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デボラ・バークス「アメリカ国内のすべての牛に毎週、鳥インフルエンザの検査をしなければならない」 ~「何もないところに病気、パンデミックを起こす邪悪な輩」

竹下雅敏氏からの情報です。
 デボラ・バークスは2020年2月27日から2021年1月20日まで、ドナルド・トランプ大統領の下でホワイトハウスのコロナウイルス対応コーディネーターを務めた人物です。
 冒頭の動画でデボラ・バークスは、“私たちは、どれだけの人が無症状で(COVIDに)感染したかを本当に確認するためのテストをしていません。(鳥インフルエンザは)毎週、牛をテストするべきです。集団PCRを行うことができます”と言っています。
 「火のないところに火事を起こす、何もないところに病気、パンデミックを起こす邪悪な輩」という書き込みがありましたが、同感です。
 この件に関して、In Deepさんが興味深い記事を書いていました。記事の冒頭にリンクがありますが、アメリカ疾病管理予防センター(CDC)の元所長であるロバート・レッドフィールド博士は「大学の研究室では、ウイルスを意図的に改変するバイオ実験を行っています。…これが、鳥インフルエンザの大パンデミックの原因になってしまう」と警告していました。
 主要メディアの報道内容から、“次のパンデミックはウイルスの機能獲得研究によって人間への感染力を高めた鳥インフルエンザの人工ウイルスだろう”と予想している人は沢山います。
 In Deepさんは、“最近の話題の中心は「牛」なんですね”ということで、先のデボラ・バークスの発言「アメリカ国内のすべての牛に毎週、鳥インフルエンザの検査をしなければならない」に注目したZeroHedgeの記事を紹介しています。
 そして、“鳥の場合は、鳥インフルエンザに1羽でも感染した場合、基本的に「その飼育場の全頭を処分」します。…2019 年には、中国で、アフリカ豚熱(豚コレラ)の感染による殺処分頭数が「1億頭」に上りました。…アメリカにいる牛の総数は4000万頭だそうですが…同様のことが起きても不思議ではない”と記しています。
 「何もないところに病気、パンデミックを起こす邪悪な輩」は、どうやらパンデミックと共に食糧危機も合わせて作り出そうとしているかのようです。
 こうした懸念に対してZeroHedgeは、“心配する必要はない。…大量の牛たちが殺処分されたとしても、ビル・ゲイツ氏はコオロギバーガーやフェイクミート(偽肉)をすぐに提供する用意がある”と結んでいます。
 「邪悪な輩」たちに一言。お前ら、こんなに分かりやすくていいのか? もうちょっと頭を使ったらどうなんだ。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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メキシコで鳥インフルエンザによる死者が出たことにより、いろいろと走り出す可能性。懸念されるのはアメリカの4000万頭の「牛すべてを検査すべき」だという声…
転載元)
(前略)
少し前に、アメリカ CDC の元所長が、「機能獲得研究により鳥インフルエンザの大パンデミックが起き得る可能性」について警告した記事を以下でご紹介しました。

(記事)元CDC所長の「鳥インフルエンザの機能獲得研究が大パンデミックを引き起こす可能性についての警告」にある一部の欺瞞と一部の真実
In Deep 2024年5月19日
(中略)
最近の話題の中心は「」なんですね。

牛で鳥インフルエンザの陽性のケースがわりと出ているということで、中には、「鳥インフルエンザに感染した牛の乳を飲んだ複数のネコたちが死亡」という報道もありました(翻訳記事)。

煽りも実際の懸念も含めて、混沌としてきている感じがあるのですが、こういうときには、必ず「ワクチン計画が平行して行われる」のが現在の世で、現状では次のようになっています。

  ・アメリカ保健福祉省が 480万回分の鳥インフルワクチンの生産を準備中(記事
・アメリカ政府がモデルナ社に対してmRNA鳥インフルエンザワクチンの資金を準備 (記事
(中略)
モデルナ社については、もういつでも生産に入ることのできる状態です。mRNAコロナワクチンで(クイズ)ノーベル賞を受賞したドリュー・ワイスマン博士と共同で研究をおこなったスコット・ヘンズリー博士という人は、以下のように述べていました。

mRNAワクチンの研究者、スコット・ヘンズリー博士

「パンデミックを引き起こす可能性のある新しいウイルス株の配列を解析してから数時間以内にmRNAワクチンの作成を開始できます


pennmedicine.org
(中略)
最近、鳥インフルエンザで、ついに「人間の死者」が出ました。家禽や他の動物を扱った経験はないメキシコの59歳の男性でした(ただ、WHO の声明によれば、もともと基礎疾患で非常に衰弱した状態だったようです)。

まず、このWHOの発表について取り上げていた米ゼロヘッジの記事をご紹介します。
(中略)

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自民・公明・維新の思惑通り「政治資金規正法改正案」が衆院通過、国民は政権交代で政治を刷新するしかない / 泉房穂氏の「新・シナリオ」は実現可能な日本再生案

 自民・公明・維新の賛成で「裏金維持法」じゃなかった「政治資金規正法改正案」が衆議院本会議で可決しました。総理をはじめ自民党裏金議員が自分たちを縛る法律を作るわけがないので、後は国民が連中を始末するしかありません。
 それについて、まのじなど当面の選挙のことしか思いつきませんが、少し前に泉房穂氏が日本をよみがえらせる新・シナリオを紹介されていました。「政権交代なんてスタートのスタートに過ぎない」。パッと見、「そんな先のこと頭が追いつかないよ」と思えたのですが、よくよく聞くと、多くの国民の気持ちが一緒になれば、ものの数年で達成できそうな具体的なアイデアでした。
むしろこのようなスケジュールを想定していれば、たった一度の選挙で日本がコロっと変化するはずがない、粘り強く着実に駒を進めるイメージが持てました。
 泉氏の構想は3つ、「あきらめを希望に」「政治の目的は政権交代ではない。政治の目的は庶民の笑顔であり、安心である、これが目的」「そこにたどり着くやり方は色々あって良い」泉氏の提案する救民内閣構想も叩き台の1つなので一緒に考えましょうと述べています。
 ここからがスゴイです(4:30〜)。まずは衆議院の定数465人の過半数233人を「国民の味方チーム」のような形で心を1つにして1人を総理にする。これは今続いている国民負担増を押し付けるような政治を止めることができる。政権交代というものは一旦ストップをかけて、これ以上ひどくならないようにするための段階なのだそうです。
 その後がいよいよ国民を救う政治への転換となります。そこから国民を楽にする法案を出します。泉氏は「例えば食料品などの生活必需品は一定期間であっても良いので消費税をゼロにして、国民の負担を一気に軽減する」「加えて、子育て費用、医療費、保育費、給食費などの無償化や教育の無償化」などこれらの予算案を通すことが次のステップです。こうなると「抵抗勢力というか、反対勢力というか族議員も含め」激しい抵抗が予想されます。予算が通らない時は、総理が決断をしてすぐに解散総選挙に移ります。あきらめるのではなく、その選挙で国民のための法案に賛成する議員を「国民の味方チーム」として公認し、当選させ過半数を取る。そうすると予算案が通り、これでやっと負担軽減が始まります。
 「国民の負担軽減」と、もう1つの大きなテーマ「金権政治からの脱却」は法律を通す必要があります。法律を通すためには、予算案と違って衆議院も参議院も通す必要があるので、参議院の過半数の賛成が必要です。
「衆議院の1回目の選挙で総理を取り、2回目の解散総選挙で過半数を取って予算を通し、そして参議院の過半数を目指す」。参議院は3年ごとの半数改選で2025年、2028年の2回。それまでにもう一度衆議院選挙が必要になります。「すなわち衆議院選挙3回、参議院選挙2回の最低5回の選挙に勝ち切って初めて国民のための政策が通り、法律も通る」という構想です。ふぅ。
しかし泉氏は「そこからがいよいよ本格的なスタートです。それもゴールではないんです。そこから抜本的な明治維新に匹敵するような大改革をやり遂げる必要がある!」
 思えば2028年なんてアッという間です。気を引き締めて、この大改革に見てみたい。
(まのじ)
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配信元)
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新シナリオ・5度の選挙で日本はよみがえる!〈泉房穂が田原総一朗氏と語ったすべて・前編〉
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プーチン大統領「ロシアは日本を追い抜いた。ロシアは購買力平価GDPで世界第4位を占めています」「今、生産に重要なのは頭脳だ。…それに相応する人材を育てねばならない。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 サンクトペテルブルグ国際経済フォーラム(SPIEF)が6月5日から8日まで開催され、7日にはプーチン大統領の演説がありました。
 北極海航路を利用すると、欧州とアジア間のルートはスエズ運河経由と比べて8000kmも短縮できるらしい。フーシ派による攻撃でバブ・エル・マンデブ海峡を航行できない西側の海運会社は、ロシアが管理する北極海航路の利用を検討し始めた、ということです。
 パレスチナ・イスラエル戦争が、ロシア経済の追い風になるという皮肉な結果です。
 2023年の購買力平価GDPランキングは、1位中国、2位アメリカ、3位インド、4位日本、5位ドイツ、6位ロシアでしたが、「世界銀行をはじめとする複数のデータでは、購買力平価GDPでロシアは日本を追い抜いた。」ということです。プーチン大統領は、“ロシアは購買力平価GDPで世界第4位を占めています”と言っています。
 そして、“昔は、生産のために重要な手段は土地だった。だが今、生産に重要なのは頭脳だ。我々は技術を発展させ、大学を作り、それに相応する人材を育てねばならない。世界発展の中心は、今日、疑いの余地もなくアジアへと移りつつある”と言っています。
 プーチン大統領は、ロシアの成長を維持し、グローバルな舞台で重要なプレーヤーであり続けるために、“全国的な新規プロジェクトへの投資を増やし、経済発展における中小企業の役割を強化すること、…自動化やAI技術の活用によって労働生産性を高めること、貧困を削減すること、ロシアの家庭の生活の質を向上させること”などを提案しています。
 日本の政治家のアホ面を思い浮かべると、日本は置き去りにされるのではないかという気がします。
 欧米の決済システムの信頼性は損なわれており、BRICSグループは外部からの制裁干渉を受けない独自の独立した決済システムの開発に取り組んでいる、とあります。
 『世界準備通貨としての米ドルの終焉』によれば、“2024年6月9日にサウジアラビアの石油を米ドルのみで販売するという米国とサウジアラビア間の協定が終了し、サウジアラビアの王子はすでに米国に対し、この協定は更新されず、米ドルは今後受け付けないと通知している”ということです。
 世界情勢は劇的に変化しているのに、日本の場合、政治家・官僚はどうにもならないぐらい無能で、主要メディアの報道は完全に的外れです。「日本にはアホしかおらんのか?」と思う事もしばしばです。
 「今、生産に重要なのは頭脳だ。…それに相応する人材を育てねばならない。」というロシアと、国民をレプリコン・ワクチンのモルモットにしようとしている日本の違いは、あまりにも大きい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[X]優しく美しく知られざる糞闘記

ライターからの情報です。
 農耕馬をきれいに着飾ってパレードする「チャグチャグ馬コ」で、もっとも活躍するのはこの方たち。
(ぴょんぴょん)
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