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新世界秩序またはグレート・リセットに向けた「大きなステップ」となった「バイデン政権によって提案されたWHOの国際保健規則の新たな修正案」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月8日の記事で、「パンデミック予防と制御に関する国際条約」を取り上げました。この条約に関して、“WHO世界保健総会は、5月22日から28日までこの問題に関する投票を行い…世界保健総会加盟国の194カ国の単純過半数によって承認されれば、これらの修正案はわずか6ヶ月後(2022年11月)に国際法として発効する。”という調査報道記者のジェームス・ロガスキー氏の情報をお伝えし、この情報に関しては「正しいのかどうかを確認できません。」とコメントしました。
 しかし今回、この件の関する詳細をしるした記事が見つかりました。この手の情報には著作権の問題が常に立ちはだかり、情報の拡散にブレーキをかけてしまうのですが、この記事は冒頭に「このレポートを他の人に伝え、WHO に国家主権と自由を奪われることを阻止するために…あなたの力の及ぶ限り努力してください。」と書かれていたため、DeepL翻訳で全文を掲載することにしました。
 時事ブログでは、「コメントのみ転載OK」と記された記事が多いのですが、これは、“コメントから下の部分については、第三者の著作物であり、当社は転載を許可する立場にも、転載を禁じる立場にもありません。(記事の転載に関しては)ご自身の責任でご判断ください。”という意味です。
 さて、今回の記事の「バイデン政権によって提案されたWHOの国際保健規則の新たな修正案」ですが、“ジェームズ・ロガスキーという一個人の努力を除いては、注目を集めることがなかったかもしれないほど、こっそりと行われた”ということです。
 記事の著者は、“中国共産党の次に、ビル・ゲイツがWHOに対して最も影響力を持っている”と考えており、“WHOは…パンデミックの初期には…中国共産党がパンデミックの深刻さを隠しながら、武漢を含む主要都市から旅客機で世界に拡散するように仕向けた”と見ています。
 また、“ビル・ゲイツ、クラウス・シュワブ、そして巨大医療財団ウェルカム・トラストがCEPIを設立…2017年、あるいはそれ以前に、CEPIはWHOと覚書と呼ばれる協定を結び…パンデミックにおいてゲイツのCEPIとWHOが世界を分担することになった。ゲイツはワクチンの資金調達、供給、流通を担当し、WHOは科学・医学界を管理・監視”することになったという興味深い記述があります。
 今回の修正案は、新世界秩序またはグレート・リセットに向けた「大きなステップ」だと言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン、米国の主権をWHOに譲り渡す
転載元)
自由な人々が大切にしているすべてのものに対する、この存亡の危機の深刻さを真剣に考えてください。このレポートを他の人に伝え、WHOに国家主権と自由を奪われることを阻止するために、人々とコミュニケーションをとり、影響を与える方法を見つけるために、あなたの力の及ぶ限り努力してください。
 
2022年5月22日から28日にかけて、アメリカの医療制度、ひいては国家主権に対する究極の支配権が、世界保健機関を統括する立法機関である世界保健総会(WHA)の投票によって届けられることになる。
 
この脅威は、バイデン政権によって提案されたWHOの国際保健規則の新たな修正に含まれており、2022年5月22日から28日にかけて開催されるこの会議で「暫定議題16.2」として予定されている1。
 
これらの改正により、WHOの事務局長は、いかなる国でも健康上の緊急事態や危機を宣言し、対象国の反対を押し切って一方的にそれを行うことができるようになります。事務局長は、単に他国への脅威の可能性や潜在性があるという個人的な意見や考察に基づいて、これらの健康危機を宣言することができるようになる。
 
もし可決されれば、バイデン政権の修正案は、その存在と意図によって、米国の独立と主権を大幅に損なうことになる。同じ脅威が、WHOに加盟し、世界人口の99.44%を占める国連加盟国193カ国すべてに迫っている2。
 
この規則は、「2007年6月15日に発効した国際法の拘束力ある文書」3 であり、国連加盟国は、法律により従ったり、黙認したりすることを要求されることがある。
 
公式化されるまでの経緯
 
2022年1月18日、バイデン政権の高官は、世間に知られることなく、WHOが、他国に影響を与える可能性のある「健康上の緊急事態」を抱えていると疑われるだけの国の問題に一方的に介入する能力を強化するために、この広範囲な修正案を世界保健機関に送った4。「WHOは、事象が発生しているとされる地域の締約国と協議し、その検証を得るよう努めるものとする...」5 この条項と他の条項(下記参照)を削除することによって、WHO事務局長の足かせがすべて取り除かれ、事務局長は自由に健康緊急事態を宣言できるようになる。
 
この改正により、WHOは、いかなる国の健康危機とされる事態に対しても、その表明した希望に反してでも、世界中の他の国や他の組織と協力して重要な措置を講じることができる権利を得ることになるのである。健康上の緊急事態を宣言する権限は、国家を辱め、威嚇し、支配するための潜在的な手段である。また、WHOと同盟を結んでいる国や、非難された国に危害を加え支配しようとする国による、その国に対する排斥や経済・財政措置の正当化に利用することもできる。
 
アメリカの政権が主催しているとはいえ、WHOがこの国家非常事態を宣言する恣意的な権限を最も重要視しているのは、もし我が国の政府がトランプ政権下のように反グローバリズムの立場を取る勇気が再び出てきたら、アメリカに対して使われることになるだろう。
 
改正案を阻止するための時間は?
 
改正案の内容が公表されたのは2022年4月12日であり6、予定されている採決までに抗議をする時間はほとんどない。前述の通り、改正案は2022年5月22日~28日に予定されており、ほぼ間違いなく制定されるであろう。
 
その後、現行のWHO規則では、国が改正への「賛成」投票を撤回できる18カ月の猶予期間が設けられているが、今回の改正案では、その機会が6カ月に短縮されることになる。米国が提案した修正案が可決されれば、今後6ヶ月の間に、過半数の国が個々の投票を変更し、承認を覆すことも可能だ。しかし、これは今、すべてのプロセスを止めるよりもはるかに困難な命題である。

米国に十分な圧力をかけ、修正案の審議を取り下げさせるなど、成立を阻止するために今行動しなければならない。もしそれが失敗し、修正案が5月のWHO総会で承認された場合、私たちは過半数の国に「ノー」の投票を変えるよう影響を与える努力をしなければならない。

組織的な抵抗がなければ、改正案は間違いなく可決される
 
2022年1月26日、同じジュネーブの国連代表部は、修正案が送付されたことを確認する1ページのメモをWHOに送付した。このメモには、同じロイス・ペースHHSグローバル問題担当次官補による簡単な報告も含まれていた7。最も重要なのは、このメモに米国の修正案を支持するすべての国が記載されていることである。このグループの規模とパワーは、外部からの大きな圧力に反対されなければ、修正案が可決されることを保証している。
 
以下は、米国が修正案を支持する国として挙げた20カ国と欧州連合(EU)である。
 
アルバニア、オーストラリア、カナダ、コロンビア、コスタリカ、ドミニカ共和国、グアテマラ、インド、ジャマイカ、日本、モナコ、モンテネグロ、ノルウェー、ペルー、韓国、スイス、イギリス・北アイルランド、アメリカ合衆国、ウルグアイ、欧州連合(EU)のメンバー諸国。
 
EUはグローバリストの組織であり、WHOの世界的な力を高めるための最大の後ろ盾の一つであった。EUには、以下の西側27カ国が加盟している。
 
オーストリア、ベルギー、ブルガリア、クロアチア、キプロス、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイルランド、イタリア、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、マルタ、オランダ、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデンの27カ国。
 
つまり、合計47カ国が米国が作成した修正案を支持していることになる。そのすべてが、WHOが、その反対や協力拒否にもかかわらず、いかなる国家内でも起こりうる健康上の緊急事態や危機を宣言する権限を与えることを承認しているのだ。繰り返すが、アメリカ市民、そして世界中の市民が強い反対をしない限り、この修正案は可決されるだろう。


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[Twitter]欧州連合は大丈夫ですか?

竹下雅敏氏からの情報です。
欧州議会を辞めた議員が「ミョーな創作ダンスを見なくてすむ」と
書いていたことがありましたが、今度はこれですよ。
EU、大丈夫か?
(まのじ)
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配信元)

この絶叫兄さんは、ポーランドの俳優さんで、ベラルーシのルカシェンコ大統領の弾圧に抗議してのパフォーマンスだったそうです。
会場から呆れつつも拍手があったのはそのせいでしょう。
ルカシェンコ大統領は、ウクライナ紛争当初からプーチン大統領と協調しており、そのせいで西側からはひどい悪態をつかれています。
しかし彼はベネズエラのウゴ・チャベス大統領と仲良しだったと聞けば、誰のために政治をしている人か、分かりますわね。
(まのじ)

独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ~第111楽章 ドイツと日本9000キロ離れて・・とドイツのプロパガンダ

ライラック by ユリシス

 ベルリンは5月になり、近くのライラックが咲き始めました。私は毎日スカイプにて、どんなことよりも美しい光景を見ています。私の父は母の老老介護をしています。父が母をお世話にしている光景はどんな欧州の風景よりも美しいと思っています。それはカルマ・ヨーガのようでもあります。(「東洋医学セミナー雑談集第16回Small Talk Collection2」では、介護は大変であるが心の持ち方で幸福にすることができる・・と学びました)部屋には、アージュナー・チャートが壁にかけてあります。スカイプをつないでいる間、父が母のお世話をしていることも多いです。その後、父と一緒にシャンティ・フーラの時事ブログのことを話します。週に2、3回、私は早起きをして、父が買い物に行っている間に母をスカイプで見ていたりします。人生の後半になると、このようになるのですね。私ができるのなら日本に帰国して父を手伝いたいと心から思うのですが、息子のことを考えるとまだそういうわけにもいかない状態です。日本の社会システムの歪みがこんなところにも現れているといつも感じています。しかし、私は若い頃、友達よりも母と一緒に長い時間過ごすことを選んできたので、後悔などもありません。父親にすべてを託すことに満足しています・・。

 いきなり現実的な話になりますが、両親は生命保険をかけていなかったのですが、高齢になってからですので、特に問題はありませんでした。後期高齢者になっていますので、医療費も1割だそうです。先日、お金に詳しい方とお話するチャンスがあり、保険について聞いてみたところ、はい、保険は本当はいらないのです・・必要なのは自賠責ぐらいですね・・とおっしゃられていました。多くの方が保険をかけるのは当たり前と思っている方が多いとのこと・・気づく必要があると思いました。
(ユリシス)
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ドイツのアビトウアと9000キロの旅


先日、息子のドイツの大学入学試験(高校卒業試験)アビトウアの英語と数学が実施されました。地理のプレゼンテーション試験(第109楽章に書きました)からはじまり、今週は物理の試験があるそうです。

以前にも書いたことがありますが、日本の大学受験とはかなり違うシステムになっています。ドイツの試験は、学校の授業に沿った内容で、試験問題はドイツ統一ですが、採点は学校に任されています。試験問題は暗記問題ではなく、すべて論述形式になっています。ですので、辞書を使用してもよく、数学などは、公式を見てもよく、計算機も使用可能です。4、5時間かけて、試験の解答である論述を書いて仕上げます。午前9時から始まり、午後の2時ごろまで続きます。途中で食事をしてもよく、学生はパンやジュースなど、持ち込み可能です。


英語の試験ですが、欧米の雑誌やニュース記事からピックアップされた問題で、地球環境問題、テクノロジー関連、人種問題、未来の展望などのトピックから自分で選択、記事を読んで以下の4つを論述していくそうです。

  1. 内容のアウトラインを論述
  2. 内容の分析を論述
  3. コメントやディスカッションを交えての論述
  4. ドイツ語の記事の内容を英語でまとめて論述

数学の問題は、大きな問題が3問で、英語と同様に4、5時間かけて書きます。微分積分やベクトルなど、すべて分析して解答していくそうです。

実際に経験しているわけではないので、詳細にはわからないですが、横で見ている限りにおいて、ドイツの大学入学システムの方が日本の受験制度よりもよいのでは、マシなのではと思います。自身では日本の中学受験、大学受験を経験して、この制度もどうなの??とずっと疑問視していましたので、ドイツの方が学校中心で、日本のように塾、クラブ活動などもなくより良い環境です。我が家は311で背中を押されて日本を出国し、ドイツの教育制度と働き方の環境を得るため日本から9000キロ、流れに任せて進んできたのかもしれません。

日本からドイツまで9000キロ、飛行機ではなく、船と電車で行く方法があります。日本各地からハバロフスク、またはウラジオストックまでいき、そこからシベリア鉄道の旅でモスクワへ入るのはいかがでしょうか・・。

介護されている母は、妄想なのか、本当なのかがわからないのですが、シベリア鉄道でバイカル湖の横を通り過ぎたとのこと・・以前に聞きました。いつ行ったの??本当??父と検証中なのですが・・。

バイカル湖畔
Author:Sorovas[CC BY-SA]

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各国が国民に向けて備蓄を呼びかけている / 日本政府も1〜2週間分の備蓄を促しているが、、

読者の方からの情報です。
日本政府が4月25日に備蓄を呼びかけていたようですが、皆さんはご存知でしたか?
今、アメリカでは粉ミルク不足で、買物の購入制限が始まっているようです。ドイツも備蓄を呼びかけたようですね。
(Sakura)
 世界は続々と国民に向けて食料や日用品の備蓄を呼びかけているようです。ヨーロッパやアメリカではいくつかの日常品にすでに購入制限がかかっていて、とりわけアメリカでの、赤ちゃんの粉ミルク不足が今後の懸念だそうです。それというのも、2022年5月に全米最大手のアボット社の粉ミルクに細菌感染の恐れがあったとして、今後FDAの承認が下りるまで製造工場の再開ができないため深刻な品不足になっているそうです。
中国は昨年末に各家庭に対して食糧や日用品の備蓄を呼びかけ、タジキスタン共和国では今年に入って2年分の食糧備蓄を推奨、フィンランド、ポーランド、フランスも同様の備蓄の呼びかけをし、2022年5月3日にはドイツも10日間の食料と必需品を備蓄するよう国民に訴えました。ドイツは戦争に備えた爆弾シェルターを再建しているとも。
 さて日本政府はと言うと、4月25日、100年に一度の太陽フレアによる災害に備え、1〜2週間分の備蓄を呼びかけていました。日本の場合、太陽フレアによらなくても自然災害、戦争、経済危機、燃料不足、サイバー攻撃などが原因で大規模停電になる可能性もあり、当面電気がなくても慌てないような備えが必要と訴えています。動画では、まだまだ日本はのんびりしていると心配されていますが、大事な標語が2つありました。
「命に直結するものは、早めに買う、多めに買う!」
「いつだって政府は大事なことは最後に国民に知らせる、ということを忘れるな!」
(まのじ)
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これだけは備えて!ドイツも備蓄の推奨を始めたよ。
配信元)
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配信元)


「人間が害虫と呼び忌み嫌っている虫たちが、実は植物と連携して、大地のコンディションを良好に保つ大事な役割を担っているのかも!?」 ~未完熟な有機肥料は農薬を使ったものよりも、もっと危険です

竹下雅敏氏からの情報です。
 「人間が害虫と呼び忌み嫌っている虫たちが、実は植物と連携して、大地のコンディションを良好に保つ大事な役割を担っているのかも!?」というツイートに興味を持った方は、冒頭の動画をご覧ください。
 無農薬・無肥料・無除草剤で作った果樹・野菜・穀類は、腐らず枯れると言っています。3分50秒で、“未完熟な有機肥料を使っちゃ非常に危険なものができちゃうんです。有機栽培に僕ら反対してません。未完熟な有機肥料は農薬を使ったものよりも、もっと危険ですから。なぜか。未完熟肥料は、作って一番のピークになるのは何か。硝酸カリウムですね。硝酸カリウムは火薬なんですよ。”と言っています。硝酸カリウムが分解した「完熟した有機肥料」になるには、4~5年くらいかかるとのことです。未完熟の有機肥料を使った野菜などを食べると癌になると言っています。
 6分30秒で、“未完熟肥料を使うと硝酸カリウムの濃度だけが上っていきます。この濃度が上がってくると虫が来るんですね。…虫を殺そうと言って殺虫剤を使います。違ってたんですよ。…農薬も肥料も除草剤も使わないでモノを作ると、虫は来ませんから。…硝酸塩の濃度が高いものを食べると、胃酸と反応してニトロソ化合物ができちゃうんです。強烈な発ガン性がありますよ。”と言っています。
 内閣府の食品安全委員会事務局のPDFには、「野菜中に天然に含まれる硝酸塩は、体内で亜硝酸塩に還元され、魚・肉などに含まれる2級アミンと胃の中で化学反応を起こし、遺伝子に変異を起こす発がん物質であるニトロソ化合物となることが古くから知られていました。」と書かれています。
 動画の15分30秒では、遺伝子組み換え食品を含む危険な食品について、“壮大な実験をやってますから。敗戦国ですから、日本は。軍産複合体には逆らえない。いろんな生体実験をされます。…”と言っています。
 “化学物質により不自然で病的になった土壌から、悪いものを野菜が吸い上げて虫に食べてもらうことによって、土壌の浄化をしている??”という「風の谷のナウシカ」の世界が、実は自然の本当の姿なのだと分かる人たちは、「こういう投資を国が不退転の決意でやらなくては。」というコメントがあるように、今とは異なる未来を作ろうとするでしょう。
 そうした世界は、クラウス・シュワブの「世界経済フォーラム(WEF)」が描く未来とは相容れないのです。
(竹下雅敏)
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高野誠鮮の開星塾 プロローグ 第三部 「自然栽培という希望」
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