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18/8/1 ソルカ・ファール情報:共産主義“見世物裁判”が米国で再び擡頭するという衝撃の後、ロシア軍指導陣は即座に対応 1/2

 アメリカ司法制度の劣化が進み、ロシア憎しの世論が微動だにしなくなり、ロシアが警戒を強めています。今回翻訳するにあたって、ソ連時代の“見世物裁判”と呼ばれたスターリンの大粛清の様子をざっと見たのですが……とにかくひたすら悪魔の所業です。特にモスクワ裁判の恐ろしさときたら凄まじいものです。皆が有罪を認めてしまうまでには、一体どのような恐喝や拷問があったのでしょう。
 この中心的人物とされる秘密警察長官ラヴレンチー・ベリヤに関して、ウィキペディアで「漁色と性的暴行」の項目を御覧頂ければ、当時の異様さがひしひしと伝わってきます。
 法の上にいる人間はここまで劣化するものなのですね。ヒラリー・クリントンの幼児レイプ容疑と不審死リストの数々を思い出しました。大局を論じる上ではすっかりさくっと無視されていますが、アメリカだけでなく今の日本にも通じるものが。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:共産主義“見世物裁判”が米国で再び擡頭するという衝撃の後、ロシア軍指導陣は即座に対応 1/2
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

自国の兵器を誇示して総力戦回避に努めるロシア


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の非常に厳粛な報告書によると、プーチン大統領参謀本部作戦総局局長アンドレイ・カルタポロフ大将ロシア軍の士気高揚を目的として作られた軍政治局の長として任命することを承認しました。

――ロシアにとって、世界中のキリスト教徒をテロから守るという【ロシア正教会のキリル総主教が2016年に宣言した】“聖戦ドクトリン”の下では到底許容することのできないソ連共産党見世物裁判が現在のアメリカで再び擡頭してしまった点から何よりも明白なように、彼らは皆ロシア連邦西側の間で総力戦となることが今や不可避だと分かっているのです。

――その【対応の】第一歩としてカルタポロフ大将はここ数日、アメリカの全ての臨海都市に壊滅的な惨事をもたらすため使われることが予定されている核配備済みの水中ドローン【型】“終末兵器マッハ3.5(時速2,685マイル)という驚異的なスピードで西側の戦艦全てを防御不能としてしまうKh-31超音速・空対地・対艦ミサイルについて、【一般の】人々に対する情報公開を促しています。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に該当するおおよその英語【訳】となっております。]



グローバリストによって攻撃に曝されるロシアのキリスト教徒


当該報告書によると、反キリストの悪魔的グローバリスト連中ドナルド・トランプ大統領彼を支持するアメリカ国内のキリスト教の愛国者勢力と存亡を巡る決死の戦いを繰り広げる中、彼ら【グローバリスト】はアメリカロシアで勝利を収めたキリスト教と手を組むことを阻むのに最大の心血を注いでいるのです。
――彼らの攻撃の第一手となったのがロシアは2016年の米国大統領選に“介入した”という馬鹿げた主張で、

――オバマクリントン政権の諜報諸機関が証拠を一切出さずしてそうだと言い張ったり、ロバート・マラー特別検察官ロシアの個人や企業や軍人に対して根拠のない“なんちゃって訴訟”を起こしたり、フェイスブックが何らの証拠も提示せずに数人のロシア国民がトランプヒラリー・クリントンや社会主義者の候補ジル・スタイン支持で15万ドル費やしたと言い募るというのが、唯一の“証拠”なのだそうです。

これが実際に起こったと説明あるいは証明できる証拠が誰の手元にも存在せず、“ロシアが米国選挙に介入した”というミーム非遺伝的手法によって人から人へと拡がっていく文化要素や行動体系)が“信仰箇条”と化した今、

――そしてそこから逸脱しようものなら即座に誰であっても“異端者宗教的な異端を信仰あるいは実践する人間としての烙印を押されてしまう事態に至り、この悪魔的グローバリストの帝国宗教ロシアにいるキリスト教の諸国民に対してその悪魔的な力を全力で解き放ったのだと当該報告書は続けています。

――そしてこの一週間だけでも:
バルト三国の一つエストニアが第二次世界大戦中に何百万人ものユダヤ人の大量殺人に関与したナチスドイツの武装親衛隊を讃える行進と式典を主催したのにNATOは同調しました。

バルト三国の一つラトビアがロシア連邦へ西側が侵略し丸ごと解体するようあからさまに訴えるのにNATOは同調しました。

悪魔的グローバリストの指導者で前米国大統領のバラク・オバマは絶対的指導者シリル・ラマポーザ大統領を祝福するために南アフリカに赴き――その地でオバマは“富裕層”の家屋を没収することを臆面もなく呼び掛けました

それを受けてラマポーザ大統領はすぐさま全ての南アフリカの白人キリスト教徒から土地家屋を没収するため新たに憲法改正することを呼び掛けました

――何万ものこの【南アフリカの】人々が皆殺しにされる前にプーチン大統領は無償でロシアの土地を約束しています

そして最も狡猾だったのは、悪魔的グローバリストが米国の議員連中を致命的なウイルスが数週間かからずして如何に素早く9億人以上の人類を殲滅するのかというゾッとするシミュレーションに参加させたことでしょう。

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遺伝子組換え食品表示の是非でアメリカ食品業界が分裂、有名メーカーが食品業界団体を次々脱退 遺伝子組換え天国の日本は?

 大変革の只中にあるアメリカで、食品業界にもかつてないような変化が起きているという記事です。
「食品製造業協会(GMA)」は有力な老舗ロビー団体で、これまで一枚岩を誇り食品政策に多大な政治力を発揮してきました。中でも、遺伝子組み換え食品については、表示義務を求める法案を次々と葬り、骨抜きにしてきました。こうしたロビー活動は、食品企業のニーズを受けてのものかと思いきや、所属する世界的に有名な食品会社は、むしろ、遺伝子組換えの原材料情報を開示すべきだとして、次々とGMAを脱退する異例の事態になっています。
 ジャーナリスト猪瀬氏の2年前の記事では、遺伝子組み換え食品の開発に熱心だった大手食品メーカーが、相次いで「脱・遺伝子組み換え」に方向転換をし始めたとあります。それまで表示義務もなく野放し状態だった遺伝子組み換え食品を嫌って、安全を重視する消費者があえて「不使用」を自主表示した食品を求めたことで、「非」遺伝子組み換え食品の売上高が飛躍的に伸びました。地殻変動とも呼ばれたほど急速な需要の伸びに、ハーゲンダッツなどの食品メーカーは、自主的に不使用の方針に転換しました。注目するのは、政府の食品医薬品局(FDA)や権威ある米国科学アカデミーが、遺伝子組み換え作物の安全性を訴えても、消費者が納得せずに、不使用の食品を選んでいることです。
 このような消費者の行動に呼応して「不使用」を表示することに方針転換した食品会社は、表示義務をなし崩しにするGMAと相反していき、昨今ついに分裂、脱退する流れとなりました。
脱退組の食品企業が新たに立ち上げた食品団体のモットーがすばらしい。
「消費者への情報開示」「環境問題への貢献」「食の安全性の確保」「健康的な食生活の実現」そして「従業員、取引先、地域への支援」という消費者の方を向いた目的が掲げられています。実現への課題はあっても、消費者が勝ち取った安全だと言えそうです。
 さて、世界の中でも極めて安全性に無関心な国、日本はどうするでしょうか。明日掲載する関連記事もぜひご覧ください。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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遺伝子組み換えで米食品業界が分裂
引用元)
猪瀬聖 | ジャーナリスト

米国で、世界的に有名な食品企業が所属する業界団体を次々と脱退し、食品業界が分裂状態に陥っている。最大の原因は、遺伝子組み換え食品などの原材料情報をどこまで消費者に開示すべきかをめぐる意見の食い違いだ。今月には脱退企業が中心となって新団体を旗揚げするなど、仲間割れが深刻化している。
 有力食品企業の脱退で大きく揺れているのは、1908年設立の老舗業界団体「食品製造業協会」(GMA)。全米有数のロビー団体で、会員企業から集めた豊富な資金を武器に、国や各州の食品政策、世論に大きな影響力を及ぼしてきた
(中略)
 大手食品企業が次々とGMAを脱退する背景にあるのは、食品の原材料表示の拡充を求める消費者ニーズの高まりと、そうした消費者ニーズに背を向けるGMAへの不信感だ。米国では、ミレニアル世代と呼ばれる比較的若い世代を中心に安全・安心で、かつ自分の価値観に合う食品を買い求める傾向が一段と強まっており、そうした食品を自分で選択できるよう、より詳細な情報の提供を求める声が高まっている。
(中略)
 業を煮やした消費者が、遺伝子組み換え原材料の使用が法律上認められていない有機食品や、「遺伝子組み換え原材料不使用」と自主表示した食品にシフト。その結果、これらの食品の売れ行きが急増し、自社製品にひそかに遺伝子組み換え原材料を使ってきた大手企業も早急に対応せざるを得なくなった

(以下略)
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米国の遺伝子組み換え市場に異変
引用元)
猪瀬聖 | ジャーナリスト

遺伝子組み換え大国・米国に異変が起きている。遺伝子組み換え食品の開発や販売を積極的に進めてきた大手食品メーカーが、相次いで「脱・遺伝子組み換え」を表明。7月には、全米初となる遺伝子組み換え食品の義務表示が、バーモント州で始まる。背景にあるのは、食に対する消費者の安全・安心志向の高まりだ
(中略)
 米国は世界最大の遺伝子組み換え大国。家畜飼料や様々な食品の原料となるトウモロコシや大豆は、生産量の90%以上が遺伝子組み換え品種に切り替わっている。食品業界の推定では、流通している食品の約80%には、何らかの形で遺伝子組み換え原料が使われている
(中略)
遺伝子組み換え食品の安全性に対する消費者の懸念を払しょくするかのように、権威ある米国科学アカデミーは5月17日、遺伝子組み換え作物は人や動物が食べても安全だとする内容の報告書を発表した。政府の食品医薬品局(FDA)も、遺伝子組み換え食品の安全性に問題はないと言い続けている
しかし、米国では、専門家や政府の見解を鵜のみにする消費者は多くない。
(中略)

現在、日本で表示義務の対象となっているのは、原則、遺伝子組み換え原料の含有比率が5%以上の場合に限られている。しかも抜け穴が多い。これに対しバーモント州のルールは、0.9%以上と、日本と大きな開きがある。
(以下略)

プーチン大統領とトランプ大統領の間でのロスチャイルド家を排除する合意は、もはや間違いない ~戦いはイスラエルとその背後にいるロスチャイルド家に絞られた~

竹下雅敏氏からの情報です。
 板垣英憲氏による超ド級の情報。あくまでも私の感覚ですが、この前の米ロ首脳会談で、ロスチャイルド家を排除する合意が、プーチン大統領とトランプ大統領の間に出来たという感覚があるのですが、昨日紹介した記事と今回の板垣氏の情報を見ると、もはや間違いないものに思えます。
 フルフォード氏によれば、ナサニエル・ロスチャイルドは改革派だとのこと。問題は彼以外の者が、素直に通達文書に従うか否かです。
 私の考えでは、現在ディープ・ステートの頂点に居るのはロスチャイルド家です。これまで、彼らに指示を与えていた上層部はすべて無力化されています。
 いよいよ、プーチン大統領とトランプ大統領の戦いは、イスラエルとその背後にいるロスチャイルド家に絞られてきた感があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
トランプ大統領は、プーチン大統領と連名で「FRBから一切手を引け」とナット・ロスチャイルドに通達、安倍晋三首相の自民党総裁「3選」戦略が揺らぎ始めている。
◆〔特別情報1〕
 米国トランプ大統領は、日本時間の7月27日、ロシアのプーチン大統領と連名で「FRB(連邦制度理事会)から一切手を引け」と命じる通達文書を英国ケンブリッジの欧州最大財閥総帥ジェイコブ・ロスチャイルド(ロンドン・ロスチャイルド6世、2017年8月8日脳梗塞で死去、81歳=非公開→世界銀行300人委員会内の地位は、小沢一郎代表が受け継ぐ)の長男・ナサニエル・フィリップ・ヴィクター・ジェイムス・ロスチャイルド(通称:ナット・ロスチャイルド)に送った。文書には、「もし従わない場合は、ロシアが後ろ盾になっている反イスラエル勢力を結集して、イスラエルを攻撃する。そのことに関して米国は一切関与しない。イスラエルを守ることもしない」と明記している。これは、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦からのトップ情報であり、1776年以来の大特ダネである。
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イスラエル兵を平手打ちのパレスチナ女性、解放 抵抗運動の象徴に
転載元)
若きパレスチナ人女性、アヘド・タミミさんが8ヶ月を過ごしたイスラエルの刑務所から解放された。タミミさんは同国兵士への暴行の容疑で逮捕された。刑務所当局が発表した。
スプートニク日本
タミミさん(17)はパレスチナ人にとって抵抗運動の象徴となった。デモは、パレスチナ自治政府が東エルサレムを将来の独立国家の首都と位置づけるにもかかわらず、米国がエルサレムをイスラエルの首都と認め、大使館を移転したことによって引き起こされた。

タミミさんはパレスチナ自治区に連れて行かれ、同地では歓迎式典が開かれた。

タミミさん逮捕の証拠となったのは広く拡散された動画。そこで彼女はイスラエル軍兵士に叫び、平手打ちをして足で蹴っていた。動画には兵士が反撃をする様子は映っていない。報道によるとタミミさんのいとこ(15)はこの事件の前にイスラエル軍との衝突で重傷を負い、3日間意識不明の状態をさまよっていた。

エルサレムの地位はパレスチナ・イスラエル紛争における鍵となる問題の1つ。イスラエル側は1967年の第三次中東戦争で東エルサレムを支配。「統一全エルサレム」はイスラエルの首都だと主張している。しかしパレスチナ側は東エルサレムを自国の首都にしたい。
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配信元)
 
 

ロスチャイルド家を権力から排除するため、“FRBの経営権を握る”つもりのトランプ大統領 ~米ドルは金で裏付けられるいくつかの準備通貨の1つになる~

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は、“FRBの経営権を握る”つもりのようです。そうなれば、ロスチャイルド家を権力から排除することができます。おそらく、米ドルは金で裏付けられるいくつかの準備通貨の1つになるのでしょう。新金融システムが背後で準備されており、トランプ大統領の一見破壊的な政治姿勢は、そうした新金融システムでより良いポジションを取るための戦術なのだと思います。
 “続きはこちらから”以降の一連のツイートは興味深いもので、大きな流れはこの通りではないかと思います。“日本の戦争屋たち、つまりは長州のテロリストたちと官僚機構”は、現在着々と進行している“世界政治のパラダイムシフト”に、ついて行けるとは思えません。あべぴょんが、キッシンジャー博士を始め、誰からも相手にされていないのはよく知られた事実です。
 私が危機感を抱くのは、新しい時代にふさわしい日本のリーダーが育っていないこと。はっきり言って、世界的視野を持つ政治家や知識人は皆無に等しい。現政権では、リーマンショック以上の大きな出来事が起こった時に、何ひとつ有効な対策が打てません。
 なので、できるだけ早く小沢一郎氏を中心とする新しい政権を作らなければ間に合わないという気がするのですが、現状は程遠いです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプは FRB の主導権を握る構え(解説)
引用元)
<引用元:CNBC 2018.7.20>Hilton Capital Managementのエクイティリサーチアナリスト、リチャード・ボーブ氏による解説
(中略)
ドナルド・トランプ大統領がなぜ連邦準備制度理事会の主導権を握るべきかという点については、複数の理由がある。
(中略)
第1、実行可能である事
(中略)
第2、規制
2010年7月のドッド・フランク法の成立後、FRBは金融業界に規制をかけるための絶大な権限を与えられた。(中略)… 大統領はすでに(中略)… こういった行き過ぎを是正するための対応を取っている。

第3、経済成長の停止
(中略)
現在のFRB政策は大統領の経済目標に真っ向から対立するものだ。
(中略)
大統領はFRBの主導権を握ることができるしそうするだろう。連邦準備制度を作る法律が書かれた時、財務長官がFRBの議長として指定されていた事が思い出されるようだ。我々はその時代に戻ろうとしている。
(以下略)
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Qアノンの情報
引用元)
(前略)
http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2018/07/x22reports-qs-biggest-bombshell-ever-something-huge-just-happened-its-going-to-change-everything-plus-everything-is-being-put-into-place-for-the-economic-transition-videos-2508687.html
(概要)
7月25日付け
(中略)
Qアノンによると、トランプ政権はFRBの経営権を握ろうとしています。
(中略)
オバマ政権(中略)… が、アメリカの機密情報を盗み出して外国政府に売却したりアメリカの最先端兵器テクノロジー(透明にするテクノロジー)を外国政府に(中国、ロシアも含む)に売却したことを隠蔽するためにその捜査を中止させました。

小児性愛(人身売買、奴隷売買)セックス・カルト犯罪に関与したとして新たに5人の容疑者が逮捕されました。その中にはアリソン・マック(ハリウッド女優)が含まれています。億万長者でありカナダ酒造の元会長のエドガー・ブロンフマンの娘のクレア・ブロンフマンも逮捕されました。
(中略)
トランプは先日のスピーチで、イランはこれまでのイランとは異なる国だとした上で、イランと協議を行う構えでいることを伝えました。(中略)… 背景には、イランや北朝鮮からディープステートの工作員らが追放されたということがあるのでしょうか。
(中略)
Qは、これまでの古い体制が組織的に破壊され、権限、支配権が人々の手に戻ることになると言っています。
(以下略)

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米露首脳会談以降、周囲を包囲されていることに気づき、狼狽する中国の習近平氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画は、1分~6分25秒の所と、21分~23分10秒の所をご覧ください。フルフォード氏は、米露で同盟関係を組んでいると言っています。コズミック・ディスクロージャーの情報をご覧になると、軍部が宇宙人達と協力関係にあるのが、はっきりとわかります。ここ最近のエメリー・スミス氏の情報は、このことを確信させます。
 おそらく軍部は、大統領ではなく、信頼する宇宙人達の情報を元に動いていると思われます。なので、ロシア軍、米軍は必然的に協調して動くと考えられるのです。また、北朝鮮の後ろ盾である瀋陽軍区も、この同盟関係の中に入ってきます。
 フルフォード氏は、中国が強くなり過ぎると困るので、米露のキリスト教同盟という形になっている。プーチン大統領とトランプ大統領の敵は同じで、ハザールマフィアであると言っています。
 藤原直哉氏のツイートを見ると、中国を牽制するためにロシアと友好関係を結ぶようアドバイスしたのは、キッシンジャー博士だとわかります。どうも、この前の米露首脳会談以降、習近平氏が狼狽していると感じていたのですが、今日配信された板垣英憲氏の情報でも、このことが確認されました。
 私が見るところ、トランプ大統領は10種体癖ではないかと思われます。マフィアの親分タイプです。信頼して甘えると、どこまでも保護してくれます。トランプ大統領と金正恩氏の間には、深い信頼関係が生まれた可能性があります。その意味で、金正恩氏はトランプ大統領の懐にうまく飛び込んだのではないでしょうか。
 トランプ大統領は、もともとプーチン大統領を非常に尊敬しています。文在寅大統領は、将来の南北統一を考慮すると、トランプ大統領、金正恩氏側に付く可能性が高いです。これらの状況から、習近平氏は突然、周囲を包囲されていることに気づいたのでしょう。
 中東支配を巡って、アメリカとロシアが代理戦争をやっている状況で、漁夫の利を得て、中国の影響力を拡大することが、これまで通りにはいかない可能性が高いです。
 習近平氏は政治的天才であり、非常に賢明な人なので、“次は中国が世界の覇者になる”というロスチャイルドの甘い囁きを、断ち切ることが出来るのではないかと見ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領とトランプ大統領の密室会談で起きていた事【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2018/07/26
配信元)
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配信元)
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
金正恩党委員長は、習近平国家主席から「非核化そのものを断れ」と唆され、「トランプ大統領との信頼関係を裏切ることになる」と言って、ミサイル発射場の解体を早めた
◆〔特別情報1〕
 米朝首脳会談(6月12日)から44日が経過、この間、天皇陛下と小沢一郎代表に託されている「MSA資金」の運用益から「440兆円」を北朝鮮(金正恩党委員長=元帥)に提供する手続きが順調に進んでおり、7月31日までには、「フィリピン→中国→北朝鮮」というルートで1度に送金できないので何回かに分けて送金されるという。金正恩党委員長は、米朝首脳会談の際、「入金を確認したうえで、8月1日からICBMエンジンの実験場など東倉里(トンチャンリ)のミサイル発射場の一部施設の解体開始を予定している」と約束していた。

 ところが、米国の北朝鮮分析サイト「38ノース」は23日、商業用人工衛星の写真をもとに、北朝鮮が同国北西部・平安北道東倉里(ピョンアンブクトトンチャンリ)にあるミサイル発射場で、一部の施設を解体していることを初めて確認したと発表した。

(参考)
「国際アジア・太平洋北米金正恩とトランプ北朝鮮ミサイル発射場の解体初確認 米国の分析サイト」朝日新聞デジタル(2018年7月24日13時04分配信)  ここへきてなぜ、解体の時期を早めたのか。習近平国家主席の発言が大きく影響していた。これは、天皇陛下のごく近くにいる側近筋からの情報である。