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地球ニュース:アメリカのインフラ事情

 今回はトランプ大統領が熱心に進めようとしているアメリカ国内のインフラ整備について見ていきます。土木学会が出した評価ですから工事の受注が増える方向にバイアスは掛かっているかもしれませんが、それでも内容は惨憺たるものです。その中で最も良かった鉄道部門も、事故が相次いでいます。
 現在のアメリカは内戦状態だそうですが、古くなったインフラもそう長くは持ってくれません。世界中で戦争ごっこをして遊ぶ暇があったら、そのお金と(悪)智慧と人員を国内に使うべきなんじゃあ……。
(Yutika)
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地球ニュース:アメリカのインフラ事情

国の成績表


私、白状致しますとジェシー・ベンチュラ“知事”のぷちファンでして、その息子タイレルさんのRTの番組(平日5日間30分ずつ)も大分前から視聴しているのです。少し前からは知事ご本人も新番組(こちらは金曜夜に一度あるかないか)を担当するようになって、マジRTグッジョブ☆二度美味しいぞ、みたいな。



まぁそんなイケメン・ウォッチングは横に置いといて、息子さんの方の番組「Watching the Hawks」(※直訳は「鷹を眺めること」ですが、命名したときのインタビューなどからすると「鷹の如く見張る」って訳になりますでしょうか)を眺めておりましたら、米国土木学会(ASCE)が出したアメリカ全体の成績表を取り上げていました。なんでもインフラで総合D+の評価を取ってしまったと。しかも前回2013年から大して改善されていないそう。


アルファベット順です。AVIATIONから左側を下へ訳して行くと、航空・橋・ダム・飲料水・エネルギー・有害廃棄物・内陸水路・堤防。右側はPARKS AND RECREATIONから、公園と厚生【施設】・港・鉄道・車道・学校・固形廃棄物【※要するに一般のゴミ】・輸送・排水。見事なくらいにDのオンパレードです。

ちなみに成績表は学校同様に、Aが大変優秀、Bが優秀、Cが普通、Dが日本流に言うと「がんばりましょう」、つまり合格ギリギリ、そしてFが落第です。一見5段階評価ですが、実質的にDがラスト、辛うじて首が繋がっている状態なのです。

F以外の4つは、各々3段階に更に分かれます。Aだと、「Aプラス」「A」「Aマイナス」の3つ。なので「Dプラス」ならもうちょっとでC圏内に手が届くと言えなくも……いやいやいや、それでもDの仲間ですよ、D。学生ならガクブルな状況じゃないですか。先程の成績表には、ただのDどころかDマイナスまで点けられています。ASCEの場合、Dだと「危機的状況」だそうです。インフラが「使用に適さないレベル」の一歩手前って大丈夫ですか。

えーと、アメリカって超大国、世界の警察でございとばかりに肩で風を切ってる国でしたよね、そして先進国でしたよね?

インフラというのは国の根幹部分です。国民の健康と生命に直結しています。電気や水だけでなく、教育や医療、そして言うまでもなく交通網と通信網の整備。こういう時間がかかる大掛かりなものは政府が舵取りして、市民に出来るだけ無償で提供するというのが本来の姿ではないでしょうか。カストロは医療費も教育費もゼロにしました。実現は可能なのです。

番組では、第二次世界大戦が終わる頃くらいまではアメリカのインフラも頑張っていたのに! 軍産複合体にどんどん大金が注ぎ込まれているから! と嘆いていました。

とあるツイート情報によると、ASCEから4年毎に出される成績表がDに落ちたのはクリントン政権の時から。その前はBやCだったそうです。2001年以降の推移はこちら:

「NA」は「該当なし(not applicable)」の略なので、当時は項目として立てられていなかったのでしょう。にしても、どれもこれも酷い! 「NC」は恐らく「変化なし(no change)」という略だと思われます。

あ、きちんと調べたらASCEの成績表って2017年の3月上旬に発表されていたものでした。当時、見かけた記憶が……でも今でもツイッターでちょいちょい回っている話題です。

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米フロリダ高校銃乱射事件は、いつもの政府による偽旗テロ事件

竹下雅敏氏からの情報です。
 フロリダ州の高校で、14日、銃乱射事件があり、17人が殺害され、14人が負傷したとのことです。犯人は容疑を認めているようですが、例によってこの事件も偽旗のようです。
 冒頭の記事には、犠牲になった4人の写真が出ていますが、肉体の波動が残っており、明らかに全員が生存しています。しかも、それほど悪い波動ではないところから、このような偽りの報道に加担することに対する罪悪感はないように思います。ひょっとしたら、このような形で銃規制を進めることが正義だと思い込んでいるのかも知れません。
 例によって、この銃乱射事件の現場でインタビューに答えていた面々はクライシスアクターのようで、“続きはこちらから”以降をご覧になると、例の“あの人”も出演していたようです。イグノーベル賞でこの人に賞を与えれば、より知名度が上がって本名もわかってよいのではないかなどと思ったりします。
 「フロリダ高校銃乱射事件の背後にあるもの」という記事では、“逮捕された19歳の容疑者以外に複数の狙撃手がいた”という情報が書かれていますが、私も直感的に、この容疑者の男性は犯人ではないと感じています。記事ではさらに、こうした事件の背後にある動きを考察しており、非常に優れた論考になっています。
 現在のアメリカでは、銃の免許は州を超えると効力をもたないらしく、“もし内戦などが勃発した場合には法律を盾に、州外から民兵などが州民を助けにくることを阻止し、州政府が州民全体を容易に支配する体制がもうすでに出来上がっている”とのことです。
 これに対し、銃の携帯免許がすべての州で有効とみなされるという法案が、すでに下院を通過しているという状況だということです。
 銃規制は、世界統一支配に最後まで抗うと思われる米国民を支配する上で、決定的に重要な意味を持っています。アメリカでは、腐敗した政権を民衆が立ち上がって倒せるように、銃の所持の自由が保障されています。銃が必要のない社会と、銃を取り上げられた社会は全く別物です。私たちは自由で平等な良い社会を実現することで、銃が必要のない社会を目指すべきなのであって、このような政府による偽旗テロ事件で銃を取り上げられ、奴隷にされるようなことがあってはなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【フロリダ高校乱射】「プロの学校銃撃犯」になる予告 FBI把握
引用元)

フロリダ州の高校乱射事件で17人が犠牲になった。(左から)アーロン・フェイスさん、アリッサ・アルハデフさん、ジーナ・モンタルトさん、ホアキン・オリバーさん


米フロリダ州の高校乱射事件について連邦捜査局(FBI)は15日、容疑者について事前に把握していた警告をどう扱ったか、見直す方針を示した。

同州南部ブロワード郡パークランドのマージョリー・ストーンマン・ダグラス高校で14日午後2時半、元生徒のニコラス・クルーズ容疑者(19)は銃を乱射し、17人を殺害し、14人を負傷させた疑い。逮捕され地元裁判所に出廷した同容疑者は、計画的殺人の疑いで訴追された。

クルーズ容疑者は取り調べに対して、乱射の実行犯は自分だと認め、バックパックには大量の銃弾が入っていることも認めたという。

調べによると、同容疑者は昨年YouTubeに、自分は「プロの学校銃撃犯」になると投稿していた。それを見たユーザーが当局に通報していたと、FBIは認めた。

(中略)

出廷した高校乱射事件のクルーズ容疑者(中央)。右は公設弁護人のメリッサ・マクニール氏


(以下略)
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フロリダ高校銃乱射事件の背後にあるもの
引用元)
(前略)

INFOWARSのような独立系メディアでは、事件そのものが組織的に仕組まれた、いわゆる「偽旗作戦」だと考えられる証拠や根拠をいろいろと取り上げて報道しています。そのひとつが、現場に居合わせた生徒による、逮捕された19歳の容疑者以外に複数の狙撃手がいた、という情報です。

(以下略)
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彼女に座布団10枚
転載元)
フロリダの乱射事件で、生き残った学生が呼びかけ、

銃規制デモを計画しているらしい、

HM


いい加減、もうやめとけばいいと思うんだけど、
最初からシナリオがあるので、やめられないのか?

とにかく時間が経てば経つほど、ボロが出てくる、

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広島・廿日市の上空を米ヘリ超低空飛行 〜 日米地位協定はなぜ変わらないのか

 米原子力空母の艦載ヘリ3機が、広島県廿日市市上空を、高度規制150メートルに違反する低空で飛行したことを当の米海軍が公表しました。米海軍公表の写真によれば、ヘリの目前には廿日市市の市街地が広がり、市役所や大型スーパーも確認できるそうです。その民間区域である広島沖で、米軍は打撃調整、偵察訓練という戦場を想定した訓練を行ったものです。
日本の航空法で定められた最低安全高度は、
 (1)人口密集地の最も高い障害物上空から300メートル
 (2)人家のない地域や水面上空から150メートル
という施行規則がありますが、日米地位協定に基づく航空法特例法により、米軍には適用除外です。
それでも表向き、日本の航空法の最低高度基準を用いるという日米合意はあるものの、この合意に違反する米軍の飛行は多数目撃され、沖縄では60メートルも日常です。住民に危険な低空飛行も部品落下も、植民地日本に配慮する気などなしということでしょう。
 ジャーナリストの布勢祐仁氏は、こうした横暴の背景にある日米地位協定を改定するためには、国民の世論の盛り上がりが大事だと指摘しています。日米地位協定に関わる様々な事件が沖縄だけでなく、日本全体に降りかかっている問題だと気づき、「アメリカに守ってもらっているから主権がなくても仕方ない」という歪んだ考えを私達が捨て、迷惑なだけの基地も武器購入も不要だと啖呵を切る政治家を応援したい。アメリカに尻尾を振るのは、ウンザリ安倍政権で終わりにしたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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市街地の上空 米ヘリ超低空
引用元)
 米原子力空母ロナルド・レーガンの艦載ヘリが広島県廿日市(はつかいち)市付近の上空を低空飛行している写真を米海軍が公式サイトに掲載していることが分かりました。高度は日米が合意した高度規制150メートルを下回っている可能性が濃厚です。合意違反の低空飛行は全国で目撃例が相次いでいますが、米軍が“証拠”を公表するのは異例。廿日市市も写真を問題視し、防衛省などに事実経過を照会しています。

(以下略)
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配信元)

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『主権なき平和国家』著者インタビュー
配信元)

(前略)

その最大の理由は、(日米地位協定にまつわる様々な問題が)沖縄の問題とされてしまっていることだと思います。もう一つの理由としては、日本はアメリカに守ってもらっていると(いう認識が国民の中にあるからだと思います)。

(中略)

 ただし、本当に(日本は)アメリカに守ってもらっているのでしょうか。日米同盟を強化することで、むしろ日本が戦争に巻き込まれるリスクも高まっているのではないでしょうか。

(中略)

 日米地位協定は、沖縄の問題ではなく、やはり日本という国のありかたの問題です。(中略) 世論が盛り上がることによって、日本政府は、日米地位協定の改定について、アメリカ政府に対して強く交渉に臨むことができるのではないかと思います。

確実に統一の方向で動いている韓国と北朝鮮 …ジャイアニズム国家アメリカの脅迫

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード氏や板垣英憲氏の情報を見ると、韓国と北朝鮮は、確実に統一の方向で動いているようです。記事では、“ペンス副大統領が…奴隷のままでいろと脅迫”とありますが、これがアメリカの一貫した態度なのです。アメリカの奴隷にならないと宣言する国を、アメリカはテロ支援国家と呼びます。代表的なところでは、イラン、キューバ、ベネズエラです。ロシア、中国ももちろんそうなのですが、もはや軍事的に対決しても勝てそうにないこの2国を、アメリカは勢いのあった時のISIS以上の脅威だと考えています。
 このジャイアニズム国家アメリカが、いつか世界の国々に対して謝罪する日は来るのかと疑問に思うのですが、今のトランプ政権では無理なような気がします。
 現在は、第三次世界大戦を絶対に起こさないこと、出来るだけ混乱を少なくして新金融システムへと移行することが最優先です。そのために、ディープステートを壊滅させなければなりません。トランプ政権の存在意義はここにあります。
 今日の板垣英憲氏の情報によれば、米CIAから安倍降ろしの指示が発令されたとのこと。この情報は、おそらく正しいものと思われます。
 あべぴょんはトランプ大統領に気に入ってもらおうと、ちぎれるほどに尻尾を振っていますが、そのトランプ大統領を中心として、ディープステート壊滅作戦が実行されているのです。ディープステートの末端として、必死に権力にしがみついているピンチラ(チンピラのトップ)があべぴょんです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会(2/10)
転載元)
国家非常事態対策委員会
総裁はお休みのようです。二人の間に隙間風が吹いているようです。

先週、CIAのアジア総監に至る人と会って、話をした。
戦後CIAを乗っ取たナチは、今は30代に世代交代した。もう隠れないで、反重量技術等を公開してもいいと言っている。

中国政府幹部は北朝鮮はアメリカの隠れ植民地だと言ったが、このCIA人間は何度も北朝鮮へ行ったことがあるが、同じことを言っている。

ペンス副大統領が来て、韓国に勝手に北朝鮮との統一をやるな、奴隷のままでいろと脅迫しているが、こんな人間と付き合う必要性はなくなっている。

軍事裁判による掃討がアメリカで進んでいる。日本には5月頃に回ってくるだろう。残っているのは日本と、イスラエル。時間の問題である。

もう一つ大きな話があった。ブーゲンビルの金鉱山の再稼働に反体制側も合意した。金本位制の暗号通貨を発行して、欧米が新しいプロジェクトを始める。中国の一帯一路に対抗して。

クリントンが最近に出てきたが、、ビデオ技術が進んで、顔と声が誰にでも変えられる。肉眼で見るまで信用できない。クリントンもソロスももういないか、グアンタモにいるかもしれないが。選挙中に倒れて、入院して、しばらくして代役が出てきた。その時に終わっていると言わんばかりである。

(以下略)
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本日の「板垣英憲情報局」
米CIAが「二階俊博幹事長、菅義偉官房長官、井上義久幹事長」に「安倍降ろし」を指示直後、井脇ノブ子元衆院議員が誕生会
◆〔特別情報1〕
 自民党派閥「志帥会」(二階俊博会長=自民党幹事長、元運輸相。、北海道開発庁長官、経済産業相)所属の井脇ノブ子元衆院議員の誕生会(1946年2月日生まれ、72歳)が建国の日(紀元節)の2月11日午前11時から、東武デパート14階バンケットホール(東京都豊島区西池袋1―1―25)で開かれた。米CIA(マイク・ポンペオ長官)の情報通信局長が2月9日午後8時から始まった韓国平昌オリンピック開会式の直前、天皇陛下や小沢一郎代表、二階俊博幹事長、米ペンス副大統領、韓国の文在寅大統領らに「南北朝鮮統一のネックになっていた最重要案件が、解決した」と一斉通報してきたのを受けて、「朝鮮半島統一」の動きが活発化、日本では米CIAから「自民党・二階俊博幹事長、菅義偉官房長官、公明党・井上義久幹事長」に「安倍晋三首相を政権から降ろし」という指示が発令された。この直後の「誕生会」だっただけに、「中国、モンゴル、チベットなど東アジアの教育・人材育成」に力を入れてきた井脇ノブ子元衆院議員の政治的言動が注目された。

FISAメモの公開でディープステート側がパニック状態 ~トランプ政権に対する様々な脅し工作~

竹下雅敏氏からの情報です。
 FISAメモの公開で、ディープステートがパニックになっているのがよくわかります。今日の最初の記事でYutikaさんが取り上げていましたが、“株価が666ポイント急落”というのは実にわかりやすい。また冒頭の記事で、“短期間のうちに3度の列車事故が発生”というのもそうで、メモ公開に賛成した議員を暗殺しようとして失敗したようです。
 これらの事はトランプ政権への脅しであり、“ワンタ資金をフランス国庫からアメリカに手渡されるのを阻止しようとしている”とあります。
 これがアメリカに戻り、トランプ大統領がこの資金を使ってアメリカ国内に雇用を産み出せば、トランプ大統領の再選は間違いありません。そのことは、ディープステートにとって致命的です。
 トランプ大統領の弾劾が上手く行きそうにない現状では、もはやトランプ一家の暗殺か、第三次世界大戦を誘発すること以外には、彼らの延命の手段がありません。
 その彼らとは誰かですが、冒頭の記事は、アメリカ、イスラエルの背後にいるイギリスを名指ししています。すなわち、英国王室とロスチャイルド家です。
 時事ブログでは、トランプ政権の戦う相手がロスチャイルド家であると指摘し、ロスチャイルド家が作った国であるイスラエルに焦点が集まってくるという見解を示しましたが、今のところ、この通りに動いていると考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トム・へネガン氏:英王室 対 アメリカの戦争
引用元)
(前略)
http://beforeitsnews.com/alternative/2018/02/us-war-with-britain-trump-death-threats-heneghan-3593820.html
(概要)
2月7日付け
トム・へネガン氏によると:
現在、アメリカは非常事態である。トランプは暗殺の脅迫を受けている。
トランプの暗殺計画に関与しているのがナンシー・ペロシ民主党下院議員であり、彼女はブッシュ親子と近しい関係にありディープステートの召使でもある。
(中略)
昨年の大統領選でイギリスのスパイとFBIはオバマのためにトランプをスパイしていた。彼らは米国民を裏切り暴動を起こそうとした。ブッシュ・ジュニアからオバマ政権まで、アメリカ合衆国は英君主国に直接監視されていた。
トニー・ブレアとBPの利益にためにブレア、ブッシュ・ジュニア、クリントン、オバマによって中東(特に、シリア、リビア、イラク)は破壊された。石油利権のために中東が血の海になった。
(中略)
アメリカで短期間のうちに3度の列車事故が発生したが、これはトランプへの脅しであり、ブッシュらが強奪したワンタ資金(433兆ドル)をフランス国庫からアメリカに手渡されるのを阻止しようとしている。
 (以下略)
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配信元)

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