「脱ドル化」が進んでいるのですが、この流れを分り易く説明している動画がありました。
　3分30秒で「先週１週間のまとめ」として、“1）ブラジルと中国が米ドルでの取引を停止。2）中国とフランスがLNG取引を人民元で行うことを決定。3）アセアン諸国がドル、ユーロ、円、ポンドでの取引停止を検討中と発表（決定濃厚）。4）インドが、マレーシアとの貿易決済にドルを離れてルピーと使用すると発表。5）BRICSが、金とコモディティに裏付けられた基軸通貨をリリースすると発表”したと言っています。
　「何が起きるのか？」は、4分45秒で、“BRICS内の年間貿易額ドル換算1620億ドルの規模だが、この額の米ドルが還流、だぶつく。ドルへの信用が低下し、ドル資金が銀行から大量流出し、貨幣価値が暴落する。すなわち、ハイパーインフレ。年金が消える”と言っています。
　10分43秒では、“利上げによって、金融商品がすべて崩壊します。株式、債券、不動産、そして米ドルが崩壊します。クラッシュは、1千兆ドルのデリバティブ市場で起こるといわれます。1千兆ドルは、１兆ドルの1000倍に相当します。これは紙幣の価値が1兆ドルの1000倍に薄まることを言います”と言っています。
　「その後どうなるのか？」ですが、11分33秒で、“アメリカでは、高インフレとなって生活破壊、CBDC（中央銀行デジタル通貨）が救世主のように現れる。怖いのは、日本も巻き添えを喰らうことです。…つまり西側通貨の崩壊なのです。で、各国もCBDCに切り替える。一旦は、国民を飢餓状態にし、そこで救済の振りをしてベーシックインカムを与えてくる。このベーシックインカムを管理するのが、マイナンバーです”と言っています。
　「今回の金融崩壊の特徴」は13分26秒で、“各国は独自のデジタル通貨を開始。ロシアもデジタルルーブルを開始。BIS（国際決済銀行）が交換レートを設定し、プロジェクト全体を監督する。やがてBISは、単一の超国家通貨に切り替えるべきだと言い出す”と予想しています。すなわち、“「両建て」でですね。つまり西側の崩壊、そしてBRICSの方もですね、攻撃してますけれども、ロシア・中国はじめ、インドはじめCBDCを用意しているということでですね、まあ両方にCBDCをもたらすために計画してるんではないかと。結果、起きることはBISの独裁（13分32秒）”だと説明しています。
　“続きはこちらから”の記事によれは、「ロシア銀行のデジタルルーブルの法的枠組みは、今後4週間のうちに批准される」ということです。
　「他のCBDCとは異なり、デジタルルーブルが現金を置き換えることはないと主張」している人も居るようですが、全体の流れを見るとロシアも「単一の超国家通貨」を支持しているように見えます。
　ただ、ロシアの言動やキンバリー・ゴーグエンさんの情報等を考慮すると、上記のような中央銀行デジタル通貨（CBDC）の計画は失敗する運命にあると思っています。

　FOXニュースのタッカー・カールソン氏が「米ドルが基軸通貨でなくなるとどうなるのか？」について、“ドルは世界共通であり、国際商取引として世界共通であるだけでなく、長期的な価値の保存先として世界共通で保有されていたのです。世界の中央銀行は、他のどの通貨よりもはるかに多くの米ドルを備蓄してきている。（28秒）…国外に多くの米ドルが流通していたため、国内でお金を借りるコストは低く保たれていたのです。（51秒）…また、アメリカ政府は、天文学的な負債を、明白な結果を招くことなく、積み上げることができたのです。（1分5秒）…しかし、それが終わってしまったらどうなるのでしょうか？（1分35秒） …ある指標によれば、ロシアは世界最大の資源経済国である。あ、そうですか。だから、必要となれば、物々交換もできるのです。だから、史上最高と言われた制裁を受けても、１年後の今、ロシアのルーブルは、対米ドルでウクライナ戦争前と同じ水準です。（5分30秒）…ロシアのウクライナとの戦争に対抗して、アメリカはロシアの中央銀行のドル準備高を凍結しました。誤解のないように言いますと、これはアメリカの資産ではありません。これは、ロシア中央銀行とロシア国民が所有するドルです。この差し押さえは、ロシアの銀行の倒産を引き起こし、ロシアの信用システムを崩壊させることを目的としていました。うまくいきませんでした。（6分25秒）…賢い外国人は、米ドルを捨て始めるのです。なぜか？（7分10秒）…アメリカ政府はあなたを不道徳だと非難して、あなたのお金をすべて没収するかもしれません。ロシアに対して実際にそれを行なったわけで。その結果、ドルは他の国々にとって、あまり魅力的でないものに見えてきた。そして、脱ドル化が始まりました。（7分40秒）…ますます多くの国が米ドルを拒否するようになるでしょう。その時、何が起こるか？ その米ドルが米国内に帰ってきて、通貨価値がさらに下落する。それは、アメリカ全土の貧困を招くことになる。それは、経済的な崩壊、災害の後に必然的に起こる典型的な政治的、文化的な変動につながるでしょう。（12分40秒）”と説明しています。
　J Sato氏のツイートによれば、陰謀情報サイトDeagelは「ドル崩壊も予想していて、2025年のGDP予想」ではインドが躍進しています。
　“続きはこちらから”の記事でも、「インドルピーでの国際決済システムに世界18カ国の銀行が参加」ということで、世界全体で「ドルからの離脱」が進んでいることがよく分かります。日本はアメリカと抱合い心中するつもりなんでしょうかね。

　ホワイトハウスのカリーヌ・ジャン＝ピエール報道官は初めての記者会見で、「私は黒人で、同性愛者で、移民の女性だ。この三つのどれも、この地位に就くのは初めてになるということを十分認識している」と述べた人ですが 、彼女をコケにしたこちらの動画は、ジョーカー（ジョークを言う人）としては良く出来ています。
　さて、そのカリーヌ・ジャン＝ピエール報道官が、またしても話題となる発言をぶちかましSNSで話題になっているという話なのですが、どうもこれはエイプリルフールネタの様です。
　ただ、こうしたフェイクニュースが真面目に受け止められるほど、現在のバイデン政権下のアメリカは、危機的状況にあるということでしょう。
　ヘリテージ財団経済学研究員のピーター・セント・オンジ博士は、“脱ドルとは、外国人がそれほど多くのドルを必要としなくなるということです。…そのため、ドルの価格は下落する。弱くなるのです。それは大抵、最初はゆっくりで、その傾向が続くにつれてスピードが上がっていきます。…ドルの下落は、アメリカに入ってくるすべてのものの価格を押し上げます。しかし、それは世界の市場で取引されるあらゆるものの価格を押し上げることにもなります。…最初に跳ね上がるのは、ガソリン、暖房燃料、食料品価格でしょう。…次に、これらの取引商品と投入価格の急上昇は、サプライチェーンを通じて波及します。…手頃な価格で贅沢ができる時代は終わりとなります。…そして、メインイベントが始まります。資本流出です。外国人が不安になれば、ドルだけでなく、ドル建ての資産も売り出します。株式、債券、国債など、流動性の高いものからスタートします。…今、アメリカの株式の約４割が外国人、社債の3分の1が外国人によって所有されています。外国人が逃げ出すと、株式も社債も急落します。確定拠出型年金401Kがほぼ半分になる可能性があります。企業の借入コストをあり得ないほど上昇させ、大量倒産につながる可能性があります。FRBによるインフレを止めるための金利引き上げの工作で、すでに倒産が相次いでいる上に、それにとどまりせん。米国債の3分の1は外国人が所有しています。8兆ドルを超える債権です。それを外国人が投げ売りし始めたら、米国政府の債務負担が年間数千億ドルも急増する可能性があり、そのすべてが赤字国債で賄わなければならないか、あるいは、もっと可能性が高いのは、FRBが介入して、外国人購入分をすべて代替することです。これにより、一晩でインフレ率が2桁の上昇に戻ります”と説明しています。
　非常に分かりやすい説明ですが、2022年9月28日の記事でブラックロック社の元ファンドマネージャー、エドワード・ダウド氏のインタビュー記事を紹介しました。
　エドワード・ダウド氏は、“連銀は景気後退（リセッション）に向けて金利を引き上げています。…ドル建ての負債‍（債券）が山のように発行されています。約15兆ドルです。‍…ドル（の為替レート）は急上昇しています。…なぜこのようなことが起きているのか？ その理由は、（借金をした）人た‍ちが次々とデフォルト（債務不履行）を起こしていて、彼らが金利を支払うため先を争ってド‍ルの資金調達を行っているからです。…コモディティ・サイクルやインフレ・サイクルにおいて、ドルが上昇したことは一‍度もありません。通常であれば真逆の値動きをします。ドルが下がると、（石油、農産品、貴‍金属といった）コモディティ価格は上がるのです。コモディティ・サイクルとインフレ・サイ‍クルにおいて、ドルとインフレ率が同時に上昇するのは今回が初めてです。オイルダラー‍（petrodollar）が導入されて以来、史上初のことです。…‍これは、金融システムの終焉を示唆して‍います”と言っていました。
　“続きはこちらから”をご覧ください。Santiago Capital氏の3月30日の「米ドルは下落するどころか上昇します。」というツイートを、エドワード・ダウド氏がリツイートしていることから、エドワード・ダウド氏はこのツイートの見方を支持しているということでしょう。