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[創造デザイン学会]ペドフィリア団 474 名一斉逮捕:外堀から中央へ迫るか? 〜大手メディアで報道されるとイルミナティは壊滅〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事で触れている通り、悪を滅ぼすにはピザゲイト事件を追及すれば良いわけです。大手メディアは、この事件をフェイク・ニュースだと言い張りますが、記事にある通り、現実にカリフォルニアで大規模な人身売買組織の摘発があり、474名が拘束されています。また、“続きはこちらから”以降では、“7万名の会員を持つペドフィリア犯罪団が暴かれこれまで184名が逮捕された”とあります。拘束された者たちの大多数は、子供たちへの性的虐待に関わっているようです。こうした事件が大手メディアで取り上げられるようになると、イルミナティは壊滅です。
 “彼らが考えるのは、一刻も早くトランプを消すこと”なのです。カバール(陰謀団)は、こうした罪を暴かれるのを恐れて、先の記事のような脅迫をしてきます。しかし、彼らがこうした愚かな行為をすればするほど、神々によって死刑を宣告され、次々に処分されていきます。神々は本当に改心した者と、最後まで抵抗する者を見極めるために、こうした連中を監視しています。彼らが逃げ切ることも、彼らの計画が成功することも、絶対にありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペドフィリア団 474 名一斉逮捕:外堀から中央へ迫るか?
転載元)
Greatchain
2017/ 02/ 16

米カリフォルニアで、人身売買をする者たちを狙った州規模の一斉手入れがあり、474 人が 拘束され、28 人の子供が救出されたというニュースが、いくつかの代替ニュースに、2 週 間ほど前から出ている。その一つはこう言っている――

https://twitter.com/LACoSheriff/status/826493643607269376/photo/1

(これらは、27 人の成人と 28 人の未成年女子を救出し、36 名の人身売買容疑者と 142 名のいわゆ る“ジョン”を証言した男女の功労官である)

「この一斉手入れは、人身売買と戦う州規模の作戦の一部として行われた、とロサンゼ ルスの郡保安官庁は、火曜日、発表した。

「KTLA によれば、30 以上の連邦、州、および地方法執行機関などが、ロサンゼルス 地域の対人身売買特別隊との合同で、第 3 回年恒例の“取り戻し建て直し”作戦に参加 した、と保安官庁が発表した。

「この作戦は、142 名の男性の買春行為と、36 名の男性の売春あっせんを含む 474 名 の逮捕者を出した。

「これらの逮捕者の中には、彼らと性的関係をもつ意欲のある別の成人に、金銭を払お うとしていただけの者も含まれることは、指摘しておかねばならない。

「自由のある国においては、セックスをカネで取引することは違法だが、その行為を映 画やDVDとして料金をとる場合は別である。アメリカで最も話題にならない抑圧の形 の一つは、娼婦の迫害という抑圧である。

「売春ということについて肝要なのは、それは、2 人あるいはそれ以上の合意した成人 による、カネによる性的好意の相互利益のことを言っているのであって、決して強制さ れた人間の取引ではない。

「それを踏まえた上で言うが、この作戦行動中に、係官たちが救出した 28 人の子供た ちは、性的に搾取されていて、性的取引の一方的犠牲者として、27 名の成人たちに奉 仕していたものである。これらの犠牲者は、自由意志の過程で生じたものでなく、彼ら の合意なしに、これらの病的な者たちによって、商品として売られ買われた者であった。

企業メディアが、“ピザゲイト”のことを、あたかも起こりえない、何か紙細工の陰 謀論であるかのように言って一蹴するとき、この現実物語は、彼らの主張をずたずたに する。実際、ロサンゼルス郡保安官の Jim McDonnell は、この逮捕において、〈我々が 扱っている状況が、いかにひどく悲しいものであるかが現れている〉と言っている。

「〈この問題が存在しないかのように言うのは、ただ、我々をより深くそこへ共謀させ るだけだと、新しく選ばれたサンディエゴ市法律顧問 Mara Elliott は言った。

まだ、これらの告訴には、ハイレベルの政府高官や法執行官が含まれているかどうかは 未知だが、それが存在したという事実は無視すべきではない。12 月の最初と次の週の 間、主流メディアが、ノースカロライナ州、ソールズベリーの Edgar Maddison Welch が、ワシントン DC の Comet Ping Pong ピザ店内で銃を発砲したことを初めて報道し て以来、主流メディアは、いわゆる“ピザゲイト”児童セックス犯罪集団を、ウソに基 づいた虚偽の陰謀論だと宣伝している。

「ウェルチは、ネット上で知った、ペドフィリアやワシントンのエリートに関わる物語 に基づいて、“コメット・ピンポン店”の中に、子供セックス奴隷がいないか、探そう としたのだと言われる。皮肉なことに、そして全く何の調査もなしに、クリス・ハンソ ン式のジャーナリズムによって、主流メディアとその大物幹部たちは、この陰謀論で言 われているすべての主張を、“フェイク・ニュース”からつくり出された虚構であると 宣言した。

「実際、ワシントン・ポストは〈そのすべては虚偽だった〉と簡単に決めつけた。ひょ っとしたらそうかもしれない。しかし、それがカリフォルニアで、これほど大規模に起 こり得るのであれば、それはアメリカのどこででも、確実に起こることができるだろう。 そしてそのような主張のすべては、子供を巻き込むこのような道をはずれた性犯罪を 暴くのに必要な手段をもつ、しかるべく訓練された警察によって、徹底的に調査されな ければならない。我々はカリフォルニア当局が、子供セックス犯罪集団を調査したこと に対して拍手を送る。法の裁きが、子供たちを食い物にする病的な者たちに、すみやか に及ぶことを願う。

» 続きはこちらから

元国家安全保障局スパイ:影の政府がトランプに対する核戦争を宣言 〜事態は緊迫するも大事には至らず 脅迫した元NSA職員は恐怖で怯えることに〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ピザゲイト事件が表に上るとまずい連中は、トランプの首を取るつもりでいます。冒頭の記事には、“影の政府が、トランプに対する核戦争を宣言した”とあります。トランプ大統領には米軍が付いており、米軍とロシア、中国は核戦争をするつもりが無い事は、これまで何度もフルフォード氏が語っています。今日の1本目に編集長が取り上げた動画では、“北朝鮮が特殊核ミサイルを飛ばした”とあります。“世界のどこでも、どんな場所でも…核ミサイルを撃ち込むことができる”というメッセージだということです。加えて関西、関東平野には、双方に、“500メガトンの爆弾が埋められている”とあり、ロスチャイルドは、“関東平野を爆発破壊し、北朝鮮に移動させる計画でいる”とあります。
 これらの情報を総合すると、トランプ政権とのアメリカの核戦争の相手は北朝鮮であると考えるべきではないかと思います。もちろん、金正恩が暴発すれば多くの人命が失われると共に、北朝鮮も消滅します。いわばこれは、ロスチャイルド家のトランプ大統領に対する脅しだと考えられます。フルフォード氏も動画の中で、トランプ大統領が、“誰かに脅迫された結果と考えればうなずける”として、トランプ大統領が大量逮捕に踏み切らない理由を、脅迫であると考えています。
 トランプ大統領は、大量逮捕、9.11の再調査、クリントン財団の捜査などを実行するつもりだと思います。ロスチャイルドを中心とする悪党どもは、脅しによってこれらを止めさせたいだけではなく、暗殺あるいはカラー革命によって、大統領の座を奪うことを考えているはずです。
 事態は緊迫していますが、おそらく大事には至らないと思います。というのは、トランプ大統領の身体の波動に今後変化があるようにも思えず、また、東京に住んでいる人たちの肉体の波動を観察しても、ことさら変化が感じられないからです。むしろ、今回のこうした脅迫とカリフォルニア州のダムの決壊騒動を考慮すると、これらに関わった者たちの死刑は確定したという事だと思います。神々、宇宙人にとって、こうした連中を処分するのは簡単です。実際問題として、明日になれば、トランプ大統領を脅した元NSAのジョン・シンドラーは、恐怖で怯えることになると思います。なぜなら彼の明日の波動を見れば、そうなることが予知されるからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領: 安らかに眠りたまえ
2017年2月16日
Paul Craig Roberts

ドナルド・トランプは大統領の権力を過信していたのだろうか? 答えはイエスだ。

トランプの主席顧問スティーブン・バノンは政治的に未熟だろうか? 答えはイエスだ。


この二つの質問に対する答えから、トランプは、彼の手には負えない状況にあり、大きな代償を支払うことになるだろうと結論できる。

代償は一体どれほど大きなものなのだろう?

ニューヨーク・タイムズは、アメリカ“諜報機関が、トランプ選挙運動が、選挙に影響を与えるためのハッキングや他の取り組みで、ロシア人と結託していたかどうかを知ろうとしている”と報じている。

元国家安全保障局(NSA)スパイのジョン・シンドラーは、同僚の諜報機関幹部が、陰の政府が、トランプに対する核戦争を宣言したので“彼は牢獄で死ぬことになるだろう。”という電子メールを彼に送ってきたと、ツイッターで書いた。 https://sputniknews.com/us/201702151050723578-intelligence-community-war-trump/

そうなる可能性はある。

(中略) 

トランプがフリンを首にしたことは、アメリカ大統領は、ロシア諜報機関に屈服させられているという、連中のインチキな非難を証明するものとして、彼の敵によって利用されている。失敗に気がついて、ホワイト・ハウスは、(中略)…トランプが彼に対する信頼感を失ったために、首にされたと主張している。トランプの敵は誰一人耳をかそうとしていない。そしてCIAは、売女マスコミに、偽ニュースを供給し続けている。

(中略) 

トランプは、彼が頼れるはずだった一人を首にしたのだ。もっとも明白な結論は、トランプはもうおしまいということだ。

(中略) 

記事原文のurl: http://www.paulcraigroberts.org/2017/02/16/trump-presidency-rip/


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引用元)
http://www.thedailysheeple.com/he-will-die-in-jail-intelligence-apparatus-admits-it-is-going-nuclear-on-trump_022017
(概要)
2月16日付け

(前略) 

オブザーバー紙の国家安全コラムニストであり元NSAアナリストのジョン・シンドラー氏は、日曜日のオブザーバー紙のコラム欄に、トランプに対するスパイの反乱が始まると題したコラムを投稿しました。
複数の諜報機関が、トランプ政権中枢にロシアと繋がりのある人物がいることに激怒しており、トランプに対して反乱を起こそうとしています。
シンドラー氏によると、現在、諜報機関とトランプの関係が最悪の状態であり、諜報機関はホワイトハウスに機密情報を提供するのを控えています。

(中略) 

現在、主要メディアは、親ロシアのトランプを激しく批判しています。

そしてシンドラー氏はツイッターで、「我々諜報機関は必ずトランプに復讐する。我々はトランプにかんかんに怒っている。諜報機関とトランプの戦争は新たな段階に入った。トランプは刑務所で死ぬことになるだろう。」と伝えました。

パレスチナ国家の樹立と共にイスラエルの消滅を意味するトランプ大統領の発言

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月15日のトランプ大統領とネタニヤフ首相の会談の記者会見で、トランプ大統領が、“2国家共存と1国家の両方の案を検討しているが、両者がいいと思う案が望ましい”と発言しました。この発言は、これまでのアメリカの政策の大転換を意味するものとして注目されます。
 ほとんどの方は、このトランプ大統領の発言を、パレスチナ国家の樹立を否定するものと受け止めています。実はそうではないのです。
 全く逆で、イスラエルの消滅を意味しているのです。実のところ、トランプ大統領は娘のイヴァンカさんを通じて、本当のエルサレム王国の場所がイエメンのアシール地方であったことを知らされています。これは、夫のクシュナー氏もネタニヤフ首相も知るところとなりました。
 実のところ、イスラエルの存続は非常に難しく、下の記事にあるように、キッシンジャー博士は2012年の時点で、“今後10年以内に、イスラエルからは何も残らないだろう”として、2022年にはイスラエルはもはや存在しないと発言しているのです。これは記事にあるように、“アメリカの16の情報機関によって作成された報告の内容もまた、キッシンジャー氏の語っていることと一致”しているのです。下の記事は2010年のものですが、CIAはイスラエルが存続することに疑問を示しているとし、“パレスチナとイスラエルの2つの国家の成立は実現不可能…人種と民族に関係なく完全な平等の民主主義原則を基礎とする1つの国家という解決策が提案される”としています。
 要するに、パレスチナ国家の樹立と共にイスラエルは消滅するのです。フルフォード氏も同様のことを言っていることに気をつけてください。
 現在トランプ政権の背後にいるのは、このイスラエルの消滅を予言したキッシンジャー博士です。イスラエルが存続出来ない理由として記事では、“イスラエルが9.11テロに関与したこと”を上げています。トランプ大統領は9.11テロの再調査を公約に上げています。再調査で9.11テロにイスラエルが関与した事実が立証されれば、イスラエルは存続出来ません。
 9.11テロの再調査を公約しているトランプ大統領に対して、ネタニヤフ首相が、“イスラエルにとって望みうる最良の友”と呼んでいるのです。ネタニヤフ首相はロシアのプーチン大統領と共に歩んでおり、彼はイスラエル消滅後のイスラエル人の脱出まで考えて動いているのです。
 イスラエル人が、記事にあるようにアメリカへと脱出するのか、それとも板垣英憲氏の言うネオ・マンチュリアなのか、また、今、サウジアラビアとアメリカが空爆している本来のイスラエル人の故郷であるアシール地方なのか、それは今のところわかりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ネタニヤフ首相「トランプ大統領はイスラエルにとって望みうる最良の友」。
(前略) 

 2017年2月15日、アメリカのトランプ大統領とイスラエルのネタニヤフ首相は会談に臨んだのですが、その後の記者会見でネタニヤフ首相はトランプ大統領を、

「イスラエルにとって望みうる最良の友」

と呼んだ
そうです。

 トランプ大統領が親イスラエルであることはよく知られており、また、実質的な閣僚である娘婿のクシュナー氏は正統派ユダヤ人であり、トランプ氏の娘のイヴァンカさんもユダヤ教に改宗しています。

 そのトランプ氏は、駐イスラエル大使館をテルアビブからエルサレムに移したいと何度も言ってます。

 エルサレムは国際的にはイスラエルの領土とは認められていませんので、イスラエルは大喜びですが、パレスチナの人々には認められることではありません。

 また、イスラエルが大反対してきたオバマ大統領の達成したイランとの核合意も、トランプ大統領は見直すとしています。

 それどころか、トランプ大統領は、イスラエルとパレスチナの共存について

2国家共存と1国家の両方の案を検討しているが、両者がいいと思う案が望ましい。もしイスラエルとパレスチナが満足なら、両者が最もいいと思う案で私も満足だ」

とも記者会見で言いました。

 二国家共存とは、イスラエルとパレスチナが国家として共存することで、国連など国際社会はこれがパレスチナ問題を解決する唯一の道だと考えており、アメリカの歴代大統領も曲がりなりにもこの方策を取ってきました。

 トランプ大統領が二国家共存でなくてもいいといったのは、パレスチナ国家の樹立はなくてもいいということを意味し、悪い意味での歴史的な大転換です。

(中略) 


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アメリカ元国務長官、「イスラエルは10年以内に消滅」
引用元)
アメリカのキッシンジャー元国務長官が、先頃、「今後10年以内に、イスラエルからは何も残らないだろう」と表明しました。

プレスTVが、アメリカの批評家、ケヴィン・バレット氏の記事として伝えたところによれば、著名な国際政治学者であるキッシンジャー元国務長官は、イスラエルの崩壊を語ることはもはや「タブー」ではないと述べたということです。
バレット氏は、これに関して、「キッシンジャー氏は、イスラエルは危機の中にあり、もし数兆ドルを与え、それを敵に対する軍事支援にあれば、イスラエルが救い出されるとは言っていない。彼は簡単に事実を述べており、その事実とは2022年にイスラエルはもはや存在しないということだ」としています。
バレット氏は、さらに、アメリカの情報社会が実施している事柄について触れ、イスラエルのいない中東に向けた準備について語っています。
アメリカの16の情報機関によって作成された報告の内容もまた、キッシンジャー氏の語っていることと一致しています。
この報告によれば、キッシンジャー氏がユダヤ人でイスラエルの古い友人であること、先の16の情報機関もシオニストロビーの影響を受けていることから、この報告や発言はさなる重要性を帯びている、ということです。
バレット氏は、アメリカの政府内でこのような発言が高まっている原因として、アメリカの政治家がイスラエルの狂信に疲弊していること、アメリカ人が公共の発言に対するイスラエルロビーの支配に疲れていること、イスラエルを支持するアメリカのユダヤ人社会の連帯が継続されていないこと、イスラエルが9.11テロに関与したことを知っていることなどを挙げています。


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シオニスト政権:20年で消滅
引用元)
(前略) 

●シオニスト政権:20年で消滅
http://abna.ir/data.asp?lang=3&id=193528
【6月27日 Ahlul Bayt News Agency】

 アメリカのCIAの研究では、シオニスト政権が今後20年を超えて存在することに疑問を示している。

 パレスチナのアル・ヨウム紙のウェブサイトでは、CIAの報告に、パレスチナとイスラエルの二つの国家の成立は実現不可能で、その代わりに、人種と民族に関係なく完全な平等の民主主義原則を基礎とする一つの国家という解決策が提案されるだろう、と予想している、と報じている。

 包括的で永続的な解決策は、1947年・48年の時と、1967年の時のパレスチナ難民の故郷への帰還である、とある。

 限られた個人にのみ公開されたこの研究は、パレスチナ人難民の占領地への帰還と、200万人のイスラエル人がアメリカへ今後15年間かけて脱出することを予想している。

(以下略) 

[YouTube]北朝鮮の金正男氏暗〇とマイケルフリン辞任は裏で繋がっている!! 〜キッシンジャー・トランプ政権vs CIA ・ワシントン官僚の戦い 第一ラウンドはCIA側が勝利〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 マイケル・フリン氏辞任と金正男氏の暗殺の背景について、大変優れた見解を示している動画です。動画では、トランプ政権と北朝鮮は、水面下で国交正常化交渉を行っていたのではないかとしています。動画の6分50秒〜8分の所では、沖縄駐留のアメリカ軍機が、北朝鮮に頻繁に出入りしていたということで、トランプ政権のバックにいる親中派のキッシンジャー博士の思惑は、北朝鮮脅威を除去することだとしています。
 2016年の11月17〜19日に、スイスのジュネーブで、米国務省ロバート・アイホーン元調整官と、ジョエル・ウィット元北朝鮮担当官が北朝鮮の2人の高官と会談したようです。この米国の2人の担当官はいずれもマイケル・フリン氏の部下であり、フリン氏はキッシンジャー博士の側近です。
 金正男氏はこうした交渉のメッセンジャーボーイ的な役割を果たしていたのではないかとしています。
 今回のフリン氏辞任と金正男氏暗殺は、キッシンジャー博士とトランプ政権が内々に進めてきた交渉に対して、ワシントン官僚たちが妨害をして来たという構図ではないかと指摘しています。大変参考になる見解で、ほぼこの通りではないかと思われます。
 キッシンジャー、トランプ政権vs CIA 、ワシントン官僚の戦いの第一ラウンドは、CIA側が勝利したようです。今後、キッシンジャー博士がどのような反撃に出るかに注目しましょう。
(竹下雅敏)
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北朝鮮の金正男氏暗〇とマイケルフリン辞任は裏で繋がっている!!
配信元)

ジェラルド・セレンテ氏がアメリカに未曽有の大恐慌が襲うことを警告 〜デフォルト後に準備されている新金融システムについて〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェラルド・セレンテ氏は、未来をかなり正確に見通す人物ですが、氏は、アメリカを未曽有の恐慌が襲い、社会的一体制が崩れ、非常に憂慮すべき事態になると見ているようです。私も、この可能性は十分に高いと思います。
 現在トランプ政権は、サウジアラビア、イランとのつながりを維持し、石油に裏付けられたドルの世界準備通貨としての地位を守ろうとしています。しかし、石油決済の通貨としてのドルの地位は崩れつつあります。ドル覇権が崩壊した時、世界に何が起こるのか。記事では、“デフォルトの連鎖により世界経済が崩壊します。不換紙幣で成り立っている世界の大国は全て崩壊します”とあります。
 これは、この通りだと思います。現在、金(ゴールド)に裏付けられた新金融システムが、デフォルト後の世界のために準備されていますが、今のところ、その支配権をめぐって激しい戦いが背後で起こっているようです。背後の動きの詳しい状況がわからないのが残念です。近いうちに、ニール・キーナン氏の記事を翻訳して掲載する予定ですが、その中に金融戦争の本質的な部分が解説されているのかどうか… 。
 私はこれまで、新金融システムの構築を目指している板垣英憲氏の言う「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の中に、ドラゴン・ファミリーのトップの人間も当然メンバーとして入っていると思っていたのですが、今ではそれが間違いだと思うようになりました。おそらくドラゴン・ファミリーが目指している新金融システムと、ロスチャイルドを中核とする「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」が目指している新金融システムは別のものではないかと思います。
 だとすると、様々なことが理解できるのです。ただ、あくまで想像であり裏付けになる情報がないので、私の想像する金融戦争の枠組みは、時事ブログではなく、“シャンティ・フーラのブログ”の中の「レイノルズ一家」で、あくまでフィクションとして説明したいと思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://investmentwatchblog.com/warning-the-banks-will-collapse-very-soon-will-that-cause-a-complete-and-total-collapse-of-society/
(概要)
2月14日付け

(前略) 

アメリカを含むAAAと格付けされた上位5ヵ国は、突然負債コストが急上昇し、社会的一体性を脅かすような緊縮財政計画を実施しなければなら状況になる可能性が非常に高いとムーディーズが警告しています。

(中略) 

ムーディーズと同様に経済アナリストのジェラルド・セレンテ氏もアメリカを未曽有の大恐慌(Greatest Depression)が襲い社会的一体性が崩れるだろうと警告しています。

セレンテ氏は、アメリカの未来は非常に憂慮すべき事態になると警告しています。セレンテ氏のこれまでの経済見通しは全て当たっていました。


アメリカ経済は現金取引ではなく貸借取引に基づいて運営されてきました。

(中略) 

ドルが世界準備通貨であるがために、いくらでもお金が借りられるのです。

(中略) 

アメリカが複数の債権国から同時に返済を迫られると、その1000分の1しか返せません。
デフォルトの連鎖により世界経済が崩壊します。不換紙幣で成り立っている世界の大国は全て崩壊します。

(以下略)