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CNNが報じたWTCに突入する2機目の旅客機はCG画像! 〜 大手メディアのフェイクニュースを「人々の敵」と糾弾するトランプ大統領の言葉は正しい!

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭の10秒をご覧ください。WTCに2機目の旅客機が突入する場面です。画面から、これはCNNが報じたものだとわかります。ところが、6秒辺りの画像を止めて見ると、以下のキャプチャーに示すように、これはCG画像であることがわかります。旅客機の左翼が、ビルの後ろに隠れてしまっているのです。この部分をスローモーションにしたものが、日銀筆頭株主ロスチャイルドさんが編集した動画の中にあります。これを見ると、CGであることがはっきりとわかると思います。
 トランプ大統領は、CNNに代表される大手メディアのフェイクニュースを「人々の敵」と糾弾していますが、トランプ大統領の言っていることが正しいとわかると思います。
 “続きはこちらから”以降の記事を見ると、9.11に関して、今月末辺りから何か動き出しそうです。トランプ大統領は、9.11事件の真相の解明を公約に上げています。トランプ大統領は、これまで公約をことごとく実行に移しています。9.11の真相が明らかになれば、それこそ、世界の人々を目覚めさせます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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SEA CHANGE: 9/11 GRAND JURY TO BE EMPANELED
配信元)


(以下の3枚はキャプチャーです)





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配信元)


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韓国最高裁は新日鉄住金に賠償を命じ、原告側弁護団は、韓国内にある同社の資産差し押さえの強制執行を裁判所に申請! ~日本政府及び、関与した企業の所業はまさに鬼畜と言えるもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は、下から順にご覧ください。徴用工問題で、昨年10月に韓国最高裁は新日鉄住金に賠償を命じました。これに伴い、原告側弁護団は、韓国内にある同社の資産差し押さえの強制執行を裁判所に申請したとのことです。
 この動きに対して、あべぴょんは“極めて遺憾だ”とし、対抗措置の検討に着手したとのこと。毎日新聞によると、“国際司法裁判所(ICJ)への提訴などを視野に入れている”ということです。
 この問題は、テレビを見ていたのでは絶対にわかりません。 2018年11月19日の記事で、「徴用工判決と日本政府のブーメラン事情」という大変優れた動画を紹介しました。今回、その続編と思われる動画がありましたので、紹介します。
 ものすごくしっかりとした内容で、反論の余地がありません。これを見ると、日本政府の所業というか、政府だけではなく、この問題に関与した企業の所業はまさに鬼畜と言えるもので、弁解の余地がありません。自分たちにとってあまりにも都合の悪い事実はすべて無かったことにするのが、この連中のやり方だというのが、とてもよくわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍首相、韓国側へ対抗策指示 元徴用工訴訟差し押さえ申請で
引用元)
 安倍晋三首相は6日放送のNHK番組で、昨年10月に韓国最高裁が新日鉄住金に賠償を命じた元徴用工訴訟の原告側による資産差し押さえ申請を巡り、対抗措置の検討に着手したと明らかにした。「差し押さえに向けた動きは極めて遺憾だ。国際法に基づき毅然(きぜん)とした対応を取るため、具体的な措置の検討を関係省庁に指示した」と述べた。対抗策の内容は明かさなかった。国際司法裁判所(ICJ)への提訴などを視野に入れているとみられる。 
(以下略)
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資産差し押さえ、強制執行を申請 元徴用工の弁護団
引用元)
【ソウル=恩地洋介】韓国大法院(最高裁)が新日鉄住金に賠償を命じた元徴用工訴訟の原告側弁護団は2日、韓国内にある同社の資産差し押さえの強制執行を裁判所に申請したと明らかにした。申請は2018年12月31日付で、対象は新日鉄住金が韓国の鉄鋼大手ポスコと合弁で設立したリサイクル会社の株式。近く裁判所が選任した執行官が強制執行に踏み切る可能性がある。

弁護団によると、新日鉄住金はリサイクル会社「PNR」の株式を30%に当たる234万株保有。110億ウォン(約11億円)相当の価値があると見積もっている。申請したのは株式の差し押さえだけで、株式を現金に換える売却命令は申請しなかった。弁護団側は「協議を通じて判決履行を含む円満な解決を望んでいる」と説明した。
(以下略)
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そもそも「徴用工」って何?
配信元)

内閣府本庁舎6階にアジトを構えている、“中学生以下の知的レベルしかない低脳な首相”を支える組織

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画をご覧ください。ある意味でスゴイです。これだけ見え透いた嘘を堂々と言えるのはサイコパスだからなのか、それとも、元々人格が破綻しているのか。
 動画を見て、誰しも疑問に思うのは、田中龍作ジャーナルの冒頭の一文ではないでしょうか。その謎を解く書籍が、講談社から出版されたとのことです。“中学生以下の知的レベルしかない低脳な首相”を支える組織が、内閣府本庁舎6階にアジトを構えているとのこと。組織のトップは元警察庁警備局長の杉田和博官房副長官で、詩織さん事件で有名な中村格もメンバーだということです。
 引用元の記事では、組織によるダメージコントロールの手法や言論弾圧の方法の具体例が書かれています。ぜひ、引用元で全文をご覧ください。
 このように平気で嘘がつけ、こうした組織を用いて“厄介な人物はスキャンダルで潰していく”ようなことが平気で出来るあべぴょんという人物。普通の人なら、悪魔かと思うでしょうが、そうではありません。悪魔は頭が良いのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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『官邸ポリス』 安倍政権を永続させる世界最強の機関
引用元)
(前略)
 「これまでの総理のなかで一番頭の悪い安倍さんが、何故こんなに長続きするの?」海外在住の長い日本人は、実に不思議そうに尋ねてくる。

 中学生以下の知的レベルしかない低脳な首相を支える世界最強機関の実態が、一冊の著書によって明らかになった。『官邸ポリス』(講談社)。警察官僚OBが幕蓮(まく・れん)なるペンネームで著した。

 『官邸ポリス』は内閣府本庁舎6階にアジトを構える。そう。実在するのだ。元警察庁警備局長の杉田和博(作品中は瀬戸弘和)官房副長官をトップに警察官僚で固める。詩織さん事件で名を馳せた中村格(作品中は野村覚)元警視庁刑事部長・現警察庁組織犯罪対策部長らがメンバーだ。

 官邸ポリスの強さの秘訣は、卓抜した情報収集力と巧みな情報操作にある。(中略)… 官邸ポリスは警察庁出身者や現役警察官僚で固めていながら治安組織ではない。あくまでも安倍首相を守るための装置だ。安倍批判を封じるための巧妙な言論弾圧を仕掛ける。

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トランプ大統領は、壁建設に向け「非常事態宣言」発令の可能性に言及! ~壁建設を口実とする「非常事態宣言」が、小児性愛や悪魔崇拝者の生贄の儀式に関わった犯罪者たちの大量逮捕を現実のものにする~

竹下雅敏氏からの情報です。
 下院多数派の民主党が、トランプ大統領のメキシコ国境の壁の建設に反対しているため、壁建設の予算がつきません。トランプ大統領はツイートで、壁の必要性を訴えています。
 トランプ大統領は、“国境安全に合意したら即、連邦政府部分閉鎖を中止したい”とツイートしていますが、大統領交渉チームと民主党の話し合いはうまくいっていないようです。
 そこで、トランプ大統領は、壁建設に向け「非常事態宣言」発令の可能性に言及しました。
 この「非常事態宣言」の意味ですが、 “続きはこちらから”の動画の解説を見るとよくわかります。壁建設を口実とする「非常事態宣言」が、小児性愛や悪魔崇拝者の生贄の儀式に関わった犯罪者たちの大量逮捕を現実のものにすると考えるのは、状況的に見て自然だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領“壁建設”へ非常事態宣言も
配信元)
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トランプ大統領、壁建設へ非常事態宣言も辞さず
転載元)
ドナルド・トランプ米大統領は4日、メキシコ国境の壁建設に向け「非常事態宣言」発令の可能性も辞さないとの考えを示した。米NBCが報じた。
スプートニク日本
トランプ大統領は記者団に対し「私がその気になれば、米国の安全保障のため非常事態宣言を発令することができる。そのような経験はこれまでにないが、私はできる」と述べた。


メキシコ国境の壁建設に反対する下院多数派からの圧力の中、トランプ大統領は議会承認を経ずに建設費を捻出する可能性にも言及した。

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安倍政権による原発輸出は全滅で、経団連の中西会長が、脱原発に舵を切ったと思われる発言! ~今年は脱原発元年になりそうな勢い~

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を、下から順にご覧ください。トルコで進めていた原発建設計画は、“事実上の撤退”になる見通しだとのことです。“英国への原発輸出も実現困難”ということで、安倍政権による原発輸出は全滅ということになりました。
 これを受けて、経団連の中西会長が、脱原発に舵を切ったと思われる発言をしました。日刊ゲンダイでは、“今年は脱原発元年になりそうな勢い”と書いていますが、これは、このように見てよいのではないでしょうか。
 私の感覚だと、中西会長はジャパン・ハンドラーズの意向を受けて、脱原発、安倍政権打倒に舵を切ったとみています。おそらく、日本会議の事務局もそうでしょう。
 板垣英憲氏の情報によれば、ジャパン・ハンドラーズは、安倍政権打倒、小沢一郎氏政権樹立に向けて、背後で働きかけているということのようですが、これらの動きは、その一つだと見て良いと思います。
 最後のツイートは、おまけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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経団連会長が“撤退”発言? それでも脱原発が進まない理由
引用元)
(前略)
経団連・中西宏明会長の年頭会見が波紋を呼んでいる。今後の原発政策について踏み込んだ発言をしたからだ。中西氏は原発メーカーである日立製作所の会長も務めている。それだけに、脱原発とも取れる発言は驚きをもって受け止められた。
(中略)
安倍政権の目玉政策だった原発輸出は、ことごとく頓挫。世界的に見ても、原発ビジネスは採算が取れないのだ。(中略)… 今年は脱原発元年になりそうな勢いだ。何が何でも利権を手放さないとみられていた原子力ムラに何か異変が起きているのか。
(以下略)
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「原発 国民反対なら無理」 経団連会長、政権と同調姿勢転換
引用元)
 経団連の中西宏明会長(日立製作所会長)は年初に際しての報道各社とのインタビューで、今後の原発政策について「東日本大震災から八年がたとうとしているが東日本の原発は再稼働していない。国民が反対するものはつくれない。全員が反対するものをエネルギー業者や日立といったベンダー(設備納入業者)が無理につくることは民主国家ではない」と指摘。
 「真剣に一般公開の討論をするべきだと思う」として、国民の意見を踏まえたエネルギー政策を再構築すべきだとの見方を示した。
(以下略)
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日本、トルコ原発撤退へ 輸出戦略白紙に
引用元)
 政府は、三菱重工業とトルコで進める新型原発建設計画について、トルコ政府に大幅な負担増を求める最終条件を提示する方針を固めた。安全対策費の高騰などから採算性が悪化したためだが、トルコが受け入れる可能性は低く、事実上の撤退となる見通しだ。日立製作所が進める英国への原発輸出も実現困難な情勢で、両国の事業が頓挫すれば国内外とも受注案件はゼロとなり、安倍政権がインフラ輸出戦略の柱に掲げる原発輸出そのものが白紙に戻ることになる。
(以下略)
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配信元)