、「ジョー・バイデンとカマラ・ハリスが【財団の】理事会に名を連ねており、【財団は】米国連邦補助金の提供を受けている」と【両】筋が口を揃えた。バイデンは、完全に腐敗したシオニスト奴隷であると露呈している。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

一方、ドナルド・トランプに対するフェイク・ニュースの中傷キャンペーンも日に日に激化している。郵送投票による不正選挙に向けた全面的攻撃【の報道を展開され】、バイデンが大差で勝利しない限り暴力【を続ける】との脅しもあるとくれば、アメリカの人々が来年1月に大統領に確定した人物を目にすることは無理かもしれない。


もっと大きな問題は故意に作りだされる飢餓


問題は、米軍が重い腰を上げて、真に【人民を】代表する政府をあの国に回復させるまで、どれだけ事態の悪化を経なければならないのか、ということだ。彼らが行動を起こすのは、米国民がそれを求めた場合にのみだと見て間違いなかろう。

その日は、そう遠くないのかもしれない。様々な試算によると、今年末までに5,000万人ものアメリカ人が飢餓の危機に直面することになる。これは食料不足によるものではなく、むしろ人口を減らしたいハザール・マフィア支配層による意図的な試みのせいだ。

事実、アメリカには例年通り、食料が有り余っているのだ。しかしNSA【アメリカ国家安全保障局】曰く、「アメリカの農産物の半分が中国へ出荷されている」。つまりハザール・マフィア勢は、中国に借金を返済するためにアメリカ人を飢えさせる気だということだ(あるいは、新しい貿易取引の一環として、モンサントの遺伝子組み換え食品をごっそり食べさせようというつもりなのかも)。

【同じことが】植民地時代のインドで起こった。食料は肥え太ったイギリスへ送られ、【インドでは】そのせいで大規模な飢饉となったのだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

危機は食料に留まらない。アメリカでは木材や電球など、あらゆる種類の物が不足していっているのだ。2月16日の米国の破産までの数箇月間で備蓄した物が底を尽こうとしているため、【これから事態は】悪化の一途を辿るだろう。

急増する犯罪、犯罪者まがいの地方自治体、民間企業への過酷な規制なども、米国の大都市から継続的に【人口を】流出させている。現時点で、ニューヨーカーの5人に2人が同市を離れたいと望んでいる。
ℹ2020年9月4日付けゼロヘッジ:「ニューヨーカーの5人に2人が同市を離れたいと希望

» 続きはこちらから

アメリカの生物兵器専門家チームが、武漢肺炎ウイルスは中国人民解放軍が作った生物兵器と判定! ~米国に亡命したリーメン・ヤン(閻麗夢)博士「研究施設で人為的に造られたことを証明する科学的証拠を持っている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭では、ホワイトハウスの会議で、生物兵器専門家チームが行った調査結果から、“武漢肺炎ウイルスは中国人民解放軍が作った生物兵器と判定した”と言っています。「メイカさんからの続報」は、その部分を文字に起こしたもの。
 米国に亡命した中国人ウイルス学者のリーメン・ヤン(閻麗夢)博士は、新型コロナウイルスは「武漢の研究所内で作られた」と言っています。「研究施設で人為的に造られたことを証明する科学的証拠を持っている」と言うことです。
 こちらの動画の中で、リーメン・ヤン(閻麗夢)博士は、“P3、P4実験室の管理体制がいかに厳格であるかを説明します。…24時間監視カメラの下に置かれています。…生きて出られるのは人のみです”と説明し、事故でウイルスが武漢の研究所から漏洩したとする説を退けました。
 私は、中国共産党が新型コロナウイルスをばら撒いたと思っているので、博士の説明に納得します。これまでの経緯を考慮すると、新型コロナウイルスを武漢の研究所から持ち出して、ばら撒くように指示したのは習近平だとしか思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ホワイトハウスで米専門家・武漢肺炎を中国の生物兵器と判定!中国への損害賠償加速へ/中国軍・戦闘機30機で台湾を威嚇
配信元)
————————————————————————
メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
9月9日の報道で、米国に亡命したウイルス研究者の閻麗夢博士と在米中国人民主活動家の2人はホワイトハウスの会議に出席した。会議では、米国の多くの生物兵器専門家チームが行った調査結果(様々な米中の証拠資料を基に)により、武漢肺炎ウイルスは中国人民解放軍が作った生物兵器と判定したと発表した。

米国はこれからこの事実を世界に向けて発表する。世界中の国々が中国政府に賠償請求する準備をしている。
(以下略)
————————————————————————
中国女性ウイルス学者、COVID-19が武漢の研究所で作られた証拠があると主張
転載元)
<引用元:ニューヨーク・ポスト 2020.9.11

(前略)
リーメン・ヤン(閻麗夢)博士は、11日にイギリスのトーク番組「Loose Women」のインタビューでコメントした。
(中略)
彼女は、ウイルスが昨年中国の武漢の海鮮市場で生じたという報道が広まったのは、「偽装行為」だと主張した。

「1つ目に武漢の市場のことですが・・・偽装行為でありこのウイルスは自然由来ではありません」とヤンは主張し、「中国のCDC、地域の医師から自分の情報」を得たと説明した。
(中略)
現在彼女は、ウイルスが武漢の研究所内で作られたことを立証する科学的証拠を公開することを計画中だと述べた。

「ゲノム配列は人間の指紋に似ています。ですからこれに基づいてこうしたことを特定することができます。私は証拠を使って・・・これが中国の研究所から来た理由、それを作ったのは彼らしかいない理由を人々に伝えます」と彼女はトーク番組で語った。
(以下略)