画像の出典: pixabay [CC0]
［Eden Media］パーティーで死んだ女の子 〜臨死体験：自分で下す人生の審判〜
印刷
コメントのみ転載OK(
条件はこちら
)
アーカイブ: ライター・読者からの情報
［ゆるねとにゅーす 他］【NHK世論調査】安倍政権の支持率が58％に上昇！ 共謀罪「必要４６％」「「必要なし１４％」
コメントのみ転載OK(
条件はこちら
)
NHKの世論調査で、安倍政権の支持率が3ポイント上がり、58％に上昇したとのこと。「51兆規模のばら撒き」や「金田大臣の共謀罪に関するボロボロ答弁」や「稲田大臣らによる自衛隊日報隠蔽」が国民に高く評価されたのでしょうか。さらに衝撃的なのが、共謀罪について「必要だと思う」が４６％、「必要ではないと思う」が１４％だったとのこと。記事には、"もしこの結果が、本当の国民の世論なのであれば、もう日本は行くところまで行くしかないだろう"とあります。
高い支持率の演出と切り離せないのが、解散総選挙だと思います。安倍首相の任期2018年12月までですが、植草一秀氏は、"２０１７年９月～１２月に総選挙日程を設定する可能性が高い"としています。板垣英憲氏の記事でも、"トランプ大統領が、安倍晋三首相の衆院議員任期に強い関心を示していた"とあり、板垣英憲氏は植草一秀氏より早い時期に総選挙が行われる可能性を指摘しています。
日本もそろそろこの政権とはおさらばして、新しいステージに入りたいところですが、世論調査（操作されている可能性大ですが…）からも自浄作用に疑問が残ります。今はトランプ大統領の背後にいるキッシンジャーの戦略に期待するのが現実的かもしれません。
高い支持率の演出と切り離せないのが、解散総選挙だと思います。安倍首相の任期2018年12月までですが、植草一秀氏は、"２０１７年９月～１２月に総選挙日程を設定する可能性が高い"としています。板垣英憲氏の記事でも、"トランプ大統領が、安倍晋三首相の衆院議員任期に強い関心を示していた"とあり、板垣英憲氏は植草一秀氏より早い時期に総選挙が行われる可能性を指摘しています。
日本もそろそろこの政権とはおさらばして、新しいステージに入りたいところですが、世論調査（操作されている可能性大ですが…）からも自浄作用に疑問が残ります。今はトランプ大統領の背後にいるキッシンジャーの戦略に期待するのが現実的かもしれません。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
————————————————————————
【NHK】安倍政権の支持率が58％に上昇！米への公的年金ばら撒きや金田大臣のボロボロ答弁、自衛隊日報隠蔽などが高評価か！？
転載元）
ゆるねとにゅーす 17/2/15
(前略)
(中略)
ちょっ…！！
（ちょっと嫌な予感はしてたけど）トランプさんとの日米首脳会談、NHKの世論調査によると、大勢の人が評価してて、内閣支持率もさらに3％アップしちゃったみたいよぉ！
あんなに前代未聞のばら撒きをしても日米首脳会談を評価しちゃうし、おまけに支持率まで上がっちゃうなんて、もうここまで来ちゃったらお手上げバンザイ状態よぉ～。
なるほどね。
日本国民の貴重な年金を「差別主義者（と言われている）のトランプ」に大量にプレゼントし、51兆規模のばら撒きを世界一の経済大国相手に勝手にやってしまい、「私の頭脳が対応できない」という金田大臣の共謀罪に関するボロボロ答弁も、稲田大臣らによる南スーダンの自衛隊日報を「破棄した」とウソをついて隠蔽したことも、これら全てを国民は高く評価をしたという風に受け取っていいのかな？
そもそも、「外交」というのは、「一方的に自国民の富をプレゼントして相手国に気に入ってもらう」といったものじゃ全くないはずなんだけど、多くの日本国民は「これが外交」とでも思っているのだろうか？
もしこの結果が、本当の国民の世論なのであれば、もう日本は行くところまで行くしかないだろうし、あまりにもメディアに影響を受けやすく、人任せでややMっ気があり（？）行動力の無い日本人には、民主主義は元々あまり向いていないのかもしれないね…。
ただ、このNHKがやっているRDDという世論調査の方式、これはかなり問題があるものみたいだし、こうした情報を見ても、独身や昼間働いている人などはほとんど調査対象にならないらしく、世論を正確に映し出すものだとは到底思えないもののように感じるよ。
それと、全ての会社の世論調査が出揃わないとまだ分からないけど、このNHKの報道を見る限り、日本メディアは今後安倍政権をヨイショするために、トランプに関する報道スタイルを少し変えていく可能性がありそうだ。
つまり、トランプの政策に対する批判報道が減っていく可能性があるのと、「安倍総理が過激なトランプを大人しくさせた」みたいな方向にヨイショしていく動きが考えられるね。
(以下略)
ＮＨＫ世論調査 内閣支持５８％ 不支持２３％ | NHKニュース https://t.co/5afhmENCJQ pic.twitter.com/mOjgTa89e2
— matiere* (@matiere) 2017年2月13日
(中略)
NHKは安倍政権賛辞のために、トランプ批判を引っ込めていく方向性を決めた！？
ちょっ…！！（ちょっと嫌な予感はしてたけど）トランプさんとの日米首脳会談、NHKの世論調査によると、大勢の人が評価してて、内閣支持率もさらに3％アップしちゃったみたいよぉ！
あんなに前代未聞のばら撒きをしても日米首脳会談を評価しちゃうし、おまけに支持率まで上がっちゃうなんて、もうここまで来ちゃったらお手上げバンザイ状態よぉ～。
なるほどね。日本国民の貴重な年金を「差別主義者（と言われている）のトランプ」に大量にプレゼントし、51兆規模のばら撒きを世界一の経済大国相手に勝手にやってしまい、「私の頭脳が対応できない」という金田大臣の共謀罪に関するボロボロ答弁も、稲田大臣らによる南スーダンの自衛隊日報を「破棄した」とウソをついて隠蔽したことも、これら全てを国民は高く評価をしたという風に受け取っていいのかな？
そもそも、「外交」というのは、「一方的に自国民の富をプレゼントして相手国に気に入ってもらう」といったものじゃ全くないはずなんだけど、多くの日本国民は「これが外交」とでも思っているのだろうか？
もしこの結果が、本当の国民の世論なのであれば、もう日本は行くところまで行くしかないだろうし、あまりにもメディアに影響を受けやすく、人任せでややMっ気があり（？）行動力の無い日本人には、民主主義は元々あまり向いていないのかもしれないね…。
ただ、このNHKがやっているRDDという世論調査の方式、これはかなり問題があるものみたいだし、こうした情報を見ても、独身や昼間働いている人などはほとんど調査対象にならないらしく、世論を正確に映し出すものだとは到底思えないもののように感じるよ。
それと、全ての会社の世論調査が出揃わないとまだ分からないけど、このNHKの報道を見る限り、日本メディアは今後安倍政権をヨイショするために、トランプに関する報道スタイルを少し変えていく可能性がありそうだ。
つまり、トランプの政策に対する批判報道が減っていく可能性があるのと、「安倍総理が過激なトランプを大人しくさせた」みたいな方向にヨイショしていく動きが考えられるね。
(以下略)
————————————————————————
配信元）
Twitter 17/2/13
テロ等準備罪 必要４６％ 必要でない１４％ ＮＨＫ世論調査 | NHKニュース https://t.co/NAxDX8g94e pic.twitter.com/mz5RtVCu4j
— ざら速(ザラ場速報) LV24 (@ZARASOKU) 2017年2月13日
————————————————————————
【名前を変えたらコロッと騙される】共謀罪あらため「テロ等準備罪」、必要が４６％、必要ないが１４％【ＮＨＫ世論調査】
転載元）
今朝の衝撃のニュース。共謀罪に関する世論調査の結果です。
「共謀罪」の構成要件を厳しくしたと称して名前を変えただけの「テロ等準備罪」を新設する組織犯罪処罰法の改正案、ＮＨＫの世論調査でこうした法整備が必要かについてどう思うか聞いたところ、
「必要だと思う」が４６％、
「必要ではないと思う」が１４％
だったというのです！
NHKは
「組織的なテロや犯罪を防ぐため」
「共謀罪」の構成要件を厳しくして「テロ等準備罪」を新設する
としていますが、テロを防ぐためには共謀罪がなくても既存の法制度で足りることは、国会の審議で十分明らかになっています。
また、前回前々回と廃案になった共謀罪の法案も、共謀の対象となる罪の数を減らすとか、準備行為を必要とするだとか、付け加えていました。
つまり、これまで３回廃案になった共謀罪と今回のテロがどうしたとかいう法案とは全く同質です。
それをテロ等準備罪と名前を変えるのは、自衛隊がＰＫＯに派兵されている南スーダンで起きている事態を
「戦闘ではなく武力衝突」
と言い換えているだけなのと全く同じです。
それなのに、オリンピックのテロ対策に必要だと言われたら盲目的に共謀罪でも支持。
つくづく救われない国民性だと嘆かざるを得ません。
よろしかったら大変お手数とは存じますが、二つのランキング、上下ともクリックしてくださると大変うれしいです！
人気ブログランキング
にほんブログ村
「共謀罪」の構成要件を厳しくしたと称して名前を変えただけの「テロ等準備罪」を新設する組織犯罪処罰法の改正案、ＮＨＫの世論調査でこうした法整備が必要かについてどう思うか聞いたところ、
「必要だと思う」が４６％、
「必要ではないと思う」が１４％
だったというのです！
NHKは
「組織的なテロや犯罪を防ぐため」
「共謀罪」の構成要件を厳しくして「テロ等準備罪」を新設する
としていますが、テロを防ぐためには共謀罪がなくても既存の法制度で足りることは、国会の審議で十分明らかになっています。
また、前回前々回と廃案になった共謀罪の法案も、共謀の対象となる罪の数を減らすとか、準備行為を必要とするだとか、付け加えていました。
つまり、これまで３回廃案になった共謀罪と今回のテロがどうしたとかいう法案とは全く同質です。
それをテロ等準備罪と名前を変えるのは、自衛隊がＰＫＯに派兵されている南スーダンで起きている事態を
「戦闘ではなく武力衝突」
と言い換えているだけなのと全く同じです。
それなのに、オリンピックのテロ対策に必要だと言われたら盲目的に共謀罪でも支持。
つくづく救われない国民性だと嘆かざるを得ません。
よろしかったら大変お手数とは存じますが、二つのランキング、上下ともクリックしてくださると大変うれしいです！
人気ブログランキング にほんブログ村
» 続きはこちらから
画像の出典: バノン氏(DonIrvine) [CC-BY-SA-2.0]
スティーブ・バノン － トランプのホワイトハウスでの最高実力者
コメントのみ転載OK(
条件はこちら
)
スティーブ・バノン氏の人となりがよく分かる記事です。トランプ政権の混乱の幕開けはバノン氏の計画で、ある席では『自分はレーニンみたいなものだ。こんにちの支配者層の全員を打ち倒し、破滅させてやりたいんだよ』と語っていたようです。
また記事には、混乱を作り出し最後には握手（取引）して目的を達成するトランプ大統領に対して、バノン氏には「終末論的な性向が窺われる」とあります。バノン氏は、独自の歴史観から「来たるべき大戦争の予兆」を掴んでいるようです。バノン氏の発言からそれは、中東での大規模な戦争や中国との戦争のようです。
こうした危機を察知し未然に防ぐべく動いてくれると素晴らしいのですが、記事には"バノン氏はかつて、「庶民の守護聖人」と称していたぐらいで、歴史的な極めて差し迫った危急時＝世界の転換期に、国家的な政治イベントを起こして、古い秩序を一掃し、新しいものを打ち立てて楽しんでいる"とあり、もし本当にそうなら、小学生が自分がヒーローになるために、悪と混乱を作り出し、それを懲悪して酔いしれるのと変わらない危うさを感じます。
また記事には、混乱を作り出し最後には握手（取引）して目的を達成するトランプ大統領に対して、バノン氏には「終末論的な性向が窺われる」とあります。バノン氏は、独自の歴史観から「来たるべき大戦争の予兆」を掴んでいるようです。バノン氏の発言からそれは、中東での大規模な戦争や中国との戦争のようです。
こうした危機を察知し未然に防ぐべく動いてくれると素晴らしいのですが、記事には"バノン氏はかつて、「庶民の守護聖人」と称していたぐらいで、歴史的な極めて差し迫った危急時＝世界の転換期に、国家的な政治イベントを起こして、古い秩序を一掃し、新しいものを打ち立てて楽しんでいる"とあり、もし本当にそうなら、小学生が自分がヒーローになるために、悪と混乱を作り出し、それを懲悪して酔いしれるのと変わらない危うさを感じます。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
————————————————————————
スティーブ・バノン － トランプのホワイトハウスでの最高実力者
転載元）
カシオペアンとSOTTのご紹介 17/2/9
SOTT パペットマスター
https://sott.net/en341556
デイビッド・フォン・ドレル
タイム
2017年2月2日
(中略)
ドナルド・トランプの最初の一歩はあたかも、彼の首席戦略官で分身であるスティーブン・K・バノンが製作したドキュメンタリー映画という感じだ。(中略)…
トランプ政権は混乱の幕開けとなったが、これはトランプが約束していた通りであり、計画したのはバノンだ。これに応じて、政府内外の多くの人々が抵抗している。これはおそらく驚くべきことではないのだろう。トランプは国民に対して去年のうちから何度も、自分の施政はありふれたものではないと言っていたのだから。(中略)…バノンこそが政策を純粋に保つ献身的な支持者である。彼がトランプの側近を務めるのは、カネや地位のためではない。歴史を変えるためなのだ。「我々が今、目の当たりにしているのは、新しい政界秩序の誕生なんだ」と、バノンはワシントンポスト宛てのメールで述べている。
(中略)
一度に大統領になれるのは1人だけであり、ドナルド・トランプは官職を譲った訳ではない。だが、政権発足以来数日の、太った皺だらけのバノン（ホワイトハウスで、ネクタイとスーツを身に着けずにトランプ氏の執務室に入ることができる唯一の男性側近）は、思い出せる限り、これまでのどの側近スタッフよりも影響力を行使できる才能を持っている。彼の同僚たちはバノンを「百科事典」のあだ名で呼ぶ。彼の頭の中の情報の幅広さのためだ；だが、それよりも何よりも、バノンはトランプとマインドメルドが出来るのだ。
(中略)… 民主党支持の家系に生まれながら、自分の意志で共和党を選んだバノンは、どちらの党も相当程度に堕落していると見做すようになったが、このような信念から近年は、論争を巻き起こす映画の製作者や物議を醸すニュースサイトの運営者というキャリアを築くことになった。私人としてのバノンにパーティーで会ったことがあるという人物は、その時の様子を思い出してこう述べる。「バノンは私に、『自分はレーニンみたいなものだ。こんにちの支配者層の全員を打ち倒し、破滅させてやりたいんだよ』と言ったのです」
辿り着くまでの道は違ったものの、バノンとトランプは、貿易や移住、公安、環境、政治腐敗等々の問題に関して思想的に同じ目標を持っていることに気付いたのだ。
それにしても政権発足から10日間のバノンの傑出ぶり ― そして、彼の破壊的なお家芸である、混乱と無秩序に満ちた場面の数々 ― は、ホワイトハウスを狼狽させたし、おそらくは大統領さえもが仰天したのではないだろうか。政府高官によれば、トランプは彼をキビキビと諌めてくれる重要なアドバイザーを6人程召喚しているという。(中略)…
それでもバノンは、大切なワシントンの流儀を保っている：大統領執務室にアポなしで入って行ける特権だ。そして彼こそは、トランプを勝利に招くメッセージに集中させることが実にうまい人物なのだ。他のアドバイザーたちがトランプを変えようとしてきたのに対して、バノンはトランプにスピードを上げるよう勧めてきたのである。
(中略)
ドナルド・トランプお気に入りの著書である『トランプ自伝: 不動産王にビジネスを学ぶ』をじっくり読んだことのある人はお気付きだろうが、彼はスタンドプレーやたわいない会話、大言壮語や論争を、成功を追求する上で有益な要因と見ている。「私が取引を決定するスタイルは極めてシンプルかつ率直なものだ」と彼はこの著書で宣言している。「私はとても高いところに狙いをつけ、狙ったものを手に入れるべく、押して押して押しまくるんだ」
(中略)
だが、(中略)…ビジネスマンとしての長い経歴を持つトランプは、常に混乱を狙うが、最終的な目標は握手することである：取引だ。これに対して映画やラジオショーでのバノンからは、もっと終末論的な性向が窺われる。
2000年代初頭のある時期バノンは、世代論者のウィリアム・ストラウスとニール・ハウの書いた『第4の曲がり角』という本に魅了された。この本によれば、アメリカの歴史は、4段階サイクルの繰り返しなのだという。ある世代が危機に陥ると、次の世代が制度を採用し、その次の世代が制度に反旗を翻す。すると、次の世代は過去の教訓を忘れてしまい、その次にはまた危機が訪れるのだ。1サイクルは大体80年で、独立戦争（1775-1783年）の時期から南北戦争（1861-1865年）期、その次は第2次世界大戦（1939-1945年）期が80年のサイクルを成していると、バノンは指摘する。第4段階の転換期において、制度は破壊され定め直されるのである。
タイムとのインタビューで著者のハウは、10年以上前に、この本を原作とした映画を作らないかと、バノンから打診されたことを思い出している。最終的にこれは、2010年にリリースされた『ジェネレーション・ゼロ』につながった。
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68603754.html
この映画でバノンは、2008年の金融危機を転換期の兆候になぞらえている。ハウはこの分析に、部分的に同意している。どのサイクルでも危機後の世代が出てくる。今回はベビーブーマー世代がそうで、ついにはこの中から、「前回の危機の記憶を持たないリーダーたちが出て来るのだが、このリーダーたちがいつものように、次の危機へと社会を導くのだ」とハウは言う。
バノンはかつて、「庶民の守護聖人」と称していたぐらいで、歴史的な極めて差し迫った危急時＝世界の転換期に、国家的な政治イベントを起こして、古い秩序を一掃し、新しいものを打ち立てて楽しんでいるのだろう と思われた。ジェネレーション・ゼロでは、歴史家のデイビット・カイザーがフィーチャーされているのだが、カイザーの記憶では、映画の中でバノンからインタビューを受けた際、バノンは楽しそうにやり取りに夢中になっていたという。
しかし、歴史の現フェーズは、来たるべき大戦争の予兆であるとバノンが論じ始めた時、カイザーはギョッとしたものだと、タイムに語った。「彼がこう言ったのを覚えています。『ご覧なさい。独立戦争があって、その後南北戦争がありましたが、それは独立戦争より大規模なものでした。その次が第2次世界大戦ですが、これは南北戦争より大規模だったのです』」とカイザー。「彼は映画の中で私にそう言わせようとすらしたのですが、私はその気になれませんでした」
ハウもまた、バノンの「今後のアメリカについてのかなり深刻な展望」には衝撃を受けていた。バノンは自分のラジオショーの中で繰り返し、世界の至る所で、「私たちは過激なジハーディストと戦争しているのだ」と述べている。これは「世界的な存亡をかけた戦い」であり、「中東では再び、大規模な武力戦争」に発展するだろう。中国との戦争も迫っている、とも彼は述べている。このような確信は、ブライトバートのミッションの骨格を成している。2015年11月に、彼はこう説明していた：「我々の大きな信念＝当サイトの中心的な組織化原理は、私たちが戦争中であるということだ」
» 続きはこちらから
https://sott.net/en341556
デイビッド・フォン・ドレル
タイム
2017年2月2日
(中略)
ドナルド・トランプの最初の一歩はあたかも、彼の首席戦略官で分身であるスティーブン・K・バノンが製作したドキュメンタリー映画という感じだ。(中略)…
トランプ政権は混乱の幕開けとなったが、これはトランプが約束していた通りであり、計画したのはバノンだ。これに応じて、政府内外の多くの人々が抵抗している。これはおそらく驚くべきことではないのだろう。トランプは国民に対して去年のうちから何度も、自分の施政はありふれたものではないと言っていたのだから。(中略)…バノンこそが政策を純粋に保つ献身的な支持者である。彼がトランプの側近を務めるのは、カネや地位のためではない。歴史を変えるためなのだ。「我々が今、目の当たりにしているのは、新しい政界秩序の誕生なんだ」と、バノンはワシントンポスト宛てのメールで述べている。
(中略)
一度に大統領になれるのは1人だけであり、ドナルド・トランプは官職を譲った訳ではない。だが、政権発足以来数日の、太った皺だらけのバノン（ホワイトハウスで、ネクタイとスーツを身に着けずにトランプ氏の執務室に入ることができる唯一の男性側近）は、思い出せる限り、これまでのどの側近スタッフよりも影響力を行使できる才能を持っている。彼の同僚たちはバノンを「百科事典」のあだ名で呼ぶ。彼の頭の中の情報の幅広さのためだ；だが、それよりも何よりも、バノンはトランプとマインドメルドが出来るのだ。
(中略)… 民主党支持の家系に生まれながら、自分の意志で共和党を選んだバノンは、どちらの党も相当程度に堕落していると見做すようになったが、このような信念から近年は、論争を巻き起こす映画の製作者や物議を醸すニュースサイトの運営者というキャリアを築くことになった。私人としてのバノンにパーティーで会ったことがあるという人物は、その時の様子を思い出してこう述べる。「バノンは私に、『自分はレーニンみたいなものだ。こんにちの支配者層の全員を打ち倒し、破滅させてやりたいんだよ』と言ったのです」
辿り着くまでの道は違ったものの、バノンとトランプは、貿易や移住、公安、環境、政治腐敗等々の問題に関して思想的に同じ目標を持っていることに気付いたのだ。
それにしても政権発足から10日間のバノンの傑出ぶり ― そして、彼の破壊的なお家芸である、混乱と無秩序に満ちた場面の数々 ― は、ホワイトハウスを狼狽させたし、おそらくは大統領さえもが仰天したのではないだろうか。政府高官によれば、トランプは彼をキビキビと諌めてくれる重要なアドバイザーを6人程召喚しているという。(中略)…
それでもバノンは、大切なワシントンの流儀を保っている：大統領執務室にアポなしで入って行ける特権だ。そして彼こそは、トランプを勝利に招くメッセージに集中させることが実にうまい人物なのだ。他のアドバイザーたちがトランプを変えようとしてきたのに対して、バノンはトランプにスピードを上げるよう勧めてきたのである。
(中略)
ドナルド・トランプお気に入りの著書である『トランプ自伝: 不動産王にビジネスを学ぶ』をじっくり読んだことのある人はお気付きだろうが、彼はスタンドプレーやたわいない会話、大言壮語や論争を、成功を追求する上で有益な要因と見ている。「私が取引を決定するスタイルは極めてシンプルかつ率直なものだ」と彼はこの著書で宣言している。「私はとても高いところに狙いをつけ、狙ったものを手に入れるべく、押して押して押しまくるんだ」
(中略)
だが、(中略)…ビジネスマンとしての長い経歴を持つトランプは、常に混乱を狙うが、最終的な目標は握手することである：取引だ。これに対して映画やラジオショーでのバノンからは、もっと終末論的な性向が窺われる。
2000年代初頭のある時期バノンは、世代論者のウィリアム・ストラウスとニール・ハウの書いた『第4の曲がり角』という本に魅了された。この本によれば、アメリカの歴史は、4段階サイクルの繰り返しなのだという。ある世代が危機に陥ると、次の世代が制度を採用し、その次の世代が制度に反旗を翻す。すると、次の世代は過去の教訓を忘れてしまい、その次にはまた危機が訪れるのだ。1サイクルは大体80年で、独立戦争（1775-1783年）の時期から南北戦争（1861-1865年）期、その次は第2次世界大戦（1939-1945年）期が80年のサイクルを成していると、バノンは指摘する。第4段階の転換期において、制度は破壊され定め直されるのである。
タイムとのインタビューで著者のハウは、10年以上前に、この本を原作とした映画を作らないかと、バノンから打診されたことを思い出している。最終的にこれは、2010年にリリースされた『ジェネレーション・ゼロ』につながった。
http://kurokiyorikage.doorblog.jp/archives/68603754.html
この映画でバノンは、2008年の金融危機を転換期の兆候になぞらえている。ハウはこの分析に、部分的に同意している。どのサイクルでも危機後の世代が出てくる。今回はベビーブーマー世代がそうで、ついにはこの中から、「前回の危機の記憶を持たないリーダーたちが出て来るのだが、このリーダーたちがいつものように、次の危機へと社会を導くのだ」とハウは言う。
バノンはかつて、「庶民の守護聖人」と称していたぐらいで、歴史的な極めて差し迫った危急時＝世界の転換期に、国家的な政治イベントを起こして、古い秩序を一掃し、新しいものを打ち立てて楽しんでいるのだろう と思われた。ジェネレーション・ゼロでは、歴史家のデイビット・カイザーがフィーチャーされているのだが、カイザーの記憶では、映画の中でバノンからインタビューを受けた際、バノンは楽しそうにやり取りに夢中になっていたという。
しかし、歴史の現フェーズは、来たるべき大戦争の予兆であるとバノンが論じ始めた時、カイザーはギョッとしたものだと、タイムに語った。「彼がこう言ったのを覚えています。『ご覧なさい。独立戦争があって、その後南北戦争がありましたが、それは独立戦争より大規模なものでした。その次が第2次世界大戦ですが、これは南北戦争より大規模だったのです』」とカイザー。「彼は映画の中で私にそう言わせようとすらしたのですが、私はその気になれませんでした」
ハウもまた、バノンの「今後のアメリカについてのかなり深刻な展望」には衝撃を受けていた。バノンは自分のラジオショーの中で繰り返し、世界の至る所で、「私たちは過激なジハーディストと戦争しているのだ」と述べている。これは「世界的な存亡をかけた戦い」であり、「中東では再び、大規模な武力戦争」に発展するだろう。中国との戦争も迫っている、とも彼は述べている。このような確信は、ブライトバートのミッションの骨格を成している。2015年11月に、彼はこう説明していた：「我々の大きな信念＝当サイトの中心的な組織化原理は、私たちが戦争中であるということだ」
» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0]
［創造デザイン学会］企業メディアは今、民衆にとって実存的脅威となっている
コメントのみ転載OK(
条件はこちら
)
翻訳者の方のコメントに"メディアの事情はアメリカも日本も同じ"とあるように、日本のメディアのトランプ大統領へのネガティブキャンペーンも相当なものだと思います。
記事の最後に"主流メディアを完全にコントロールしているのはCIA"とあります。これは、先月亡くなったドイツ人ジャーナリストのウド・ウルフコッテ氏の告白からも裏付けが取れています。そのやり方もとても巧妙だと思います。ジャーナリスト自身がCIAにコントロールされていることに気づいていない可能性すらあると思います。
そうした無自覚が、"アメリカ共和国を大きく覆し、米国憲法を転倒させ、アメリカ人民を裏切る"ことにつながっていくのだと思います。
記事の最後に"主流メディアを完全にコントロールしているのはCIA"とあります。これは、先月亡くなったドイツ人ジャーナリストのウド・ウルフコッテ氏の告白からも裏付けが取れています。そのやり方もとても巧妙だと思います。ジャーナリスト自身がCIAにコントロールされていることに気づいていない可能性すらあると思います。
そうした無自覚が、"アメリカ共和国を大きく覆し、米国憲法を転倒させ、アメリカ人民を裏切る"ことにつながっていくのだと思います。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
————————————————————————
企業メディアは今、民衆にとって実存的脅威となっている
転載元）
創造デザイン学会 17/2/8
SOTN(State of the Nation) January 22, 2017
(中略)
まことに、もしアメリカ人民を裏切り命を狙う敵がいるとしたら、それは主流メディアである。
http://stateofthenation2012.com/?p=50948
(主流メディア:真の人民の敵)
主流メディアの最上層部をなしている多くの逆賊的な裏切者について、もし真実が知れたら、それはたちどころに閉鎖されることだろう。
いま、張り紙が壁に貼ってある――現在の企業主流メディアは、アメリカ人民と平和共存はできない。したがってそれは即刻、閉鎖しなければならない。
主流メディアは、支配者エリートの利益のために、民主的な諸制度を冷笑的に操作することができるときは、いつでも、それらを覆す決意をしていることが明白である。
主流メディアは、多くの大逆罪行為を犯し、ジェノサイドを教唆し、世界中の土着の人々の移住を強制し、イエロー・ジャーナリズムを使って、アメリカ人民を、挑発されたのでない侵略戦争へと堂々と駆り立てた。
主流メディアは、米国民の最上の利益のためには活動しないということ、そして、しばしば害を及ぼしているということを、繰り返し証明してきた。主流メディアが、いたるところで、常にまき散らされている、非常に危険なケムトレール・エアロゾルについて、どれくらい報道したことがあるか?
http://stateofthenation2012.com/?p=5556
(ケムトレール・シンドローム:最大規模の地 球的流行病)
主流メディアは、アメリカ市民に対する大罪の調整と隠ぺいに、直接、関与してきた。9・ 11ニセ旗テロ攻撃は、これらのメディア合同企業が罪を負うべき、恥知らずの行動のほんの一例にすぎない。
http://stateofthenation2012.com/?p=7293
(9・11 答申:米歴史上最大の隠ぺい事件に対 し有罪の主流メディア)

アメリカ共和国と人民に対する他の深刻な攻撃には、J・F・ケネディ、ロバート・F・ケネ ディ、マーチン・ルーサー・キング Jr、マルコム X、ジョン・レノン、マリリン・モンロ ー、など多くの著名人の暗殺がある。
主流メディアは少なくとも、オクラホマ市記念堂爆破、バージニア工科大学虐殺、サンディフック小学校大量乱射、サン・バーナーディノ乱射事件の真相を、隠ぺいした。これらは他の多くの、政府スポンサーによる、ニセ旗テロ攻撃やブラック作戦の一部である。
実際、主流メディアが次々と犯した隠ぺいの、赤裸々でショッキングな裏切りには、止めどがないように思える。これらの、アメリカの国土での恐ろしい攻撃や暗殺について、主流メディアがどれほどまで、前もって知っていたかは、綿密に調べてみなければならない。
真相を知っていたという話の多くは、表面的には、いかにもひどいと思えるかもしれない。しかし少し深く調べてみれば、主流メディアは、これらの国家スポンサーによる犯罪を知っていたはずだと、直ちにわかる。その直後に行われた新聞社の説明は、常に、政府の書いた物語を反映しており、それが大衆に異常な執拗さで押し付けられている。この同じやり方が、災難の大きさや、アメリカ人死傷者の数がどうであろうと、一貫して押し通される。
主流メディアが乾杯され、トランプが音頭を取る
これについて間違わないでほしい――主流メディアは新しく出発し、ドナルド・トランプが 祝杯の音頭を取る。
どうしてそうならないことがあろうか――主流メディアが毎日のように、米国大統領の人格攻撃を行っているというのに? 彼らのスキャンダル・ニュースには、国家安全を深刻に危うくするリークが入っているだけではない。それらは、新しい大統領と彼の閣僚やアドバイザー・チームを危険にさらしている。
選挙運動の期間中、主流メディアは、毎日のように、トランプを貶める虚偽やねつ造をまき散らしていたことが明らかになった。これらの、あからさまな、完全に故意によるウソのいくつかは、大統領選挙サイクルの中に挿入されていたもので、CFR(外交問題評議会)の選んだ候補者が、トランプの悪評から利益を得るように使われた。
http://stateofthenation2012.com/?p=46065
(主流メディアは、露骨なキャンペーン詐欺と選挙票盗みへの共犯者になった)

この古典的な、真理をもたらす者を常に殺す(文字通りにも比ゆ的にも)という手法は、現代史上の他のどんな政治リーダーにも増して、トランプに対して用いられた。体制権力は、トランプに力を得た民衆の運動を止める方法は、その代弁者の評判を完全に傷つけることだと知っている。その目的のために、イルミナティをコントロールする者たちは、6社全部の大手メディア企業の助力を結集して、トランプの失敗や違法行為をねつ造し、へまや間違いを作り上げ、叩いて埃を出し、争いをでっち上げて、虚偽の噂をばら撒いている。
http://cosmicconvergence.org/?p=2422
(中略)
世界の影の政府
トランプ大統領が政府を人民の手に奪い返す方法は、一つしかない――彼は世界の影の政 府の軛(くびき)を折らねばならない。これは主流メディアを閉鎖し、そして/または接収する(take over)ことによってのみ可能である。他に方法はない。
http://stateofthenation2012.com/?p=4955
(避けられない CIA の主流メディアの廃止)
主流メディアが逆賊的な実体として働くことを許されている限り、それはアメリカ共和国を大きく覆し、米国憲法を転倒させ、アメリカ人民を裏切るだろう。
おわかりだろうか?
これを理解していなければならない。なぜなら共和国はいま、糸一本でぶら下がっていて、いつ切れてもおかしくない状態にある。もし新しい大統領が成功すれば、主流メディアの情報独占に終止符を打つはずである。しかし彼は最初に、中央情報局(CIA)を解体なければ ならない。主流メディアを完全にコントロールしているのは、CIAだからである。
http://stateofthenation2012.com/?p=63299
(米中央情報局は閉鎖されなければならない)
読者は今、どのようにこのゲームが、アメリカ人民に仕掛けられてきたか、お分かりだろう。
解決の道は、上に述べた以外にない!
大量欺瞞兵器
主流メディアは閉鎖し、そして/または即刻、接収されなければならない
(中略)
まことに、もしアメリカ人民を裏切り命を狙う敵がいるとしたら、それは主流メディアである。
http://stateofthenation2012.com/?p=50948
(主流メディア:真の人民の敵)
主流メディアの最上層部をなしている多くの逆賊的な裏切者について、もし真実が知れたら、それはたちどころに閉鎖されることだろう。
いま、張り紙が壁に貼ってある――現在の企業主流メディアは、アメリカ人民と平和共存はできない。したがってそれは即刻、閉鎖しなければならない。
主流メディアは、支配者エリートの利益のために、民主的な諸制度を冷笑的に操作することができるときは、いつでも、それらを覆す決意をしていることが明白である。
主流メディアは、多くの大逆罪行為を犯し、ジェノサイドを教唆し、世界中の土着の人々の移住を強制し、イエロー・ジャーナリズムを使って、アメリカ人民を、挑発されたのでない侵略戦争へと堂々と駆り立てた。
主流メディアは、米国民の最上の利益のためには活動しないということ、そして、しばしば害を及ぼしているということを、繰り返し証明してきた。主流メディアが、いたるところで、常にまき散らされている、非常に危険なケムトレール・エアロゾルについて、どれくらい報道したことがあるか?
http://stateofthenation2012.com/?p=5556
(ケムトレール・シンドローム:最大規模の地 球的流行病)
主流メディアは、アメリカ市民に対する大罪の調整と隠ぺいに、直接、関与してきた。9・ 11ニセ旗テロ攻撃は、これらのメディア合同企業が罪を負うべき、恥知らずの行動のほんの一例にすぎない。
http://stateofthenation2012.com/?p=7293
(9・11 答申:米歴史上最大の隠ぺい事件に対 し有罪の主流メディア)

アメリカ共和国と人民に対する他の深刻な攻撃には、J・F・ケネディ、ロバート・F・ケネ ディ、マーチン・ルーサー・キング Jr、マルコム X、ジョン・レノン、マリリン・モンロ ー、など多くの著名人の暗殺がある。
主流メディアは少なくとも、オクラホマ市記念堂爆破、バージニア工科大学虐殺、サンディフック小学校大量乱射、サン・バーナーディノ乱射事件の真相を、隠ぺいした。これらは他の多くの、政府スポンサーによる、ニセ旗テロ攻撃やブラック作戦の一部である。
実際、主流メディアが次々と犯した隠ぺいの、赤裸々でショッキングな裏切りには、止めどがないように思える。これらの、アメリカの国土での恐ろしい攻撃や暗殺について、主流メディアがどれほどまで、前もって知っていたかは、綿密に調べてみなければならない。
真相を知っていたという話の多くは、表面的には、いかにもひどいと思えるかもしれない。しかし少し深く調べてみれば、主流メディアは、これらの国家スポンサーによる犯罪を知っていたはずだと、直ちにわかる。その直後に行われた新聞社の説明は、常に、政府の書いた物語を反映しており、それが大衆に異常な執拗さで押し付けられている。この同じやり方が、災難の大きさや、アメリカ人死傷者の数がどうであろうと、一貫して押し通される。
主流メディアが乾杯され、トランプが音頭を取る
これについて間違わないでほしい――主流メディアは新しく出発し、ドナルド・トランプが 祝杯の音頭を取る。
どうしてそうならないことがあろうか――主流メディアが毎日のように、米国大統領の人格攻撃を行っているというのに? 彼らのスキャンダル・ニュースには、国家安全を深刻に危うくするリークが入っているだけではない。それらは、新しい大統領と彼の閣僚やアドバイザー・チームを危険にさらしている。
選挙運動の期間中、主流メディアは、毎日のように、トランプを貶める虚偽やねつ造をまき散らしていたことが明らかになった。これらの、あからさまな、完全に故意によるウソのいくつかは、大統領選挙サイクルの中に挿入されていたもので、CFR(外交問題評議会)の選んだ候補者が、トランプの悪評から利益を得るように使われた。
http://stateofthenation2012.com/?p=46065
(主流メディアは、露骨なキャンペーン詐欺と選挙票盗みへの共犯者になった)

この古典的な、真理をもたらす者を常に殺す(文字通りにも比ゆ的にも)という手法は、現代史上の他のどんな政治リーダーにも増して、トランプに対して用いられた。体制権力は、トランプに力を得た民衆の運動を止める方法は、その代弁者の評判を完全に傷つけることだと知っている。その目的のために、イルミナティをコントロールする者たちは、6社全部の大手メディア企業の助力を結集して、トランプの失敗や違法行為をねつ造し、へまや間違いを作り上げ、叩いて埃を出し、争いをでっち上げて、虚偽の噂をばら撒いている。
http://cosmicconvergence.org/?p=2422
(中略)
世界の影の政府
トランプ大統領が政府を人民の手に奪い返す方法は、一つしかない――彼は世界の影の政 府の軛(くびき)を折らねばならない。これは主流メディアを閉鎖し、そして/または接収する(take over)ことによってのみ可能である。他に方法はない。
http://stateofthenation2012.com/?p=4955
(避けられない CIA の主流メディアの廃止)
主流メディアが逆賊的な実体として働くことを許されている限り、それはアメリカ共和国を大きく覆し、米国憲法を転倒させ、アメリカ人民を裏切るだろう。
おわかりだろうか?
これを理解していなければならない。なぜなら共和国はいま、糸一本でぶら下がっていて、いつ切れてもおかしくない状態にある。もし新しい大統領が成功すれば、主流メディアの情報独占に終止符を打つはずである。しかし彼は最初に、中央情報局(CIA)を解体なければ ならない。主流メディアを完全にコントロールしているのは、CIAだからである。
http://stateofthenation2012.com/?p=63299
(米中央情報局は閉鎖されなければならない)
読者は今、どのようにこのゲームが、アメリカ人民に仕掛けられてきたか、お分かりだろう。
解決の道は、上に述べた以外にない!
スクープ：昭恵夫人が名誉校長に就任している新設小学校に国有地が10分の1の価格で売却されていたことが判明
コメントのみ転載OK(
条件はこちら
)
園児に軍艦マーチの演奏や教育勅語の暗唱をさせ、「安倍首相ってどんな人ですか?」という問いかけには「日本を守ってくれる人」と答えさせる塚本幼稚園を以前取り上げました。また理事長（園長）の籠池泰典氏は、日本会議のメンバーで、今年の４月に開校予定の私立小学校は、明恵夫人が名誉校長に就任していました。
今回、朝日のスクープ記事によると、その私立小学校が建設されている国有地が、破格の安値で売却されていることが発覚しました。国有地の売却価格は「原則公表」にも関わらず、地元市議や朝日新聞が情報公開請求しても非公開のままにされていましたが、朝日新聞が登記簿を調べた結果、約１億３４００万円で売却されていることが判明しました。近隣の同規模の国有地が約１４億２３００万円で売却されていることから、これは相場の10分の１の価格になるようです。
この国有地は、以前、別の学校法人が「７億円前後」で売却を求めていたようですが、財務局から「価格が低い」と断られていたようです。財務局は、直近の３年間で３６件の国有地を随意契約で売却し、今回の件を除き、すべて価格を公表しているようです。今回の件が頑なに非公開にされているのは、知られると相当まずいということでしょう。
なぜ昭恵夫人が名誉校長だと10分の１の価格で国有地を取得できるのか、これは、ぜひ国会でも夫を追求してほしいものです。
今回、朝日のスクープ記事によると、その私立小学校が建設されている国有地が、破格の安値で売却されていることが発覚しました。国有地の売却価格は「原則公表」にも関わらず、地元市議や朝日新聞が情報公開請求しても非公開のままにされていましたが、朝日新聞が登記簿を調べた結果、約１億３４００万円で売却されていることが判明しました。近隣の同規模の国有地が約１４億２３００万円で売却されていることから、これは相場の10分の１の価格になるようです。
この国有地は、以前、別の学校法人が「７億円前後」で売却を求めていたようですが、財務局から「価格が低い」と断られていたようです。財務局は、直近の３年間で３６件の国有地を随意契約で売却し、今回の件を除き、すべて価格を公表しているようです。今回の件が頑なに非公開にされているのは、知られると相当まずいということでしょう。
なぜ昭恵夫人が名誉校長だと10分の１の価格で国有地を取得できるのか、これは、ぜひ国会でも夫を追求してほしいものです。
————————————————————————
配信元）
【#社会】学校法人に大阪の国有地売却 価格非公表、近隣の１割か 理事長は日本会議大阪の役員 名誉校長は安倍晋三首相の妻・昭恵氏
— DatNews 一般 (@DatNews_Plus) 2017年2月8日
財務省近畿財務局が学校法人に払い下げ…https://t.co/33oMHWxti0 pic.twitter.com/t5sX07ZCvR
財務局が国有地を、7億円で売れたはずなのを断って、１億３４００万円で別のところに売っちゃった問題。
— Hiroyuki Nisimura (@hiroyuki_ni) 2017年2月9日
朝日新聞のスクープ。良い仕事してますな。
>学校法人に大阪の国有地売却 価格非公表、近隣の１割かhttps://t.co/Ap0IrhTc26
平成の「大手町国有地払い下げ疑惑」やな。
— 西岡研介 (@biriksk) 2017年2月8日
学校法人に大阪の国有地売却 価格非公表、近隣の１割か：朝日新聞デジタル https://t.co/vBRpIbniLt
2010年2月20日、この女性はパーティーの最中にキッチンで倒れ、肉体から離れ、倒れている自分を見て、死を自覚したようです。その後、天井に巨大な光が現れ、その光に導かれるようにして、どんどん上昇して行きます。また、その光に包まれる快感は、上昇（地球から離れる程）するほど増していき、この世では考えられない程のものだったようです。
後ろを振り返ると地球が見え、「それはあなたが立ち、アリを見下ろす程度だった」「我々の全宇宙はアリ程度の大きさだった」と述べています。唯物論の宇宙観を象徴しているのかもしれません。
この動画の中で最も大切なのが、6分00秒〜7分37秒だと思います。光の中で、今までの人生がすべてフラッシュされ、それを見た女性は「完璧な失敗だと思った」ようです。それは「自己中心的な人生を送り、自分だけの為に、地球上の誰も助けず、または一切与えなかった」と感じたからのようです。地上ではそれが当たり前でも、光の中では、それが違和感として感じられたようです。ドキッとするようなこの部分は、今後の人生を送る上でしっかりと認識し、良心に恥じない生き方をしなければならないことを示唆していると思います。
その後、愛犬と親友が現れ、放って置けないと感じたこの女性は「準備は出来ていない」という言葉が自然に出てくると、「生きたいなら示しなさい」という"神様の声"が聞こえ、「OK」と伝えた瞬間、光が消え去り、来たルートを戻り、肉体に戻って行きます。
臨死体験をした人はかなりいますが、私が印象に残っているのは、福島大学元教授で、飯田史彦氏の「ツインソウル」完全版 死にゆく私が体験した奇跡という本でした。著者は脳出血手術時の臨死体験中に光から３つの問いかけをされます。それは「十分学んだか？」「十分愛したか？」「十分使命に生きたか？」です。このような問いかけに「Yes」と答えられるように、日々の生き方を見つめ直すことはとても大切だと感じます。
宗教学講座のスウェデンボルグの霊界１と2でも、詳細な死後の世界と人生において何が重要かその基本を学ぶことができます。