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笑いが止まらないギリアド社!〜 新型コロナウイルスの治療薬「レムデシビル」の価格(原価9ドル)が患者1人あたり約25万円!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ギリアド社の治療薬「レムデシビル」の価格が、患者1人あたり約25万円になるとのことです。“今回の価格設定は比較的割安”と言うことらしい。レムデシビル原価は9ドルということなので、ぼろ儲けですね。アメリカでは、今、感染者が急増していますから、ギリアド社は笑いが止まらないでしょうね。
 “レムデシビルは…入院日数を平均4日ほど短縮する効果が確認されている”とありますが、これは文字通り受け取ると、“レムデシビルを投与しなくても患者はいずれ退院する”という意味ですか?
 私は「レムデシビル」に関心がないので、“たいして効果のない薬に25万円か”という感想しかありません。
 これに対して、「コロナに罹ったらヒドロキシクロロキンとアジスロマイシン、あるいはアルテミシア(クソニンジン)を服用すること」とクリスチアン・ペロンヌ医師は言っています。
 「アルテミシア」は5月17日の記事で紹介しましたが、マダガスカルのアンドリー・ラジョエリナ大統領が、“マラリアに効果があるとされているマダガスカルの植物アルテミシア(Artemisia)を主体に、同国で採れる他の薬草とあわせて作られ”たという「コビッド・オーガニクス」のことです。
 ラジョエリナ大統領は、“この薬草茶を新型コロナウイルス感染症患者に与えれば10日以内に回復する”と主張しています。やはり、この治療薬は新型コロナウイルスの特効薬なのです。「薬草茶」ということから、ひょっとすると予防にも効果があるのではないかと思います。
 大手メディアの報道を見ると、“本当に大事なニュースは一切報じない”ことが分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ:レムデシビル1人25万円 コロナ薬、ギリアドが価格決定
引用元)
【ニューヨーク=西邨紘子】
米医薬大手ギリアド・サイエンシズは29日、新型コロナウイルスの治療薬「レムデシビル」について、公的保険を持つ先進国政府向けの価格を患者1人あたり2340ドル(約25万円)に設定すると発表した。

1本当たりの薬価は390ドル。標準的な治療では5日間で6本投与される。米国の民間保険の加入者向けは、約3割高い1本520ドルになる。実際の患者の負担額は、保険の内容により異なる。新興国向けには後発薬メーカーに製造委託し、より安価に提供する方針を示している。

(中略)

レムデシビルはこれまでの研究で、新型コロナ患者の入院日数を平均4日ほど短縮する効果が確認されている。米薬価監視団体は6月、レムデシビルを使った治療で妥当なコスト水準を5000ドル程度と見積もっており、米国では今回の価格設定は比較的割安と評価されている。
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配信元)



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20/06/22 フルフォード情報英語版: 米国が内紛で身動きが取れない中、戦太鼓が世界中で鳴り響く

 米軍が世界の警察役として長年我が物顔で君臨していたのにも、多少のメリットはあったそうな。今では各地の紛争地帯で、米軍不介入を当て込んで事態が悪化しているそうです。
 ……そもそも欧米が植民地化して、世界を引っ掻き回して、好き勝手に諸国の国境を引いていなければ、済んだ話ですよね。CIAをはじめとする欧米5箇国の諜報機関ファイブ・アイズが他国の政治経済に介入しまくってなければ、済んだ話ですよね。元凶を見誤ってはいかんと思います。

 東洋と西洋の秘密結社間でも交渉がまとまらず、「黒い太陽」を崇拝するP2の生まれ変わり、P3が色々と仲介に動いているようです。名称どうでもいいから、まずはお前さんたちが退場するのがケジメだろ、と思います。
 オリンピックの悪魔崇拝な開会式じゃあるまいし、セレブなミュージシャンの祭典なんて有難迷惑でして、軍事法廷生中継で真実を開示して欲しいのですが。秘密結社の脳内お花畑疑惑が個人的に浮上中です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国が内紛で身動きが取れない中、戦太鼓が世界中で鳴り響く
投稿者:フルフォード

表舞台でも裏でも権力の空白


破産から今や4箇月が経過したアメリカ合衆国株式会社は、ますます機能不全に陥り、内紛で引き裂かれている。これは世界中に権力の空白を生み出し、複数の地域紛争が勃発する不安を増幅させている。

一方、【ワシントン】D.C.の米国株式会社をより機能的なものに置き換えるための東西交渉は、アジア側の代表たちが“健康上の問題”を口実に新たな話し合いを避けており、行き詰まったままだ。もし【この状況が】余りにも長い間放置された場合は、米国・インド・日本・ロシア共同の対中国攻撃となるかもしれない、と騎士修道会「黒い太陽」の面々は警告している。

米国政府がイラク・アフガニスタン・イスラエル・ドイツなど各地で軍事的存在を撤退または縮小させている今、国際的に緊張が高まりつつある。ドナルド・トランプ米大統領がこれを行っているのは、諸々のキャンペーンの失敗・孤立主義・資金不足が重なったせいだ。


中東の混乱:トルコの侵略


ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※まずはイラクとリビアの悲惨な現状を作り出した某国を曝しておきたいと思います。少なくとも国内の「混乱」に関しては、カルマが返ってきただけでは。】

アメリカの混乱による最大の後遺症は、引き続き中東で見ることができる。米軍の撤退は、オスマン帝国再興に向けた多方面からの試みを招いた。トルコが現在、イラク・シリア・リビア・イエメンで事実上の征服戦争(あるいは再征服か?)を繰り広げている。

ℹ2020年6月16日付けデイリー・タイムズ紙(パキスタン):「フランスはリビアにおけるトルコの『攻撃的な』姿勢について【NATO加盟諸国間の】協議を要請

トルコ軍筋は、中東分割の取引がイランとの間で成立したと言っている。イランはイラクとシリアのシーア派領域を手に入れることになるのだと。

だがしかし、トルコはイエメンでイランとの代理戦争を行っている。その真の狙いは、イエメンと国境を接しているサウジアラビアのシーア派が多い複数の州における油田の支配だ。つまり現在トルコは事実上、サウジアラビア・エジプト・リビア・イスラエルの支配を目指しているのだ、と情報源は言う。

この壮大な計画が、現場で展開されていっているのを見ることができる。イラクにおいては、発表済みの米国撤退にトルコが即座に反応し、クルド人自治区への大規模な侵攻を行った。トルコの情報源によると、最終的な目標はイラクのスンニ派領域すべてを掌握することだという。

トルコはまた、【反政府軍を率いている】ハリファ・ハフタル司令官をリビアの首都トリポリ周辺から追放し、現在は同国の石油埋蔵量の70%を有するリビア東部の彼の縄張りを狙っている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※リビアのハフタル司令官とトルコのエルドアン大統領】

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中国の重慶市の水利当局は「史上最大規模の洪水」が発生すると警告 / ジョージ・フロイド氏の死から始まった暴動を利用して、米国で内戦を起こそうとしているイエズス会

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国の洪水被害が酷いようです。6月22日に豪雨の影響で、重慶市の各地で川が氾濫。当日午前に重慶市の水利当局は、「史上最大規模の洪水」が発生すると警告していました。
 重慶市警察当局は、“洪水の被害状況に関する「無責任な情報」を投稿した者に対して、直ちに逮捕し、厳しく処罰すると各部門に指示した”とのことで、ネットユーザーが発信した情報は政府に抑え込まれたようです。また、三峡ダムの決壊を防ぐためでしょうが、下流の住民に知らせずに秘密裏に放水したとのことです。
 また、北京市で新型コロナウイルスの形をした雹(ひょう)が降ったということですが、そのサイズがピンポン玉以上の大きさなのです。こうなると、“誰かが気象兵器を使っているのでは?”と疑いたくなります。
 北京では、新型コロナウイルスのG型(D614G)が広がっているようなのですが、G型は「感染力がこれまでの10倍」と言われています。アメリカで猛威を振るっているのもG型です。
 “続きはこちらから”は、コブラ情報です。ジョージ・フロイド氏の死から始まった暴動を利用して「イエズス会は米国で内戦を起こそうとしています」と言っていますが、この情報は正しいと思います。私の直観では、中国の洪水被害も同様に「イエズス会」によるものだと見ています。
 「イエズス会」の上層部であるゾロアスターの13家は、現在「光」と「闇」に分裂して争っています。「光」の側が、Qアノンのツイートによく出て来るペペになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
中国31省のうち26省が大水害。被害者数は11,200人。
(中略)
北京に巨大の雹が降ってきた。車の窓ガラスが割れ、農作物が破壊された。天津でも雹が降った。
(中略)
北京肺炎について、中国国内の医師の内部情報によると、北京では、これまでの検査で24536人の感染者が確認された。死者数は2100人。しかし中国政府はこの事実を隠蔽している。政府は北京にこっそりと臨時隔離施設を3か所に建てた。
(中略)
この秋に中国全土に北京肺炎の感染が拡大する。感染力がこれまでの10倍。すぐに感染してしまう。
(中略)
感染が広がっている北京から住民が全国各地や海外に逃げた。
(以下略)
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重慶洪水被害、ネットユーザーが相次ぐ動画投稿 当局は「逮捕」と言論統制
配信元)
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中国南部の洪水は人災か 三峡ダムが秘密裏に放水
配信元)

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アメリカのミネアポリス市で起きた黒人差別抗議デモ活動の実情 ~「これ黒人差別問題ではない…共産革命です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、“アメリカのミネアポリス市で起きた黒人差別抗議デモ活動の実情”を語っています。7分45秒~8分36秒の所で、“本当にアメリカは危ないんですよ。…できるだけ日本に帰って下さい。…それできなかったら…保守の街の方が安全かもしれない。けれど左派のブルーゾーンがこれから戦争地区になるんですよ”と言っているのですが、これはその通りだと言わざるを得ません。
 10分50秒で、“これ黒人差別問題ではない…共産革命です”と言っていますが、正しい認識だと思います。ただ一点、私の考えと違うのは、7分16秒あたりで今回の内乱では、「中国の手入ってません」と言っているのですが、6月4日の記事で、中国領事館の当局者が暴動を指示していた証拠が出て来たことをお伝えしました。
 5月5日の記事で、“中国の覇権、DSグローバル世界、トランプ的主権国家という「三つ巴」の戦争が起きている”とする馬渕睦夫氏の見解を紹介しましたが、これが真相に近いのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【アメリカやばい】デモ・暴動・内戦で増えるコロナ感染者などリアル最新情報【ANTIFA】
配信元)
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元CNN記者五人 中共メディアに雇われ反米に尽力
配信元)
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米国のカラー革命に資金を出している富豪はファシズム体制の樹立を目指している
引用元)
(前略)
5月25日からアメリカ国内で暴動が広がった。​その中心にふたつの団体が存在すると指摘されている。BLM(黒人の命は大切)とアンティファ(反ファシスト)だ。
(中略)
資金源として名前が出てくる団体にはCIAとの関係が指摘されてきたフォード財団、ソ連圏に対する工作を進め、ソ連消滅後には新自由主義を導入させようと活動してきたジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ケロッグ財団、ロックフェラー財団、ジョン・ケリー元国務長官の妻の一族が創設したハインツ基金、アイスクリームで有名なベン・アンド・ジェリー財団、ヒューレット財団などが名を連ねている。
(中略)
新自由主義は強大な私的権力が国を上回る力を持つ世界を理想としている。そのために私有化を推進、強者総取りの社会を築いてきたのだ。新自由主義とは、フランクリン・ルーズベルトが定義したファシズムにほかならない。
(以下略)

ラウンドアップでも枯れない「スーパー雑草」の除草剤ジカンバがアメリカで登録無効に 〜 日本では農薬以外の使用も

 除草剤ラウンドアップと発がん性を巡る裁判では、モンサントの親会社バイエルの敗訴が続いていますが、アメリカの環境保護庁が農薬として登録した除草剤ジカンバに対する訴訟でも原告の農民側が勝訴する判決が出ました。ジカンバは、ラウンドアップでも枯れない「スーパー雑草」に対する除草剤として公的に登録されたものの、雑草だけでなく周囲の畑に広範囲に大きな被害を出すことが明らかになってきました。またジカンバと発がん性の関連性も認められるに至って、アメリカでは農薬の登録が無効になりました。環境保護庁側の補助参加人にはモンサントが加わっていましたが、圧倒的なパワーで蹂躙する時代ではなくなったようです。
 ところでこのジカンバはすでに日本でも17剤が登録されているそうです。農薬としての出荷量はラウンドアップに比べて少ないそうですが、問題は農薬以外の使用で、2018年にはJR九州が鉄道線路の除草に使用した結果、周辺の農地に広範囲の被害が出ました。しかしJAや自治体が自主的に調査しなければ発覚しなかったことから、農家以外のジカンバ使用がどのように農作物に被害を与えているのか実態はつかめていないようです。
 お金のために命や健康を犠牲にする時代は、もう終わりにしよう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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米連邦控訴裁判所 除草剤ジカンバの農薬登録を取消す
 米連邦控訴裁判所は6月3日、米国環境保護庁(EPA)による、除草剤ジカンバ耐性遺伝子組み換え作物を対象とした農薬登録について、広範囲にわたる漂流により大きな被害を出していて、リスクを実質的に過小評価していたとして登録無効の判決を下した(中略)農民と市民が勝利判決を勝ち取った。裁判には、被告の米国環境保護庁の補助参加人としてモンサントが名を連ねている
(中略)
 ジカンバ(MDBA)は、17剤が登録されている(2020年5月10日現在)。(中略)その出荷量は少なく、年間6千トン余りが出荷されているグリホサートの一千分の一以下となっている。適用作物も芝や樹木、牧草と限られているため、圃場では使用できない

 一方、農薬としてではなく、2018年に被害が明らかになった、鉄道線路での除草などのような使い方もされているが、農薬外の出荷量は明らかではない。こうした農薬以外の「農薬成分」についても、家庭用を含め使用量をきちんと公開させるべきではないか。
(以下略)


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