アーカイブ: アメリカ

[ロケットニュース24]【何が起こった】米ノースダコタ州で超常現象か / 走行中の車が突然消える瞬間を監視カメラが捉えていた!?

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前、不審な車を事情聴取しようと近づいたポリスが、一瞬にして溶けてしまった衝撃動画を紹介しましたが、今回の動画も、それに劣らず衝撃的なものです。59秒から1秒をご覧ください。
 この映像についてのアンケート結果ですが、ほとんどの人が正しい回答をしていると思います。これは「銀河連邦」によって処刑された瞬間の映像だと思います。誘拐されたのでも、どこかに転送されたのでもありません。このまま消滅してしまうのです。元々すでに魂は消されており、後は肉体を処分するだけとなっていた者のはずです。あまりにも罪の重い者は、このような形で宇宙から永遠に消滅してしまうのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
【何が起こった】米ノースダコタ州で超常現象か / 走行中の車が突然消える瞬間を監視カメラが捉えていた!?
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[櫻井ジャーナル]ロシアと中国との緊密な関係を見せつけたAPECだが、その直前に両国は天然ガスの大型取引第2弾

竹下雅敏氏からの情報です。
 時事ブログでは3.11以降のかなり早い時期から、ギリシャ問題の関連などで、NWO(新世界秩序)は成功しないということ、ドイツはおそらくEUから離れ、ロシアとの関係を深めるだろうということ、そして将来は金を裏付けにした通貨になるだろうと言って来ました。
 当時では考えられなかったと思いますが、3年以上たった現在では、はっきりと世界がその方向に向かっているのがわかると思います。またこうした変化の中心となっているのは、ロスチャイルド家のジェイコブとナサニエルの親子であること、彼らの後ろ盾で、プーチンと習近平が改革の努力をしていることを、折に触れてコメントして来ました。
 現在では板垣英憲氏が、私の主張を裏付ける記事を書いています。フルフォード情報や板垣英憲氏の情報のような有益なものを読んでいれば、こうした事をある程度予測するのは難しいことではありません。ただ正確な時期や細かい事はわからないのです。ですから常に最悪のケースを考えて、普段から準備をしておくことが大切です。
 お金はいつ銀行から引き出せなくなるかわかりません。また、通貨の価値が激変する可能性、新円に切り替わることも考えられます。そういう意味ではゴールド(金)に替えておく方が賢明かも知れません。しかしゴールドは結局のところ食えないので、ハイパーインフレを経験した国の過去の例をよく見て、少しでも自給の体制に近付けておくことが望ましいと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ロシアと中国との緊密な関係を見せつけたAPECだが、その直前に両国は天然ガスの大型取引第2弾
転載元)
 11月10日から11日にかけてAPEC(アジア太平洋経済協力会議)の首脳会議が開かれたが、その直前、中国とロシアの新たな天然ガス供給契約が明らかになった。EUを想定して作られた「西ルート(またはアルタイ・ルート)」の施設を使い、ロシアから中国へ年間300億立方メートルの天然ガスが提供されるという内容。今年5月には年間380億立方メートルの天然ガスを供給することが決まっているので、大型契約の第2弾ということになる。ロシアにとって中国はEUを上回る存在になってきた。

 EUの指導層はアメリカの指示に従ってロシアに「制裁」しているが、これで最も打撃を受けるのはEUだと当初から指摘されていた。それが形になってきたと言えるだろう。中国の存在感が増し、EUの影は薄くなってきた。EUは「アメリカなしに生きられない」状況になりつつある。アメリカ支配層の思う壺だ。

 APECの首脳会議に合わせてアメリカはTPP(環太平洋経済連携協定)を誇示してしていた。ロシアのウラジミル・プーチン大統領はTPPについて、アメリカが自分にとって都合のいい地域経済協力機構を構築しようとする試みだと表現したが、この「アメリカ」は巨大資本だと解釈しなければならない。当然、中国も同じように考えているはずで、TPPへ中国やロシアが参加しないだろう。中国はFTAAP(アジア太平洋自由貿易圏)を打ち出している。

 現在の経済状況を考えれば、ロシアと中国が参加しなければ、効果的な貿易経済協力関係を打ち立てることは不可能。TPPは経済的に大きな意味を持たない協定だということだが、それでもアメリカが推進するのは、アメリカの巨大資本が環太平洋地域を支配する帝国に作り替えたいからだ。

 今回の首脳会談へも少なからぬ影響を与えているであろう動きがある。ロシアと中国が明確に「ドル離れ」を始めているのだ。すでにロシアはアメリカの財務省証券を大量に売却しているが、それだけでなく、貿易の決済をドル以外の通貨で行う姿勢を明確にしている。今回の天然ガス取り引きも中国の元を使うようだ。

 そうした流れはロシア以外にも見られ、全世界的に金が見直されている。リビアのムアンマル・アル・カダフィ政権は貿易の決済をドルやユーロでなく、「金貨ディナール」を導入しようと考え、金塊をアメリカから引き揚げようとした。同じようにイラン、ベネズエラ、そしてドイツもアメリカへ預けている金塊を手元に置こうとしている。

 現物取引だけなら金の相場は暴騰しても不思議でない状況だ。金相場の高騰を嫌うアメリカは「ペーパー取り引き」で価格を抑え、さらにNSAを使って相場を操縦しているとも言われている。しかも、金の現物をめぐって奇妙なことが起こっている。

 これまで各国は保有する金塊の多くをアメリカのニューヨーク連銀やケンタッキー州フォート・ノックスにある財務省管理の保管所に預けている。ドイツは預けている金塊1500トンを引き揚げようとしたが、連邦準備銀行は引き渡しを拒否する。交渉の結果、そのうち300トンを2020年までにドイツへ引き揚げることで合意した。

 これも含め、ドイツは2020年までの8年間でアメリカとフランスから合計674トン、つまり1年あたり84トン強を引き揚げる計画を立てたのだが、2013年に返還されたのは37トン、そのうちアメリカからのものは5トンにすぎなかったともいう。そこで、アメリカに保管されているはずの金塊は消えてしまった、つまり誰かが盗んだのではないかという噂が流れている。

 アメリカ経済の内情は惨憺たるもで、政府が発表する経済指標も信頼されていない。
不適切な「季節調整」で数字を操作している疑いがあり、求職活動をあきらめた人が増えた結果、失業率が低下。しかも低賃金の仕事しかない状況で、生活の実態は悪化している。それを景気の好転とメディアは宣伝している。

 そうした状況が生じている理由は富が集中しているから。上位0.1%の富裕層が保有する富は全体の22%で、下位90%のそれと同じ。上位0.01%だけで11%を占める。これが現在のアメリカだという。公教育の崩壊や学費の高騰で庶民は高等教育を受ける権利を事実上、奪われている。

 これだけ富が集中したのは、そうした政策を1970年代の後半から推進しているから。その政策をヨーロッパに持ち込んだのがイギリスのマーガレット・サッチャーであり、アメリカ、ヨーロッパ諸国、日本、中国などが続いた。ボリス・エリツィン時代のロシアもそうで、「オリガルヒ」と呼ばれる大富豪を生み出している。

 アメリカも「オリガルヒ」に支配されている。勿論、日本の「エリート」もそうした社会を築こうと考え、貧富の格差を拡大する政策を推進、TPPにも熱心だが、その強欲な勢力の支配システムを支えている大きな柱、ドルが揺らいでいる。その震源にいる人物がプーチンであり、オリガルヒは何としても彼を排除しようとするだろう。

[engadget]ネット経由の脳インターフェースで他人の体を遠隔操作、米大学研究者が成功

竹下雅敏氏からの情報です。
 離れたところに居る2人が、インターネット経由で脳波を送受信して、送信者が頭の中で発射と考えると、離れたところに居る受信者がスイッチボタンを押すという実験が成功したとのこと。外側から他人をコントロールする技術です。旅客機などは、完全に外から操縦を乗っ取ることが出来るようです。車もパソコンで似たようなことが出来るようです。
 なぜこの記事を取り上げたのかですが、神々・宇宙人ならば、完全に人々の脳波を操って思うような行動を取らせることが出来るだろうと、この記事を見て思ったからです。通常こうした遠隔操作というか、乗っ取りのような行為は許されていないと思います。人間には自由意志があるからです。ところがこれまでも非合法の乗っ取り行為が行われて来たと思います。憑依というのがその一例です。
 現在では天界は秩序が整っており、悪しき連中は排除されました。もちろん今後も、タチの悪い連中は少しずつ消えていくと思います。ですから通常、こうした遠隔操作は合法でなければ行われないはずです。
 ところが、現状では政治の上層部に居るかなりの割合の者がすでに魂を失っており、自由意志を持たないロボットのような状態なのです。要するに、神々・宇宙人が合法的にそうしたタイプの人間を遠隔操作することが可能になっているわけです。これが現在、急激に世界が変化している要因だろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ネット経由の脳インターフェースで他人の体を遠隔操作、米大学研究者が成功
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[矢部宏治氏]日本を支配する“憲法より上の法”の正体とは?

竹下雅敏氏からの情報です。
 いわば素人が、誰よりも本質を突いた日本支配の構造を指摘しています。要点はここに書かれた日米合同委員会という組織だということのようです。
 非常に重要な政治的な事柄が密約によって決められ、人々がそれを知る術がないということ自体が、違法だと思います。このような連中を排除することが、今後の世界を浄化する一歩だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
日本を支配する“憲法より上の法”の正体とは?
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[櫻井ジャーナル]トルコとISとの関係をニューズウィーク誌も報道、ネオコンが主導してきた覇権計画に亀裂の可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 それにしても、この櫻井ジャーナルの分析力はすごいと感じます。非常に正確に世界情勢を見ていると思います。私の考えでは、ブッシュ・ナチ陣営の中枢に12名、ロックフェラー・オバマ陣営の中枢に同じく12名の者が居ることをこれまでに示しました。そしてオバマ政権内で「(偽の)銀河連邦」の協力者として、オバマとバイデン副大統領を示しました。このグループも中枢は12名で、オバマは彼らの指導に従っていると考えられます。この12名の1人がジェームズ・ベーカーなのです。このグループの首領は日本人で、事実上日本を裏支配している人物です。いずれ名前を公開するつもりでいます。
 このグループが最近ジェイコブ・ロスチャイルドの指示に従うようになったということをお伝えしました。いわば降伏したと言えるでしょう。このグループは世界皇帝を自分たちのグループから出すことを考えていて、当の首領である人物は、世界教皇として君臨するつもりだったようです。この関係から「日ユ同祖論」という戯言が準備されたわけです。また北朝鮮・韓国・日本を統合した新しい国家を、民意を無視して作ろうとしていたのもこの連中です。
 最後にもう一つ、本当の意味での太平洋戦争におけるA級戦犯も、このグループの連中だということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
トルコとISとの関係をニューズウィーク誌も報道、ネオコンが主導してきた覇権計画に亀裂の可能性
転載元)
トルコ軍がIS(イスラム国。ISIS、ISIL、IEILなどとも表記)を支援しているとアメリカのニューズウィーク誌が報じている。アメリカ、ペルシャ湾岸産油国、イスラエルと同じようにトルコがシリアのバシャール・アル・アサド体制を倒すプロジェクトにトルコ政府が参加していることは本ブログでも指摘してきたことだが、興味深いのは西側の「有力メディア」がこの事実に触れている点。

1999年にユーゴスラビアを先制攻撃した後にアフガニスタンを占領、2011年にはリビアを空爆、さらにシリアを攻撃しようとしたNATOにトルコは参加している。2003年にイラクを先制攻撃したのもNATOを主導するアメリカを中心とする軍隊だ。

イラク攻撃は「連合軍」を編成したが、総勢38万人のうち19万2000人がアメリカ、次いでイギリスが4万5000人。そのほか米英と同じアングロ・サクソン系のオーストラリアが2000人、ウクライナのクーデターで拠点になったウクライナが194人だった。このイラク攻撃でサダム・フセイン体制は倒されたが、これはネオコン/シオニストの悲願。

イスラエル/ネオコンは1980年代からイラクのサダム・フセインを排除しようと計画していたのだが、これは国務長官だったジェームズ・ベーカーをはじめとするグループの考え方とは逆。イスラエル/ネオコンはイラクを「親イスラエル体制」に作り替え、ヨルダンからトルコまでを「親イスラエル国帯」にしてシリアとイランを分断しようとしていたのだが、それに対してベーカーたちはフセインを湾岸産油国の防波堤と認識していた。

この対立は1988年の大統領選挙を前に休止するが、1991年の「湾岸戦争」で顕在化する。ベーカーが担いでいたジョージ・H・W・ブッシュ大統領はフセインを排除しないで休戦するのだが、これに怒ったのがポール・ウォルフォウィッツ国防次官(当時)などのネオコンたち。

ウェズリー・クラーク元欧州連合軍(現在のNATO作戦連合軍)最高司令官によると、ウォルフォウィッツは1991年の段階でシリア、イラン、イラクを殲滅すると話していた。その怒りが1992年のDPG(国防計画指針)草案につながる。潜在的なライバルを潰し、資源を押さえ、アメリカの支配する新しい世界秩序を築こうというビジョンが描かれた内容で、草案作成の中心がウォルフォウィッツ次官だったことから「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。

ジョー・バイデン米副大統領は10月2日、ハーバード大学でニューズウィーク誌と重なる主張を展開している。ISとの「戦いは長くかつ困難なものとなる。この問題を作り出したのは中東におけるアメリカの同盟国、すなわちトルコ、サウジアラビア、アラブ首長国連邦だ」と述べたのだ。

また、こうした国々はシリアのバシャール・アル・アサド政権を倒すため、反シリア政府軍へ何万トンもの武器、何億ドルもの資金を供給して中東を混乱させたと指摘、さらにトルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領は多くの戦闘員がシリアへ越境攻撃することを許してISを強大化させたと後悔していたと語っている。

おそらく、バイデンは「口を滑らせた」わけでなく、「後悔している」という表現はトルコに対する政治的な配慮だろう。ISの後ろ盾になっているネオコン/シオニスト、サウジアラビア、カタール、イスラエルなどとアメリカのベーカー・グループはつばぜり合いを始めたように見える。

NSAが全世界の政府を監視していることは1972年にNSAの元分析官がランパート誌で明らかにしているが、こうした事実を国のトップがアメリカの支配層に配慮しないで口にすることは注目に値する。

こうした覇権主義を前面に出しているのがネオコン/シオニストであり、「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」に基づく政策を彼らは打ち出している。この草案は2000年にネオコン系シンクタンクのPNACが公表した「米国防の再構築」につながり、ジョージ・W・ブッシュ政権はこの方針に従って中東への侵略と国内のファシズム化を進めた。

ネオコン/シオニストは西側のメディアを従え、彼らに都合の良い「仮想現実」を人びとに信じ込ませ、世界にカオスを広めている張本人。ロシアのウラジミル・プーチン大統領は「アメリカ」と表現しているが、こうした行為を公然と批判し始めた。例えば、10月24日にロシアのソチで開かれた「バルダイ国際討論クラブ」での発言。

今回のテーマは「新しいルールか、ルールなきゲームか」。1991年にソ連が消滅、アメリカとソ連が対立するという冷戦時代は終わり、それまでの国際秩序は崩壊したわけだが、その後の世界ではアメリカが「唯一の超大国」として身勝手な行動を始め、国際法は無視されてカオスが地球上に広がっていると語る。アメリカは世界の支配者として振る舞い、そのためにビッグブラザー、つまりNSAを使って各国のリーダーを監視、脅迫しているとも指摘している。

こうしたカオスを生み出す行動と逆のことをしようとプーチンは呼びかけているように聞こえる。国際法や国際協定に従い、独善的な行動は止め、他者の権利を尊重して新しい相互依存体制を築いていこうというわけだ。

現在、ネオコン/シオニストを中心に集まっている勢力は長期的な見通しがなく、それに替わって自分たちに都合良く作り上げた「予定説」を信仰しているだけ。目先の利害には興味を持つが、哲学もなければ理念もない。

そうしたネオコン/シオニストをプーチンは公然と批判したわけだが、それだけでなく、西側の一部支配層も彼らから離れ始めた可能性がある。ネオコン/シオニストに従属している安倍晋三のような人物を首相にしている日本が置かれた状況は「日独伊三国同盟」を結んだ当時と似ている。