“続きはこちらから”の記事をご覧になると、2028年に夏季オリンピックを開催する予定のロサンゼルスは、「2028年までにスマートシティ化する」という計画が2020年から立てられていたことが分かります。
　記事には、“今回のような大火災においては、「既存の建物やインフラを破壊する」という作業が省かれるので、スマートシティとして復興するのならば、手間が省けることになった”とあります。
　冒頭の動画で、カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事が嬉しそうに話す様子は気になります。ギャビン・ニューサム知事は、ロサンゼルス再建の包括的計画「L.A. 2.0」を発表し、“同氏は、オリンピックを前にロサンゼルスの再構築に連邦政府の支援を求め、この地域は完全に再編されると述べている”とのことです。
　Shadow of Ezra氏のこちらのツイートによれば、“1970年6月、米国森林局は、高等研究計画局 (ARPA) の支援を受けて、「軍事兵器としての森林火災」と題する報告書を発表した。…この研究は、意図的に起こされた森林火災が敵の資源を破壊したり、障壁を作ったり、あるいは広い地域を通行不能にして移動を強制したりするために使用できるかどうかを判断することを目的としていた。”ということです。
　記事のKan Nishida氏やJ Sato氏のツイートに見られるように、今回の火災が人為的なものかもしれないと考える人は多いようです。放火犯が目撃されており、ロサンゼルス市警は「何者かが故意に放火した」と見ているようです。
　また、火事で家屋を失った住宅所有者や賃借人らは、「国立気象局の緊急警報にもかかわらず、電力大手が電気設備を停止しなかった」として、南カリフォルニアの大部分で1,500万人に電力を供給しているサザン・カリフォルニア・エジソン(SCE)に対して訴訟を起こしています。
　火災の原因を「スマートメーターの遠隔操作発火」と見る人もいます。
　フルフォード氏は1月13日の日本語版『アメリカ内戦、ロスの山火事と権力交代』で、“先週7日からロサンゼルス市では同時多発的に複数個所（最低でも5ヵ所）で火災が発生、現時点で既にアメリカ史上最悪の被害が出ている。出火の原因は「指向性エネルギー兵器（DEW）による攻撃」および「工作員による放火」だ。”としています。
　キンバリー・ゴーグエンさんは「トランプの工作員は火をつけた張本人であり、彼らはカリフォルニアにある金や鉱物を財務省に譲渡して思いがけない利益を得ようとしており、空想の通貨を確保しようとしている。」と言っています。
　出火の原因が「指向性エネルギー兵器（DEW）による攻撃」および「工作員による放火」であるということと、火をつけた張本人が「トランプの工作員」だというのは直観にも合致しており、納得の出来ることです。