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ウィキペディアを共同創設したラリー・サンガー氏「左派が非常に意図的にコントロールしようとしてきた…2005年から2015年の間に、体制側のレーダーがウィキペディアをターゲットにしたことは明らかだ。その証拠はあって、ウィキペディアを編集するためにCIAとFBIのコンピューターが使われていた」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジミー・ウェールズ氏とともにオンライン百科事典ウィキペディアを共同創設したラリー・サンガー氏は、“ウィキペディア編集者たちは基本的に、CNNやMSNBC、ニューヨーク・タイムズを情報源としていて、そしてそれらの報道機関が行っていることは何でもOKだと思っている。右派の主要なニュースソースの80%は信頼できないと公式に宣言していることも忘れてはならない。…しかし、私が思うより深い原因は…左派が非常に意図的にコントロールしようとしてきたことだと考えます。…2005年から2015年の間に、体制側のレーダーがウィキペディアをターゲットにしたことは明らかだ。その証拠はあって、ウィキペディアを編集するためにCIAとFBIのコンピューターが使われていたことを、2008年にヴァージル・グリィフィスが発見している。それでCIAやFBIがウィキペディアを編集するのを止めたと思いますか? そんなわけありませんよね”と言っています。
 ウィキペディアの内容が酷いことは明らかで、私は情報の中身を真に受けたりしませんが、NHKの報道を信じる人はウィキペディアに書かれていることが事実だと思っているかも知れません。
 タマホイさんのツイートには『プーチン:世界のテロ攻撃の95%はCIAが行っている』という記事の翻訳があります。プーチン大統領は、CIAはディープ・ステートの不正な要素であり、「世界寡頭政治の意志と新世界秩序のビジョンの表現」であると断言し、「人類は、メディアと政治によるプログラミングによって、“無意識”になるように操作されてきた。」と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CIAがウィキペディアを管理 - 元編集者
転載元)
諜報機関は10年以上にわたってオンライン百科事典を操作してきた、とラリー・サンガー氏は主張した。

ウィキペディアは、米国のリベラル体制とその同盟者である情報機関が「情報戦争」を行うために使用する数多くのツールのひとつである、と同サイトの共同創設者であるラリー・サンガー氏はジャーナリストのグレン・グリーンウォルド氏に語った。

グリーンウォル氏のポッドキャスト「システム・アップデート」に出演したサンガー氏は、彼が2001年に創設に関わったサイトが、CIA、FBI、その他の米国情報機関を含む左派リベラル体制の手中にある「支配」の道具となったことを嘆いた。

「2008年の時点で、CIAとFBIのコンピューターがウィキペディアの編集に使われていたという証拠があります」と述べた。「あの時、彼らがそれを止めたと思いますか?」

CIAとFBIによるウィキペディアでの活動は、2007年にヴァージル・グリフィスというプログラミングの学生によって初めて公にされた。グリフィスはウィキスキャナーと呼ばれるプログラムを開発し、ウィキペディアの記事を編集するために使われたコンピューターの場所を追跡することができた。そして、CIA、FBI、そして多くの大企業や政府機関が、オンライン百科事典から犯罪につながる情報を削除していることを発見した。



CIAのコンピューターはイラク戦争の犠牲者数を削除するために使われ、FBIのマシンはキューバのグアンタナモ湾にあるアメリカの刑務所の航空写真や衛星写真を削除するために使われた。CIAのコンピューターは、当時のイラン大統領マフムード・アフマディネジャド、中国の核開発計画、アルゼンチン海軍に関する記事を含む数百の記事の編集に使われた。

一部の編集はより些細なもので、元CIA長官ウィリアム・コルビーは業績リストを拡大するために自身のエントリーを編集したようだ。

「(諜報機関は)最も影響力のある人物に金を払って、すでにほぼ一致している自分たちの思惑を押し通すか、あるいは(諜報機関の)コミュニティ内で自分たちの才能を開花させ、ウィキペディアのゲームを学び、自分たちが言いたいことを自分たちの仲間に押し通すのです」とサンガー氏はグリーンウォルドに語った。

「諜報活動や情報戦の大部分はオンラインで行われている」と彼は続けた。 「ウィキペディアのようなウェブサイトで。」

今年初め、X(旧ツイッター)のオーナーであるイーロン・マスク氏は、同プラットフォームの元幹部がFBIと結託し、同機関が隠したがっていたコンテンツを削除したこと、米軍のオンライン影響力キャンペーンを支援したこと、複数の米情報機関に代わって「反ウクライナ物語」を検閲したことを示す文書の山を公開した。

メタのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)も、地球上で最大のソーシャルメディア・プラットフォームであるフェイスブックが、FBIの直接の要請により、ジョー・バイデン大統領の2020年選挙キャンペーンに不利な正確な情報を検閲したことを認めた。


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サーシャ・ラティポワ氏「今、私たちはそれを食料供給に投入しようとしています。…彼らは独断で、全ての家畜にこれを注射することに決めたんです。何の研究も、テストもされていません。…なぜ突然、mRNAワクチンが必要になったのか?」

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月13日の記事で、サーシャ・ラティポワ氏の調査によって、新型コロナウイルスのmRNAワクチンに関しては、「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」が明らかになったことをお伝えしました。
 彼女は、現在進行形の新たな陰謀について、“今、私たちはそれを食料供給に投入しようとしています。…彼らは独断で、全ての家畜にこれを注射することに決めたんです。何の研究も、テストもされていません。マウスでテストしたものなのに牛に注射するんでしょうか?…彼らは基本的に、米国肉用牛生産者協会や農業組合に大金を積んで、これまでの牛用ワクチンを全て転換するか、牛用のmRNAワクチンを新たに開発するつもりだと言っているんです。何のためでしょうか? 牛の緊急事態とはいったい…?…なぜ突然、mRNAワクチンが必要になったのか? 誰かがそれに答える必要があります、私はその答えを知りません”と話し、これまでの牛用ワクチンがmRNAワクチンになり、「従来の小児用ワクチン、インフルエンザやRSVなど、他の適応症のワクチンもmRNA化される予定です。これは査読誌で発表されています。(2分)」と言っています。
 トーマス・レンツ弁護士は、“mRNAは、実は私たちが思っていたよりもずっと頑丈で、消化器官内でも生き延びることができます。中国で行われた研究では、mRNAワクチンを牛に注射したところ、牛の体内で伝達しました。そしてその牛の乳をヒト化マウスに与え、ワクチンを接種させたのです”と言っています。
 ニワトリにもmRNAワクチンを打つようになるでしょうから、卵も食べられなくなりますね。mRNAワクチンに汚染された肉かコオロギのどちらかを選べ、という世界にしたいということでしょう。
(竹下雅敏)
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子供に打てないなら、牛に打つ
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[Twitter]大迫力のコブダイ

竹下雅敏氏からの情報です。
魚には見えないんですよね。
(竹下雅敏)
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佐世保市と佐世保市教育委員会が原爆写真展の後援を拒否、「核兵器禁止条約の批准を日本政府に求める横断幕は政治的中立性が保たれない」/ 宮島大典佐世保市長は旧統一教会関連議員

 長崎県佐世保市で毎年8月に開催される原爆写真展について、佐世保市と佐世保市教育委員会が「核兵器禁止条約の批准を日本政府に求める横断幕を掲げること」などは「政治的中立性が保たれない」として後援を拒否したと報じられました。佐世保市は、広島と長崎の悲劇をご存知ないのであろうか。日本が受けた被曝の事実、人類の危機を正しく知ることや、その体験を未来に活かそうとすることが何の中立を犯すことになるのか、佐世保市にぜひとも説明してほしい。「は?何の中立?原爆落とした側と落とされた側の中立ってこと?」という素直なツイートがありましたが、確かに佐世保の米軍基地に尻尾を振っているのかと勘繰ってしまいます。
 佐世保市長は、2023年5月に就任したばかりの宮島大典市長です。日本を痛めつけるのが好きな連中の共通点として「旧統一教会」があります。果たしてこの宮島氏もネット上に旧統一教会との関係が濃厚に残されていました。「教団との接点は2006年頃からと古く、直近の県議時代にも平和大使協議会の関連イベントやセミナーに参加」と画像つきで、その関連を明らかにされていました。旧統一教会関連議員の資料を作成された「もるすこちゃん」のデータベースにもしっかり掲載されています。「関連団体関係者から選挙支援を受けていた。日韓トンネル推進県民会議に参加」。そしてその宮島氏が2010年民主党時代に、すでに有田芳生氏から「霊感商法を続ける反社会的組織を応援する議員としてここに明記する。」と指摘されていました。
 ここまで売国の証拠が揃った者を首長にしてしまったのであれば、市民が市長の今後を監視するしかない。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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原爆写真展の後援拒否 長崎・佐世保市「中立保てない」
引用元)
 長崎県佐世保市で8月5日に市民団体が開く原爆写真展に関し、市と市教育委員会が、核兵器禁止条約の批准を日本政府に求める横断幕を掲げることなどを理由に「政治的中立性が保たれない」として後援を拒否したことが31日、市や主催者側への取材で分かった。条約を巡る署名活動や横断幕掲示の有無で例年対応が分かれている

 写真展は原水爆禁止佐世保協議会などが主催し、今年で7回目。原爆投下直後の長崎の写真を展示し、条約批准を政府に求める署名活動をする。

 市によると、6月7日に後援願が出され、横断幕を掲示した過去の写真展の画像が参考資料として添付されていた。
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配信元)




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もう1人の統一教会支援議員ーー宮島大典氏(民主党)
引用元)
2010/12/03
もう1人の統一教会支援議員ーー宮島大典氏(民主党)
有田芳生の『酔醒漫録』より
URL:http://saeaki.blog.ocn.ne.jp/arita/2010/12/post_8b73.html

 12月3日(金)昨日のブログでこう書いた。〈12月1日には衆議院第一議員会館で「信教の自由と人権問題を語る」シンポジウムが開かれた。ここには弁護士など約30人が出席。韓国国会議員は日韓でアジア版人権保障制度を創設することを提言。ジャーナリストの室生忠氏も参加、発言をしている。集会の実質は統一教会系「世界日報」(12月2日)が「拉致監禁問題でシンポ」と見出しで書いたように、3日の集会とデモに向けての一連の取り組みである。議員会館の会議室を申し込んだのは民主党衆議院議員(長崎選出)である。これまでにも統一教会系の集会に出席、各種会合に祝電も送っている〉。国会請願を受けた議員が民主党の吉田公一衆院議員、国民新党の下地幹郎幹事長だとは明らかにした。衆議院議員会館の会議室を申し込んだのは長崎4区選出の宮島大典議員だ。霊感商法を続ける反社会的組織を応援する議員としてここに明記する。民主党がいまでは個人として請願を受けられないことは改めて紹介する。

7月31日の予防接種健康被害救済審議で新たに38人の死亡例が認定、新型コロナワクチンによる史上最大の薬害を大手メディアは伝えず、ネット上で心ある人々が分析・検証を発信

 7月31日の予防接種健康被害救済審議で新型コロナワクチンによる新たな38人の死亡例が認定されたとネット上で伝わってきました。藤江成光氏、南出健一氏らが発信され、また「こんなに重大なことをなぜメディアは報道しない!」と訴えておられました。サンテレビは7月31日の認定を受け、これまでの新型コロナワクチン健康被害の認定件数が3,586件で過去45年間の全てのワクチンの認定件数の累計を上回っただけでなく、未だに審議すらされていない申請件数が4,176件あることを報じました。この4,176件は厚労省に受理された件数で、各県に提出された件数はもっと多いと考えられます。
 藤江成光氏は、今回新たに救済認定された38人の死亡について、さらに深く検証されていました。「彼らはいつ死亡した方々なのか?」(5:05〜)これは公表された資料からは分からないのですが、厚労省の副反応疑い報告にある2,076人の死亡事例と照らし合わせる作業をされ、該当者を特定されていました。すると新たな認定者の中には副反応疑い報告に掲載が無いケースもたくさんあったそうです(9:13〜)。厚労省が新型コロナワクチンの副反応と認める「急性心筋炎」の典型事例であっても副反応疑いに入っていない人が多いということは、副反応の実態はもっと多い可能性が高いです。藤江氏は新型コロナワクチンに限った死亡認定数の推移もグラフにされていますが(12:04〜)、審査が開始された2021年8月から2022年6月までは0件で推移していた認定数が、2022年7月以降一桁台の認定が見られるようになりました。それが今年に入って審査ごとに10件以上認定されるようになり、2023年6月は一気に31人認定され、7月は38人の認定となっています。もはや抑えようがないほどの被害が届き、ひとたび認定の前例ができれば一気に同様の認定が進むのではと思われます。
南出賢一泉大津市長の訴えです。
「理解できない。
なぜ立ち止まろうともしないのか。
なぜ国会議員は止めようとしないのか?
(中略)
ぼくが事あるごとに事実を伝え続けるのは、知らないで流されていると、気づいて立ち止まって考えないと、命と健康を脅かしかねないから。
被害が拡大し続けるから。体調を崩してからでは遅いから。

直感力や情報リテラシーがないと、
健康が脅かされる時代。
搾取される時代。

一人一人がリテラシーを高め、判断力を養っていくためにも、ぼく自身が学び続けてあらゆる情報を伝える努力はやり続けます。

目覚めてくださる方が増えますよう。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナワクチン健康被害 過去45年間全てのワクチン被害認定件数を超える/兵庫県
引用元)
新型コロナワクチンによる健康被害救済制度の認定件数が、過去およそ45年間の全てのワクチンの被害認定件数の累計を超えたことが分かりました。
(中略)
健康被害救済制度では、1977年2月から2021年末までのおよそ45年間の累計でMMRやBCG、日本脳炎ワクチンなど、新型コロナワクチンを除いて3522件の健康被害が認定されています

新型コロナワクチンの健康被害の認定件数は、2023年7月31日時点で3586件で、およそ45年間の全てのワクチンの認定件数の累計を新型コロナワクチンだけで上回っているほか、現在、4176件が審議すらされていない状態です。

一方兵庫県は、県内の健康被害の申請件数や認定件数を公表していません
(以下略)
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【昨日公表】これがなぜ報道されない?この異常事態をグラフで伝えます。【予防接種健康被害救済制度】
配信元)


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