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トランプ大統領「ジョージ・ソロス、地獄に落ちろ」 ~トランプ大統領と米軍によるディープステート壊滅作戦は上手くいっている~

竹下雅敏氏からの情報です。
 前の記事のコメントで、どうやら、トランプ大統領はダボス会議で勝利宣言を行うらしいと記したのですが、この記事を見ると本当だったようです。偽者のジョージ・ソロスのスピーチには、聴衆はほとんど無関心で、トランプ大統領が、“英雄の歓迎に近いものを受けた”とのことです。
 略奪されたワンタ資金がアメリカ政府に戻って来ることを、ダボス会議の出席者のほとんどが知っていたのではないでしょうか。
 記事では、トランプ大統領がジョージ・ソロスに“地獄に落ちろと言った”とありますが、これが、トランプ大統領と米軍によるディープステート壊滅作戦の現状を、如実に物語ります。
 トランプ大統領は、上手くやっているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領:ジョージ・ソロスは地獄に落ちていい
大統領が、億万長者グローバリストについて感情をぶつける
転載元)
(前略)

Riva Mendoza, www.neonnettle.com
January 30, 2018


報道によると、トランプ大統領は、スイスのダボスで開かれた世界経済フォーラムでの、報道撮影の時間に、億万長者のジョージ・ソロスについて、彼の感情を吐き出したと言われる。
http://www.theneonnettle.com/tags/george-soros

世界の財界エリートたちが、将来の計画をするのに集まるこの場所で、晩さん会に出席していたトランプは、席に着くや否や、ある女性記者から「なぜ大統領は、クリームにありついた猫みたいに、にやにや笑っていらっしゃるのですか?」と訊ねられた。

米国土安全保障省長官の Kirstjen Nielsen が、トランプが答える前に割って入った、「彼がにやにや笑っているのは、今、ジョージ・ソロスに、地獄に落ちろと言ったところだからさ。」

ジョージ・ソロスは、ドナルド・トランプ大統領のことを、前から「世界にとって危険人物」と呼んでおり、聴衆に対しては、ドナルド・トランプは、アメリかに「マフィア国家」を創ろうとしているのだが、国内に根を張る諸組織のために、できないのだろう、と言った。
http://www.theneonnettle.com/news/3654-george-soros-calls-donald-trump-a-danger-tothe-world-at-davos

YourNewsWire によれば、世界中の主流メディアが、ダボスでのジョージ・ソロスの演説を報道した。それは、ほとんど、トランプ大統領批判に当てられたもので、トランプの大統領職は「世界にとって危険」であると、世界の人々を信じさせようとしたものだった。
http://yournewswire.com/trump-george-soros-hell/

この悪名高いグローバリスト億万長者によれば、人類の生き残りは、トランプが次の 12 か月の間に、弾劾されるかどうかにかかっている。「Open Society財団の生き残りだけでなく、我々の文明全体が、危険にさらされている」と、ソロスは言った。

しかし、ソロスのダボス・スピーチは、うまくいかなかった。ソロスは、聴衆が自分の側についているものと予想していたのだが、自分が無視され、トランプ大統領が、英雄の歓迎に近いものを受けたとき、当惑するばかりだった――と、ニューヨーク・ポストは報じた。ワシントン・ポストでさえ、この出来事を、ネガティブなトランプ物語に作り直すことはできず、大統領が、ダボスでは何とか “勝利した” と認めた。

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トランプ大統領、FISAメモを1月30日の一般教書演説で公開するか?〜ロスチャイルド家の影響力低下がより明確に!

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事を見ると、トランプ大統領は、例のFISAメモを、日本時間で1月30日に行なわれる一般教書演説で公開するのではないかと思われます。
 トランプ大統領がこのメモを公開すれば、攻守は完全に逆転します。私も下の記事の文末にある通り、“決然とした行動をとるべき時は、間近に迫っている”と思います。
 以前の記事でお伝えしたように、FISAメモには、オバマ、ヒラリー・クリントンの関係者の大きなグループが、トランプ大統領とその家族を暗殺しようとしていたこと、またその謀略に秘密結社が関わっていたことなどが書かれていたようです。
 以前、ロスチャイルド家の影響力は、1月半ば以降に目に見えて低下してくると予想しましたが、この予想は板垣英憲氏の情報で裏付けられました。しかし、このメモが公開されると、よりはっきりとした形になると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米下院情報委員会メモ公開の公算大、民主党は反撃準備へ
引用元)
米下院情報委員会は1月18日、トランプ大統領のロシア疑惑捜査に関連して、司法省と捜査機関によるFISA(外国情報監視法)の乱用があったことを示すメモを下院内で公開したが、近く一般への公開が決定される公算が大きい。


ワシントン・エグザミナーのバイロン・ヨーク氏のオピニオン記事によると、下院情報委員会は29日午後5時(米国時間)に会議を開き、上述のメモの公開の是非を問う投票を行う。

同委員会は共和党が多数派であるため、公開が採択される可能性が高い。公開には大統領の承認が必要となるが、トランプ大統領はすでに公開の支持を表明している。

(中略)

投票が行われるのは日本時間で1月30日の朝となり、ちょうどその頃トランプ大統領の一般教書演説が行われる予定だ。

(以下略)
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深層国家の扇動的無法は、決然とした告発を要求する
“ロシア-トランプ癒着”というペテンは、米政府の壮大な規模の、犯罪謳歌を代表する
転載元)

(前略)

SOTN(State of the Nation,代替ニュースと時評)January 27,2018

あなたが見ているものは、DOJ(司法省)やFBIの指導層、および彼らの多くの部局の共謀者による、前例を見ない、調査と司法権力の犯罪的乱用である。深層国家の無数の犯罪者たちは、実は、彼らが必要と考えれば、暴力クーデタも辞さない、ソフトクーデタを実行中である。」――ベテラン政治アナリスト

(中略)

オバマ政権とクリントン財団、コーミーのFBIとリンチのDOJ、ブレナンのCIAとジョンソンのDHS(国土安全保障省)、ポデスタの2016選挙運動とワッサーマン・シュルツのDNC(民主党全国委員会)――こういったすべては、アメリカ人民が今まで決して目撃したことのない、完全な犯罪性と、露骨な腐敗を、恥ずかしげもなくさらけ出している。

(中略)

キーポイント:考えられないほどに向こう見ずな、あのFISAゲート・スキャンダルは、まさに、このような傲慢と無知の、欠陥のある結婚が産み出した、奇形の政治的子孫である。しかし、この近親結婚的政治の深刻な欠陥児に対して、すべての米市民は永久に感謝すべきである。なぜなら、「FISAゲイト:民主党はついに終息した、深層国家は、自由落下的崩壊状態にあるhttp://stateofthenation2012.com/?p=92971

本当は何が起こったのか?

すべての人がもうこの時期までに、理解していてよいことがある――オバマ政権全体に及ぶ、政府高官や、政治的に任命された者たちの大きなグループが、共謀して国家反逆罪を犯したということ。

彼らの明らかな目的は、第一に、2016年の選挙人投票を無効にすること、第二に、ひとたびドナルド・トランプが就任したとき、アメリカ合衆国大統領を倒すことであった。

これらの扇動的計画を実行するために、これら多くの犯罪者たちは、鉄面皮にも、大統領選挙を勝ち取るために、トランプのロシアとの癒着という、根拠のない言いがかりを、共謀してつくり出した。

(中略)

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トランプ大統領、ダボス会議で勝利宣言か? / 末期症状のアメリカ 他 ~27兆ドル以上ものワンタ資金がフランスの協力で奪還し、アメリカに全額返還~

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード氏によると、現在のアメリカは末期症状だということです。
 1分25秒~4分50秒で、2月8日までは政府予算の先送りが出来たが、根本的な解決ではなく、アメリカは中国のお金がないと成り立たないと言っています。また、トルコがシリアでアメリカと戦うと宣言、パキスタンはアメリカの同盟国ではないと宣言、朝鮮半島ではオリンピックで共同チームを出す、カナダは、日本、EU、インドなどと組んで、アメリカとWTOで訴訟を起こすなど、アメリカの立場が危うくなっていると言っています。
 6分45秒~7分43秒では、ハワイと日本であったミサイル発射の誤報についてです。フルフォード氏はミサイルを発射したのはイスラエルの潜水艦で、ミサイル発射を北朝鮮のせいにする工作だったが、それが止められたと言っています。
 9分45秒~10分30秒では、現在、大英帝国復活のプロジェクトが進行中だとのこと。ハリー王子が黒人の血が入っている女性と結婚するが、これは人種差別で失敗した英国が、人種差別主義を撤廃し、英国人以外でも上に行けるような新しい英国を目指すというメッセージだそうです。これを中国にアピールし、中国人をトップにするからよろしく頼むという作戦だと言っています。
 11分58秒~13分57秒では、北朝鮮が核兵器を持った意味は、これで南北の統一を阻むことが出来なくなったということ。日本の自衛隊は、アメリカ軍と深いレベルで仲が良く、互いにハザールマフィアの被害に合っているという認識がある。沖縄は中国に近すぎてミサイルの射程圏内にあり、戦略的価値がない。アメリカ軍はインドネシア沖に新しい第7艦隊の拠点を築きたいと思っており、現在交渉中だと聞いていると言っています。
 15分10秒~15分50秒では、最近韓国が、慰安婦像の他に強制労働された人の像を立てて日本からお金を取ろうとしている件について、フルフォード氏はそうした工作に誰がお金を出しているのかを調べると良いと言っており、こうした工作の背後にはユダヤマフィアがいると言っています。
 18分13秒~19分7秒では、北中国の軍閥とモンゴルと朝鮮と日本は、言葉順とDNAとかを見ると同じ民族で、連携するとかなり強い。なので、団結出来ないように、いくつもの小国に分けて、ケンカさせる手法で分断作戦をやられている。なので、こうした手法に乗せられないことが肝要であると言っています。
 21分23分~23分28秒では、ブレトンウッズ会議の約束をアメリカは破り、東南アジアやアフリカの開発プランを行わなかったため、金が止められた。それで70年代初めに金が底をつき、石油本位制ドルに移行した。今は、イラン、ロシア、ベネズエラ、カタールなどがドル以外の通貨で石油を売ることにしたので、ドルが脅かされており、彼らは、代わりに暗号通貨をプッシュしている。
 中国は、金本位制人民元石油先物取引を上海で始めようとしたが、直前に上海沖でタンカーが爆発。その後、中国はアメリカの信用格付けを引き下げ、アメリカの債券を売るという発言をした。お互いが怒鳴り合いの喧嘩をしていると言っています。
 以上が、フルフォード氏の今回の動画での見解ですが、下に取り上げた記事を見ると、驚くべきことが起こっているようです。トランプ大統領はダボス会議に出席。一説には、ダボスで勝利宣言をすると言われていますが、次期尚早だとも言われています。しかし、下の記事が本当なら、トランプ大統領の勝利宣言は本物だということになります。
 驚いたことに、略奪されたと言われている27兆ドル以上ものワンタ資金が、フランスの協力で奪還作戦が完了し、全額がアメリカに返還されるというのです。ワンタ資金に関しては、最後に取り上げた記事に経緯が書かれています。引用元でご覧ください。
 文末、トランプ大統領が、この返還されるワンタ資金を用いて、アメリカ全域を対象とした巨大インフラ・プロジェクトを発表するとあります。また、トランプ大統領は、FBI内部の大規模な腐敗を今後発表すると言っています。最後に、ワンタ資金がもうじき国庫に返還されると言っています。
 この記事は、去年の12月20日のものです。非常に重要な記事だと思っていたのですが、ここにきて、確かにこの通りのことが水面下で動いていることが確認されました。今月末には、かなり大きな出来事が発表されると思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダボス会議、天体の動きで分かる激動する世界情勢 反日、嫌韓を煽る裏の人々、暗号通貨と支配者の関係【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2018/01/25
配信元)
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フランスがアメリカにワンタ資金を手渡します。
引用元)
(前略)

http://www.project.nsearch.com/profiles/blogs/french-bringing-475-trillion-to-usa-the-wall-is-paid-for
(概要)
1月24日付け

(中略)

今日、ホワイトハウスの記者会見でサラ・サンダーズ報道官は、フランスのマクロン大統領が近々訪米しトランプ大統領と会談すると発表しました。その時、トランプとマクロンによる初めての公式晩さん会が開催されることになります。

(中略)

この1年間トランプ大統領の下で、過去に略奪されたワンタ資金をアメリカに取り戻すための作戦を実行してきました。

(中略)

しかしこの度ワンタ資金の奪還作戦がやっと完了しました。

(中略)

これは27兆ドル以上の資金が略奪された史上最大の窃盗事件(前回、ワンタ資金についての記事をご紹介したとき、数千兆ドルと書いてしまいましたが、数千兆円の間違いでした。)でした。フランスの協力なしでは事件の捜査、資金の隠し場所の特定、そして資金を取り戻す作戦は成功しませんでした。

(中略)

全ての資金が返還されアメリカのインフラ整備が開始されれば、トランプの二期目は保証されると思います。

(中略)

ワンタ資金はパパブッシュに略奪された時点で27兆5千億ドルでしたが今では465兆ドルまでふくれあがっています。

(以下略)
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ワンタ資金、アトランタの空港の停電、ワシントン州の列車脱線テロの関係
引用元)
(前略)

<27兆5千万ドルの資金を握っている男、レオ・ワンタ氏について>
http://www.rense.com/general70/leo.htm

(中略)

2003年にバージニア連邦裁判所で勇敢な判事が下した裁決によって、ワンタ氏は米ソ冷戦の終わりに獲得した巨額の利益(2750兆ドル)の法定後見人に任命されました。

(中略)

問題は、なぜワンタ資金が使えない状態になっているかということです。
その理由は、ワンタ氏がワンタ資金を国庫に返還すれば、直ちにイルミナティに強奪されイルミナティの銀行の私用口座に移されてしまうからです。

(中略)

イルミナティの金融エリートは、ブッシュ犯罪一家とクリントン元大統領の協力により、既にワンタ資金から7520憶ドルを強奪しています。

(中略)

彼は2750兆ドルの受託者というだけでなく、レーガン政権下で財務省の高官兼非常に有能なU5シークレット・サービスでもあったのです。さらに(当時の)経済戦争の指揮官でもありました。
当時、彼は、ソ連による軍拡(軍事費の大幅な増額)を阻止するために金融操作を行いソ連を崩壊させました。つまり、ソ連の通貨を不安定化した上で2750兆ドルの利益を獲得し、その後、その資金を委託されました。

(中略)

http://beforeitsnews.com/alternative/2017/12/swamp-attacks-to-stop-wanta-tom-heneghan-3582069.html
(概要)
12月18日付け

アトランタの空港の停電とワシントン州のアムトラック列車の脱線事故について

(↑ レオ・ワンタ氏 邪悪なソ連を崩壊させた人物)

(中略)

どちらもディープ・ステートによる心理作戦です。

(中略)

ディープ・ステートは、ワンタ資金(2750兆ドル)が米国庫に返還されることで国の借金が完済されイルミナティからアメリカが開放されることに我慢がならないのです。これが実現されたならトランプ大統領は2期目も務めることになると彼等は認識しているため、2つのテロを実行しトランプ側に警告を発したのです。

(中略)

ワンタ氏がワシントン州に国営の高速鉄道システムを建設することは絶対に許さないというディープ・ステート側からの警告メッセージだったのです。

(中略)

トランプはもうじきアメリカ全域を対象とした巨大インフラ・プロジェクト(高速鉄道システム建設)を発表するでしょう。そしてそのプロジェクトの責任者はレオ・ワンタ氏となります。
トランプは数ヵ月以内に多くの計画を発表します。そして大量の雇用創出となります。トランプに批判的だった人々もトランプの偉業を称賛することになるでしょう。
トランプが今後発表することにたっている事柄の一つに、FBI内部の大規模な腐敗があります。その時、FBI関係者らは現行犯で逮捕されることになります。

また、トランプはワンタ氏が守ってきた2750兆ドルの資金がもうじき国庫に返還されると発表します。

(以下略)

ディープステートにとって致命傷になるのは、FISAメモとFBIが消失させた5万通ものメール ~ディープステートのCIAなどの諜報組織は、壊滅状態に追い込まれ一気に総崩れ~

竹下雅敏氏からの情報です。
 今、アメリカでは革命が進行中です。トランプ大統領と大統領を支える軍部が、ディープステートを追い詰めています。ディープステートにとって致命傷になると考えられるのが、記事にあるFISAメモと、FBIが意図的に消失させたと思われる約5万通ものメールです。
 昨日取り上げた記事でも、このメールの中には“トランプとトランプ一家の暗殺を企てるもの”が入っていたようで、 “FBI内や司法省内に存在する秘密結社が関わっている”ことがわかっているようです。この秘密結社は、“小児性愛犯罪、人身売買、生け贄など”の重大犯罪に関わっていたのは明らかで、どう考えても、この秘密結社とはイルミナティのことだと思われます。
 トランプ大統領は、このメモを暴露するつもりのようです。全て削除されたと言われているメールも、“全てトランプ側の手に渡っている”とあります。もしこれが暴露されると、トランプ大統領のロシア疑惑は吹き飛んで、ディープステートの目であり耳であるCIAなどの諜報組織は、壊滅状態に追い込まれます。おそらく一気に土俵際に追い詰められ、総崩れになるものと予想しています。
 引用元の記事では、“ディープステートの犯罪者ら…はヒラリー、オバマそして…ロスチャイルドの仲間”と書かれていますが、これはその通りで、彼らは裏のイルミナティです。加えて、バチカン側の表のイルミナティが、撲滅すべきカバールの連中だということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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反トランプFBI捜査官のメールデータ消失、大統領選翌日に「秘密結社」メールも
引用元)
FBIと司法省のFISA悪用に関する報告書が米下院内で公開された件に続いて、FBIの信用をさらに失墜させるような事実が露呈している。FBI捜査官ピーター・ストラック氏と不倫相手の同職員リサ・ページ氏の間で交わされた、重要な期間のメールが消失していることをFBIが明らかにしたのだ。

ストラック氏とページ氏

(中略)

メールデータが消失している期間というのは、2016年12月14日から2017年5月17日まで

(中略)

トレイ・ガウディ下院議員は、FOXニュースに次のように語っている。

「選挙の翌日、つまり二人が本当に起きて欲しくないと思っていたことが起きた翌日、(ストラックとページの間で)メールのやりとりがあり、こう書いていた。『ひょっとしたらこれが秘密結社の最初の会議かもしれない』
もちろん私は知りたい。『秘密結社』とは何のことなのか?」

(以下略)
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Qのメッセージ、他 続報
引用元)
(前略)

http://beforeitsnews.com/alternative/2018/01/q-these-people-should-be-hanging-video-3590401.html
(概要)
1月24日付け

Q: ‘These People Should Be Hanging’ – (Video)


(中略)

日曜日にQ(Qanon)は第二のアメリカ革命に関するメッセージ(タイトル:The shock heard around the world)を投稿しました。

(中略)

もしリークされたFBI内部のメール(5ヵ月分)がトランプとトランプ一家の暗殺を企てるものだったとしたらどうなる?

(中略)

FBIと司法省のこれまでの犯罪が大きな問題となるだろう。

(中略)

まだ我々はこれらの情報はリークしていない→小児性愛犯罪、人身売買、生贄など

(中略)

彼らがどれほど極悪で腐敗し堕落しているかを想像できる人などいない。
あなた方が最も信頼している者たちが最も罪深い者たちである。

(中略)

人類のためには、支配層エリートの60%は人前に出るべきではない。
彼らは絞首刑にされるべきだ。」

(中略)

ジョン・ラクリフ下院議員のツイート:
「今日、リークされた大量のメールを@TGowdyと私が再調査したところ、FBIの幹部らがトランプの暗殺計画に関与していたことが分かった。StrzokとPageがやり取りしていたメールを見るとFBI内や司法省内に存在する秘密結社が関わっていることが分かった。しかしFBIは5ヵ月間やり取りしていたメールを全て削除したと言われているが、それらは全てトランプ側の手に渡っている。

(中略)

Qは支配層エリートの犯罪者の60%が暴露されるべきと言っていますが、それには同意できません。彼らの犯罪は100%暴露され罪に問われるべきなのです。

(以下略)

米国が日本と協議をせずに勝手にシステムを使用する権利を持つ、日本配備予定のミサイル防衛システム「イージス・アショア」/護衛艦「いずも」を空母化して日米共同で使用する計画 ~アメリカは日本の国民を守る気はさらさらない~

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本に配備予定のミサイル防衛システム「イージス・アショア」は、“米国が日本と協議をせずに勝手にシステムを使用する権利を持つ”とのことです。ロシアのラヴロフ外相は、このことに強い懸念を示しました。
 自由党の玉城デニー議員は、独立外交を求めるラヴロフ氏の見解に対して、“現在の日米同盟を考えると非常に困難”だと言っており、独立外交のためには、“自らの政府のあり方”を考えなければならないが、安倍政権では難しいと言っています。
 ツイートにある東京新聞のスクープによれば、護衛艦「いずも」を空母化し、日米で共同使用する計画だとのことです。有事の際に、米戦闘機を発着させ、給油などの米軍支援を行うつもりのようで、仮に“米軍が北朝鮮を攻撃したら、日本は自動的に参戦”することになります。
 あべぴょんが憲法9条を死文化して、日本の専守防衛の立場を破棄し、いつでも戦争が出来る“普通の国”にしたがっている訳がよくわかります。あべぴょんが考えているのは、“米国と一緒に戦争をするための憲法改正”なのです。
 アメリカは、米兵が死ぬことを世論が許しません。しかし、自衛隊と日本の国民が死ぬのなら問題ないと考えているわけです。彼らは、日本を守る気などさらさらありません。日米安保条約は、日本の国民ではなく、天皇を中心とする支配体制、いわゆる「国體(こくたい)」を守るという約束なのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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玉城議員「日米同盟、対等な立場に」日本が自らの政府のあり方を再考する日は来るのか?
転載元)
スプートニク記者は23日、沖縄をめぐる内外の問題を取材するため沖縄に飛び、玉城デニー衆議院議員に話を聞いた。玉城氏は日米両国にルーツを持つ国会議員だ。スプートニクは沖縄と日米関係についてインタビューする中で、イージス・アショアの配備と「米国から独立していない日本外交」について質問を投げかけた。

スプートニク日本

ロシアのラブロフ外相が、日本に配備予定の米国のミサイル防衛システム「イージス・アショア」について、日本が独立して運用するとは思えない、と強い懸念を示したことで、あらためて露日関係の障害となっている、日本外交の姿勢に焦点が当たっている。(中略)...

日本に対して独自外交を求めるラブロフ氏の見解に対し、玉城氏は「理解する面もあるが、現在の日米同盟を考えると非常に困難」と話す。

玉城氏「イージス・アショアを置くのは、自国を防衛する目的であって、戦争の準備をしているのではない、という立場を理解してもらう必要があると思います。ところが今の日本政府は、米国と一緒になることで力を借りながら、自分達も力をつけていきたいという考えなのです」

北朝鮮から自国を守る日本の必要性については、ロシアも理解している。しかし日本政治に詳しいモスクワ国際関係大学のドミトリー・ストレリツォフ教授は、「イージス・アショアはあまりにも強力で高精度の武器であり、利用範囲が多様なので、北朝鮮の脅威にのみ対処する、というレベルをはるかに超えています。日本の領土にこのようなミサイル防衛システムが配備されることで、極東の戦略的パワーバランスが抜本的に変わる可能性があります」と指摘している。

ラブロフ外相はまた、「米国が自国の兵器をどこかに配備した際に、その兵器の管理を配備国に委ねたケースを我々は一つも知らない。私は、彼らが今回のケースで例外を作ることを非常に強く疑っている」と話している。

玉城氏「現実的には、イージス・アショアを『自分達で使うので結構です』と言えるだけの技術などが日本にはまだ伴っていないので、米国の力を借りて運用しなければいけません。日米同盟は軍事同盟であり、日本が持つことのできない軍事力を米国に頼っているわけです。できるだけこの軍事同盟の形が、軍事ではなく対等な立場に立った関係にならないといけません。そのためには、どこまで・どうやって、日本が自分達で責任を取るのか、自らの政府のあり方を考えなければなりませんが、現在の安倍政権がそれを考えるかというと、非常に難しいでしょう」



(以下略)
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配信元)