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ヤマ・ニヤマに従って、自分に正直に生きる人は圧倒的に少数派 〜 正しい道を歩いている人は、パンデミックによる集団形成が起きた時であっても、それを強く跳ね返すことができる

竹下雅敏氏からの情報です。
 マティアス・デスメット教授は、ベルギーのゲント大学の心理・教育科学科の臨床心理学教授です。2021年10月11日の記事で、「なぜ多くの人がこの物語を信じているのか?」と題するパンデミックによる「集団形成(mass formation)」の話を紹介しました。
 マティアス・デスメット教授は、“集団形成には、「社会的な絆の欠如」「意味づけの欠如」「自分ではコントロールできない種類の不安」「特定の対象や原因に向けることができない不満や攻撃性の欠如」という4つの条件が必要で、これらの条件が揃った社会では、マスメディアを通じて不安の対象に対処するための戦略が提供されると、人々はその戦略に従うこと、参加することに大きな意欲を持つ”と言っていました。また、“そのシナリオ自体が絶対に不条理なものであっても、これが、ある種の精神的なつながりの酩酊状態をもたらし、物語を信じ続ける”と言っていました。
 1月8日の記事では、“洗脳されていない30%の人々がポイントで、「発信を続ける事」「全体主義の自壊まで耐え忍ぶこと」が重要だ。”というマティアス・デスメット教授の見解を紹介しました。
 冒頭の動画の12分42秒の所で、マティアス・デスメット教授は、“何らかのグループに属するのではなく、自分に正直に生き、何らかの倫理的法則に従って、大衆形成が起きた時であっても、それを強く跳ね返すことができるのです。…今見てみると私の環境で引っかからなかった人というのは、これらの人たちは、私の意見では、最も誠実な人たちでした。…そして正直であるということです。”と言っています。
 マティアス・デスメット教授の言う「何らかの倫理的法則」が、ヤマ・ニヤマであることは、時事ブログの読者の方であれば明らかでしょう。
 ツイート動画でマティアス・デスメット教授は、“「マス」形成は最終的に自分を滅ぼします。全体主義も最終的に滅びます。…あなたを滅ぼす前に、「マス」は自分で滅びます。それを実現するには、あなたが発言し続ける事です。発言し続ける事で「マス」があなたに浸食しない。あとは待つだけ。マスが弱っていくのを。マスが弱ると、スモールが台頭してきます。そこで社会を変える事ができるのです。これはいい話。スモールグループはとても急激な心理的進化を経験するからです。精神面でとても強くなります。何故なら、マスが人間性を失っていく様子を目の当たりにしているからです。スモール(少数派)は、その道が正しければ、どんどん人類の本質や命・人生の本質に触れるようになります。”と言っています。
 “スモールグループはとても急激な心理的進化を経験する…その道が正しければ、どんどん人類の本質や命・人生の本質に触れるようになります。”と言うのは、霊的進化と言っても良いでしょう。
 1月8日の記事のコメントで、“「集団形成」の負の側面をプラスに転換できた人が本当の勝者であり、「家族の絆」「自然との絆」を深めると良い”とアドバイスをしました。
 自分に正直に生きる人は圧倒的に少数派なので、社会で孤立しがちです。しかし、それは、その人が正しい道を歩いているという印です。
 自分の意見や立場を、説得して分からせようとしないことです。1000人のうちの1人に届けばよいと思えば、気が楽でしょう。
 人を説得する事よりも、ずっと大切なことは「自分自身を知ること」です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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集団洗脳マティアス・デスメット教授インタビュー
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兵庫県保険医協会のニュース:福島雅典京都大学名誉教授がこれまでのコロナ対策やワクチン一辺倒の愚策、さらに日本版CDC創設のナンセンスを批判 〜 外資に日本の医療への強制力を与えるな

 「ここまで行政批判を書いている」と医師も驚く見解が兵庫県保険医協会から出されました。福島雅典京都大学名誉教授へのインタビューで忖度ない意見を引き出しています。福島教授は「当初から一貫して『科学的分析と対応』を提言し続け」ておられたとあり、だとすれば、ようやくこのような冷静な意見が公開できるようになったということでしょうか。
 福島教授によれば、これまでの日本の医療が持つ世界最高水準の知見と実績によるガイドラインを評価せず、臨床現場からの提言も「政府は全く応じようとしませんでした。基本である換気と、安静・栄養で免疫を高めることなども、まったく強調されませんでした。その一方で『飲食店の営業時間を短くせよ』『出歩くのを避けよ』などヒステリックなことばかりアナウンスされる。」と、これまでの政府の見当はずれなコロナ対策を批判されていて、そうだ、そうだと同感でした。
 ワクチンについては、マスコミが安全性・有効性の情報の「賛否両論様々な意見を紹介せず、政府の方針をそのまま報道する」という問いかけに対し、「そもそも変異を繰り返すウイルスに、ワクチン一辺倒で対応する戦略が愚策」と断じておられ、厚労省がアドバイザリーボードに報告している統計データの解明も必要だとして「公開質問状と情報開示請求」をされているそうです。
 最も注目したのは、今後の日本の医療体制について「日本版CDC(疫病予防管理センター)創設などという議論がありますが、全くナンセンス」とのお考えでした。失敗したアメリカの医療システムを喜んで持ち込むよりも、「既存の日本の行政の仕組みを使えば何でもできる」と自信を持って語られていました。このようなドクターがおられ、このような意見が表明できるならばまだ間に合う。本家CDCがアメリカ人の命と健康を全く守れなかったのは明らかで、岸田政権が無能で邪悪なアメリカの司令塔を受け入れ、強制力を持たせぬよう警戒が必要です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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特別インタビュー 科学的怠慢に満ちた国の新型コロナ対応
引用元)
(前略)
 西山 最後に今の日本の体制上、科学的検証にどういう課題があるとお考えでしょうか。

 福島 例えば日本版CDC(疫病予防管理センター)創設などという議論がありますが、全くナンセンスです。そうした議論が起こるのは抜きがたいアメリカコンプレックスです。現にCDCはアメリカ医療の困難を何も解決していません。アメリカの医療はひどい棄民政策で、すでに平均寿命が下がりはじめています
 日本は既存の仕組みでアメリカより、よく対応しています。大学病院、特定機能病院にはデータセンターが整備されています。これを使ってランダムサンプリングすればいろんな傾向がわかります。逆にワクチン接種後の死亡者などこそ、数が限定されているので全数調査すればいい。既存の日本の行政の仕組みを使えば何でもできるのです
 また科学的議論をする場合はいろんな知見を必ず論文にまとめて、しかるべきピアレビューのあるジャーナルに掲載するべきです。繰り返しますが日本の医学研究レベルは決して欧米に劣りません。問題はそうした成果を生かしていく姿勢なのです。
(以下略)

感染研、厚労省ともに小児のコロナ死者数が水増しされていることが判明、一方でワクチン接種後の死亡被害は高齢者4人以外認められていない

 小児の新型コロナによる死亡者数について、感染研の調査では41名、厚労省の発表では26名と異なっているようです。この数字の差の理由を、柳ヶ瀬裕文議員が厚労省にヒアリングしたものを公開されています。6:15あたりから柳ヶ瀬議員が「コロナが主たる原因で亡くなった方を特定するということですよね?」と問いかけていますが、厚労省は一瞬フリーズし明確な返事を避けています。最終的に厚労省の担当者がごちゃごちゃ答えているところをまとめると、感染研の数字も厚労省の数字も、死因や死亡時期を問わず、とにかくコロナ陽性の人が亡くなればデータに入っており、コロナが主因で亡くなったかどうかは不明であることが判明しました。つまり数字は水増しされており「コロナの実態を全く反映していません。」
 「一方、ワクチン接種後の急性期に体調を崩して亡くなった場合は、高齢者4人を除き因果関係不明とされる。あまりに不平等。」と宮川絢子医師は指摘されています。コロナ死は多く見せ、ワクチン死は頑なに認めない国の意図が見えます。
これまでの経緯からも、海外の状況からも、打てば打つほど感染拡大することは明らかです。ご丁寧に5回も打ったCDC長官が感染したとの報道です。危険なワクチンを小児に打ってはならない。
(まのじ)
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メキシコ便り(122):メキシコが真に独立の道を歩んでいる兆候!だから経済も好調さ!

 ロペス・オブラドール政権になって早4年が経とうとしています。新自由主義にピリオドを打ち、「ウソをつかない、盗まない、裏切らない」何よりも「正直」をモットーに汚職撲滅に専念し、常に貧しい人たちを最優先に支持してきました。そして国、国民を守る政策を実践してきました。やっとそれが海外でも語られる、認められるようになってきているようです。

 今回は、メキシコはホントに独立の道を歩んでいるなと思う兆候、そしてその結果、経済も健全で安定していることを示す世界のGDPランキング、貨幣価値ランキングなど挙げてみました。日本もランキングに入っています。日本ってこんなに小さな国なのに、経済規模ってすごいなと改めて感心しました。これでまともなリーダーが国を引っ張っていくと、ものすごい国になるのでは?と思ってしまいました。

 最後に挙げた韓国中央銀行の副総裁のインタビューをざっくり抜粋したものは、是非、読んでいただきたい!メキシコ経済を褒めまくっています。これでロペス・オブラドール大統領がいつも発表しているメキシコの経済状況はウソではないことが証明されました。先日、ロペス・オブラドール大統領は、ここ数ヶ月で北アメリカでは景気の後退はないと言いました。(ちなみに、メキシコってよく中南米と言われていますが、メキシコは北アメリカです。)popoちゃんの旦那さまの会社もコロナ禍前の状況にすでに戻り、景気の良さを感じているらしい。👏👏👏
(popoちゃん💖)
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メキシコ便り(122):メキシコが真に独立の道を歩んでいる兆候!だから経済も好調さ!

ロペス・オブラドール大統領はスペインに対して辛辣


メキシコは300年間スペインの植民地でした。「独立」して200年以上が経っていますが、実際はカンクン(リゾート観光地)の多くのホテルのオーナーがスペイン人だったり、メキシコにあるエネルギー関係の民間会社がスペインだったり、新自由主義政権(過去30年以上)の官僚たちがスペインの会社に天下りをしていたり、まだまだスペインは元植民地のメキシコから沢山の甘い汁を吸い上げていたようです。

が、ロペス・オブラドール大統領が就任して以来、スペインにメキシコを植民地化したことへの謝罪を求めたり(スペインは謝罪拒否、無視?!)、奪った先住民のアートの返還を求めたりと、何かとスペインに対して強気で辛辣な態度をとってきていました。

ツイート文機械翻訳:ロペスオブラドールは、メキシコの植民地化について、スペインとローマ教皇に許しを請う。

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コロナワクチン接種後に死亡した人の遺族会が立ち上がり、国の救済制度への申請や因果関係の検証を進める 〜 激しいバッシングにも負けず未来のために立ち上がった人々

 新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡した人の遺族と支援者が遺族会「繋ぐ会」を結成し、複雑な救済制度の申請手続きの協力や、死亡とワクチン接種の因果関係の解析を進めていくと発表しました。また国の予防接種健康被害救済制度で補償されない部分は、国に対して集団訴訟を起こす考えも示しました。立ち上げの中心となられたのは「コロナワクチン被害者駆け込み寺」の支援活動をされていた鵜川和久氏や医療訴訟のベテラン青山雅幸弁護士、ワクチン問題に声を上げ続けてこられた中村篤史医師らです。CBCの大石アナも親身な取材をされていた様子です。
 国やメディアを素直に信じて家族を奪われた方々は、国にも医療機関にも見捨てられました。ネットなどで声を上げれば激しいバッシングがあったと言います。辛い悲しい立場の人を放って置けないと支援に立ち上がった方々、家族の死を無駄にしたくないと未来へ繋ぐ思いで勇気をふり絞って立ち上がった遺族の方々のメッセージは血が通っています。「ワクチンが原因で亡くなったと国に認めてもらいたい。」それは国が責任を認めるということで、険しい戦いとなります。けれどもこの会に行き着いた亡くなられた方々の背後には、命こそ失わなくても日常を奪われた人々が多くおられるはずです。そしてその先には、これからワクチンの危険にさらされる若い世代がいます。
 「繋ぐ会」で救済を求める方を応援することは、未来の私たちを守ることになります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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遺族救済へ 会結成 ワクチン接種後死亡で弁護士ら
引用元)
 新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡した人の遺族らを支援する団体「コロナワクチン被害者駆け込み寺」や弁護士らは20日、都内で記者会見を開き、遺族の救済に向けて遺族会を結成したと発表した
(中略)
 遺族会は、被害者が予防接種健康被害救済制度に申請する際に協力するほか、死亡とワクチン接種の医学的因果関係の解析を進めていく方針。同制度で補えない部分は、国などに対して集団訴訟を提起する考えも示した
 出席した青山雅幸弁護士や中村篤史医師らは、ワクチンを含めたほとんどの医薬品には副反応(副作用)があることを説明。同制度に申請するには診断書など必要書類が多く、遺族にとって負担が大きいと指摘した。
(以下略)
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