アーカイブ: *事件

2機の飛行機を合衆国議会議事堂に突入させるという、「911の時のような偽旗工作」を引き起こすことで、戒厳令を敷く計画があったのを、キンバリーさんのチームが止めた! ~白龍会と欧米や世界中のホワイトハットの盟友が計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 「23/5/22 フルフォード情報英語版」の気になる部分を再掲しました。フルフォード氏は、“もしアメリカが制御不能な破産状態になれば…アメリカ国内では…暴力的な無政府状態が続き、おそらくアメリカはさまざまな国に分裂することになる…白龍会と欧米や世界中のホワイトハットの盟友が交渉した結果…カナダとアメリカが北アメリカ合衆国に統一することが必要である。…このような変化を起こすには、戒厳令を発動する必要がある”と言っています。
 私がこのフルフォード情報を読んだ時、5月26日に配信されたキンバリー・ゴーグエンさんの情報は正しかったのだと思いました。キンバリーさんは、5月26日の東部標準時約11時30分に離陸する指示を待っていた2機の飛行機を、合衆国議会議事堂に突入させる計画があったと言っていたのです。
 「911の時のような状況」を引き起こすことで、戒厳令を敷く計画があったのを、キンバリーさんのチームが止めたということです。
 『壊滅的な債務不履行が迫る中、米議員らが休憩を取る』という5月25日の記事には、“米国の議員らは、休暇中に経済を破壊する可能性のある差し迫った債務不履行を回避するために国の借入限度額を引き上げることで合意できなかったにもかかわらず、木曜日(訳注:25日)に10日間の休暇に入る予定だった”と書かれています。 
 「政府が債務返済に充てる資金が底をつくと予測する6月1日まであと7日、融資返済が滞れば景気後退が始まり、世界市場を揺るがす可能性が高い。しかし、下院議員は木曜日朝の最終投票後、メモリアルデーの休会に向けて移動を開始し、6月4日まで戻ってくる予定はない。」という下院議員の行動は、あまりにも不可解です。
 しかし、「911の時のような偽旗工作」を実行に移す計画があったなら、この下院議員の不可解な行動の説明はつきます。
 フルフォード氏の情報から、この「911イベント未遂事件」は、白龍会と欧米や世界中のホワイトハットの盟友が計画したものと考えるのが自然です。はたしてこのような計画を立て、実行に移す者たちは、言葉の本来の意味でホワイトハット(正義の味方)なのだろうか。
 911の時は、その後アフガニスタン、イラク、リビアを米国は侵略しました。今回の偽旗工作が成功していたなら、キンバリーさんは中東のヨルダンにも大きな計画を立てていたと言っていることから、事件をイスラム教徒の仕業にして中東で戦争をするつもりだったかも知れません。
 何故なら、最終的に「第3次世界大戦」を引き起こさなければ、4月3日の記事で紹介したように「世界を8つに分割」する計画を実現出来ないからです。
 要するに、フルフォード氏が情報をもらっているホワイトハットたちは、キンバリーさんとそのチームから見て、完全に「闇の組織」であり、自分達の計画を捨ててキンバリーさんに本心から協力するのでなければ、いずれ滅ぼされる連中だということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
23/5/22 フルフォード情報英語版:威勢がいいのに、降参しようとするG7諸国
(前略)
もしアメリカが制御不能な破産状態になれば、世界中の800カ所の基地にいる米兵は給料をもらえなくなり、武装強盗に手を染めるか、乞食として路上に出ざるを得なくなるだろう。

アメリカ国内では行政サービスが崩壊し、法と秩序が崩壊する。状況が安定するまでは、暴力的な無政府状態が続き、おそらくアメリカはさまざまな国に分裂することになるだろう。
ソビエト連邦の崩壊を10倍にして想像してみてほしい。

添付された映像は、テキサス州エルパソの国境警備隊の処理センターにおいて、通常の収容人数の6倍以上となる約750人の移民が収容されている様子だ。そこにいるのは一人残らず25歳~35歳の男性(軍人年齢)である。

兵役年齢層の男性全員が難民【動画】 

彼らは難民ではありません。彼らはアメリカに潜入して、本当の問題を引き起こすためにここに送られてきたのだ。内戦はどうだろうか?

白龍会と欧米や世界中のホワイトハットの盟友が交渉した結果、代替案としては、民主主義、法の支配、報道の自由の回復すること。それには、カナダとアメリカが北アメリカ合衆国に統一することが必要である。

白龍会は、そのようなシナリオでダグラス・マクレガー大佐を軍の責任者にすることを提案している。ハザール・マフィアの下では、マーク・ミリー将軍やデビッド・ペトレイアス将軍のような明らかに愚かでお調子者しかトップに立つことを許されていなかった。だからこそ、マクレガーのような大佐が軍を立て直すことになるのだ。

このような変化を起こすには、戒厳令を発動する必要がある。そうすれば、ジュビリー(借金免除)を実施することができる。これは、公的および私的なすべての負債を一度だけ帳消しにし、中央銀行の詐欺によって人々から盗まれた資産を再分配するものだ。この結果、北米のすべての人々は住居を所有し、銀行にお金を預け、負債がなくなることになる。

そうして初めて、自由で公正な民主的な選挙が可能になり、軍人は本来いるべき兵舎に戻ることができる。
(以下略)

» 続きはこちらから

[Twitter]ゴムの存在

竹下雅敏氏からの情報です。
ゴムの存在はハッキリした。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)

新型コロナウイルスCovidの研究は1960年代から行われていた 〜 アメリカの特許の専門家ロバート・マーチン博士による生物兵器の特許の歴史から判明、しかも2018年までの全ての論文で「ワクチンは効果がない」

 2023年5月3日に欧州議会の主催で「インターナショナル・コビッド・サミット(ICS)Ⅲ」が開催されました。及川幸久氏がこの中の衝撃的なプレゼンを急きょ解説されていました。及川氏によると、この会議は欧州議会の中でもコロナ・パンデミックに疑念を持っている欧州議員有志による主催だったそうです。ロバート・マローン博士、ピエール・コリー博士などお馴染みの専門家が登壇された中で、ロバート・マーチン博士の際立った発表を紹介されていました。
 ロバート・マーチン博士は、アメリカの「特許」の資産管理の専門家で、今回は「生物兵器の技術の特許について」この半世紀の経緯と、今回の新型コロナウイルス、Covidとの関係を話されました。主旨は「パンデミックは一夜にして起きたわけではない。」つまり1960年代からすでに生物兵器となるウイルスの研究開発が行われていたことが、生物兵器の特許の履歴から歴然としていたのです。
 (及川氏の動画 4:40〜)ウイルス分離について。今回のCovidのウイルス分離が行われたのは1965年だった。1966年には、このウイルスモデルの最初の生物学実験が行われ、アメリカとイギリスでデータ共有された。つまり長い期間を費やして開発されてきた。
 (6:55〜)1967年に人に投与する最初の実験が行われた。生物兵器・化学兵器禁止条約の違反。その後、改変されたウイルスをベースに1990年ファイザーがスパイクタンパク・ワクチンの技術の特許を申請した。この時点でCovidは非常に変異しやすいため「ワクチンが効かない」ことが分かっていた。その後1990年から2018年までCovidのワクチンに関する論文は全て「Covidは急速に変異するためワクチンは効果がない」という結論に終始していた。
 (9:38〜)2002年ノースカロライナ大学で「Covidの感染性複製欠陥クローン」の特許申請が行われた。これは特定の個人を標的にした生物兵器のこと。翌年2003年にはSARSが起きた。自然発生ではない。SARSは人間を攻撃するために兵器化された研究だった。
 (11:07〜)2003年には巨大なサプライズがあった。CDC(疾病予防管理センター)が「人間から分離されたCovid」の特許申請をした。しかもCDCはこの配列を中国からダウンロードして、アメリカで特許申請を行なった。再び生物兵器・化学兵器禁止条約の違反。かつ、これは犯罪だ。CDCは特許庁の審査官に賄賂を送り、2007年にSARSウイルスに関する特許を取得した。公衆衛生でも医学でもない、人類を滅ぼすために設計された生物兵器の技術を、なぜアメリカのCDCが特許を得たのか。
 私たちはこれまでファウチ博士がエコヘルス・アライアンスを迂回して武漢研究所に資金提供をしてきたとかDARPA(米国防総省内の研究開発部門)が生物兵器を作ってきたと信じ込まされてきた。しかしずっと以前から100億ドル(14兆円)以上が使われてきた事実が隠蔽されてきた。
「ファウチの小切手によってNIAID(米国立アレルギー・感染症研究所)の財務諸表と生物兵器開発の財務諸表が一致する2005年からの台帳がある。」
 (14:27〜)2014年にアメリカでの機能獲得実験が禁止されたが、ノースカロライナ大学の生物兵器実験は例外だった。そのおかげで2016年「あるウイルスが人類に出現する準備ができた」という学術論文が発表された。そのウイルスは「WIV1」(武漢研究所ウイルス1)。
 (15:52〜)2017年〜2018年に「呼吸器系病原体が偶発的、または意図的にリリースされる可能性がある」というフレーズがひんぱんに使われるようになった。2019年4月、Covid感染者第一号が出現する7ヶ月前にモデルナが特許申請の修正をしていた。「呼吸器系病原体が偶発的、または意図的にリリースされる可能性がある」というフレーズを入れた。まだ存在していない病原体のワクチンを作ることを正当化するためだった。そしてこのフレーズは2019年9月には世界中に広まった。それは2020年に世界がワクチンを受け入れるためだった。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
2023.5.30 世界のSNSで数千万回再生の超重要動画【及川幸久−BREAKING−】
配信元)


ジョージア(グルジア)の大統領を務めたミハイル・サーカシビリの経歴 / ウクライナの最前線では臓器狩りが「ビッグビジネス」になっている ~戦闘地域では1日あたり20~30人が犠牲に

竹下雅敏氏からの情報です。
 2004年から2期にわたってジョージア(グルジア)の大統領を務めたミハイル・サーカシビリの経歴がよく分かる動画です。 
 “ミハイル・サーカシビリ、米国の旧友であり、ウクライナの隣国ジョージアで生まれ育った。…彼の経歴を見れば、特別な任務のために育てられたことが理解できる。サーカシビリは、米国務省の奨学金を受け、ニューヨークの法律事務所に勤め、カマラという団体を代理していた。…ミハイル・サーカシビリは、カマラとともに、正当に選ばれた大統領エドゥアルド・シェワルナゼの打倒に奔走…バラ革命が満開になった直後、ジョージアはNATOへの加盟を表明し、ロシアとの国境に…NATO軍事基地を設置する意向を示しました。…2007年、民衆は不満を訴えるために街頭に出て、サーカシビリは武力で応戦した。…サーカシビリの政党は議会選挙で敗北し、野党が主導権を握った。…ミハイルは大統領選の結果を待たずに決断し、2013年10月に国外に逃亡した。…結局アメリカにたどり着き…すぐにウクライナ新政府の高い地位に就き、最初は大統領の顧問として、次にオデッサの知事として報われた。この職に就く前日、彼は生まれ故郷であるジョージアの市民権を放棄し、ウクライナ国籍を取得した”ということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ウクライナの最前線では臓器狩りが「ビッグビジネス」になっており、戦闘地域では1日あたり20~30人が犠牲になっているということです。
 2022年12月12日の記事で、ルガンスク人民共和国(LNR)の内務大臣補佐官、ヴィタリー・キセレフ氏は、“殺された、あるいは致命傷を負ったウクライナ軍人の臓器摘出に関わるグループが、ドネツク人民共和国(DPR)のアルチェモフスク(バフムート)の近くに到着した”と言っていました。
 この「黒い移植者」のグループには、“移植外科医のエリザベス・デブルー氏、米民間軍事会社(PMC)モーツァルト代表のジョン・ウェスリー氏、アンドリュー・ミルバーン氏、ヘンリー・ローゼルフェルド氏が含まれている”ということでした。
 最後のツイートによれば、臓器摘出手術を実施し、手術の品質管理を監督していたオランダの女性医師の重要な連絡先として言及されているのが、ミハイル・サーカシビリの妻サンドラ・ルロフスだということです。
 さらに、“また、サンドラ・ルロフスが赤十字国際委員会で働いていたことも重要です。赤十字が何十年もの間、世界中の紛争地帯で、あらゆる違法行為や犯罪行為、特に臓器狩りの実行に利用されてきたことを知らない人はいないでしょう?”と書かれています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

ロシア軍はウクライナ情報総局(GUR)を攻撃し壊滅させた ~あくまでも「特別軍事作戦」の範囲内で、軍事目標のみを「高精度」兵器で攻撃

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年2月13日の記事で、ウクライナ偽情報対策センター(CCD)と呼ばれる組織が、「ヒットリスト(殺害リスト)」を作成していて、リストにはスコット・リッター氏、ジェフリー・サックス氏、ジョン・ミアシャイマー氏、ロジャー・ウォーターズ氏、スティーブン・セガール氏、タッカー・カールソン氏などの名前があることをお伝えしました。
 また、5月26日の記事では、ウクライナ諜報機関 (GUR)ヴァディム・スキビツキーが、「ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はウクライナの殺害リストに載っている」ことを明らかにしていました。
 この時のコメントで、“ロシアがウクライナに対して宣戦布告をして、首都キエフの大統領府にミサイルを撃ち込んだとしても、多くの人は「今までミサイルを撃ち込まなかったのはなぜ?」と思うだけ”だと記しました。
 冒頭の記事によると、ロシア軍はウクライナ情報総局(GUR)を攻撃し壊滅させたということです。ウクライナの無人機によるモスクワへの攻撃を、キエフ側の「テロ活動」の「明確な兆候」であるとし、あくまでも「特別軍事作戦」の範囲内で、軍事目標のみを「高精度」兵器で攻撃しているということです。
 米軍制服組トップのマーク・ミリー統合参謀本部議長は5月25日に、“米国はウクライナに供与された武器がロシア領内で使われることのないよう要請している”と発言しました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
プーチン大統領、ウクライナ軍情報本部への攻撃を確認
転載元)
キエフによるロシア国内への継続的な攻撃は、モスクワからの「鏡のような反応」を誘発することを目的としている、と大統領は述べた。


ロシアのプーチン大統領 © Sputnik / Ilya Pitalevd

ロシアはキエフにあるウクライナ軍の主情報局(GUR)本部を標的にしていることを、ウラジーミル・プーチン大統領は火曜日に認めた。

「我々は『意思決定センター』を攻撃する可能性について話し合ってきた。当然、ウクライナの軍事情報本部もそのようなカテゴリーに入り、2、3日前に攻撃された」とプーチン大統領は述べた。

ロシア大統領はまた、その日のうちに発生したウクライナの無人機によるモスクワへの攻撃も認めた。このような攻撃の主な目的は、ロシア市民を「威嚇」しようとすることであり、これはキエフ側の「テロ活動」の「明確な兆候」である、と彼は言った。

ロシア国内の「住宅」を標的にしているウクライナとは異なり、モスクワは弾薬庫や燃料庫などの軍事目標のみを「高精度」兵器で攻撃していると、同氏は付け加えた。

プーチン大統領は、モスクワの対空防衛は今回の攻撃を「問題なく」撃退したと指摘し、まだ改善の余地があることを認めました。

キエフの最終目標であるモスクワや他のロシアの都市への無差別攻撃は、ロシアからの「鏡のような反応」を引き起こしている、と大統領は述べた。


「彼らは私たちを挑発してミラーアクションを取らせている。それに対して何ができるかを考えてみる。しかし、ウクライナが民間人に対して完全なテロを解き放った以上、ウクライナ国民はもちろん今は何も発言できないが、現政権当局が何を求めているのか理解する必要がある」とプーチン大統領は語った 。

さらに、最も深刻な脅威は、キエフがザポロージェ原子力発電所の作業を「妨害」しようとし続けていること、そして「汚い」核兵器を使用しようとする可能性があることであると述べた。

この記事をソーシャルメディアで共有することができます:
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから