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[Kグループ]最終戦線が張られようとしている 〜小沢一郎氏からの告発〜【前半】

翻訳チームからの情報です。
 ニール・キーナン氏の最新情報をまとめました。2016年12月30日付けの記事に詳しい情報がありましたので、そちらがメインになっています。2回に分けて公開いたします。
 すごい情報が寄せられています。天皇の代理人と称する日本人が、FED’s(連邦準備制度・CIA・FBIなどの連中)を隠れ蓑として、韓国の長老たちを騙し、100兆ドル〜100京ドルとも言われる、人道的計画に使われるべきドラゴン・ファミリーの金を巻き上げようとしているようです。"FED’sは天皇の矢面に立つことで、20%を得ることになっている"とあります。また盗んだ金の使用目的は、"自国の借金を帳消しにするつもり"とあります。つい最近、"天皇陛下が、中国に対する米国の借金の半額分の小切手を、マティス長官に直接手渡した"という出来事がありましたが、これとの関係はどうなるのでしょうか。
 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、小沢一郎氏を首相に支持していますが、驚くべきことに、今回のニール・キーナン氏に寄せられている情報提供の大半は、小沢一郎氏からのもので、小沢氏もまた騙され、巻き込まれてしまったとあります。動画によると、キーナン氏本人ではなく友人に接触したようです。ちなみにその動画ではキーナン氏が、「第二次世界大戦をけしかけに欧洲くんだりまで来たのは日本の天皇じゃーっ」と非難しています。また第二次世界大戦でドイツを裏で支援していたのが英国と米国で、そういった事実も近々公開されるだろうとのことでした。
(翻訳チーム)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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最終戦線が張られようとしている
転載元)
【冒頭の要約:
これまでアメリカの選挙では二大政党のどちらが勝っても同じことだった。上院も下院も、手を携えては我々人民を騙してきた。しかしトランプ大統領選出を受けて、今や形勢は逆転した。これからは我々が政治家や銀行家ギャングを裁く時代である。
アジェンダ21やアジェンダ30で世界人口の90%を殺害しようと計画したことを忘れるつもりはないので、カバールは肝に銘じるように。

西洋の金融システムの3度目の乗っ取りに関しても、詳細に情報を握っていることを宣言しておく。1度目と2度目は第一次および第二次ブレトン・ウッズ協定である【※1944年と1995年の協定】。1月20日のトランプ大統領就任を前に、東洋そして西洋にある金融資産を全て盗み取ろうとする3度目の試みが行われている。

コバヤシヨシアキなる人物が、現在韓国にある掩蔽壕【※第二次世界大戦などでドラゴン・ファミリーから奪った金銀財宝を隠すため、アジア各地に掘り散らかした保管場所】から盗もうと動いている。彼は日本の皇室と連携しており、この窃盗事件における天皇の右腕だ。

【以下、おそらく韓国の金塊&貨幣泥棒に関わった日本人三名の公開処刑(笑)。動画によると「おめーら、自業自得じゃ!」だそうで~す。】

編注)元記事のこの部分には、日本人二名の日本語名刺画像および一名の英文パスポート情報がありましたが、この翻訳版では省いております。 

彼らはドラゴン・ファミリーは存在しないとか、トランプと手を結んでいるとか、噴飯ものの主張を繰り返している。【中略】だが同時にコバヤシは、FED’s(連邦準備制度・CIA・FBIなどの連中)は天皇の手駒であり、コバヤシ自身はただの仲介者に過ぎないとも言い廻っている。トランプ氏が1月20日に正当な地位に就けるよう、FED’sと必死に対決しているというのに、これでは矛盾も甚だしい。

【中略】 

彼ら【コバヤシ達】がFED’sを利用しているのは事実である。FED’sだけでなく、クリントンやオバマやブッシュ一族、そしてイギリス女王と日本の皇室も含めてグルだ。

※アジアの様々な島から金塊を盗むドイツ人、イギリス人、およびアメリカ人

※アジアの様々な島から金塊を盗むドイツ人、イギリス人、およびアメリカ人


目的は韓国の掩蔽壕から何種類もの貨幣を購入しようとしている。【中略】その額は100兆ドル(日本円も掻き集められるだけ獲得しようとしている)、いや下手すると100京ドルかもしれない。

確かに掩蔽壕は保管者によって管理されている。だが、資産の正当な所有者はそこに預けた人間であり、資産は国際決済銀行に預け人名義で登録されている。

【要約:資産はきちんと守られるのが筋だというのに、本来の価値の20から30%で売り払われようとしている。買収を目論む国々は、自国の借金を帳消しにするつもりなのだ。

【中略】 

長老たちの一部がこういった取引を行い、世界の脆弱な金融システムを深刻な危機に陥れている。世界の金融システム【自体】を書き換えれば済む話だというのに。

国際決済銀行やIMFや世界銀行を排除する時が来たのではなかろうか?

【中略】 

彼らは小規模の取引を既に終え、上記の掩蔽壕群から様々な貨幣を一掃するだけの資金を有していること、【さらには買収によって、借金帳消しを望む】各国に対する支配の確立が可能なことを証明してしまっている。

現在、韓国にはCIAの請負人が一名いる。フィリピンで所有権者と称する人物と会った後に、巨額の金塊を購入しようと試みているのだ。この請負人によれば、当該金塊は2005年に韓国政府に寄付されたのだという。もしこの話が真実であれば、購入も可能かもしれない。

【韓国銀行の口座所有権の証明書と、その口座の中身である34,000トンの金塊預入れ証明書。 1971年の預入れ地点がフィリピンのダバオにあるリトル・トーキョーであること、口座署名者が「エメリンダ・イラガン・モラレス」とフィリピンっぽい名前であることから、上述のフィリピン人自称所有者とリンクしているかもしれません。 訳者には無縁の世界なので意味がよく分からないのですが、口座番号の名称として「A004-08銀の日本円通貨」とあります。銀貨が何か関係しているのでしょうか。】

韓国銀行の口座所有権の証明書と、その口座の中身である34,000トンの金塊預入れ証明書。
1971年の預入れ地点がフィリピンのダバオにあるリトル・トーキョーであること、口座署名者が「エメリンダ・イラガン・モラレス」とフィリピンっぽい名前であることから、上述のフィリピン人自称所有者とリンクしているかもしれません。
訳者には無縁の世界なので意味がよく分からないのですが、口座番号の名称として「A004-08銀の日本円通貨」とあります。銀貨が何か関係しているのでしょうか。】


真偽を確かめるのは左程難しいことではない。知り合いに一本電話をするだけで、私はこれが全くのでっちあげであり、国際決済銀行に預入れ人としても所有権者としても登録されていないことを確認した。
奴らは法的に何も所有していない。所有権者はゴールデン・ドラゴン・ファミリーなのだ。


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中途半端な陰謀論者になっているトランプ政権、ロシアが求める“世界的安定に対する特別な責任の自覚”

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアは大統領選でトランプ氏が勝利したことに安堵しましたが、トランプ政権を手放しで賞賛しているのではなく、慎重に様子を見ていると思います。この間のトランプ政権の混乱はかなりのもので、特にイラン、ロシアに対する態度は、トランプ政権が政治的には素人集団であることを露呈してしまっています。
 冒頭の記事で、ロシアのラヴロフ外相が、わざわざ“常識の勝利感に期待しており… ”と発言しなければならないほど、トランプ大統領とその周りにいる人々の発言は非常識なのです。彼らのイラン、そしてイスラム教徒に対する発言は論外で、激しい人種差別的な偏見、あるいは優生学思想の持ち主ではないかと思わせるもので、完全な非常識の範疇に入ります。また、ウクライナやクリミアに関する発言は、彼らが世界情勢に関して正しい認識を持っていないことを露呈しています。
 こうした混乱の最大の原因は、中途半端な陰謀論者でイエズス会のアジェンダを推進しているスティーブン・バノンに、トランプ大統領は大きな影響を受けているからではないかと思います。トランプ大統領は、いわば中途半端な陰謀論者なのです。早々にロシアに行って、正確な情報をプーチン大統領をはじめロシアの専門家に講義してもらった方が良いと思います。
 彼らの政治的無能さは、下の記事を見るとよくわかります。記事の中程にウォールストリートジャーナル紙に掲載された“匿名の情報筋からの発言”が出ています。“ホワイトハウスはロシアとイランの関係の中に、「楔を打ち込む」ことを望んでいる”というわけです 。私も当初、トランプ政権の言動はイラン、中国とロシアの間に楔を打ち込む事ではないかと考えていましたが、どうにもそれでは説明がつきません。記事にあるように、彼らの言動は逆に、“ロシア‐中国‐イランという関係強化につながる”のです。ロシアは、米国かイランかという二者択一を選びません。ロシアのこれまでの動きを見ていると、すべての国との対等の関係、冒頭の記事では“相互尊敬”と書かれている、この通りのことを実践しています。要するに、ロシアは、米国、イラン、中国のいずれの国とも、対等な関係を結び、アメリカに付くという発想が無いのです。
 ロシアが他の国に求めているのは、政治的な駆け引きではなく、互いの信頼関係と、“世界的安定に対する特別な責任の自覚”だと思います。
 ロシアが構築しようとしているこの世界標準とも言える政治的スタンスを、果たしてトランプ政権は理解することが出来るのでしょうか。
 ただ、トランプ政権をキッシンジャーが背後で動かしているとすれば、こうしたトランプ政権の現在の混乱状態は、思わぬ効果を生んでいます。基本的にトランプ政権を支持している私のような者でも、現在のトランプ政権には疑問を感じざるを得ません。であればなおさら、EUのようなこれまでアメリカのポチ国だった国々では、一層アメリカ離れが促進します。このため、EUは急速にロシアに接近しつつあります。これを意図してキッシンジャーが行っているとすれば、その政治的手腕はまさに天才的だということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ラヴロフ外相:ロシアは米国とプラグマティズムと相互尊敬の関係を望んでいる
転載元)
ロシアのラヴロフ外相はミュンヘン安全保障会議で演説し、ロシアは米国とプラグマティズムと相互尊敬の関係を望んでいると述べた。

ラヴロフ外相は、「常識の勝利感に期待しており、我々が米国と望んでいる関係は、プラグマティズム、相互尊敬、世界的安定に対する特別な責任の自覚の関係だ」と述べた。

またラヴロフ外相は、ロシアは誰とも争いを起そうとしていないが、自国の利益を常に保護することができると指摘した。

先に、NATOのストルテンベルグ事務総長はミュンヘンでラヴロフ外相と会談したなかで、NATOは「ロシアとは対話が必要であるとの立場を断固として堅持」していると語った。
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トランプ氏の反イラン政策 ロシア-イラン-中国枢軸の強化を招く恐れ
転載元)
イランは米新政権の下で再び米国の主たる敵になりつつある。一方でトランプ氏がさかんに行う反イラン政策は米国の対露、対中関係にも影響を及ぼす懸念がある。

トランプ大統領はフォックスTVからのインタビューに答えたなかでイランを「テロ国家ナンバー1」とみなしていることを明らかにした。トランプ氏の選挙前公約としてイランの核プログラム合意を破棄すると公言したこと、そしてつい先日米国がイランに対して新たな制裁を発動したことを考慮すると、ほぼ100%の確信をもってイランが国際舞台において米国の主たる敵国となりつつあるといっても過言ではない。

関連記事:イランはテロ国家ではない 露外務省

これとまったく正反対の立場を占めているのがロシア。ロシア大統領府のペスコフ公式報道官はロシアとイランの関係を「善隣かつパートナー」関係と規定し、ロシアはこれを 大事にしていると指摘した。2月8日に実施されたイラン核開発プログラムの六カ国合意実現化に関するロシア・イラン協議の結果、ロシアのセルゲイ・リャブコフ外務次官は核合意は「国際関係を安定化させる重要な要素」であり、ロシアとイランの協力は「ロシア外交政策の変わることのない要素」となったと強調した。

イラン核開発プログラム合意に同じく調印した中国からも、外務省ル・カン公式報道官が政府はいかなる一方的な制裁にも反対し、すでに米国には抗議の外交文書を送ったことを明らかにしている。

関連記事:米国、対イラン追加制裁を発動

米国政権はイランや、特にテロやシリア紛争での行為がしばしば非難の対象にされている親イランの武装組織「ヒズボラ」が役割を活発化したことに神経を尖らせている。だがもうさらに、より核心的と思われる別の動機が先日ウォールストリートジャーナル紙に掲載された。同紙が新米政権内の匿名の情報筋からの発言として掲載した記事には、ホワイトハウスはロシアとイランの関係のなかに「楔を打ち込む」ことを望んでいるという内容が書かれていた。つまりロシアは米国を選ぶか、それともイランを取るかという選択を突きつけられたということだ。だが問題はロシアが取引にのるか、それともこれがロシア-中国-イランという関係強化につながるかということにある。この3国間の枢軸。これは主導的な米戦略家ズビグネフ・ブレジンスキー氏も米国外交政策の悪夢として記述しているが、より手ごたえを増しかねない。しかし同時にブレジンスキー氏は米国はイランがロシアと中国との同盟に参加しないうちは、ある段階までは反イランの姿勢を復活させるべきではないとも警告している。

ところが状況はまさにこの方向で動いている。ロシアとイランはシリアにおける「ダーイシュ(IS、イスラム国)」に対抗する戦いで緊密な協力を行っている。イランは上海協力機構のオブザーバー国であり、この組織自体がロシアと中国の主導の下にアジアでその影響力を常に拡大していることから、イランも完全なメンバーとして加わりたいとする申請をすでに行っている。イランの役割はロシアにとって、そして今や中国にとっても欧州へつながる新「シルクロード」を敷く上で非常にデリケートなカフカス、カスピ海水域、アフガニスタンを含む中央アジアという地域を安定化させる上で過小評価できない。ロシア大統領府はイランのロウハニ大統領の訪問を待っている。これと同時にプーチン大統領の2度にわたる中国実務訪問も発表された。つまり動きとしてはこの3国の接近の方向に向かっているのだ。ロシア-イラン-中国枢軸がそのメンバーの外交政策の効果をなによりもまずアジア太平洋地域で高めることは指摘しておかねばならない。同時にこれは米国とその同盟国の憂慮を招かないわけにはいかないのだ。

トランプ大統領がツイッターで米国の有力メディアを「アメリカ人民の敵」と書き込む 〜 日本はまだコントロールされている

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領がツイッターで、米国の有力メディアをウソつきメディアだとして、“アメリカ人民の敵”だと書き込んだようです。これは事実ではないでしょうか。米大統領が有力メディアに対してこのように言い放ったことで、多くの人々のメディアに対する意識に変化が出てくると思われます。
 櫻井ジャーナルでは、ドイツのジャーナリストの告発に触れています。“嘘をつき、裏切り、人々に真実を知らせないことで、多くの国のジャーナリストがCIAに買収されている”と言うのです。米大統領選以降のアメリカの混乱を見ると、トランプ政権と有力メディアが対峙していることは明らかです。もちろん、有力メディアの背後にいるのはCIAです。現在では、米国民の大半は大手メディアの報道を信じなくなっています。
 ただ、日本ではまだこういう状況では無いようです。日本のメディアもCIAにコントロールされているのは明らかで、森友学園の国有地払い下げ問題を有力メディアが報じない事からもよく分かると思います。
 大手メディアが決して触れないのは、アメリカについての真相です。櫻井ジャーナルでは、“支配システムの暗部を暴こうとする人々を彼らは徹底的に攻撃する”とあります。日本の政治家、報道関係者もかなりの数の人が不審な死に方をしていることを考えると、日本のメディアがほぼ完全にコントロールされているのが分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国民の敵である反米メディアトップ5
引用元)
http://beforeitsnews.com/alternative/2017/02/whoa-trumps-hit-list-he-just-put-out-a-list-of-the-top-five-that-are-destroying-america-video-3479379.html
(概要)
2月18日付け

昨日、トランプは記者会見の後で、ツイッター上で嘘吐きメディアを激しく非難しました。
トランプは、アメリカを破壊している反米メディア、トップ5をリストアップしました。
アメリカの最大の敵はニューヨークタイムズ、2位はCNN、3位はNBC、4位はCBC、5位はABCです。またトランプは、これらのメディアは私の敵ではなく米国民の敵であると明言しました。


(以下略)

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米国の有力メディアを「アメリカ人民の敵」だとトランプ大統領はツイッターに書き込んで批判
引用元)
ニューヨーク・タイムズ、NBCニューズ、ABC、CBS、CNNのような偽報道メディアはアメリカ人民の敵だとドナルド・トランプ大統領はツイッターに書き込んだ。確かに間違いではない。ユーゴスラビア、アフガニスタン、イラク、リビア、シリア、ウクライナなどアメリカの侵略を正当化するプロパガンダを繰り広げてきたのは、こうしたメディアにほかならない。

その一方、支配システムの暗部を暴こうとする人びとを彼らは徹底的に攻撃する。

(中略)...

ドイツのフランクフルター・アルゲマイネ紙(FAZ)の元編集者、ウド・ウルフコテもメディアとCIAとの関係を告発している。(中略)... 嘘をつき、裏切り、人びとに真実を知らせないことで、多くの国のジャーナリストがCIAに買収されているとしている。

(中略)...

有力メディアとCIAは緊密な関係にある。そのCIAと敵対関係にあるトランプが有力メディアをアメリカ人民の敵だと表現するのは必然なのだろう。

(以下略)

[創造デザイン学会]ペドフィリア団 474 名一斉逮捕:外堀から中央へ迫るか? 〜大手メディアで報道されるとイルミナティは壊滅〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事で触れている通り、悪を滅ぼすにはピザゲイト事件を追及すれば良いわけです。大手メディアは、この事件をフェイク・ニュースだと言い張りますが、記事にある通り、現実にカリフォルニアで大規模な人身売買組織の摘発があり、474名が拘束されています。また、“続きはこちらから”以降では、“7万名の会員を持つペドフィリア犯罪団が暴かれこれまで184名が逮捕された”とあります。拘束された者たちの大多数は、子供たちへの性的虐待に関わっているようです。こうした事件が大手メディアで取り上げられるようになると、イルミナティは壊滅です。
 “彼らが考えるのは、一刻も早くトランプを消すこと”なのです。カバール(陰謀団)は、こうした罪を暴かれるのを恐れて、先の記事のような脅迫をしてきます。しかし、彼らがこうした愚かな行為をすればするほど、神々によって死刑を宣告され、次々に処分されていきます。神々は本当に改心した者と、最後まで抵抗する者を見極めるために、こうした連中を監視しています。彼らが逃げ切ることも、彼らの計画が成功することも、絶対にありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペドフィリア団 474 名一斉逮捕:外堀から中央へ迫るか?
転載元)
Greatchain
2017/ 02/ 16

米カリフォルニアで、人身売買をする者たちを狙った州規模の一斉手入れがあり、474 人が 拘束され、28 人の子供が救出されたというニュースが、いくつかの代替ニュースに、2 週 間ほど前から出ている。その一つはこう言っている――

https://twitter.com/LACoSheriff/status/826493643607269376/photo/1

(これらは、27 人の成人と 28 人の未成年女子を救出し、36 名の人身売買容疑者と 142 名のいわゆ る“ジョン”を証言した男女の功労官である)

「この一斉手入れは、人身売買と戦う州規模の作戦の一部として行われた、とロサンゼ ルスの郡保安官庁は、火曜日、発表した。

「KTLA によれば、30 以上の連邦、州、および地方法執行機関などが、ロサンゼルス 地域の対人身売買特別隊との合同で、第 3 回年恒例の“取り戻し建て直し”作戦に参加 した、と保安官庁が発表した。

「この作戦は、142 名の男性の買春行為と、36 名の男性の売春あっせんを含む 474 名 の逮捕者を出した。

「これらの逮捕者の中には、彼らと性的関係をもつ意欲のある別の成人に、金銭を払お うとしていただけの者も含まれることは、指摘しておかねばならない。

「自由のある国においては、セックスをカネで取引することは違法だが、その行為を映 画やDVDとして料金をとる場合は別である。アメリカで最も話題にならない抑圧の形 の一つは、娼婦の迫害という抑圧である。

「売春ということについて肝要なのは、それは、2 人あるいはそれ以上の合意した成人 による、カネによる性的好意の相互利益のことを言っているのであって、決して強制さ れた人間の取引ではない。

「それを踏まえた上で言うが、この作戦行動中に、係官たちが救出した 28 人の子供た ちは、性的に搾取されていて、性的取引の一方的犠牲者として、27 名の成人たちに奉 仕していたものである。これらの犠牲者は、自由意志の過程で生じたものでなく、彼ら の合意なしに、これらの病的な者たちによって、商品として売られ買われた者であった。

企業メディアが、“ピザゲイト”のことを、あたかも起こりえない、何か紙細工の陰 謀論であるかのように言って一蹴するとき、この現実物語は、彼らの主張をずたずたに する。実際、ロサンゼルス郡保安官の Jim McDonnell は、この逮捕において、〈我々が 扱っている状況が、いかにひどく悲しいものであるかが現れている〉と言っている。

「〈この問題が存在しないかのように言うのは、ただ、我々をより深くそこへ共謀させ るだけだと、新しく選ばれたサンディエゴ市法律顧問 Mara Elliott は言った。

まだ、これらの告訴には、ハイレベルの政府高官や法執行官が含まれているかどうかは 未知だが、それが存在したという事実は無視すべきではない。12 月の最初と次の週の 間、主流メディアが、ノースカロライナ州、ソールズベリーの Edgar Maddison Welch が、ワシントン DC の Comet Ping Pong ピザ店内で銃を発砲したことを初めて報道し て以来、主流メディアは、いわゆる“ピザゲイト”児童セックス犯罪集団を、ウソに基 づいた虚偽の陰謀論だと宣伝している。

「ウェルチは、ネット上で知った、ペドフィリアやワシントンのエリートに関わる物語 に基づいて、“コメット・ピンポン店”の中に、子供セックス奴隷がいないか、探そう としたのだと言われる。皮肉なことに、そして全く何の調査もなしに、クリス・ハンソ ン式のジャーナリズムによって、主流メディアとその大物幹部たちは、この陰謀論で言 われているすべての主張を、“フェイク・ニュース”からつくり出された虚構であると 宣言した。

「実際、ワシントン・ポストは〈そのすべては虚偽だった〉と簡単に決めつけた。ひょ っとしたらそうかもしれない。しかし、それがカリフォルニアで、これほど大規模に起 こり得るのであれば、それはアメリカのどこででも、確実に起こることができるだろう。 そしてそのような主張のすべては、子供を巻き込むこのような道をはずれた性犯罪を 暴くのに必要な手段をもつ、しかるべく訓練された警察によって、徹底的に調査されな ければならない。我々はカリフォルニア当局が、子供セックス犯罪集団を調査したこと に対して拍手を送る。法の裁きが、子供たちを食い物にする病的な者たちに、すみやか に及ぶことを願う。

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元国家安全保障局スパイ:影の政府がトランプに対する核戦争を宣言 〜事態は緊迫するも大事には至らず 脅迫した元NSA職員は恐怖で怯えることに〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ピザゲイト事件が表に上るとまずい連中は、トランプの首を取るつもりでいます。冒頭の記事には、“影の政府が、トランプに対する核戦争を宣言した”とあります。トランプ大統領には米軍が付いており、米軍とロシア、中国は核戦争をするつもりが無い事は、これまで何度もフルフォード氏が語っています。今日の1本目に編集長が取り上げた動画では、“北朝鮮が特殊核ミサイルを飛ばした”とあります。“世界のどこでも、どんな場所でも…核ミサイルを撃ち込むことができる”というメッセージだということです。加えて関西、関東平野には、双方に、“500メガトンの爆弾が埋められている”とあり、ロスチャイルドは、“関東平野を爆発破壊し、北朝鮮に移動させる計画でいる”とあります。
 これらの情報を総合すると、トランプ政権とのアメリカの核戦争の相手は北朝鮮であると考えるべきではないかと思います。もちろん、金正恩が暴発すれば多くの人命が失われると共に、北朝鮮も消滅します。いわばこれは、ロスチャイルド家のトランプ大統領に対する脅しだと考えられます。フルフォード氏も動画の中で、トランプ大統領が、“誰かに脅迫された結果と考えればうなずける”として、トランプ大統領が大量逮捕に踏み切らない理由を、脅迫であると考えています。
 トランプ大統領は、大量逮捕、9.11の再調査、クリントン財団の捜査などを実行するつもりだと思います。ロスチャイルドを中心とする悪党どもは、脅しによってこれらを止めさせたいだけではなく、暗殺あるいはカラー革命によって、大統領の座を奪うことを考えているはずです。
 事態は緊迫していますが、おそらく大事には至らないと思います。というのは、トランプ大統領の身体の波動に今後変化があるようにも思えず、また、東京に住んでいる人たちの肉体の波動を観察しても、ことさら変化が感じられないからです。むしろ、今回のこうした脅迫とカリフォルニア州のダムの決壊騒動を考慮すると、これらに関わった者たちの死刑は確定したという事だと思います。神々、宇宙人にとって、こうした連中を処分するのは簡単です。実際問題として、明日になれば、トランプ大統領を脅した元NSAのジョン・シンドラーは、恐怖で怯えることになると思います。なぜなら彼の明日の波動を見れば、そうなることが予知されるからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領: 安らかに眠りたまえ
2017年2月16日
Paul Craig Roberts

ドナルド・トランプは大統領の権力を過信していたのだろうか? 答えはイエスだ。

トランプの主席顧問スティーブン・バノンは政治的に未熟だろうか? 答えはイエスだ。


この二つの質問に対する答えから、トランプは、彼の手には負えない状況にあり、大きな代償を支払うことになるだろうと結論できる。

代償は一体どれほど大きなものなのだろう?

ニューヨーク・タイムズは、アメリカ“諜報機関が、トランプ選挙運動が、選挙に影響を与えるためのハッキングや他の取り組みで、ロシア人と結託していたかどうかを知ろうとしている”と報じている。

元国家安全保障局(NSA)スパイのジョン・シンドラーは、同僚の諜報機関幹部が、陰の政府が、トランプに対する核戦争を宣言したので“彼は牢獄で死ぬことになるだろう。”という電子メールを彼に送ってきたと、ツイッターで書いた。 https://sputniknews.com/us/201702151050723578-intelligence-community-war-trump/

そうなる可能性はある。

(中略) 

トランプがフリンを首にしたことは、アメリカ大統領は、ロシア諜報機関に屈服させられているという、連中のインチキな非難を証明するものとして、彼の敵によって利用されている。失敗に気がついて、ホワイト・ハウスは、(中略)…トランプが彼に対する信頼感を失ったために、首にされたと主張している。トランプの敵は誰一人耳をかそうとしていない。そしてCIAは、売女マスコミに、偽ニュースを供給し続けている。

(中略) 

トランプは、彼が頼れるはずだった一人を首にしたのだ。もっとも明白な結論は、トランプはもうおしまいということだ。

(中略) 

記事原文のurl: http://www.paulcraigroberts.org/2017/02/16/trump-presidency-rip/


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引用元)
http://www.thedailysheeple.com/he-will-die-in-jail-intelligence-apparatus-admits-it-is-going-nuclear-on-trump_022017
(概要)
2月16日付け

(前略) 

オブザーバー紙の国家安全コラムニストであり元NSAアナリストのジョン・シンドラー氏は、日曜日のオブザーバー紙のコラム欄に、トランプに対するスパイの反乱が始まると題したコラムを投稿しました。
複数の諜報機関が、トランプ政権中枢にロシアと繋がりのある人物がいることに激怒しており、トランプに対して反乱を起こそうとしています。
シンドラー氏によると、現在、諜報機関とトランプの関係が最悪の状態であり、諜報機関はホワイトハウスに機密情報を提供するのを控えています。

(中略) 

現在、主要メディアは、親ロシアのトランプを激しく批判しています。

そしてシンドラー氏はツイッターで、「我々諜報機関は必ずトランプに復讐する。我々はトランプにかんかんに怒っている。諜報機関とトランプの戦争は新たな段階に入った。トランプは刑務所で死ぬことになるだろう。」と伝えました。