アーカイブ: 世界全体

危険な「ワンヘルス」が始まっている 〜 WHO「パンデミック条約」に基づき、環境、人、動物を包括的に「監視」「規制強化」する政治的動きと推進する者たちを要チェック

読者の方からの情報です。
 読者の方から「ワンヘルスってなんでしょう」と問いかけの情報提供がありました。「ワンヘルス」? どうやら人、動物、感染症のキーワードがセットになって進められているプロジェクトのようです。「世界医師会」「世界獣医師会」という聞いたことのないような団体や、現役の政治家や行政がトップダウンで現場に働きかけているという証言もあります。
 日本では福岡県が「ワンヘルス先進県」ということらしく令和5年3月13日には福岡で「自由民主党ワンヘルス推進議員連盟」が設立されたという報道もありました。林芳正外相、武見敬三参議委員議員、麻生太郎副総裁、古賀篤衆議院議員の顔が並びます。
 福岡県庁のHPには、「2004年、ニューヨーク・マンハッタンのロックフェラー大学において、『ワンワールド・ワンヘルス』をテーマとする『人、家畜、野生動物の間で起こる感染症の統御についてのシンポジウム』が開催されました。その成果は『マンハッタン原則』と命名され、12の行動計画が提示されました。」とあります。「マンハッタン原則」という、これまたよく分からないものの行動計画の中には、やたらと「監視」「規制」「強化」という文言があります。怪しすぎる。一体誰が主体の、何のための計画なのか?
 そこにちょうど良いタイミングで複数の読者の方から「ワンヘルス」に関する投稿が入りました。世界保健機構(WHO)が採択を企む「パンデミック条約」があります。時事ブログでも継続的に追っていました。驚いたことにその「パンデミック条約」18条には「ワンヘルス」とあり、「VI. 締約国は、多部門にわたる、協調的、相互運用可能かつ統合的なワンヘルス監視システムを強化することにコミットする。」と記されていました。ここでも「監視強化」です。人も動物もひとまとめにチップで監視し、まとめてワクチン接種し、逆らえば罰則という流れでしょうか。
 福岡ではいやに手回しよく「ワンヘルス」を進めていますが、さかのぼって見てみると、2020年の段階で「福岡県ワンヘルス及び人獣共通感染症対策等の推進に関する条例」が議会に提出された時に、異例な罰則規定に気づいた方々が反対署名活動をされたようです。結局、条例は可決され、現在の状況に至ったようです。昆虫食と同じように気づいた時にはすでに計画進行中です。
 私たちは新型コロナとワクチンの強引なオペレーションを体験し、危険なWHOの実態を知ってしまいました。そのWHOの「ワンヘルス」の雛形を日本の福岡で開始しようという計画には警戒をしなければなりません。フワッとした良さそうなお題目に隠された監視社会への計画を進める者たち、政治家をしっかりチェックしておいて、次回の選挙で絶対に当選させないようにしましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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「ワンヘルス」「ESG」「持続可能な開発」:WHOの「パンデミック条約」の内幕
引用元)
 地球規模の公衆衛生は、人間を含む地球全体とそのすべての資源を支配するという、より大きな計画のための小道具に過ぎません。この条約が採択されれば、民主主義も共和主義も歴史のゴミ箱行きとなります。製薬会社とバイオテクノロジー産業が新しい国際テクノクラシーの頂点に立つことになり、ヒューマニティ2.0の変容を指揮することになるでしょう。
(中略)
第18条 ワンヘルス

III. 締約国は、気候変動、土地利用の変化を含むがこれらに限定されない介入策(...)を特定し、関連するパンデミック予防・準備計画に統合する。

VI . 締約国は、多部門にわたる、協調的、相互運用可能かつ統合的なワンヘルス監視システムを強化することにコミットする
(以下略)

ケムトレイルがトレンド入り!~本物の「飛行機雲」と「ケムトレイル」の違い、ケムトレイルが上空を汚染する様子、地球規模でのケムトレイルの散布の様子

竹下雅敏氏からの情報です。
 ケムトレイルがトレンド入りしたみたいです。そこで、いくつかのツイートを「#ケムトレイル」から選んでみました。
 冒頭の動画は決定的ですね。「空港でパイロットが誤って化学物質を放出」してしまったようです。次の動画はいくつかの動画を組み合わせたものです。
このように噴霧される化学物質を上空で撒けば、3つ目の動画のようになることは明らかです。これを見て「飛行機雲」だと思う人は、その次の動画で本物の「飛行機雲」と「ケムトレイル」が同時に映っているから、その違いを見て欲しい。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ケムトレイル散布中、散布から10分後、1時間後の写真がある。私達が普段よく見る空の状態がケムトレイルによるものであることが、これらの写真からよくわかる。その次の3つのツイート動画を見ると、ケムトレイルが上空を汚染する様子がよく分かる。神の宮氏のツイート動画はケムトレイルが現れる数をカウントしていて、30を超えたあたりから空がケムトレイルで覆われてしまっている。
 最後のツイートは、地球規模でのケムトレイルの散布の様子です。こんなことを続けていれば、いずれケムトレイルが地球を完全に覆ってしまいます。
 ケムトレイルについて半信半疑だった人が、フェイスブックの「ファクトチェック入るからマジだな」とツイートしていました。そういうことです。
(竹下雅敏)
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配信元)
空港でパイロットが誤って化学物質を放出してしまう。

さて、これでおしまいです。ケムトレイルが "結露の跡 "だとまだ思っているすべての人に、ご挨拶を。
 



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中国の仲介でイランとサウジアラビアが関係修復、いずれもBRICSへ / イランとベラルーシが包括的相互協力を協定 / 世界のGDPはBRICSがG7を抜く

 日本がアメリカの鉄砲玉となって「ロシア悪」の洗脳状態にある間に、世界は大きく動いています。これまでは全く考えられなかった国々が結びつく姿を見せています。
 3月11日にイスラム2大勢力、スンナ派のサウジアラビアとシーア派のイランが国交を修復したという驚きの報道がありました。しかもその仲介をしたのが中国であったという点がさらに注目を集めました。サウジとイランの断絶はスンナ派とシーア派の対立というよりも、ロックフェラー家と深く結びついたカルト集団ワッハーブ派のサウジvsそれ以外のイスラムという対立構図があったことは、seiryuu氏の「ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第18話 ― サウード・ワハビ家」に詳しいです。アメリカによって常に分断されてきた両国の関係修復が北京で成し遂げられたことの意味は大きく、サウジとイランはいずれBRICS陣営に加わる見通しとなりました。「ロシアにとって大きな援軍を得た」とのツイートもありました。さらに12日にはメキシコがBRICSへの加盟を正式に申請しました。経済が好調なメキシコが加わり、世界のGDPで、BRICSはG7を上回ることになりました。13日にはイランとベラルーシが「政治、経済、領事、科学技術、教育、文化、芸術、メディア、観光の各分野における包括的な協力」を協定しました。アメリカの傲慢な覇権主義と異なるこれらの親露の相互協定は、新たな世界像を見るようです。
 日本は本来、イランともサウジとも良好な関係があり、仲介役になりうる立場でした。没落のG7に追従するあまり、世界の主流に乗り遅れています。
(まのじ)
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配信元)

23/3/6 フルフォード情報英語版:クレディ・スイスが最初のドミノとなり、ハザール・マフィアの金融システム全体が崩壊しそうだ

 3月6日(月)フルフォード・レポート(英語版)です。今回もウィンドランダー氏によって書かれています。あれ?いつの間にかフルフォード・レポートではCovidが存在し研究室で作られたことが、初日から誰もが知っていたということになっています。あれだけCovidの存在を否定していたのにね。😉「英国政府の公式データ:ワクチンでの死亡、パンデミックの24倍」に仰天😱。

ハザール・マフィア: 各国を地震兵器で脅し
”インドネシア当局によると、金【ゴールド】やその他の天然資源を引き渡さなければ、今月末に非常に大きな地震が発生すると言われているそうだ。” ”インドネシアだけではない。ハザール・マフィアはフィリピンを威嚇して金【ゴールド】やその他の資源を引き渡そうとしているのだ。フィリピン国民は反撃している。”

フィリピンの裁判所:ビル・ゲイツに国際逮捕状を発布
”この逮捕状は、以下のリンクで見れるネグロス東部州知事ロエル・デガモの殺人事件に関連している。”

G20でブラジル、インド、中国、メキシコ、南アフリカ、トルコが「欧米の独占の排除」を求める
”G20では、ブラジル、インド、中国、メキシコ、南アフリカ、トルコといった国々が、国際組織における「欧米の独占の排除」を求めた。これに対して欧米諸国は、逆らう国を「罰する」と脅し、「卑怯な攻撃」作戦で対抗したとラブロフ【外相】は述べている。”

ロシア司令官:アメリカは「猛毒・禁止物質」を使いウクライナでの「偽旗」作戦を行い、モスクワのせいにしようと計画している

英国政府の公式データ:ワクチンでの死亡、パンデミックの24倍
”現在、英国の保健大臣マット・ハンコックが、Covidの検査数を人為的に増やすためにパニックを広めるよう新聞社に依頼していることが発覚した。2020年12月、彼は 「いつ新しい変種を配備するのか?」と尋ねていた。”

金で買われる科学者
”ファウチーから188万ドルの助成金と1650万ドルの追加資金を得た後、Covidが実験室で作られたものであるとする見解を自然発生に変更した英国の科学者を紹介しよう。Covidが研究室で作られたものであることは、初日から誰もが知っていた。そして、何百万ドルもかけて、科学者にわざと嘘をつかせた。Covidの科学者にこんなことをしているのなら、気候変動の科学者にどれだけの費用をかけているか考えてみてほしい。科学は100%売り物だ。高価なタグがついた者が勝ちだ。”

サタデーナイトライブ【アメリカのテレビ番組】でウディ・ハレルソンが大手製薬会社を批判
”「世界最大の麻薬カルテルが集まって、すべてのメディアとすべての政治家を買収し、世界中の人々を家に閉じ込めることを強制する。人々はカルテルの麻薬を使い、何度も使い続けないと出てくることができない。」”

イスラエル:路上の家屋や公共の場でウクライナ国旗の使用禁止、約3,000ドルの罰金

ウォルト・ディズニー・ワールド・リゾート特別免税地区、フロリダ州の権力下に
”「ディズニーは自治権を失い、フロリダ州が町の新しい保安官となる」と、ロン・デ・サンティス知事は月曜日の記者会見で述べた。”
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:クレディ・スイスが最初のドミノとなり、ハザール・マフィアの金融システム全体が崩壊しそうだ
転載元)

銀行取り付け騒動が始まっているクレディ・スイス?


Entire KM financial system about to collapse with Credit Suisse the likely first domino March 6, 2023
The collapse of the Khazarian Mafia financial system is looking imminent with Credit Suisse the likely first domino. If it falls it will trigger a process that would lead to the collapse of multiple major banks and then after that the World Bank, the IMF and the big Kahuna, the UNITED STATES CORPORATION.
ハザール・マフィアの金融システムの崩壊が間近に迫っており、クレディ・スイスが最初のドミノ倒しになる可能性が高い。クレディ・スイスが倒れれば、複数の大手銀行、さらに世界銀行、IMF【国際通貨基金】、そして大物アメリカ合衆国の崩壊につながるプロセスを引き起こすことになるであろう。

A full-fledged bank run on Credit Suisse is now underway as customers withdrew $120 billion last month alone. Now the New York Post reports sensitive personal information including social security identification, employment information, and contact details of customers who keep $50 million or more in the bank has been compromised. クレディ・スイスの顧客は先月だけで1200億ドルを引き出し、クレディ・スイスに対する本格的な銀行取り付け騒動が始まっている。現在、ニューヨーク・ポスト紙によると、5000万ドル以上を預けている顧客の社会保障番号、雇用情報、連絡先などの機密個人情報が漏洩しているとのことだ。
https://nypost.com/2023/03/02/credit-suisse-breach-spills-info-of-high-net-worth-clients/
“Yes, the Credit Suisse matter is very serious, think how many accounts are linked to every known elite criminal in the world,” a CIA source chimes in. 「そうだ、クレディ・スイスの件は非常に深刻だ。世界中のあらゆるエリート犯罪者とつながっている口座がどれだけあるか考えてみてくれ。」とCIA関係者が口を挟み同意した。

This “Suisse Secrets” report from a year ago just touches the tip of the iceberg. 1年前のこの「Suisse Secrets」レポートは、氷山の一角に触れているに過ぎない。
https://www.occrp.org/en/suisse-secrets/
“Suisse most likely will be the first major KM-controlled bank to be let go…This smells like end game,” a Mossad source says. モサド【イスラエル政府の情報機関】関係者は、「クレディ・スイスは、おそらく、ハザール・マフィアが支配する主要な銀行の中で、最初に手放すことになるだろう。」と言う。

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カナダの医師ウィリアム・マキス博士「次のパンデミックは H5N1 鳥インフルエンザ」 ~鳥インフルエンザのパンデミックが起こると、鳥インフルエンザのmRNAワクチンが「鳥にも人間にも接種される」ことになる

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんからの重要情報です。冒頭で、“カナダの医師ウィリアム・マキス博士が、「次のパンデミックは H5N1 鳥インフルエンザ」だと見解を述べる”という記事にリンクが貼られています。
 リンク先の記事の中でウィリアム・マキス博士は、“H5N1は、次の計画されたパンデミックになる可能性がある。主流メディアは現在それを強く推し進めており、今後数週間で「動きが始まる」可能性がある。…致死率が56%のH5N1鳥インフルエンザのパンデミックは、パンデミック法案に適合する”と言っています。
 今回の記事で引用されているニューヨークタイムズとロイターの報道から、鳥インフルエンザのパンデミックが起こると、鳥インフルエンザのmRNAワクチンが「鳥にも人間にも接種される」ことになるようです。
 ロイターは、“フランスは9月に家禽へのワクチン接種を開始する予定だ…EU はまた、家禽のワクチン接種規則を正常化し…家禽製品と生後1日のひよこがブロック内で自由に取引できるようにする…フランス政府はワクチン接種済みの家禽の輸出を許可するために…EUレベルでブロック外の国との二国間協議も行われている…鳥インフルエンザワクチンを開発している主要企業の1つであるフランスのチェバ社は…mRNA技術を家禽ワクチンで初めて使用している”と報じています。
 ロイターの記事の内容はIn Deepさんが指摘しているように「どうにもならない矛盾の連続」です。ロイターは「鳥インフルエンザに対するワクチンは死亡率を下げることができるが、ワクチンを接種した一部の鳥は依然として病気に感染して伝染」すると書いています。
 鳥にワクチン接種をして死亡率を下げても、「依然として病気に感染」するのであれば、ワクチン接種の意味は全くありません。1羽の鳥に感染が確認されれば、すべて殺処分されるからです。
 人間であれば、一人の感染が確認された場合に、濃厚接触者の全ての人が殺処分になるということを、家畜にはやっているのです。これがどれほど理不尽なことかを、誰も疑問に思わないのだとしたら、人類は消えた方が、地球の未来のためには良いのかも知れないなどと思ったりします。
 記事に戻ります。家畜にmRNAワクチンが接種されるという事態になれば、流通する食肉はスパイクタンパク質がびっしり詰まった逸品になるということでしょうか。
 “この世に流通するタマゴすべてが、「脂質ナノ粒子入り」とかでは、これはたまったものではない”のですが、それと共にニワトリの生殖機能に異常が出て、卵の生産量が激減する可能性が高いとIn Deepさんは予測しています。
 “庶民は昆虫を食べるよりない状況に追い込まれる”という計画のようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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次のパンデミックは遠くはない… : 世界規模で「鳥とヒトの両方に対する」mRNA型 H5N1インフルエンザワクチン接種の準備が着々と進んでいる。その提唱者は…
転載元)
表面に出てくる人や組織が変更されただけのような

先日、以下のようなタイトルの記事を書かせていただきました。

(中略)  
米ニューヨークタイムズが、3月6日に、「鳥インフルエンザで数百万羽が死亡しているため、米国はニワトリへのワクチン接種を検討」というタイトルでの報道を行いました。
 
このタイトルには、
 > ニワトリへのワクチン接種
とあるのですが、読んでいきますと、たとえば途中にこんな下りが出てきます。

ニューヨークタイムズの報道より抜粋
 
…専門家たちは、人間に適応したバージョンの鳥インフルエンザが世界的な大流行を引き起こす可能性があることを長い間心配してきた。
 
そのため、米国と、そして世界はより多くの準備をする必要があると国際的なコンサルティング会社であるグローバル・ヘルス・ストラテジーズのアドバイザーであるジェームズ・クレレンスタイン氏は述べている。
 
クレレンスタイン氏と、非営利公衆衛生組織パートナーズ・イン・ヘルスの健康政策の専門家であるギャレット・ウィルキンソン氏は、H5N1 パンデミックに対する世界の準備状況を調査し、彼らがニューヨーク・タイムズと共有したレポートによるといくつかの「重要なギャップ」を特定した。
 
(H5N1 インフルエンザワクチンの)ヒトへの 2回接種の方法では、ヒトで使用するために、米国だけで少なくとも 6億5000万回分の H5N1ワクチンを必要とする可能性があり、報告書は、国が現在の製造能力でその数字にどのように到達できるかは不明であると述べている。
 
「家禽や野鳥での発生を制御するために真剣な取り組みが行われることは非常に重要ですが、状況の現実は十分に深刻であるため、このウイルスの人間への発生の可能性に備えて、より多くの措置を講じる必要があります」と、クレレンスタイン氏はインタビューで述べ、「これは現実的なシミュレーションでの消防訓練と見なすべきです」と付け加えた。
NY Times 2023/03/06
(中略)  
記事に、公衆衛生組織「パートナーズ・イン・ヘルス」なんて名前が出てきています。
 
「知らねえな、こんなのは」と調べてみますと、英語版の Wikipedia のページがあり、代表者は、ポール・ファーマー (Paul Farmer)という人でした。
 
「あっち系じゃねえだろうな」と調べてみますと、以下の通り、世界経済フォーラムのメンバーでございました
 
世界経済フォーラムのポール・ファーマーさんのページ

weforum.org

「担当する人物と組織が替わっただけかよ」と、つくづく思いましたが、こうなってくると、「やるつもり」であることは間違いないようです。

しかし、「どんなワクチンなんだろうなあ」とは思いました。何もそのワクチンに関する情報はないわけなのですが(すでに完成しているとは思いますが)、どんなワクチンなのかのヒントが、2月17日の米ロイターの報道でわかりました。

mRNA ワクチンです。
(中略)  

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