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米上院委員会でモデルナワクチンが思春期の心筋炎リスクを高める事実を突きつけられ反論できないモデルナCEO / 世界で売れなくなったモデルナワクチンは日本にやってくる

 米国の上院委員会で、ランド・ポール上院議員がモデルナCEOのバンセル氏に質問を浴びせました。「モデルナ社のワクチンを接種した後、16歳から24歳の青少年の間で心筋炎を発症するリスクが高まる」「心筋炎が思春期の少年たちに最も多く発生するのは2回接種後」「コロナで発病した時と比較してもワクチン接種後の方がリスクが高まることを示す研究がたくさんある」「モデルナ社のワクチンはファイザーよりもさらに悪い結果が出ている」これらの事実をCEOが反論できないほど詰めていました。バーニー・サンダース上院議員は「モデルナ社は3ドルもかからないで製造したワクチンを、在庫がなくなった時点で4倍の130ドルに釣り上げようとしている」「パンデミックの間、モデルナはすでに210億ドルもの利益を得ている」「バンセルCEOは文字通り一夜にして億万長者となり、現在は40億ドル以上の資産を持っている」と明かしていました。Youさんはツイートで「モデルナワクチンが4倍に値上げ。性能が上がったわけではなく、ほとんどの国の政府が購入しなくなり、単に売れなくなったから値上げした」「ありがたがって購入する奇特な国は日本ぐらい」と図星を突かれていました。
 そして案の定、米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパンは、オミクロン株対応の追加接種用ワクチンを今年秋冬に開始する方針を公表しました。モデルナ・ジャパンの社長は他にもRSウイルスに対応する高齢者向けmRNAワクチンと新型コロナワクチンとの混合ワクチンを数年以内に実用化するとも語っています。凄まじい薬害は無視しておきながら「mRNAワクチンは、自分の細胞がつくるタンパク質を生かして感染を防ぐ革新的な技術。今後もmRNAによる新薬を提供していきたい」とシレッと語れるのはどういう心性なのか、怖いです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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<特報>モデルナ、コロナとRSウイルス混合ワクチン実用化へ
引用元)
新型コロナウイルスのメッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンを実用化した米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパンの鈴木蘭美(らみ)社長が産経新聞の取材に応じ、呼吸器疾患をもたらすRSウイルスに対する高齢者向けのmRNAワクチンについて、日本でも承認を目指す方針を明らかにした。さらに同社は、政府が定期接種に向けて検討を進めている新型コロナワクチンを巡り、RSウイルスワクチンとの混合ワクチンを、数年以内に実用化したい考えを示した
(以下略)

[Twitter]カエルのために家を作ってあげたら…

ライターからの情報です。
最初はレゴで、
3Dプリンターで質の向上と拡張して、
彼女?ができて友だちも住むよーになって、

げっ
オッポサムのオスがやってきて、
キケーン逃げてって言うも
ただ水飲みに来ただけで、ホッ。

オッポサムも奥さんできて子どもできて
主人公のカエルにも子どもたくさんできて、、
(メリはち)
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シリアがUAE、サウジと次々に和解、中東は大きく平和に前進 / シリア国内の米軍基地にイラクが攻撃、アメリカの中東「エネルギー植民地」終焉に

 サウジとイランが衝撃的な国交正常化を果たした同じ頃、シリアとUAE(アラブ首長国連邦)も感動的な和解がありました。「UAEは、アル・アサド大統領が領空に入るや否や、戦闘機が民間機を着陸まで護衛し、温かく迎え入れた。そのようなことは、過去12年間なかったことだ。」というツイートがあり、またムハンマド大統領は「シリア人がアラブの家族のもとに戻る時が来たのです。」とシリアへの協力を約束しました。余談ながら、アサド夫人は化粧っけもないのに相変わらずステキでした。
 さらに劇的なことに、シリアとサウジアラビアも和解を発表し、シリアにサウジアラビア大使館を開設することまで決まったようです。中東は平和に向けて大きく前進しました。
 アメリカはこれまで中東諸国の「エネルギー植民地化」を狙って、「テロを掃討する」「民主化する」など傲慢な言い分で侵略、破壊の限りを尽くしてきました。しかしついに「シリア、露はもとよりサウジ、イランなど、中東のすべての重要な国から敵視されることになる。」アメリカは中東からの「撤退を余儀なくされる。」と青山貞一氏は述べています。
 25日、シリア国内の米軍基地に対して、イランのミサイル攻撃が伝えられました。「米軍追い出しに動き始めた?」
 櫻井ジャーナルによれば、2012年以降オバマ政権はシリア侵略を本格化させ、NATO軍と共に軍事支援を強化しました。そうした行為を正当化するため、シリア政府、アサド大統領を悪魔化する偽情報を流し続けました。
すらいとさんが取り上げたツイートには「米政府はシリアを"テロリスト"と呼んでるが、シリアの領土に占領軍を置いてるのは米国。植民地化/侵攻をやってるのは米国で、シリアではない。 その米国が、ロシアが侵攻してると国際社会に向け批判をやってる」とありました。
ロシア、プーチン大統領に対して悪魔化するのも、西側の残虐行為をシリアやロシアのせいにするのも同じ思考回路なのですね。「アメリカ軍に対する攻撃はシリア人の権利である。」と櫻井ジャーナルは述べています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[Twitter]サラダ油によってガラスが消える実験

編集者からの情報です。
ほえ~!見事に消えてる。

にしても、後片付け大変やろな。。。
(ぺりどっと)
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「主流メディアの裏側」後半 〜 メディアが錯覚や幻想を与える手口、グローバリストの資金によって活動する「反グローバリズム」組織

 メディアの誘導は、戦争の結果さえも変えてしまうパワーがあったことをベトナム戦争の「テト攻撃」を例に見ています。現実の戦闘ではアメリカが大勝利であったにもかかわらず、米メディアの力で反転させたことをベトナムも認めています。また、クリントン政権時に起きた不倫スキャンダルは、本当のスキャンダルを隠蔽するためにメディアを上げて引き起こされたものでした。「チャイナ・ゲート」と呼ばれ、クリントン再選の資金と引き換えに、中国共産党に重要な軍事技術を移転するもので、当時からグローバリストと中国とはしっかり繋がっています。イデオロギーによって分断し統治するグローバリストの手法がよく分かります。
 メディアが恐怖を煽り、正しい判断を失わせ、地域や国レベルでは対応できない大惨事を印象付けるのは、より厳しい規制を受け入れさせるため。これは近年私たちが実際に体験させられました。今後同じことを押し付けられそうになったら「ふざけるな」と言うべきですが、メディアの洗脳をかわせるでしょうか。
 アメリカは銃社会ですが、メディアを使った銃規制を仕掛ける圧力がこれほど大きいことを知りました。巧妙に銃を取り上げようとする動きは、よく考えると、銃を使った犯罪者を裁くことから、銃を持っている人を裁くことに人々を誘導しています。同様に、地域住民を守る地元警察へのネガティブな印象を与え、逆に国家警察が守ってくれるという印象をメディアで植え付けようとします。銃を手放した人々が地元の警察を解体させ、国家と国家を支配するエリートを守る国家警察を支持させられたときに何が起こるか、メディアは教えてくれません。
 グローバリストのアジェンダを進めるメディアは、「反グローバリズム」を掲げて人々を錯覚と幻想に巻き込みます。日本にもワクチンに反対してみせるグローバリスト、いますね。
 「真実は全てを突き通す」という言葉で終わる動画ですが、その、真実を見極めることが生死をわける今です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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主流メディアの裏側
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 グローバリストの計画にメディアが貢献するのは、世間の目を逸らすことだけではない。世界統一政府への支持はどのように生まれるのか、その最も大きなストーリーを見ていく。

23:00〜
現実の塗り替え

世界中で起こっている何百万もの出来事の、その全てをメディアは報道することはできない。
ニューヨークタイムズ紙のスローガンは「印刷に適したすべてのニュース」とあり、重要なことを報道しているかのように暗示している。しかし何がニュースになる出来事か、誰が、何が決めるのかは明確にされていない。このようなメディアの検閲は、アメリカの利益を損なうことが証明された。
 
ベトナム戦争のさなか、北ベトナムは総攻撃をかけることで市民の反乱を引き起こし、アメリカに戦争放棄をさせ、南ベトナムを制することができると考えていた。1968年1月30日正月「テト」の休戦を隠れ蓑に、共産主義勢力は南ベトナムに全国的な攻撃を開始した。アメリカ軍は迅速かつ効果的に攻撃に対応し、北ベトナムの主力部隊を一掃した。「テト攻勢」は共産主義者の失敗であり、アメリカ軍の大勝利だったことが判明した
しかしアメリカ国内では、テト攻勢に関するメディア報道は全く異なっていた。戦いは異様な様相になった。アメリカ人はフランスと同様、ベトナムで勝てないと思い込み始めた。「パリで勝ち取った撤退の世論をワシントンでも勝ち取ろうというのが、ベトナムの狙いでした。私たちを代表する軍隊には勝てないので、相手国の世論を勝ち取るという狙いです。」(リンドン・ジョンソン大統領)
ベトナムのチュン・ニュ・タン元法務大臣は「米国メディアが戦争の結果を決定づけた重要な役割を果たした」と後に認めた。「テト攻勢の後、軍事面で失ったものを外交面、心理面で獲得し、とりわけマスメディア、報道、テレビといった第4の面で獲得した。」

クリントン大統領の不倫スキャンダルは議会を動かした。リチャード・ニクソン以来、初めて大統領が弾劾される可能性が高まった。モニカ・ルインスキーのスキャンダルが発覚する数ヶ月前、米国議会は「チャイナ・ゲート」と呼ばれるスキャンダルの調査を開始した。クリントン政権が再選キャンペーンの資金を調達するために、米国の安全保障を侵害したことを示す証拠が存在した。中国共産党政権は、アメリカの機密の軍事技術と経済的譲歩を手に入れようと躍起になっていた。中国は国際的なマネーロンダリングを通じて、米国の選挙活動に献金し、米国高官への特権的なアクセスを獲得した。共産主義者の金の流れは、大統領府まで続いていた。もしこの事実が広く知りわたれば、クリントンは贈収賄、国家反逆罪で弾劾されることになる。しかしメディアは、世間の目をミスリードした。クリントン大統領の唯一の不満が不倫で嘘をついたことだとメディアから繰り返し聞かされた。
 ところが1993年の就任以来、クリントンに近い人間が十数人も重罪や有罪になっている。チャイナゲートのスキャンダルに巻き込まれた他の多くの人々は黙秘権を行使するか、完全に国外逃亡をした。不倫スキャンダルでクリントン政権が退陣しても、そのダメージはクリントン大統領に限られたものになる。しかしもしチャイナゲートの賄賂と国家反逆のスキャンダルに議会と国民が真剣に注目していたら、複数の勢力が巻き込まれたはずだ。メディアの隠蔽は、ビル・クリントンを守るためではなく、ビル・クリントンが推進した大きなアジェンダを守るためだった。それは、膨大な技術、重要な軍事技術を共産中国に移転することだった

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