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アーカイブ: ＊事件

画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝56 ― 乗っ取られた米国 〜 暴力支配３

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　北米を暴力支配していく全米犯罪シンジケート、これをそのバックから一体となって育成したのがADL、ADLの母体はブナイ・ブリスです。ブナイ・ブリスは1900年台の初め、米国ではADLを通してギャング・シンジケートを育成すると同時に、中東ではジャボチンスキーを用い青年トルコ運動を蜂起させてオスマン帝国を破壊してました。近・現代編 第17話で指摘したことです。
　そこでは、ADLとブナイ・ブリスに悪魔教フランキシズムが絡んでいることを示唆しましたが、ADLとブナイ・ブリスの正体は既に明瞭です。サバタイ＝フランキストです。ロスチャイルドがその一員として資金提供し、世界を席捲していったハルマゲドン計画の実働部隊です。つまりは、サバタイ＝フランキストが北米を暴力支配する全米犯罪シンジケートを育成したわけで、結局は米国を乗っ取り、①金融 ②情報 ③暴力の３つで支配の体制を完成させた主体者は、やはりロスチャイルドに行き着くわけです。
　ただし、ロスチャイルドの出現以前の段階もあります。結論的にはサバタイ・ツヴィをメシアとして誕生させ、一大ムーブメントを起こさせたのはブラック・ロッジの「黒い貴族」であり、その実働隊がイギリス東インド会社の諜報員だったようです。
　当時と主人は異なっていますが、イギリスの諜報部隊が今回のウクライナ騒動を操作していた情報が出てきています。歴史の舞台裏で様々な世界破壊の実働部隊だったイギリス諜報部隊が、とうとう表面に出てきたということです。
追記）スコティッシュ・ライトは表のイルミナティと見なしましたが、一概にはそうとは言えないようです。イギリス情報部を掌握もしていたシェルバーン卿は、ジョン・コールマン博士の『300人委員会』のメンバーにありました。パーマストン卿のパーマストン家もそうです。こうなるとスコティッシュ・ライトは表裏のイルミナティの高位者の集まりだったようです。いずれにしても悪魔崇拝に変わりはないので、スコティッシュ・ライトはカバール組織と表現するのが無難でした。（2022/04/19）
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝56 ― 乗っ取られた米国 〜 暴力支配３

米国犯罪シンジケートに協力の上海阿片ネットワーク


米国の暴力支配体制が完成は、メイヤー・ランスキーの設立した殺人株式会社と全米犯罪シンジケートによって、ただし、これは「古株のギャング団が自分たちの代行者として若いギャング組織を育てて利用している」との見解を前回に示しました。

『ユダヤの告白』第7章にはこれに関わる次の記述があります。

1920年、アーノルド・ロススタインとメイヤー・ランスキーは、彼らの代理人ジェイコブ（ヤシャ）・カッツェンバーグを上海へ送り、中国産アへンの北米における販売権を手に入れるべく交渉させた。カッツェンバーグが交渉した相手のイギリスのアへン王の中には、香港上海銀行とジャーディン・マゼソン・トレーディング・カンパニーのケズウィック卿がいた。ケズウィックは、スコティッシュ・ライトの団員だった。このスコティッシシュ・ライトは、グランド・マスターのパーマストン卿のもと、中国における麻薬取引の権益をイギリスの手に入れるべく、19世紀後半にアへン戦争として知られる戦争を仕掛けた団体であった。

上記の記述について先にアーノルド・ロスタインについてですが、彼も（ハザール）ユダヤ・ギャングで、マイヤー・ランスキーの親分格でした。


アーノルド・ロススタインはニューヨーク暗黒街を裏賭博などで仕切っていたボスでしたが1928年に暗殺され、マイヤー・ランスキーがそのシンジケートのボスの地位に就いたのです。アーノルド・ロススタインの築いた犯罪シンジケートについては、彼のウィキペディア記事には以下のようにあります。

人種やローカリズムに固執せず国際的な地下ネットワークを構築し、「弁護士、金融プロ、暴力団」の3点セットを常備するシンジケートタイプの犯罪集団を作り上げた。血縁や因習に囚われるシチリアマフィアとも、狭い縄張りに甘んじる従来のストリートギャングとも異なる犯罪スタイルは、ロススタインという「現実のモデル」を通じてルチアーノやランスキーに受け継がれ、その後のアメリカンギャングの方向性を決定づけた。

暴力の実力行使に金融をセットさせ、しかもその犯罪行為を合法化すべく弁護士もセットにした国際的な地下ネットワーク、これがロススタインが築き、ランスキーが継承した犯罪シンジケートのスタイルということのようです。

『ユダヤの告白』の記述内容に戻りますが、そのロススタインとランスキーが代理人をたて、「中国産アへンの北米における販売権を手に入れるべく」上海のイギリスの阿片王と交渉した、これは事実と見て間違いないでしょう。ロススタインのウィキペディア記事に以下にある通りで、彼のシンジケートは上海の阿片ネットワークとコネクションを築けたようです。

麻薬密輸にも手を広げ、輸入雑貨店やアートギャラリー、アンティークショップを買収して合法偽装のフロントにすると一味のヤーシャ・カッツェンバーグらをヨーロッパに、ジョージ・アフナーをアジアに派遣してヘロインを輸入した。

問題は、ロススタイン、ランスキーの犯罪シンジケートに北米でのアヘン売買を許可したイギリスの阿片王たちです。このイギリスの阿片王たちが、ロススタイン、ランスキーたちアメリカのユダヤ・ギャングのシンジケートを育成したことにもなるからです。


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画像の出典: アゾフスタル製鉄所 Author:MOs810 [CC BY-SA]

ロシア軍はマリウポリのアゾフスタル製鉄所で（露軍に）包囲されている民族主義者と外国人傭兵に降伏を呼びかけ、降伏した兵士には命を保証すると約束するも、徹底抗戦する決意を示したウクライナ当局 ～住民の命を優先して、慎重に事を進めていたロシア軍

, / ＊軍事・戦争, ヨーロッパ, 政治経済, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ロシア軍はマリウポリのアゾフスタル製鉄所で（露軍に）包囲されている民族主義者と外国人傭兵に降伏を呼びかけ、降伏した兵士には命を保証すると約束しました。“籠城する兵士たちは食料も水もない絶望的な状況にあり、彼らはキエフ当局に、武装解除し降伏する許可を求めたが、ウクライナ当局はこれを禁じた”ということです。
　NHKのニュースによれば、“ウクライナ側は期限までに応じず、マリウポリの防衛にあたる準軍事組織「アゾフ大隊」のマキシム・ゾリン司令官は…「われわれは戦い続け、絶対に降伏しない」と述べて徹底抗戦する決意を示した”とのことで、ロシア軍はアゾフスタルへの高高度からの空爆を開始したようです。
　これまで主要メディアはフェイクニュースを流し続け、あたかもウクライナ軍が善戦しているかのように報じてきましたが、現実にはロシア軍が住民の命を優先して、慎重に事を進めていたのだということが分かると思います。
　ただ、ドネツク人民共和国のヤン・ガーギン首長補佐官によれば、“アゾフスタル製鉄所には広大な地下都市が存在しており…地下に籠城する戦闘員の数は数千人規模に達する模様”だというのです。
　記事の中に地下都市のイラストがありますが、“マリウポリ市そのものに匹敵する”のが分かります。ここにいるのは、人間だけではないのかも知れないと思ったりします。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア軍、アゾフスタリ製鉄所で籠城するウクライナ兵に17日中の降伏を提示
転載元）
Sputnik 22/4/17

© Sputnik / Ilya Pitalev / フォトバンクに移行
 
ロシア軍はウクライナ東部の要衝マリウポリ市にあるアゾフスタリ製鉄所で籠城を続ける国家親衛隊の兵士ら、及び外国人傭兵部隊に対し、現地時間の17日午前中にあらゆる戦闘行為を停止し、降伏するよう要求している。ロシア国家防衛管理センターのミハイル・ミジンツェフ所長が明らかにした。
 
アゾフスタリ製鉄所は壊滅的状況に置かれ、人道上の危機に達していることから、ロシア軍は依然として籠城を続ける国家親衛隊の兵士ら、及び外国人傭兵部隊に対し、モスクワ時間の4月17日午前6時以降、あらゆる戦闘行為を停止して降伏するよう呼びかけている。降伏した兵士には命を保証するとしている。
 
これに向けて現地では午前5時からウクライナ側と情報交換を行い、5時30分から停戦体制を発動する。これに際し、ロシア側が赤い旗、ウクライナ側が白い旗をあげて停戦に向けたプロセスを確認する。
 
そして現地時間の6時から13時（日本時間12時から19時）にかけてあらゆる武器と弾薬を放棄し、ロシア軍に投降するよう呼びかけている。ロシア軍はメディアを通じてこの声明を国連、欧州安全保障協力機構、国際赤十字委員会などの国際組織に通知したほか、アゾフスタリ製鉄所に籠城する兵士らに対してはあらゆる通信手段を通して30分おきに投降を呼び掛けている。
 
ロシア側が傍受したウクライナ兵の通信によると、ウクライナ側は水や食料、弾薬が尽きていることから、投降の許可を中央政府に要請しているものの、ゼレンスキー政権は徹底抗戦を命じているという。ロシア軍が傍受した通信は16日だけで367件に達する。
 
ロシア国防省のイーゴリ・コナシェンコフ報道官によると、ロシア軍による特殊軍事作戦開始以降、マリウポリではこれまで1464人のウクライナ兵が投降した。現在、アゾフスタリ製鉄所には依然として2500人近くの兵士が籠城を続けている。一方、3月11日の時点でマリウポリには8100人近くのウクライナ兵が展開していた。
 
マリウポリ市内の掃討作戦は完了しており、市内にウクライナ兵は1人も残っていない。
 
ロシア軍がマリウポリから退避させた市民は16日だけで945人に達し、その数は合計で13万9678人となった。
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配信元）
Twitter 
 
 
 

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画像の出典: ロシア外務省 Author:Frank_Baulo [CC BY-SA]

ウクライナのアゾフ大隊を国際テロリズムハンドブックから削除した日本に対し、ロシア外務省「これは東京をネオナチ集団の共犯者としてマークするものである」

/ ＊軍事・戦争, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　日本の公安調査庁が、ウクライナのアゾフ大隊を「ネオナチ組織と認めたことを意味するものではない」として、国際テロリズムハンドブックから削除した事に対し、ロシア外務省は、「これは東京をネオナチ集団の共犯者としてマークするものである」と述べています。
　2017年4月1日の記事で紹介しましたが、“新宗教「生長の家」創始者で、日本の敗戦を認めず明治憲法の復元を主張した「谷口雅春」の思想に心酔する「稲田朋美」”の生き方の根本は、「戦争は人間の霊魂進化にとって最高の宗教的行事」というものでした。
　また、稲田朋美と高市早苗には、日本のネオナチ「国家社会主義日本労働者党（NSJAP）」の総裁・山田一成とのツーショット写真もあります。
　こちらの記事では、“米ニューズウィーク誌のネット版として運営されていた「デイリー・ビースト」が、警察行政のトップである山谷国家公安委員長や稲田朋美・自民党政調会長、高市早苗総務大臣と在特会幹部、そしてネオナチ団体との関係について詳しく説明し、在特会の幹部を「まるでKKK（米国の白人至上主義の秘密結社、クー・クラックス・クラン）の幹部のようだ」と呼び、サンデー毎日が報じた稲田政調会長と在特会の関係を指摘した上で、彼女がクールジャパン戦略担当でもあることから「日本ではどうも、人種差別がカッコいい（クール）らしい」という皮肉まで書かれている。”とあります。
　日本会議のルーツは新宗教「生長の家」であり、“国会議員の4割ほどが日本会議の構成メンバーで、安倍政権の閣僚ポストの8割強を日本会議に関係する議員が占めていた。慶応大学の小林節名誉教授が言うように、日本会議に属する人たちの「共通する思い」が、70年前の敗戦を受け入れがたく、明治憲法下の「日本に戻したい」ということだとするなら、現閣僚の大半が戦前の大日本帝国の再来を望んでいることになる”のです。
　“続きはこちらから” をご覧ください。こうした流れの中で、岸田政権は「ウクライナ支援の一環としてPKO法に基づき自衛隊の輸送機をウクライナや周辺国に派遣する方向で最終調整している」ということなのですが、ツイートの動画とタマホイさんのツイートから分かるように、対戦車兵器、防弾ヘルメット、防弾チョッキ、弾薬などの「軍事物資の輸送」なのです。
　「戦争国家に変貌する前夜！」ですが、こちらの動画で苫米地英人氏は、「国連憲章で日本は敵国条項があり…九条改正と同時に中国が日本を攻め込んだって国連軍は中国味方しなきゃいけない。」と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モスクワ、ウクライナのアゾフ大隊をテロリストから削除した日本をネオナチの共犯者と罵る
転載元）
Sputnik 22/4/13　
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画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AP Photo / Efrem Lukatsky

ロシアは、アゾフ民族主義大隊が、ウクライナおよび2014年から活動しているドネツクおよびルガンスク人民共和国（DPRおよびLPR）で、多数の戦争犯罪を犯していると非難しています。
 
ロシア外務省は、日本がウクライナのアゾフ民族主義大隊をテロ組織のリストから外したことを非難し、これは東京をネオナチ集団の共犯者としてマークするものであると述べた。

外務省のマリア・ザハロワ報道官は、「残念ながら、日本政府が非人道的な政権の側に立ったのは、日本の歴史上初めてのことではない」と述べた。

さらに同省は、このような措置は日本自身の安全保障を損なうものであると主張した。ザハロワ氏は、少し前に日本国民が世界中でテロに遭ったことを想起し、ロシアがそのような事件の解決に積極的に支援したことを指摘した。
 
日本の防衛省は先に、キエフによるドネツクおよびルガンスク人民共和国（DPRおよびLPR）に対する作戦中に繰り返し戦争犯罪を犯して捕まったアゾフ民族主義大隊を含むウクライナ軍にさらなる援助を送ることを検討すると発表した。
 
日本の公安調査庁（PSIA）は4月9日、アゾフ民族軍を2021年の国際テロリズムハンドブックから削除し、ネオナチ組織として旗印を付けたと発表した。同組織の情報は様々なオープンソースから収集されていたため、誤ってハンドブックに掲載されたと主張している。

「これは独立した評価ではなく、機関がアゾフ大隊をネオナチ組織と認めたことを意味するものではない 」とPSIAは述べている。

PSIAは、ウルフザンゲルのようなナチス関連の衣装を身につけたメンバーが目撃されているだけでなく、戦争犯罪を犯して捕まったアゾフを、他のテロ集団と並んで言及するに値するネオナチ組織とみなさない理由について詳しく説明していない。
 
ロシア国防省は、この大隊のメンバーがウクライナの都市で民間人を人間の盾として使っていると繰り返し非難しており、とりわけ、ロシアのウクライナでの特殊作戦の際に、戦争犯罪を犯したと認定している。

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画像の出典: Pixabay

22/04/11 フルフォード情報英語版：組織的に検挙されるハザール・マフィアの幹部たち

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　４月１１日フルフォード ・レポート（英語版）です。休暇をいただき完全リフレッシュしたpopoちゃんです🌟（まのじ編集長、代打ありがとうございました。🙏）さて毎度、いろんなニュースがてんこ盛りですが、popoちゃんが気になったところだけざっくり取り上げてみます。1️⃣ロスチャイルド／ロックフェラー・グループの権力者らの逮捕リスト 2️⃣民主党の証拠消し：ハンター・バイデン 3️⃣トランプさんの安否 4️⃣シュワブのCOVID-19危機より深刻なサイバー攻撃シナリオの発言 5️⃣ロシアのせいにするための大規模なテロ攻撃計画中（マリウポリ巨大地下基地の暴露から気を逸らすため） 6️⃣メキシコ情報機関からの米、露、CIAについての情報 7️⃣パキスタン政府転覆の陰謀 8️⃣上海のロックダウン

1️⃣ロスチャイルド／ロックフェラー・グループの排除が加速している証拠として、冒頭に「Covid 陽性」と判定され逮捕された欧米の著名な権力者１２名ほどのリスト。

2️⃣CIAの情報筋によると、ハンター・バイデン は５ヶ月前に薬物を過剰摂取させられた。これはノートパソコンの件で誰も裁判にかけられないことを意味する。民主党はこうすることで証拠が記録に残らないようにする。これはカバールによる最後の戦い。

3️⃣２０２０年の米大統領不正選挙に法的措置が見られるようになったけれど、トランプさんが必ずしも復帰するわけではない、本物のトランプさんがまだいるかどうかは定かではないというCIAの情報筋。【竹下先生は２０２１年１１月１０日の記事でトランプさんの処刑について言及されています。】

4️⃣ハザール・マフィアは生き残りをかけ戦っていて、クラウス・シュワブは、電力供給、交通、病院、社会全体を完全に停止させる包括的な、COVID-19危機より深刻なサイバー攻撃というシナリオを描いていると述べた。

5️⃣ドイツの諜報機関によると、ハザール・マフィアは、ロシアのせいにするための大規模なテロ攻撃も計画中。CIAの情報筋によると、これはマリウポリの巨大地下基地でアドレノクロムを採取するための子供奴隷の拷問などが暴露されていることから人々の注意をそらそうとするため。

6️⃣メキシコの情報機関は、１９３０年代からアメリカのルーズベルト大統領とロシアの独裁者スターリンが地球征服を企てたと主張。この計画を知ったイギリス王室が、世界的なアヘンと麻薬ビジネスの支配権を提供し、アメリカ人を買収。こうしてCIAは世界最大の麻薬密売組織となった。メキシコの情報機関は「米国は人類の歴史上、最も危険な麻薬密売・テロ組織である。」と結論付けている。

7️⃣CIAのハザール・マフィア支配下の部分は、アフガニスタンでのアヘンビジネスを維持するために、1913年に連邦準備理事会を乗っ取るために使った同じ脚本で、パキスタン政府を転覆させた。ビル・ゲイツがこの動きで重要な役割を果たした。

8️⃣中国・上海のロックダウンは国民を不安にさせ、政権転覆させる狙い。

　サイバー攻撃、大規模テロ攻撃、偽の宇宙人侵略、パキスタンにハザール・マフィア友好政権設置、中国政権転覆の試みなど、ハザール・マフィアの必死の生き残りをかけた作戦満載のレポートでした。そんなハザール・マフィアにも「感謝のマントラ」を！🙏
（popoちゃん💖）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：組織的に検挙されるハザール・マフィアの幹部たち
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 22/4/11
投稿者：ベンジャミン フルフォード　

逮捕された権力者らのリスト！ロスチャイルド／ロックフェラー・グループが排除されつつある


Khazarian mafia leaders being systematically rounded up The world revolution against the Khazarian mafia is accelerating with the systematic round-up of top KM agents worldwide. At the same time, the KM is trying to shut down the internet, cause a starvation crisis and promote a fake alien invasion as it fights to survive. ハザール・マフィアに対する世界革命は、世界中のハザール・マフィアのトップエージェントを組織的に一斉検挙することで加速している。同時に、ハザール・マフィアはインターネットを遮断し、飢餓の危機を引き起こし、生き残りをかけて偽の宇宙人侵略を推進しようとしている。

Let us start with a look at all the prominent US and Western power brokers who have recently “tested positive for Covid” ie been arrested: まず、最近「Covid陽性」と判定され、逮捕された欧米の著名な権力者たちを見てみよう。

Prince Charles チャールズ皇太子
Nancy Pelosi ナンシー・ペロシ
Attorney General Merrick Garland メリック・ガーランド司法長官
Christine Largarde – President of the European Central Bank & puppet head at the IMF (International Monetary Fund)! クリスティーヌ・ラルガルド - 欧州中央銀行総裁とIMF（国際通貨基金）の傀儡頭!
Hillary Clinton ヒラリー・クリントン
Barack Obama バラク・オバマ
CIA Director William Burns CIA長官 ウィリアム・バーンズ
Debbie Wasserman Shultz デビー・ワッサーマン・シュルツ
Adam Schiff アダム・シフ
Jen Psaki ジェン・サキ
Kamala Harris’ husband Doug Emhoff カマラ・ハリス氏の夫ダグ・エムホフ氏
Washington DC mayor Muriel Bowser ワシントンDC市長ミューリエル・バイザー

“Funny how certain people all come down with COVID at the same time,” a Mossad source comments. 「ある人々が同時にCOVIDにかかるのはおかしい」とモサド【イスラエル政府の情報機関】関係者はコメントする。

This is a clear sign the Rothschild/Rockefeller group staging the fake Biden presidency psy-ops are being removed. As a result “Biden” is malfunctioning these days, saying things like: “I was in the foothills of the Himalayas with Xi Jinping, traveling with him, that’s when I traveled 17,000 miles when I was Vice President. I don’t know that for a fact.” これは、偽バイデン大統領就任のサイコパスを演出しているロスチャイルド／ロックフェラー・グループが排除されつつあることを明確に示している。その結果、「バイデン」は最近、誤作動を起こし、こんなことを言っている。「私は習近平とヒマラヤの麓で一緒に旅行していた、それは私が副大統領だったとき、17,000マイルを旅したときだ。そんな事実は知らないよ。」

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画像の出典: 駐日ロシア大使館 Author:Nissy-KITAQ [CC BY-SA]

ロシアのアンドレイ・クリモフ上院議員「NATO 諸国の軍関係者がウクライナ情勢に関与している」、駐日ロシア大使館のテレグラム「『アゾフ大隊』の戦闘員は、とりわけドネツク、ルガンスク両共和国の一般市民に対して行ったきわめて残虐な戦争犯罪で汚れされています」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ロシアのアンドレイ・クリモフ上院議員は、「NATO 諸国の軍関係者がウクライナ情勢に関与している」「私たちは NATO 諸国の軍関係者を捕虜としており、裁判を行った際には、こうしたことをすべて提示するつもりだ。世界中は何が事実であったかを知ることになる」と言っています。
　駐日ロシア大使館のテレグラムでは、“「アゾフ大隊」の戦闘員は、とりわけドネツク、ルガンスク両共和国の一般市民に対して行ったきわめて残虐な戦争犯罪で汚れされています。”とあります。
　メディアが一斉に同じことを言い、ツイッターやYouTubeなどが都合の悪い情報を削除するのだとすれば、ロシアと西側のどちらの情報が正しいのかは分かりそうなものですが、いまだにワクチンで騙されたことに気づかない人たちは、西側の情報操作に絡めとられてしまうようです。
　時事ブログでは、ウクライナ問題を追いかけてきたので、ロシアが正しいことは明白です。例えば、2015年1月17日の記事では、クリミア共和国のナタリヤ・ポクロンスカヤ検事総長が、自身のツイッターに、“ポロシェンコ大統領は自分の国の国民を殺していながら、他人（フランス人）の死を悼むために出かけました”と書き込んでいたこと、“ウクライナ軍は、ドネツクの空港を砲撃した際に、化学弾を使用した”こと、ドネツクのヴォルホヴァハでの一般住民を乗せたバス銃撃事件について、“ハッカーが入手に成功したウクライナ安全保障庁の12月25日付けの文書では、ヴァレンチン・ナリヴァイチェンコ長官が兵士らに対し、ウクライナ軍が指揮下におく地域で一般住民を攻撃するよう命じた記録が残されている。しかもその攻撃の罪をドンバスの軍のせいになすりつけねばならないと指摘されている”ことをお伝えしました。
　“続きはこちらから”をご覧ください。昔のNHK海外ニュースの録画を大量に持っている人がいたとのことで、「昔のNHK海外ニュース　一枚目」と「昔のＮＨＫ海外ニュース　二枚目」と題するnoteから、いくつかの動画を紹介します。これらの動画は削除される可能性があるので、早目にご覧ください。
　NHKもこの頃は、ウクライナ軍がドネツクを白リン弾で砲撃していたことや、ウクライナ軍が一般市民を標的にしていることを伝えていたのです。また、昨日の記事でジョン・ミアシャイマー氏は、“アメリカがしていたことは、ウクライナ人を武装させることでした。覚えておいてほしいのですが、2017年12月、大きなプレッシャーを受けていたトランプ大統領は、ウクライナ人の武装化を決定したのです。…このことがロシアを極端に刺激しました。”と指摘していましたが、最後の動画をご覧になると、2017年8月24日のウクライナの独立記念式典にマティス国防長官が出席し、“ウクライナへの武器の供与を検討する”と述べたとあります。
　トランプ大統領は大統領選候補だった2016年3月29日のCNNインタビューで、「韓国と日本が核兵器を持つのは時間の問題で、彼らはどうせ持つことになっている」と話していたのです。日本経済新聞は、「トランプ氏、日本の核兵器保有を容認」と題して、“米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が26日に掲載したインタビューで語った。トランプ氏は「米国は世界の警察官はできない。米国が国力衰退の道を進めば、日韓の核兵器の保有はあり得る」と述べ、北朝鮮や中国への抑止力として日韓の核保有を認めた。”と書いているのです。
　2015年7月15日のリテラの記事には、“6月1日、高級中華料理店「赤坂飯店」で開かれた官邸記者クラブのキャップとの「オフ懇」でも、「安保法制は、南シナ海の中国が相手なの。だから、やる（法案を通す）と言ったらやる」と発言している”と書かれていました。
　頭の悪い政治家は、日本が核武装をしてアメリカと共に中国を叩けると思っているのですが、今のウクライナと同様で、戦うのは日本人になるのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナの捕虜の中にNATO加盟国の軍人=クリモフ上院議員
転載元）
Sputnik 22/4/15

© Sputnik / Grigoriy Sisoev/ フォトバンクに移行

ウクライナでの特殊作戦の中で、北大西洋条約機構（NATO）加盟国の軍人が捕虜となった。「統一ロシア」党の国際協力委員会副委員長であるアンドレイ・クリモフ上院議員がブリーフィングで明らかにした。

同議員は、西側は「ウクライナ人と傭兵の手で（ロシアとの）戦争を続けている」と語った。さらに、「NATO諸国の軍関係者がウクライナ情勢に関与している」と指摘した。
 
同議員は、「私たちはNATO諸国の軍関係者を捕虜としており、裁判を行った際には、こうしたことをすべて提示するつもりだ。世界中は何が事実であったかを知ることになる」と語った。



クリモフ上院議員は、ウクライナには、ISIL（ロシア連邦で禁止されているテロ組織「イスラム国」）の関係者やアジア、アフリカの傭兵、英国や米国など多くの国の傭兵がおり、彼らは軍人ではなく、国際法の対象となっていないと語った。
 
ロシアのプーチン大統領は、2月24日午前のテレビ演説で、ドンバスの共和国の指導者の訴えを受け、「8年間ウクライナ政権による虐待、ジェノサイトにさらされてきた」人々を守るため、特殊軍事作戦を実行することを決定したと述べた。プーチン大統領は、ロシア政府の計画には「ウクライナの領土の占領は含まれていない」と強調した。
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配信元）
Telegram 22/4/15

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