6月4日の記事で、2021年3月に行われた核脅威イニシアチブ（NTI）とミュンヘン安全保障会議（MSC）による「サル痘パンデミックのシミュレーション」のシナリオを紹介しました。
　冒頭の動画の2分のところで、“核脅威イニシアチブ（NTI）は350万ドル、ミュンヘン安全保障会議（MSC）は120万ドルもの資金提供を、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から受けていた。この情報はビル＆メリンダ・ゲイツ財団のホームページで見ることが出来る”と言っています。
　3分20秒以降でパンデミックのシナリオの説明があります。シナリオでは、サル痘患者のゲノム解析により、既存のワクチンに耐性を持つ変異があることが判明します。その後、有効な治療法やワクチンがないため、人と人との接触を減らすことを目的とした非医薬品的介入に頼らざるを得ないということになり、ロックダウンを行わなかった国は病気や死亡率の面で遥かに悪い影響が出る。全世界で4億8千万人の感染、2700万人の死亡が確認された段階でバイオテロ攻撃だと判明。最終的に全世界で32億人が感染し、2億7100万人が死亡するというものです。
　このシナリオ通りに動くとはとても思えませんが、ゆるねとにゅーすさんの記事を見ると、こうしたシナリオに基づいて、日本政府は着々と準備を整えているようです。岸田政権は内閣官房に「感染症危機管理庁」を新設、国立感染症研究所と国立国際医療研究センターを統合し、米疾病対策センター（CDC）の日本版を創設するということです。
　今度の参院選で自民党が勝利すると、憲法改正により緊急事態条項の創設へと向かうことになります。WHOの「パンデミック条約」が批准されると、“WHOが各国政府を超える権限を行使し…ワクチン接種を義務化（強制接種）させることが可能になる”のです。
　ワクチンにはナノチップが入っているか、未知の技術によって人体がルーター化する可能性が高く、“通信機能を備えたワクチンを世界中に市民に強制的に接種させることができれば、ついに1984で描かれてきたような「完全なる奴隷監視世界（人間牧場）」が現実のものになる。”のです。
　“陰謀がこれほど分り易くていいのか？”という気がします。問題はこうしたカバールの陰謀を、ホワイトハットはいつでも止めることができるのに、あえてそうしないことです。このことは、“ホワイトハットが、トランプに代わる次の救世主としてイーロン・マスクを選んだ”のを見れば分かると思います。