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マイクロ波による米国民の人工的暴動、オバマが大統領職に居座る「プランC」、日本の高エネルギー加速器を利用したポールシフト… 〜CIAが絡んでいるチャネリング情報〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日紹介したチャネリング情報の中に、“9月5日には、微弱電界を利用するものである、WiFi、高速道路の料金清算システム(ETC)、自動車の無線キー、各種の産業用近距離無線制御装置(例えばクレーン、無線操縦車両など)が機能を失うでしょう”とありました。このことから、この日の前後で彼らは何かを仕掛けて来ると見ていましたが、案の定でした。
 記事をご覧下さい。“この2日間…非常に強力なマイクロ波バーストが起きている…これは自然現象ではありません。人工的に起こされています…このようなことができるのは連邦政府だけです”とあります。記事では、携帯電話のアンテナ塔などが利用されているのではないかとされていますが、私もそう思います。
 チャネリング情報の送信者とオバマ政権の目的は、こうした手段で米国民に暴動を起こさせるつもりではないかと思います。この辺りのことは、カレイドスコープが見事な記事を書いています。その中で、「プランC」と題する、オバマが非常事態を宣言しそのまま大統領職に居座るという計画が説明されており、今行われているのはこれではないかと思われます。
 彼らの計画では、ポールシフトもあるようで、9月12日という日時が書かれています。日本の高エネルギー加速器を使うつもりではないかと思います。CERNの加速器によって、ネパールで地震が起きていることを考えると、12日以降に世界の何処かで大きな地震が起こる可能性をみておかなければならないでしょう。
 このように、チャネリング情報というのは、真実なのではまったくなく、極めて政治的なもので、CIAが絡んでいるものが多いのです。確か、大統領選が近づくと、チャネリング情報で“オバマが光の戦士である”という情報が大量に流れると書いていた人が居たと思います。さすがに、現在では、このような馬鹿げた情報は少なくなりましたが、今でもこの幻想を持ち続けているライトワーカーは、少なからず居ます。
 この記事でわかるように、人々をFEMAにぶち込み、独裁を完成させようとしている人物を、正義の味方だと未だに思い続けている人の多くは、そのほとんどがチャネリング情報の犠牲者なのです。悪に加担していながら、まったくその自覚が無いというところに、問題の根深さがあります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/opinion-liberal/2016/09/what-the-hell-is-this-microwave-bursts-in-most-major-us-population-centers-showing-up-on-weather-radar-2536325.html
(概要)
9月3日付け

気象レーダーにて、東海岸沿いの都市部でマイクロ波バースト(マイクロ波放射)が起きているのが確認されました。

気象レーダーにて、東海岸沿いの都市部でマイクロ波バースト(マイクロ波放射)が起きているのが確認されました。



この2日間、気象レーダーにて、アメリカ東海岸沿いの都市部で非常に強力なマイクロ波バーストが起きているのが確認されました。

(中略) 

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これは自然現象ではありません。人工的に起こされています。気象レーダーは、機能上、光スペクトルの一部としてマイクロ波の放射をとらえます。そして上図の通りそれらを青で示します。
このような現象が起きているということは。。。大気を熱したり様変わりさせるための気象操作がおこなわれているということなのでしょうか。
このようなマイクロ波放射線は特定の携帯電話のアンテナ塔などから放射されているのでしょうか。
誰が何の目的でこのようなことを行っているのでしょうか。
アメリカでこのようなことができるのは連邦政府だけです。これが米国民にどう影響するのかが懸念されます。

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ヒラリーもトランプも大統領にならない「プランC」
転載元)
mag201608-16 

米国の非常事態宣言・・・オクトーバー・サプライズを必要としているのはトランプではなく、オバマを独裁者に押し上げようとしている影の勢力。 

(中略) 

・・・ロシア軍機によるISIS掃討作戦は、依然として国際世論の支持を受けています。ISISを手塩にかけて育成してきたCIA、モサド、英国情報部、サウジ、カタールのような西側同盟国の軍産複合体は、大いなるジレンマに陥っています。

・・・トランプは、「ISISの創設者はオバマだ」と名指しで批判しています。もちろん、それは100%事実です。またトランプ側が作成したヒラリーを誹謗中傷するポスターの中にユダヤ教の「ダビデの星」(六角星)をあつらえるなど、彼女がシオニストのハザール・ユダヤであることを暗示する印象付けまで行っています。もちろん、ヒラリーがシオニストで似非ユダヤ人であることも、すでに隠せなくなっている事実です。(中略)…さらに、トランプは自分が大統領になったときは、2001年9月11日に起きた同時多発テロの真相を暴露するとまで、半ば公約に掲げています。

(中略) 

エスタブリッシュメントを排除したトランプの経済顧問チーム 

トランプが、これだけ強気の発言をする背景には、CIAと国防総省(ペンタゴン)との確執があります。ペンタゴンの高級軍人は、すでにCIAエージェントであるオバマの命令を無視しています。

・・・ペンタゴンの愛国軍人グループが目指しているのは、CIAエージェントが仕えているグローバル・エリートたちではなく、米国による米国のための新世界秩序なのです。その愛国軍人グループがオバマの命令を無視し、ロシアのプーチンと水面下で交渉する傍ら、これを支援する数々の声明を出しているドナルド・トランプ側についたということです。(中略)… 

ブッシュのイラク侵略戦争を正当化するため、捏造記事まで書いて米国民を騙したCNNでさえ、つい2日前、「米同時多発テロから15年、5400人がガン発症」という見出しを掲げて、ありえないガン発症率について記事にするようになったことは、大統領選に向けて、世界支配層のシナリオに修正を加えざるを得ない事態が起こっていることを示しているのです。

(中略) 

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中国側のオバマ大統領に対する扱いが話題:強烈なメッセージ「アメリカがこれまでの態度を変えないならば、各国から相手にされなくなる」

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国側のオバマ大統領に対する扱いが、話題になっています。動画をご覧になると、G20サミットに出席するオバマに対し、中国側は航空機のタラップも、赤い絨毯も用意しなかったというのです。あり得ないミスとする人も居ますが、意図的なものでしょう。
 櫻井ジャーナルでは、“アメリカは特別だ”という幻想を打ち砕くことを目的としたものではないかとありますが、オバマ大統領、そしてアメリカが受けたマイナスのイメージは強烈です。アメリカの凋落は、もはや誰の目にも明らかで、暴力によって世界を支配しようとするアメリカに対し、中国側のメッセージは、中国が牽引役ではありつつも、皆で手を取り合って世界の繁栄を目指そう、というものです。アメリカがこれまでの態度を変えないならば、各国から相手にされなくなるという、強烈なメッセージだったと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米中職員が口論・・・オバマ氏「取材できることが大切」
配信元)

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中国で開催されるG20サミットに出席するため杭州の空港へ降りた米大統領に対する扱いの意味
引用元)
G20サミットに出席するため、各国の首脳が中国の杭州に集まっている。そのひとり、バラク・オバマ米大統領に対する中国側の扱いが話題になっている。タラップが用意されず、赤い絨毯も引かれていなかったのだ。オバマは航空機に格納されている階段で降り、そのまま自動車で空港を後にした。

(中略) 

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現在、アメリカの支配システムは大きく揺らいでいる。

(中略) 

メディアや映画を使ったプロパガンダ(一種の幻術)、自国の軍隊や情報機関だけでなく傭兵を使った暴力、投機市場(カジノ)を利用した資金操作、そして基軸通貨を発行できるという特権などでアメリカは維持されているのだが、庶民の生活は惨憺たるもの。統計数字の操作では騙しきれなくなっている。

しかも、すでにプロパガンダの実態は知られはじめ、暴力装置もロシア軍によって思惑通りには機能していない。カジノは新たな資金の流入がなければ破綻する。日本だけで支えられるものではない。

(中略) 

アメリカは自分たちが圧倒的な力を持ち、誰も逆らえないという幻想を作り出すことで他国を威圧してきた。今回、中国が行った行為はそうした幻想を打ち砕くことを目的としているのかもしれない。

(以下略)

[芳ちゃんのブログ]南シナ海 - 米国の影響力は衰退の一途(地政学の研究者トニー・カタルッチ氏の見解)

 中国が主張する南シナ海の「九段線」内の管轄権に対して、国際仲裁裁判所は「法的根拠がない」との裁定を下しましたが、これについて、中国の劉振民外務次官が、安保法制懇のメンバーの柳井俊二氏が"仲裁裁判所(オランダ・ハーグ)の裁判官を任命し、その裁判官らが審理を進めてきた"と述べていました。今回のトニー・カタルッチ氏の記事では、"実際には米国に本拠を置く「フォーレイ・ホーグ」と称する法律事務所のポール・S・ライクラー弁護士が陣頭指揮をとったもの"で、"本係争は「アジアにおける米国の優位」を維持するための手段として引き起こされたものである"と指摘しています。また、その青写真とも言える、外交問題評議会(CFR)が発行した「中国に対する米国の大戦略を改訂」と題した論文の要点を紹介してくれています。
 現在、西側諸国がどんどん米国から離反しつつありますが、東南アジア諸国も"財政支援を受け、貿易の相手国であり、文化的にも親密な大国(中国)を孤立化させようとは思わない"とあります。また、アセアン10カ国の中で米国にもっとも近しい同盟国と言われるフィリピンの大統領が、“中国の長老から推挙”されたドゥテルテ氏になったことで、よりいっそうネオコンの陰謀は破綻する方向へ加速しているのではないでしょうか。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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南シナ海 - 米国の影響力は衰退の一途
転載元)
(前略) 

Photo-1: 南シナ海の領有権問題 出典:D. Roserberg/ミドルベリー大学/Harvard Asia Quarterly/フィリピン政府

Photo-1: 南シナ海の領有権問題 出典:D. Roserberg/ミドルベリー大学/Harvard Asia Quarterly/フィリピン政府


中国が主張する南シナ海の領有権に関して最近下された「国際仲裁裁判所」の裁定は単に期待外れだったというだけではなく、あの裁定は米国の影響力が衰えつつあることを暗示するものでもある。さらに付け加えると、あの裁定は米国が何十年にもわたって活用し、乱用して来た結果、今や米国の信用を台無しにしている数多くの国際的な制度の正当性が減退してきていることを示すものでもある。

ニューヨークタイムズは「裁判所は南シナ海に関する中国の主張を退ける」と題した記事で次のように述べている: 

    ハーグの国際調停裁判所は、火曜日に、人工島の構築を含めて、中国の南シナ海における行動に関して激しく非難し、この海域で領土権を拡大しようとする中国の主張には法的な裏付けはないと述べた。

    フィリッピンによってもたらされたこの画期的な出来事は世界の強国としての中国の台頭に関してだけではなく、米国の競争相手という位置づけにおいても重要な岐路となるものと見られ、北京政府に対してはこの海域における中国の自己主張の多い戦術に関して見直しを強いることになるかも知れない。さもなければ、中国は「国際的ならず者」としてレッテルを貼られる危険性がある。中国が国際法廷システムに呼び出されたのはこれが初めてのことである。

ニューヨークタイムズはこの訴訟が「フィリピンによってもたらされた」と記述しているが、この訴訟は実際には米国に本拠を置く「フォーレイ・ホーグ」と称する法律事務所のポール・S・ライクラー弁護士が陣頭指揮をとったものである。南シナ海における係争は表面的には中国とその周辺諸国との間に起こったものとして取り沙汰されてはいるが、現実には、訴訟そのものと同様に、本係争は「アジアにおける米国の優位」を維持するための手段として引き起こされたものである。

「アジアにおける米国の優位」に対する脅威に直面: 

企業投資家らが資金を提供し、指揮を取っているシンクタンクの外交問題評議会(CFR)が発行した「中国に対する米国の大戦略を改訂」と題した論文は、ワシントン政府がブッシュ政権時代にアジアにおける覇権の維持に注力をしていた頃それに直接的に参画し、ロビー活動を行っていたロバート・ブラックウィルが書いたものだ。
このブラックウィルの論文は米国がアジアにおいて如何なる利害関係を持っているのかを明確に述べている: 

    中国を自由主義的国際秩序へ組み込もうとする米国の試みは今やアジアにおける優位を標榜する米国に新たな脅威をもたらし、これは結果として世界における米国の覇権に挑戦状を叩きつけることにもなりかねないことから、ワシントン政府は中国に対しては新たな大戦略を必要としている。この大戦略は中国の台頭を支援し続けるものではなく、むしろ中国パワーの台頭に対して均衡を図ることに重点を置くべきものとなろう。

このCFRの論文は、米国は「アジアにおける優位」を保持し、それを維持するべきだということを米国の政策立案者が公に是認するような性格を帯びている。メリディアン・ウェブスターによると、「優位」とは「もっとも重要で、もっとも強力である」と定義される。

米国はアジアとの間には広大な太平洋を挟んでおり、アジアからは大きく離れて位置している。その米国が自国をしてアジアにおいて「もっとも重要で、もっとも強力な」国家であるとする認識は、実際には、アジアにおいては中国の優位が現出するかも知れないと米国が言い張ると、そのような認識は国際平和や安定にとってはあらゆる点で脅威をもたらすことだろう。

もっともらしい理屈としての南シナ海「紛争」: 

もっと具体的に言うと、ブラックウィルは南シナ海紛争を、同紙が認めているように、衰える一方にあるアジアに対する米国のコントロールを強化するための主要な口実として論じているのかも知れない。

この紛争で予期され、かつ、自分勝手な政治的意図が満載された施策に関して、同紙は箇条書きにしている。それらには下記の項目が含まれる: 

    ・フィリピン軍の防衛力を改善し、フィリピン政府がフィリピン領土への侵攻を抑止し、予防することが出来るように全面的な防衛力を開発する。
    ・合同軍事演習におけるジャカルタ政府の役割を強化し、その範囲を拡大する。これはジャカルタ政府がアジア太平洋地域の安全保障において中心的な地位を占めることがますます多くなっていること、空と海における軍事力の強化に向けた軍事援助や訓練を施し、インドネシアとの合同演習を行うことを象徴的に示すものである。
    F-16からF-35に移行することによって、シンガポール空軍の戦力を強化するよう支援する
    ・マレーシアが「拡散に対する安全保障構想」に全面的に参画するよう働きかける。同政府は2014年4月にこの構想に参画し、合同演習や防衛領域認識アーキテクチャ、等に積極的に関わることに同意した。
    毎年実施されている米・ベトナム海軍の合同演習においてはその活動範囲を拡大するよう求める。これには合同人道支援や災害時の救難活動、ならびに、捜索救助演習も含める。
    カムラン湾の港へはより頻繁に短期的な寄港をする。 
    軍隊を職業化することに主眼を置き、ミヤンマーに戦略的な「国際軍事交流訓練(IMET)」プログラムを構築し、ミヤンマー軍を統合して国際合同軍事演習への参画を拡大させる。  
    ・東南アジアにおけるIMETの実質的な拡大を推奨する。
    ・この地域においては各国が民主的な政治的能力を構築するように支援する。

米国が推奨しているこの地域全域における軍事力の強化は東南アジア各国の軍事力や政府、ならびに、主権そのものに対する米国の影響力を強化することに役立つばかりではなく、中国に脅威を与えるために必要となる膨大な量の米国製武器の調達さえもがあからさまに含まれている。事実、シンガポール空軍のF-16戦闘機の能力を引き上げるために、スキャンダルが多く、過剰な値札が付けられている例のF-35戦闘機を購入するようブラックウィルは大っぴらに推奨している。

この論文は全体で70ページで構成されており、中国を包囲し、封じ込めるという何十年にもわたってワシントン政府が推進して来た取り組みに関して最近の動きを非常に詳細にわたって説明をしている。こうして、中国に対する訴訟を如何にして米国がフィリピンの手を介してハーグの裁判所へ持ち込んだのかが明らかとなる。

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[世界の裏側ニュース]アサンジ危機一髪?ヒラリーに反対する人が次々と変死 〜本当に勇気のある人〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヒラリー・クリントンに反対する活動家が、次々に死んでいるということです。ジュリアン・アサンジ氏は、これまでもヒラリー・クリントンにとって都合の悪い情報を公開し続けていますが、彼を弁護していた著名な弁護士が、今年の4月に死んでいるとのことです。一連の状況から見て殺されたと見るのが自然です。
 当のアサンジ氏は、ロンドンにあるエクアドル大使館で亡命生活を続けていますが、彼とヒラリーの情報合戦の最中、8月22日に不審者がロンドンのエクアドル大使館に不法侵入しようとしたとのことです。
 こうした事件を見ると、よくこれまでアサンジ氏は暗殺されずに済んでいるなと思いますが、闇の連中にとって、どれほど彼の情報が都合が悪いかがよくわかります。本当に勇気のある人だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アサンジ危機一髪?ヒラリーに反対する人が次々と変死
転載元)
アサンジVSヒラリーの抗争がまた激化しているようなので、こちらに簡単に気になったニュースをまとめました。

(中略) 

★ヒラリーに逆らう人たちが辿る不幸な運命 

昨月1か月の間に、クリントンに反対する活動家6人が殺害・変死していた
8月6日 http://humansarefree.com/2016/08/6-anti-clinton-activists-have-been.html



死亡した活動家らについて

1. Molly Macauley
異常気象など左派的なシンクタンクの上級職員であったこの新進の経済学者の女性は7月8日、バルチモアの自宅付近で犬の散歩中に徹底的な暴行を受けて死亡しました。

両者は表向きには直接の関連はないとされているものの、悪名高い「クリントン財団」を通じて政治的な関連性があったと言われています。

2. John Ashe
元国連総会議長のジョン・アッシュ氏は贈収賄の罪で裁判に出廷することになっていましたが、一部の噂では「クリントン家にとって不都合な証言を行う予定であった」と言われています。しかし彼は裁判の前、自宅でウェイトリフティングをしていた際にフィットネス器具を落として気道を潰したことが原因で死亡しました。

3. Victor Thorne
陰謀論者でホロコースト説否定派の彼は、自らの拳銃で自殺をしたとされています。

しかし彼が死亡直前まで取り組んでいた新作の著書の内容が反ヒラリーの彼のお宝情報が満載であったと言われており、彼の死亡は一部の人から怪しいと考えられています。

4. Seth Rich
民主党全国委員会(DNC)の職員であったリッチ氏は、 暴行の後に銃撃を受け死亡しましたが、携帯していた電話も財布も盗まれずに遺体とともに発見されています。しかし警察は背後関係のない殺人事件で、おそらくは強盗の被害に遭ったのだろうと発表しています。

彼の死亡理由について「調査」をしていたRedditでは、彼は結果的に Debbie Wasserman Schultzの辞職の原因となった内部文書をウィキリークスに漏えいさせられていたことを突きとめています。

5. Joe Montano
民主党で副大統領候補のティム・ケインの補佐で彼のもとで数年従事していたモンタノ氏は、7月下旬に自宅で死亡しました。死因は心臓発作だとされていますが、モンタノ氏とリッチ氏の関連性を明らかにした陰謀論者によって、彼の死も怪しいと考えられています。

6. Shawn Lucas
バーニー・サンダース氏の支援者が民主党全国委員会の不正行為に関し裁判を起こしていましたが、原告側の中心的な弁護士であったルーカス氏は数週間前、自宅の浴室で死亡しました。

パートナーによれば彼は健康だったため、この突然の死には理解できないところがあると話しています。彼は不法行為の容疑の件でDNC職員を驚かせる場面を撮影した動画を公開し、それが口コミで瞬く間に拡散された直後に亡くなったということです。

(中略) 

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ファルコン9ロケットの大規模爆発事故とメルケル首相の偽旗暗殺未遂事件 〜ロケットは真の「銀河連邦」によって破壊〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画は、再生してすぐに停止するというのを繰り返してご覧になると、1秒前後で黒い飛行体が高速で動いている様が窺えます。動画の再生ボタンをダブルクリックしながらご覧なると、画面が少しずつ進みます。
 昨日の記事で、スペースX社のファルコン9ロケットが爆発した事件について、およその全体像をお伝えしました。この記事においても、インサイダーと思われるイギリスの元国会議員サイモン・パークス氏の情報として、このファルコン9ロケットの爆発と、ロシア・ドイツ国境における緊張をリンクさせています。
 記事は、曖昧な表現でわかりにくいものになっていますが、これまで時事ブログで取り上げた情報、特にフルフォードレポートなどを考慮すると、どうやらアメリカは、ロシアとの戦争のために、ロシアとドイツの国境に軍隊を派遣し、兵器を輸送していたようです。8月26日にメルケルの暗殺未遂事件があったと書かれています。メルケルを脅して、ロシア・ドイツの国境での偽旗作戦をメルケル首相に承諾させるための偽旗暗殺未遂事件だったのではないかと思われます。
 イルミナティの予想に反して、メルケルは偽旗作戦に同意するのではなく、“我々は戦う”と宣言したというのです。これが、ドイツ国民に10日分の水と食料を準備するように呼び掛けた事の顛末のようです。記事では、チェコ、フィンランドでも同様に、“国民に対して10日間の食料と水の備蓄”が呼びかけられたとのことです。
 この関連の中で、ファルコン9ロケットの大規模爆発事故が語られていることに注意すべきです。文脈の流れから見て、このロケットが、単なる通信衛星を打ち上げようとしていたのではないことは、明らかです。そもそも、人類にとって安全なものなら、不思議な飛行物体がロケットを破壊する理由がありません。しかも、積み荷の人工衛星は、イスラエルの宇宙開発企業「スペースコム」のもので、“アフリカの広い範囲でFacebookのためにインターネット接続を提供することになっていた”という触れ込みです。
 したがって、この大事故は、カバールにとって大変なダメージだったと考えられます。私は、自分の直観に基づいて、ロケットは真の「銀河連邦」によって破壊されたとコメントしました。
 今回の記事の冒頭部分で、未来予言研究機関のディック・アルグアイア氏の予言が紹介されています。氏は、大規模爆発ときのこ雲を予言しました。おそらく大規模爆発とは、米空軍が実行しようとしていたプラズマ爆弾の上空での爆発だと思います。きのこ雲は、核ミサイルの結果でしょう。
 しかし、幸いなことに、この計画は頓挫しました。大規模爆発はファルコン9ロケットの大爆発に、きのこ雲はこの記事のように、単なる“巨大な巻積雲”に置き換えられました。
 サイモン・パークス氏は、“戦争は起きないと断言…ただ、金融崩壊は起こる”と言っています。私と同様の見解です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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引用元)
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/09/breaking-1000s-of-american-troops-staging-at-the-border-of-germany-and-russia-merkel-attempted-assasination-she-breakswith-elite-germany-czech-republic-finland-and-u-s-says-store-food-3406935.html
(概要)
9月1日付け

イギリスの元国会議員、サイモン・パークス氏からメールを受け取りました。

(中略) 

8月に未来予言研究機関のディック・アルグアイア氏は、空から飛んできた物体によって大規模爆発が起きると予言しました。そして、昨日、スペースX社のロケットがケネディ宇宙センターで試験中に爆発しました。
また、アルグアイア氏は、きのこ雲が上空に出現すると預言しました。

(中略) 

6週間以上も前から、アメリカはロシアとドイツの国境及びドイツの町(複数)に軍隊を派遣しています。3週間前にイギリスとアメリカが所有する複数の輸送機がイギリスを飛び立ちロシアとドイツの国境沿いへ何かを輸送し、その後、空になった状態でイギリスに戻ってきました。

パークス氏によると、これらの輸送機はドイツとロシア国境沿いへ兵器を輸送しています。

(中略) 

また、8月24日に、グローバル・エリートらは既にメルケルを見捨てており8月26日にメルケルの暗殺を企てました。
チェコ共和国で、黒いメルセデスがメルケルの車列の中に侵入しようとしました。メルセデスに乗っていた侵略者たちは銃と手りゅう弾をもっていたことがわかりました。

この行為が、メルケルを脅して彼らに従わせるための偽旗暗殺未遂事件だったのか、それとも、本当に彼女を暗殺しようとしていたのかはわかりませんが。。。

(中略) 

イルミナティの予想に反して、メルケルはドイツ国民に食料の備蓄を呼びかけ、徴兵軍を結成すると発表たのです。

(中略) 

メルケルの反応は予期せぬものでした。彼女は、「我々は戦う。」と宣言したのです。

さらに、チェコ共和国の大統領は、自国の首相に対して、チェコの全国民に銃を与える事が可能かどうかを尋ねました。同時にチェコ政府は、国民に対して10日間の食料と水の備蓄をするよう呼び掛けました。
また、ドイツと国境を共にするフィンランドでも同じことが呼び掛けられました。さらにフィンランド軍の大将もフィンランドの全国民を武装させるべきだと主張しました。

(中略) 

これらの国々でこのような準備が行われている理由は差し迫る経済崩壊と戦争が起こることが予想されているからです。

(中略) 

しかしパークス氏は、戦争は起きないと断言しました。
ただ、金融崩壊は起こると言っています。そのきっかけとなるのが、ドイツ銀行、シティー銀行或はバークレー銀行の破たんです。

(中略) 

この2年間、私は、元英国会議員のサイモン・パークス氏の発言に耳を傾けてきましたが、彼は常に世界で何が起こるのかを瞬時に分かってしまうようです。

(以下略)