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5Gのために伐採されていく街路樹!〜マンホール型アンテナやガラス型アンテナで着々とすすむスーパーシティ構想〜便利な暮らしだけを謳い、その危険な電磁波については一切触れない不気味さ

 5Gのために街路樹が伐採されているという海外のニュースです。代わりに5G対応のLED街灯を立てるようです。直線的に短い距離しか飛ばない5Gの電波にとって、街路樹は邪魔になるというわけです。
 東京都でも小池都知事が、無電柱化ということで街路樹を伐採する意向とのこと。これも景観のためというよりも、5G化へ向けての戦略の1つなのかもしれません。これからますます緑は減っていき、ガラス型アンテナやマンホール型アンテナがそこら中に溢れるスマート(スーパー)シティへと変貌していくのでしょうか。
 政府は2030年に向けて、「スーパーシティ構想」というAI(人工知能)やビッグデータを活用した最先端都市を計画しています。担当大臣は片山さつき「地方創生担当大臣」「規制改革担当大臣」であり、その有識者懇談会の座長は竹中平蔵元総務相です。もうこれだけで怪しい。
 IoTを活用した便利な生活だけが謳われている「スーパーシティ構想」ですが、その実体は人体にはとっても危険な5G電磁波に取り囲まれた生活になる!というものです。強力な5G電磁波により人体のDNAは傷つけられますし、さらになんと!DNAの改ざんすらできるようです。実は本当の目的はこれなのではないでしょうか。1%に都合のいいように99%のDNAを改ざんしようという"構想"。
 岩盤規制改革という名の下で、またしても悪だくみをたくらんでいるのではあるまいか。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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準備OK、5G
引用元)
​​まもなく始まる5Gオペレーション
こちらはオランダ、​

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

​アイルランド、

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

街路樹の代わりにたつのが、電磁波照射LED街灯だが、​(中略)
5Gとのコラボとか、やめてけれ!
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小池都知事の無電柱化推進で都心の街路樹が伐採の危機
引用元)
(前略)
東京都心部の歴史ある街路樹が次々と切られようとしている。道路拡幅や無電柱化などが主な理由だが、環境や景観を重視する住民たちから反対の声が上がっている。(中略)

ある都政関係者は「小池百合子新知事は阪神・淡路大震災の教訓から無電柱化に熱心で、6月議会で東京都無電柱化推進条例を成立させました」と話す。
(以下略)
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国内初、マンホール型基地局の試作機を開発-観光地や景勝地など、人の集まる場所への新たな基地局として活用-
引用元)
株式会社NTTドコモ(以下、ドコモ)は、観光地や景勝地などの周辺にアンテナ設置に適するような場所がなく、また人の集まる場所における通信速度の低下への対策や、より繋がりやすいサービスエリア構築を目的とした、マンホール型基地局の試作機を国内で初めて開発(中略)

2018年度内の本格運用をめざし、基地局設置が難しかった地域への通信環境の改善に取り組み、将来的な5Gへの技術の応用についても並行して検討を進めてまいります。
(以下略)
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内閣府が14日発表した2018年10~12月期の国内総生産(GDP)速報値が“前期比0.3%増”で、年率換算では1.4 %増というこの数字! 実は「前年同期比」じゃなくて「前期比」!

竹下雅敏氏からの情報です。
 内閣府が14日発表した2018年10~12月期の国内総生産(GDP)速報値が、“前期比0.3%増”だったとのことで、年率換算では1.4%増というニュースですが、誰もが胡散臭さを感じたのではないでしょうか。
 「アベノミクスによろしく」の著者である明石順平氏が、種明かしをしてくれました。実はこの数字は、「前年同期比」じゃなくて、「前期比」だということです。下のツイートによると、西日本豪雨などの災害が起きた“直前の期の落ち込みから回復しただけ”であり、“前年からはGDPが下がっている”ということです。
 アベノミクスが成功しているかに見せる内閣府の印象操作だと言えるでしょう。こうした印象操作と言える数値を新聞、テレビが流し、真相はごく一部の人しか知らないままです。これでは、多くの人は、自分たちが国から騙されていることに、なかなか気づかないかも知れません。サギゾー政権の面目躍如といったところです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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10-12月期GDPは年率換算1.4% 2四半期ぶりプラス(19/02/14)
配信元)
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GDP実質1.4%増、10~12月年率 2期ぶりプラス
引用元)
内閣府が14日発表した2018年10~12月期の国内総生産(GDP)速報値は、物価変動の影響を除いた実質の季節調整値で前期比0.3%増だった。年率換算では1.4%増。年率2.6%減だった7~9月期から、2四半期ぶりのプラスとなった。18年夏の自然災害による個人消費の落ち込みが解消され、内需が全体の成長率押し上げに寄与した。
(中略)
(以下略)
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配信元)
 
 

拉致被害者の田中実さんらが生存して平壌で妻子と共に生活していることを、北朝鮮はすでに2014年の段階で日本政府に伝えていた! ~この間、何もしてこなかった安倍政権

竹下雅敏氏からの情報です。
 拉致被害者の田中実さんが生存しており、平壌で妻子と共に生活しているとのことです。金田龍光さんにも妻子がいると、北朝鮮は伝えているようです。
 記事のタイトルを見ると、このことを北朝鮮はすでに2014年の段階で日本政府に伝えていたと思われます。この間、安倍政権は何もしてこなかったということになります。
 冒頭の田中実さんの写真を見ると、その波動から生存を容易に確認できます。写真や名前から死亡を確認するのは難しいのですが、生存していて元気な人の場合は、その生存を波動から確認するのは比較的簡単なのです。自分の肉体を意識して写真を見ると、同調するので生存が容易にわかります。
 日本政府が認定している17名の拉致被害者の写真を見ると、私の感覚ではほとんどが生存していると思います。
 最後の菅野完氏のツイートでは、安倍政権が選挙のパフォーマンスのために、このタイミングで発表してきたと見ているのだと思います。その可能性は十分に高いと思いますが、安倍政権が完全に孤立している現状では、こうしたパフォーマンスは上手く行かないのではないかという気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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拉致被害者の田中実さんに妻子 北朝鮮、日本に14年伝達
引用元)
 北朝鮮による日本人拉致問題を巡り、政府が被害者に認定している神戸市の元ラーメン店員田中実さん=失踪当時(28)=が結婚し平壌で妻子と共に生活していると、北朝鮮が日本側に伝えていたことが15日、分かった。2014年以降の両国の接触で複数回、伝えてきた。日本政府関係者が明らかにした。

 政府が「拉致の可能性を排除できない」としている田中さんと同じラーメン店の店員だった金田龍光さん=同(26)=にも「妻子がいる」と伝達。田中さんと金田さんの帰国意思は「ない」と説明した。日本側は2人と面会していない。
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「ラーメン店主にだまされ北朝鮮へ」拉致被害者の田中実さん、平壌で妻子と生活
引用元)
(前略)
田中さんは兵庫県神戸市の元ラーメン店員。1978年6月、成田空港からウィーンに出国後、消息不明になった。当時28歳だった。
(中略)
産経新聞(2014年9月2日)によると、田中さんは幼少期に両親が離婚し、神戸市内の児童養護施設で育った。共同通信(2018年3月16日)によると田中さんの拉致は、元工作員とされる男性(故人)が「北朝鮮工作員のラーメン店主に、ウィーン経由で連れて行かれた」と告白して発覚した。
(中略)
政府は2005年、田中さんを拉致被害者と認定したが、北朝鮮側は「北朝鮮に入国していない」と主張。ところが共同通信(2018年3月16日)によると、北朝鮮は2014年に主張を一転させ、田中さんが「入国していた」と日本側に伝えた。
(以下略)
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配信元)
  
 

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きわめて優秀な霊媒師の能力を製薬会社が脅威に思って、彼を罠に嵌めた! ~こうした罠にかかって、メディアの圧倒的な力によって、犯罪者に仕立て上げられてしまう

竹下雅敏氏からの情報です。
 TOCANAによると、ブラジルの霊媒師が、強姦、人身売買などの容疑で逮捕されたとのことです。記事の内容が事実であれば、それこそイルミナティの暗部が浮かび上がってきたと言えそうな出来事です。
 この件に関してはフルフォードレポートでも触れられていたのですが、その後、この事件は事実ではなく、霊媒師は罠に嵌められたのだという情報が、フルフォード氏に届けられたようです。
 下の記事によると、霊媒師は製薬会社の罠にかかったとのことです。記事だけからは、どちらの情報が本当なのかがわかりません。霊媒師が罠にかかったのだとしても、メディアの圧倒的な力によって、この霊媒師は犯罪者に仕立て上げられてしまうのが通常です。
 冒頭の写真の人物が、おそらくそのブラジルの霊媒師だと思われます。彼の波動を見てみます。さすがに肉体(狭義)の表層部分は、逮捕の影響で闇に落ちています。しかし、中層と深層の波動は高いのです。また、プラズマ体もライトボディーも高い波動です。幽体も残っており、この人物はいまだに魂があることがわかります。さらに先程の全ての身体の潜在下、無意識下の波動を調べてみます。すると、すべての波動が高いのです。
 このような波動を持っている人が、悪人であったのを見たことがありません。なので、おそらくこの事件は、きわめて優秀な霊媒師の能力を製薬会社が脅威に思って、彼を罠に嵌めたと考えるのが合理的だと思います。
 このように、表の情報では、事実関係がはっきりしない事件でも、波動を調べると、事実関係がはっきりするということがよくあります。波動を調べるのは、少し練習すれば誰でもできることなので、是非挑戦してみてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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激ヤバ「性奴隷農場」を経営、有名ブラジル人が逮捕される! 10歳の娘と近親相姦、人身売買、強姦、被害者600人超…!
転載元)

ジョアン・テイシェイラ・デ・ファリア「New York Post」より引用


 神のヨハネスと呼ばれ親しまれてきたブラジルの霊媒師(サイキック外科医)ジョアン・テイシェイラ・デ・ファリア(77)。
(中略)
昨年12月、カリスマ指導者の化けの皮が遂に剥がされた。オランダ人女性がデ・ファリアに性的暴行をされたとテレビで暴露したことをきっかけに、600人もの女性が世界中で被害を訴えたのだ。しかし、これはデ・ファリアの悪行のほんの一部でしかなかった。
(中略)
 米紙「New York Post」(1月31日付)によると、デ・ファリアは14歳~18歳の貧しい少女に金銭を渡し、自身が所有する鉱山や農場で生活させた。そこで少女たちは性奴隷として扱われ、繰り返し妊娠と出産を強制されたという。生まれた子どもたちはブラックマーケットで競売にかけられ、ヨーロッパ、アメリカ、オーストラリアの顧客に2万~5万ドル(約210万~540万円)ほどで売られていったそうだ。さらに恐ろしいことに、少女たちは10年間子どもを生み続けた後に殺害されるのだという。

「数百人の少女が何年にも渡って農場で奴隷として生活していました。彼女たちは妊娠するための子宮として扱われていたのです」(ビッテンコート氏)
(以下略)
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フルフォードレポート(2/11)
転載元)
(前略)
ジョン・オブ・ゴッドが10代の奴隷を乳児牧場で飼っていると言うニュース報道に疑問を鳴け投げかけている日本の読者からの手紙を受け取りました。
 
https://www.msn.com/en-xl/latinamerica/top-stories/john-of-god-faith-healer-kept-teenagers-as-sex-slaves-and-sold-their-babies-for-up-to-%C2%A340000-before-shipping-them-from-brazil-to-europe/ar-BBT35BO
 
この読者によると、彼のビタミンと信仰癒しのビジネスが製薬会社の利益に食い込んだので、「神ジョン」つまりジョアオ・ファリアは製薬会社マフィアによって罠に嵌められた。ファリアは投獄された後に中毒となり、その結果血を吐いていたと言う。
(中略)
さらに、それはその後自殺した一人の女性活動家によって作られた乳児牧場であると言う主張であったことが分かったが、彼女の家族は彼女の死体を当局に見せることは拒否している。我々は、ブラジル司法がこの事件の背後にある真実にたどり着くようにする必要がある。
 
しかし、ブラジルの真実がどうであれ、赤ちゃんが自分の臓器、部分と摘出のために売られていることを否定することはできない。
 
https://www.foxnews.com/politics/planned-parenthood-under-inaminationation-by-justice-department-over-sale-of-fetal-tissue
(以下略)

ジョアン・テイシェイラ・デ・ファリア「New York Post」より引用
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
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トランプ政権とディープ・ステートとの戦いは、トランプ大統領の完全勝利で決着がついた! ~メキシコ国境沿いの壁を建設するために「非常事態宣言」

竹下雅敏氏からの情報です。
 Qが、ディープ・ステートとの戦いについて、“我々は勝利した”と宣言していましたが、どうやらトランプ政権とディープ・ステートとの戦いは決着がついたようです。
 トランプ大統領は、メキシコ国境沿いの壁を建設するために、「非常事態宣言」を出すことにしたようです。壁ができれば、 CIAの麻薬取引も人身売買もできなくなります。ディープ・ステートの屋台骨が崩れることになります。
 “続きはこちらから”を見ると、ロシア共謀疑惑の決着がつき、“トランプ陣営とロシアの共謀の証拠はない”という調査結果が出たようです。非常事態宣言は、この結果を待って出すことにしたと思われます。いわば、トランプ大統領の完全勝利だと言えます。
 非常事態宣言が単なる壁の建設だとは、トランプ支持者の多くは思っていません。ディビッド・ウィルコック氏は、“2019年1月1日から、これまで極秘起訴されていたカバールの軍事裁判が始まっている。裁判はグアンタナモをはじめ、米国各所の軍事施設で行われている”と言っています。この軍事裁判ですが、2018年3月に出された大統領令によって、 “軍人ではなくても国家反逆的な行為を犯した人々を合法的に軍事裁判にかけることができる”とのことです。
 コーリー・グッド氏は、こうした裁判が水面下で行われ、表に出て来ることはないと言っていました。
 遠からず、地球同盟に対してディープ・ステートの降伏交渉が始まると思われます。何らかの形で、情報が表に上がって来るでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏 壁建設費のため国家非常事態を宣言へ(19/02/15)
配信元)
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米トランプ政権 “国境の壁”建設に向け非常事態宣言へ
引用元)
(前略)
ホワイトハウスのサンダース報道官は14日、「トランプ大統領は、新たな予算案に署名する。同時に国境地域での安全保障と人道的な危機に対処するため、非常事態宣言を含む大統領の権限を行使する」という声明を出し、公約であるメキシコ国境沿いの壁を議会に諮らずに大統領権限で建設するため「非常事態宣言」を出すことを明らかにしました。

トランプ大統領は、与野党が先に合意した新たな予算案について、公約である壁の建設費が十分に盛り込まれていないことから「満足していない」と述べていましたが、最終的に、予算案に署名することにしました。
(中略)
トランプ政権では去年、中間選挙の際、外国から選挙への干渉があった場合に制裁を科すために前もって非常事態宣言が出されたほか、中米ニカラグアで起きた混乱への対応などでも使われています。

また法律では非常事態が宣言されれば国防長官や陸軍長官が「国防のために必要な建設工事」の実施をアメリカ軍に命じることができると定められています。このためトランプ大統領は非常事態を宣言することで野党・民主党の抵抗にあう議会の承認を経ずにアメリカ軍に壁の建設を命じるとみられます。
(以下略)

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