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大統領ですら安全かどうかが分からないシロモノを、「最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備する」という厚生労働省 ~ワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)だけ

竹下雅敏氏からの情報です。
 “現在、米国のワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)だけ”で、そのDSMBは、“通常、専門家や統計学者を含むメンバー(典型的には3~7人)で構成されている”のだそうです。だから、「大統領も政権もワクチンをつくる企業も、誰もデータを見ていません」というのです。
 大統領ですら安全かどうかが分からないシロモノを、厚生労働省は「最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備する」というのです。“国費を投じてイベルメクチンの製造ラインを整備したらどうだ”と言いたいところではあります。
 “続きはこちらから”は、9月に公開された中国製のワクチンについての動画ですが、ウイルスと免疫学の専門家である閆麗夢(えん れいむ)博士は、“既に多くの人が接種した後、深刻な症状が出たため北京の病院に診療しています。また、中共当局は不活性化ワクチンを接種させた後、出国した中国人海外労働者らは、まもなく陽性反応が出た報道もあり、つまりワクチンが効かないことを説明しています(9分5秒~37秒)”と言っています。
 多くの日本人は閆麗夢博士が主張するように、“中国製ワクチンは効かないだけでなく危険だ”ということに同意するのではないでしょうか。それでは、なぜファイザー製やアストラゼネカ製のワクチンなら大丈夫だと思えるのでしょう。
 日本人の思考回路は甚だ単純なので、マスクをしているのは安全のためでも他人にうつしたくないためでもなく、“皆がマスクをしているから”なのです。なのでメディアは、“みんなワクチンを打ってますよ。あなたはまだなんですか?”という空気を作ればよいわけです。
 米大統領選の不正を全く報じないで、まるでバイデン勝利が確定したかのような報道を続けている所を見ると、メディアは同じやり方で国民を騙しワクチン接種に誘導できると思っていることでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカで高まる新型コロナワクチンへの警戒心! 公衆衛生は公衆の信頼がなければ成立しない
打つか打たぬか、新型コロナウイルスワクチン【連載第4回】
引用元)
(前略)
米国では、トランプ大統領(当時)のワクチンに対する誇大宣伝が繰り返されています。(中略)… それに対して、米国の専門家は、ワクチンを急いで市中に出すべきではないと主張しています。
(中略)
ファウチ所長は、「The Daily Beast」のインタビューに、現在、米国のワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)(臨床試験の進行中に患者の安全性と治療効果のデータを監視する独立した専門家グループ)だけだと語ります。(中略)… つまり、大統領も政権もワクチンをつくる企業も、誰もデータを見ていません。
(中略)
案の定、多くの米国人は、新型コロナウイルスのワクチンが、今すぐ入手可能になっても、ワクチンを接種することについてますます警戒心を強めています。ピュー研究所の調査によると、「もし今日新型コロナウイルスのワクチンが入手できたら、あなたは接種しますか?」という質問に対して、5月の時点では、72%(もちろん42%、おそらく30%)の米国人がワクチンを接種すると答えましたが、9月には51%(もちろん21%、おそらく30%)まで落ち込みました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

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本来ならトランプ大統領の圧勝だったと分かる、内部告発者の証言の数々 ~すべての人を永遠に欺くことはできない

竹下雅敏氏からの情報です。
 今回の大統領選挙で使用された選挙ソフトウェアシステムは「ドミニオン」と呼ばれているのですが、3人の従業員が名乗り出て「ソフトウェアは38ミリオン以上の票を入れ替えるか、または単に消去した」と語ったようです。Millionは100万なので、3800万以上の票を入れ替えるか、消去したということになります。
 これほどの票を操作しても、“思うような結果を得られなかったため、午前4時に、あらかじめ記入された投票用紙を満載したバンを配達させることに頼った”というのだから、本来ならトランプ大統領の圧勝だったわけです。
 “続きはこちらから”の動画は、重要な激戦州であるニュージャージー州やニューヨーク州、ペンシルベニア州などで詐欺チームを率い、少なくも20人の工作員を指導して来た内部告発者の供述に基づく「郵便投票での不正のやり方」です。
 このように、内部告発者が次々に出てきている状況で、選挙に不正があったことは明らかなのですが、日本のメディアは「報道しない自由」を駆使して、不正選挙に触れないようにしています。現代ビジネスの記事、“まだ終わらない米大統領選挙、「バイデン三日天下」はありうるのか?”は、既に削除されてしまいました。 
 記事は、“いくら「報道しない自由」を駆使し、「拡散制限」を行っても「すべての人を永遠に欺くことはできない」のである”と言っていますが、まさにその真相を知る僅かな人たちが、世界の方向を変えてしまうのです。
 変わり始めたら、あっという間ですよ。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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投票ソフトウェア会社のWHISTLEBLOWERSは前進し、彼らのソフトウェアは38ミリオンの投票を変更したと主張 - 選挙を盗んだ
引用元)
最近の選挙で米国の複数の州で使用された投票機/ソフトウェア会社 "ドミニオン "の3人の従業員が名乗り出て、彼らの会社の投票ソフトウェアを介して行われたOUTRIGHT ELECTION THEFTについての笛を吹いている!
(中略)
彼らの証言の核心。ソフトウェアは38ミリオン以上の票を入れ替えるか、または単に消去した。
 
インテリジェンス・コミュニティの情報源によると、ドミニオンのソフトウェアによる投票の切り替えは民主党の最初の武器だった。メールイン投票は彼らの第二の武器でした。選挙の夜の集計を凍結したのはそのためです。ソフトウェアが思うような結果を得られなかったため、午前4時に、あらかじめ記入された投票用紙を満載したバンを配達させることに頼ったのです。
(以下略)
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「種苗法改正案」審議入り 〜 印鑰氏が参考人に立ち、改正案の趣旨が破綻していることと農家と日本への打撃を丁寧に説明

 12日、種苗法改正案の審議が始まりました。印鑰智哉氏が衆院農水委員会の参考人として立たれ、一言一言に重い情報の詰まった、まさに今審議すべき内容を展開されました(5:48:10〜6:04:20の16分間)。日本の優良品種が不当に海外流出する原因が、あたかも自家採種のせいであるかのような農水省の論法にまず異議を表明されました。本来、農水省が準備すべき客観的なデータが無い中、手探りの空疎な議論にならぬよう印鑰氏が手作業で全国の登録品種に該当するものを数え上げられ、貴重な資料を提供されました(資料P5〜6)。このおかげで農水省が言い訳がましく主張する「対象となる登録品種は1割ほどなので農家に影響はない」ことがウソだったと判明しました。1割どころか半数以上、それらにかかってくる許諾料請求の打撃は計り知れません。「どうして有機農作物などを海外のように例外品種にしないのか」と野党の度重なる質問にも明確な答弁はありません。
 問題点を大きく2点にまとめると、種苗法があっても海外流出への効果がないこと、「特性表」という曖昧な基準のため農家が訴訟を起こされるリスクが高まることですが、全国の農家の方々にこうした内容がほとんど知らされていない状況で、この種苗法が通過しようとしています。このことを分かりやすいマンガにされていましたので「続きはこちらから」以降に掲載しました。著作権フリーで拡散希望とあります。多くの人に知ってもらい、17日の採決はするなの声を国会に届けよう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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LIVE 🌏 国会中継「種苗法改正案」農林水産委員会(2020/11/12)
配信元)


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新型コロナウイルスには、すでに有効な治療法が存在していて、パンデミックはすぐに終わる ~コロンビアの大都市カリやアルゼンチンで行われる治療法がCOVID-19患者を救っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 コロンビアで3番目に人口が多い大都市カリで行われている「奇跡的な治療」が、COVID-19患者を救っているというのですが、それはイベルメクチン・ニタゾキサニド・アスピリンによる治療のようです。
 アルゼンチンで行われる「医療従事者向け治療プロトコール」は、“ イベルメクチンは週1回投与。軽度200μg、中等度400μg、重度600μg(/kg)。これに加えて各症例別にアスピリン・デキサメタゾン・エノキサパリンを毎日投与”というもの。「これらの人道的な治療によってワクチンの使用を回避でき、全国で実施するのに5日もかからないでしょう。このパンデミックはすぐに終わります」というのです。
 要するに、新型コロナウイルスには、すでに有効な治療法が存在していて、パンデミックはすぐに終わるのです。危険なワクチン接種は不要です。
 政府の新型コロナウイルス対策分科会のアホなオッサンたちが、こうした情報を知らないで、「コロナ禍の食事作法」を発表したのだとしたら、ほんまもんのアホが確定。知っていて国民に知らせず、ワクチン接種にまい進しているのだとしたら、極悪人が確定です。後者の可能性が高いです。
 どちらにせよ、今の日本には必要のない人たちであることは、今回の「コロナ禍の食事作法」の発表で、ハッキリとしました。政治家、官僚を含むこうしたどうしようもない人たちを排除できるか否かは、国民の覚醒にかかっているのですが、地球レベルでの人々の「覚醒」を止める術が無いのは、彼らが一番良く分かっているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「奇跡的な」治療はカリのcovid患者を救います
引用元)
(前略)
コロナウイルスに対する治療を4か月間自分で実施している医師のジメノ・ロハス氏(中略)… によれば、イベルメクチン、ニタゾキサニド、アスピリンによる治療では、最初の2つは、患者のウイルスの複製を減少させる程度の抗ウイルス機能を持っており(中略)… アスピリンに関しては、病気の間に肺を崩壊させる可能性のある血餅の形成を防ぐために使用されます。
(中略)
「本当に最高の予防策はまだマスク、手洗い、社会的距離、混雑と孤立の回避であるため、私はその言葉を使うのは好きではありませんが、治療は私にとって非常にうまくいきました」とロハス氏は付け加えました。
(中略)
7月から現在までに約700人の人々に治療が成功しており、そのほとんどが高齢者であり、併存疾患があり、合併症はありません。

「この治療の鍵は、患者が発熱、体の痛み、インフルエンザの症状、衰弱、頭痛、臭いや味の喪失、またはこれらの症状のいずれかを示し始めた場合の症状の早期発症です。そして通常、すでに陽性の検査を受けた人と接触している人は、検査を受けるのを待つのではなく、最初の48時間で治療を開始します」とロハス氏は述べています。
(以下略)
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配信元)
 
 
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形勢は逆転しつつあり、後2~3日でトランプ大統領の再選が決まりそうな気配! ~状況はトランプ大統領が「政敵の全てにチェックメイトをかけた状態」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ミシガン州デトロイトの期日前投票の事務を行なっていた選挙スタッフが宣誓供述書を提出し、“上司から「期日前投票に来た人に対して、運転免許証や写真付き身分証明書の提示を求めないよう」指示を受けたと主張”しているとのことです。
 今回の選挙では、すでに死亡している人が投票をしていたり、米国籍でない移民まで投票していましたが、“期日前投票に来た人に対して…身分証明書の提示を求めない”のであれば、何でも出来ますね。
 ツイートをご覧になると、形勢は逆転しつつあり、後2~3日でトランプ大統領の再選が決まりそうな気配です。フェイクメディアがバイデン勝利を既成事実にすべく、事実をまるで報じないのですが、状況はトランプ大統領が「政敵の全てにチェックメイトをかけた状態」なのは明らかです。
 アンティファのこれまでの行動を見ていれば、トランプ大統領の逆転勝利の後に極左勢力が暴動を起こすのは必然でしょう。トランプ大統領が11月9日にマーク・エスパー国防長官を解任し、過去にテロ対策の経験があるクリストファー・ミラー氏を国防長官代行に任命したのは、こうした極左勢力による暴力を阻止するためでしょう。
 エスパー国防長官は、“今年6月に左派による大規模な暴動が全米各地で起きた時に、「反乱法」を適用して暴動の鎮圧に連邦軍を投入することを拒否した(動画の30秒~1分3秒)”という経緯があり、解任は当然だと言えます。
 藤原直哉氏は一連のツイートで、軍産複合体(戦争屋)を含む影の政府(ディープステート)は、“大統領は国民が選ぶのではなく自分たちが選ぶと本気で考えている。その手先がメディア”だとし、テロ戦争の時代を終わりにしようとしているトランプ大統領に、“戦争屋が抵抗中”だと言っています。こうした軍産複合体の代弁者が、マティス元国防長官であると見て間違いないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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デトロイトで組織的な不正投票が行われていた?=宣誓供述書
Detroit Elections Worker Alleges She Observed Voters Coached to Pick Biden
引用元)
(前略)
ミシガン州デトロイトで、9月〜10月に米大統領選挙の期日前投票の事務を行なっていた選挙スタッフが宣誓供述書を提出し、ほかの複数の選挙スタッフが有権者に、ジョー・バイデンに投票するよう指導しているところを「直に目撃した」と主張している。
(中略)
宣誓供述書は、2020年米大統領選挙でデトロイトの選挙スタッフとして働いていたジェシー・ジェイコブのものだ。(中略)… ジェイコブはさらに、デトロイト市選挙本部で働いていたときに上司から、「(有権者に郵送する)不在者投票用紙は発送日だけを実際よりも早い日に変更」するよう指示を受けたと申し立てている。
(中略)
ジェイコブは出張所でも、上司から「期日前投票に来た人に対して、運転免許証や写真付き身分証明書の提示を求めないよう」指示を受けたと主張している。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

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