アーカイブ: プーチンの活躍

ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第5話 ― シオニズムの終焉

 この地上世界は重たい物質世界です。精神世界とは異なり、物質化したものを逆転させていくには時間がどうしてもかかります。この地上世界の歴史の進行の裏側には、闇の計画というべきハルマゲドン計画があり、地上世界はそれに色塗られていたのです。
 このハルマゲドン計画を具現化させる運動が、パレスチナにイスラエルを建国するシオニズムになりました。その端緒となったのが、1666年のサバタイ・ツヴィがパレスチナにユダヤ王国を復活させるとの宣言でしょう。そしてサバタイ・ツヴィの生まれ変わりを自称するヤコブ・フランクも、パレスチナに『ヨハネの黙示録』でいう666獣の国を建設すると宣言するのです。このヤコブ・フランクとモーゼス・メンデルスゾーンと共にコンビを組んでいたのがロスチャイルド初代でした。この後、ロスチャイルド一族を筆頭とするサバタイ・フランキストがシオニズムをリードしていくのです。ロスチャイルド一族がロシアを侵攻することで、シオニズムは具体化していきました。その流れの中で第1次・第2次世界大戦も起こされていくのです。
 歴史の裏側で密かに進められ、大渦として物質化された動きは、既定路線を巨大な列車が走るような状態になっていました。このような止めようもない動きにストップをかけたのが、2007年からの「天界の改革」でした。ただし、それでも地上世界の動きの変化は、物質であるがゆえに見えにくいものでした。物質的に既に発生していた渦は動かしがたいものがあるのです。
 …しかし、その地上世界を覆っていたシオニズムの大渦を逆回転させる、決定的ともいえる動きがロシアによって起こされたのです。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第5話 ― シオニズムの終焉

特別軍事作戦の意味


2022年2月24日、ロシアがクライナへの特別軍事作戦を開始しました。2014年2月中下旬にウクライナで起こされたマイダン暴力革命から8年の歳月がたっていました。

ウクライナ危機 - ロシア軍事行動開始 ~目的は、ウクライナの非武装化と非ナチ化ー Putin orders military operations

自国民であった東部ロシア系住民を虐殺する、ロシアを挑発し続ける、これが内戦となった8年間の一貫したウクライナ傀儡政府の姿勢でした。また、ネオナチ体制を嫌悪した自国兵の寝返りもあって、戦況が不利になれば停戦協定(ミンスク合意)に、➡ でもその約束は全く守らずに一方的に破棄し攻撃へ、➡ ところが再び戦況不利になれば停戦協定(ミンスク2)へ、➡ それでもやはり一切合意内容を遵守せずに、時間稼ぎの体制建て直しと拡大をしながらロシア系住民を殺害こういった卑怯卑劣を続けていたのがウクライナ傀儡政府でした。

ウクライナ内部はネオナチが支配するようになったのですが、このウクライナ政府を人形として操っていたのが米国のネオコン・ナチスであり、欧米のパワー・エリートたち、またはカバールとも上級シオニストとも、また単に闇の連中ともいえます。これらがウクライナ側です。

ウクライナ紛争 ~政府内の過激派はアゾフではない ~ The extremists in the government are not Azov
✅ 0:00〜:2014年のマイダン革命直後に成立した親欧米暫定政権ついて 〜 極右(ネオナチ)・反ロシア強硬派が占めるウクライナ暫定政権
✅ 1:00〜:ネオナチでありながら閣僚まで出したスヴォボーダ党 〜 スヴォボーダ党首はどんな人物なのか?
✅ 2:32〜米国の内政干渉により政府の要職から外されたクリチコ
✅ 3:01〜:政治的影響力のないアゾフ 〜 プーチンが呼んでいるウクライナの真のネオナチ=バンデラ派とその実行部隊スヴォボーダ党
✅ 4:31〜:ヤツェニュク暫定政権首相とオバマ大統領の会談 〜 クリミア危機勃発
✅ 6:38〜:なぜクリミアはウクライナで唯一の自治共和国だったのか? 〜 クリミア住民投票の正当性
✅ 9:52〜:2014年9月14日にキエフで行われたジョン・マケイン米上院議員の会見と、8年後の2022年にも繰り返されている同じ内容
✅ 14:09〜:EU加盟、NATO加盟が実現しないウクライナが内包している歴史的問題

そのウクライナ側が、再び東部ロシア系住民そしてロシアへの一斉攻撃の開始直前、それをロシア側が捉えてその出鼻を挫いたのが、ロシア特別軍事作戦の構図となります。

このロシア特別軍事作戦からの戦闘そのものは、その開始時からほぼその帰趨は決まっていました。米国ネオコンらの悪癖である、自分を過大評価して相手を舐めてかかる姿勢が災いしていて、慎重に準備を整えていたロシアに対して、ウクライナ側には士気・心構えの心理面だけでなく、物質的にも勝利できる要素などほぼない状態だったのです。そして同時に、この特別軍事作戦の展開の意味するものは単なるロシアの大勝だけでなく、この地上世界の歴史を物理的に大きく逆転で変えていくものでもあるのです。

軍事作戦開始から間もない2022/03/10の記事にて、竹下さんは以下のように指摘されています。

今のウクライナ政権は、ジョージ・ソロスのクーデターによるものであること、ジョージ・ソロスの主人がロスチャイルド家であること、世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブはロスチャイルド家の人間であること、そしてプーチン大統領はロスチャイルド家に対して宣戦布告をしていたことを考慮すると、ロシアは罠にかかったのではなく、ロスチャイルド家を滅ぼすために動いたのだと考えます。

「ロシアがロスチャイルド家を滅ぼす…」、不思議な因縁の糸に対する感慨にしばし耽りました。「いよいよこの地上世界の歴史が塗り替わっていくのだな…」と。

ウクライナを操る「闇の連中」のトップ第1に数えられるのが、竹下さんがご指摘のようにロスチャイルド家なのです。前に指摘したように、近・現代の地上歴史を形成させた主導脈がシオニズムなのです。シオニズムはハルマゲドン計画を具現化させるものであり、そのシオニズムを物理的現実に展開させたのがロスチャイルド家なのです。ロスチャイルド家はロシアを攻撃することからシオニズムを展開させたのです。


» 続きはこちらから

プーチン大統領は、大統領の権限を縮小し、議会の役割を強化する憲法改正案を発表! ~ロシアの政治体制の刷新は、今後の宇宙時代に向けてのもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は15日に行った年次教書演説で、大統領の権限を縮小し、議会の役割を強化する憲法改正案を発表。これを受けて、メドベージェフ首相は内閣の総辞職を発表しました。ロシアは電撃的な政治体制の刷新に乗り出しました。
 ロシアは国際政治のお手本のような国なので、これまでのようなロシアの悪魔化という危機的状況では、プーチン大統領の独裁に近い政治体制もやむを得なかったと思います。しかし、状況が落ち着いてくれば、最高権力者は権限を議会に移すのが理想です。プーチン大統領は、まさに理想通りのことを行なっています。逆にいえば、2024年までに悪が駆逐されていることがハッキリとわかっているわけです。
 メドベージェフ首相は、以前メディアのインタビューで、宇宙人の存在を明らかにしました。ロシアの科学技術が宇宙人から提供されていることは明らかです。トランプ大統領が宇宙軍について言及しているのも同様です。彼らは共に「銀河国際連合」の宇宙人の援助を受けているのです。
 ロシアの政治体制の刷新は、今後の宇宙時代に向けてのものだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
突然のロシア政治改革、プーチン氏の真の狙いは?
引用元)
【AFP=時事】
ロシアのウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)大統領(67)は、電撃的な内閣総辞職と憲法改正案をもってして、政治体制の刷新に乗り出した。
(中略)
プーチン大統領は15日に行った年次教書演説で、大統領の権限を縮小し、議会の役割を強化する憲法改正案を発表した。改憲が実現すれば、首相と閣僚は議会によって選出されることになる。専門家らは、大統領権限を制限するプーチン氏の計画について、大統領退任後に新たな役職に就任する準備を整えていることを明確に示していると指摘している。
(中略)
プーチン氏は2024年以降も、地方知事や政治任用者で構成される諮問機関、国家評議会(State Council)の議長や、強い権力を有する安全保障会議(Security Council)議長の座に留まる可能性がある。プーチン氏が15日に発表した提案の中には、国家評議会の役割を拡大し、憲法に明文化することも含まれている。
(以下略)
————————————————————————
ロシア内閣総辞職 プーチン大統領 2024年任期満了見据え布石か
引用元)
ロシアのメドベージェフ首相は15日、内閣の総辞職を発表しました。これに先立ちプーチン大統領は憲法を改正して国の権力機構を大きく変える方針を示しており、2024年の任期満了を見据えてプーチン氏が影響力を維持するための布石を打ったとの見方が出ています。
(中略)
今後、国民投票を実施して憲法を改正し、首相や閣僚の任命をめぐる下院の権限を強化し、大統領が議長をつとめる「国家評議会」の地位を高めるなど、国の権力機構を大きく変える方針を示しました。(中略)… プーチン大統領は「ソビエト崩壊後のロシアで、最も長い期間、首相として政府を率いた」として、メドベージェフ氏をねぎらったうえで、外交や軍事などの重要政策を扱う「安全保障会議」に新たに副議長職を設け、メドベージェフ氏に就任するよう提案しました。
(以下略)
————————————————————————
ロシア - 画期的権限委譲? 首相と閣僚全員が辞任
ピーター・ケーニッヒ
Global Research
2020年1月16日
(前略)
ヨーロッパとの関係改善を目指して、論理的な措置だが、プーチン大統領は、米ドルが支配する「制裁に弱い」経済から離脱することを強く主張している。そして、それは正しい。これがメドベージェフ首相の辞任理由の説明になるだろうか。
(中略)
あらゆる制裁や悪魔化にもかかわらず、ロシアを今の誇り高い、独立した、自立した国にした、打ち勝つだけでなく、主権ある世界超大国として頂点に立たせた、人物プーチンは主役のままだ。苦労して手に入れたこの正当な特権を放棄する危険を冒したいなどとロシア国民が、どうして望むだろう?
(以下略)
————————————————————————
露首相の辞任を切っ掛けにして欧米巨大資本とつながる勢力の粛清を願う露国民
引用元)
 ロシアのドミトリー・メドベージェフ首相が辞任した。ウラジミル・プーチン大統領が年頭の演説を行った直後のことだ。
(中略)
新自由主義派がロシアを完全に制圧したのは1993年3月だろう。ロシア国民の資産を略奪する政策を進め、国家緊急事態を宣言したエリツィン大統領に議会が抗議、議会ビルに立てこもるのだが、エリツィン大統領は戦車にビルを砲撃させた。その時に殺された人の数は100名以上とも1500名とも言われている。こうした虐殺に対し、西側の人びとは寛大だ。

 そうした過去をロシアの人びとはメドベージェフの背後に見ているだろう。彼が首相を辞任した後に何が起こるかは不明だが、多くのロシア国民は西側の巨大資本と結びついた勢力の粛清を望んでいるはずだ。

» 続きはこちらから

[Facebook] 進むロシアの有機農業化 〜 安全に向かう世界と逆行する日本

読者からの情報です。
ロシアの農業政策の良し悪しをわかりやすく述べています。
(DFR)
 2014年5月時事ブログに「ロシアはGMO産品は輸入しない」という記事がありました。あれからロシアは安全で、しかも国の経済を支える規模の農業を着々と推し進めてきました。記事ではプーチン大統領の再選を受け、「国家成立以来、初めてロシア経済を立て直し、GDPを就任前の8倍にまで引き上げた」プーチンの采配の一つ、農業を紹介しています。
 ロシアの農業の特徴を「クリーン・フード」「GMOフリー」「オーガニック」とし、こうした安全な農産物を輸出の柱とすることを「アメリカの農業戦略と多国籍企業に対するロシアからの回答」だと明快です。大国の利点を生かし、いずれは世界のオーガニック市場の10〜25%にも成長する潜在力があるとのことです。
 翻って我が日本はと言うと、やすやすと種子法を手放し、農薬の規制は低く使い放題、農業を担う若者を育てる政策には手を打たず、日本の農業を潰す意図がありありと見えるようです。
 ロシアでプーチン大統領の支持率が高いのは当然だと思える、日本の現状です。
(まのじ)
————————————————————————
進むロシアの有機農業化
配信元)

プーチン大統領の欧米へのメッセージ「我々の政策が野心や排他性に基づくことは、将来において決してない。我々は自らの利益を守るが、その際、他国の利益についても尊重する」

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領の演説が話題になっているようです。トランプ政権を支えているのは軍人たちですが、一様にロシアの脅威を語ります。彼らはものすごく単純な人たちなので、世界中の国は米国に従わなければならないと考えているのです。プーチン大統領のロシアのように、“いかなる力による圧力も受け入れられない”という態度は許される事ではなく、このような態度を示す国は、これまで、アフガニスタン、イラク、リビアのように滅ぼされてきたのです。
 シリアも同様に滅ぼそうとしたのですが、ロシアの介入で完全に失敗。アメリカはメンツが立たず、かなり混乱しています。
 ただ、ロシアと直接対決すると、地球が破壊されてしまうので、それは出来ません。なので、経済制裁を含むいやらしい攻撃を繰り返してロシアを弱体化させる戦略に出ていますが、ことごとくブーメランが返って、逆にアメリカの弱体化に繋がっています。
 この件に関するポール・クレイグ・ロバーツ氏の論評は痛快です。“ワシントンの全くのあほうども”が精神病院に入れられなければ、世界は安全になりません。問題は、米軍の良識派といわれる者たちの中にも、少なからず精神病院に入った方が良いと思われる者たちが居ることです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
プーチン大統領はどのような兵器を示し、誰を念頭に演説したのか
転載元)

© Sputnik/ Michael Klimentyev


ロシアのプーチン大統領が連邦議会に対して行った年次教書演説について、世界のメディアが詳細に議論している。プーチン大統領は演説のかなりの部分を、ロシアの最新型兵器の説明に費やした。全体的な印象としては、外国メディアは興奮している。特に、ロシア政府が「無敵の兵器」を保有しているとの宣言について、一部の外国メディアでは、西側諸国に向けられたあからさまな脅威、新たな「冷戦」の布告にほかならないと解釈されている。

(中略)

米紙「ワシントン・ポスト」は、米トランプ政権によって最近発表された新型核兵器の開発計画を理由に、プーチン大統領の演説を「米政府のための発表」とみなしている。(中略)...

この見解を、ロシア側の専門家である、ロシア政府付属財政金融大学のゲヴォルク・ミルザヤン准教授(政治学科)も共有し、「スプートニク」とのインタビューで以下のように語っている。「核による国家安全保障についての米国の新たな戦略指針は、文字通り最近2、3カ月の間に承認されたものだ。その中で米国は、自国の地政学的パートナーについて、まさに米国が必要と考える形で行動するよう、強硬な力による手法で強制する意図を隠していない。プーチン大統領は、我が国に対するそのような種類のいかなる力による圧力も受け入れられないことを明確に示した。それも口先だけではなく、ロシアの最新兵器を見せることによってだ」。

(中略)

しかしながら、外国の記者のうちで事実上誰も、プーチン大統領の演説の最も重要なメッセージを指摘していない。最新型兵器を発表しながらも、プーチン大統領は以下のように特に強調した。「我々の政策が野心や排他性に基づくことは、将来において決してない。我々は自らの利益を守るが、その際、他国の利益についても尊重する」。今後事態がどのように発展するかは、米国自身の行動にかかっていると、ミルザヤン准教授は指摘する。

(中略)

プーチン大統領はある種の新たな現実を描き出した。この新たな現実に対する反応について、心理学者らはいくつかの段階に区別している。一つ目の段階は、常に怒りと拒否反応を起こし、新たな現実を客観的現実として受け入れることを拒否するというものだ。まさにこの段階を、今我々は外国メディアの中に見ている。しかし、ロシアはこれを、対抗してヒステリーを起こすことなく静かに耐え抜き、アナリストらを冷静にさせる必要がある。そしてその後は確実に、この新たな世界で今後どのように生きるかという、より責任能力のある分析が現れる。とは言うものの、もちろん、米国においてここまで到達するのは速くはないだろうが。なぜなら、現在の米国の政策は、ロシアの脅威とロシアとの新冷戦という神話に文字通りはまり込んでいるからだ」。

ロシアのペスコフ大統領報道官が述べたところによると、ロシアの新たな兵器は、ロシアを攻撃するという目的を抱いていない者に対しては脅威にならないという。
————————————————————————
独自外交政策をさせてよいと信じるに足りるほどワシントンは知的だろうか?
2018年3月1日
Paul Craig Roberts

ロシアをおじけづかせることはできず、各国は世界の諸問題に対処するため協力すべきだというプーチンの欧米へのメッセージは、私の予想通り、どあほう“例外的”アメリカ人の理解力を遥かに超えていた。

(中略)

サマンサ・ヴィノグラードという名のオバマ国家安全保障会議の一員だった大ばか者を、CNNは急遽出演させた。
https://www.cnn.com/2018/03/01/opinions/russia-missile-trump-opinion-vinograd/index.html

(中略)

愚かなサマンサ・ヴィノグラードは、解決策は、更なる対ロシア経済制裁だと言った。

(中略)

あらゆる違法な経済制裁は、ワシントンの全くのあほうどもに対するロシアの軍事的優位を生み出しただけだ。

(中略)

アメリカ合州国政府が精神病院に入れられるまで、世界は安全になりようがない。

(以下略)

» 続きはこちらから

多くの欧米メディアを支配下に置いているロスチャイルド一族を牽制するプーチン大統領 ~イルミナティに対する宣戦布告~

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、今年の3月に予定されているロシアの大統領選挙に向けて、“1月13日の「ロシア出版の日」を前に、国内のジャーナリストらに祝辞”を送ったとのことです。記事を見ると、大統領選に介入しようとする米行政府を牽制しているかに見えます。
 しかし、これは下のTocanaの記事にあるように、米行政府というよりは、数多くの欧米メディアを支配下に置いているロスチャイルド一族に対する牽制だと思われます。記事では、昨年の4月2日にロシアで報道されたロスチャイルド一族に関する特別番組は、プーチン大統領による“「メディア戦争」の宣戦布告”だとあります。ロスチャイルドを頂点とするイルミナティに対する宣戦布告だとしています。これは、正しいのではないでしょうか。
 以前のコメントで、 1月の半ば辺りでロスチャイルド家に関することがはっきりとし、大勢が決するだろうとコメントしましたが、これはこの通りになったと考えています。
 正確には、1月11日に大勢は決しました。ロスチャイルド一族を頂点とするイルミナティの13家は、自分たちが戦いに敗北しつつあり、このままでは滅ぼされることを十分に認識していますが、まだ、逆転の可能性はあると考えているのかも知れません。
 しかし、私の観点からはそうではありません。連中のプラズマレベル以上の存在は全て滅ぼされており、狭義の肉体においても、11日で既に決着がついています。こうなると、未来を覆すことは出来ません。彼らは、破滅を逃れようと抗うでしょうが、それもこの1年で終わるでしょう。
 彼らは、裏のイルミナティの頂点にいる者たちですが、彼らの撲滅と並行して、イエズス会とその上にいるアルコーンたち(ゾロアスターの13家)と、彼らが支配している表のイルミナティも壊滅することになるでしょう。今のバチカンのスキャンダルを見れば、こうなるのは確実です。あと数年でカバールは撲滅されると考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
プーチン大統領 ロシアのジャーナリストらに祝辞 ロシア出版の日を前に
転載元)

© Sputnik/ Alexei Druzhinin

プーチン大統領は1月13日の「ロシア出版の日」を前に、国内のジャーナリストらに祝辞を贈り、報道という職業を非常に重要かつ必要なものと定義した。大統領は、国内の通信社の指導部との会合の席をまず記念日の祝辞から開始した。

スプートニク日本

プーチン大統領はジャーナリストという職業について素晴らしく、興味深く、重要かつ困難なものであり、「同時に悲しむべきことに時に危険だが、切に必要なもの」と指摘している。大統領はあらゆるジャーナリストに最善の祝辞を贈った。

プーチン大統領は「あなた方の職業分野に従事する人々は面白く、普通とは異なり、創造的であり、同時に非常に才能豊かだ。こうしたすべての資質、才能のすべて、あらゆる努力が社会の、ロシア市民の幸福のために役立つよう祈念したい」と語った。

プーチン大統領は、「外国エージェント扱いされ、作業を制約されている、しかもかなり攻撃的に悪意をもった制約を受けているロシアのマスコミに今起きていることは、何者かが国内政治状況に、特に選挙前の時期に何らかの影響を講じていることに対して、彼ら(米国)がどう対処しているかを如実に表している。彼らが常に行っていることは、彼らはごく当たり前のことととらえているが、私はこれは絶対に正しくないと思う」と語った。

プーチン大統領は選挙の状況についてもコメントし、ナヴァリヌィ氏は選挙戦への参加が許されなかった唯一の人間ではないものの、他の同様の候補者については外国のマスコミは一切触れようとしいていないと指摘した。大統領は、これに関して、「これは米行政府のプライオリティーを物語るものであり、ロシアの政治局面に誰を差し向けたいと彼らが考えているかを示している」と付け加えた。
————————————————————————
プーチンがRTとSputnikを利用してBBC(イルミナティ)に宣戦布告か! ロシア国営テレビ「ロスチャイルド特番」の意味するものとは?
引用元)
――軍事研究家・塩原逸郎が緊急寄稿!

 2017年4月2日にロシア国営テレビ「チャンネル1」で放送された、ロスチャイルド一族に関する特別番組は(中略)...

 果たしてどのような意図を持って放送されたのだろうか? 筆者の分析はこうだ。かのロスチャイルド特番は、ロスチャイルド、そしてその背後に存在するイルミナティに対し、プーチンが仕掛けた「メディア戦争」の宣戦布告である。

(中略)

 2018年3月にロシア大統領選挙を控えるプーチンは、国内からこのようなロスチャイルド影響下のメディアを排除し、選挙を勝ち抜く必要がある。

(中略)

 プーチンは、俗に「ハイブリッド戦争」と呼ばれる手法を用いてこの戦争を勝ち抜こうとしている。この戦争の主戦場はSNSだ。

(中略)

 この「ハイブリッド戦争」で大きな役割を果たしているのが、ロシア政府系メディアであるRT(Russia Today)とSputnikである。

(中略)

 ただ、イルミナティ側もこれを黙って見過ごしているわけではない。2017年10月26日、RT、Sputnik双方がTwitterへの広告出稿を禁止されたほか、同11月13日にはRT米国支局が米司法省に「外国のエージェント」、つまりはスパイとして登録された。イルミナティ側は、プーチンの影響下にあるメディアを締め出そうと躍起になっているのだ。

(以下略)
1 2