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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝28 ― アメリカ支店の反乱

 もう数年前になりますが、近所のスナックでアメリカのミュージック・ビデオが流されていて、辟易としたことを思い出します。
 ビデオは悪魔崇拝シンボルの洪水であり、吐き気を催したのです。ビデオの楽曲と歌手の全てがそうであり、例外は無かったのです。アメリカでは、悪魔崇拝の仲間に入らない限りは売れっ子やスターには決してなれないのです。
 悪魔崇拝が支配するアメリカが、事実としては株式会社アメリカであることを度々指摘しているのがベンジャミン・フルフォード氏です。そして、日本はこのアメリカの属州であることは否めないのですが、それでは、当のアメリカが独立国か?といえば甚だ疑問でもあるのです。
 確かに、植民地であったアメリカは、一般に「独立戦争」と呼称される抗争に一度は勝利しました。しかし、そもそものところ、その独立とは一般に教えられる大英帝国からの独立ではありません。植民地アメリカを統治していたのは、イギリス東インド会社です。イギリス東インド会社の所有者たちが、悪魔崇拝の「300人委員会」になっているのです。
 「独立戦争」はアメリカでは「革命戦争」と呼ばれており、その抗争の相手は悪魔崇拝主義者たちだったのです。この抗争はその後も続き、様々な経緯を経て、実のところ現在アメリカでは再びこの抗争が再燃しているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝28 ― アメリカ支店の反乱

抗争の引き金「ボストン茶会事件」~廃棄された茶葉とその値段


アメリカ独立戦争の引き金となったのが、一般には「ボストン茶会事件」とされます。『世界史の窓』に次のようにある通りです。

「1773年、イギリスが茶法(茶条令)を制定し、東インド会社に茶の専売権を与えたことに反対するアメリカ植民地の急進派が起こした事件。

ボストン港に入港していた同会社の船に侵入したモホーク族に変装した男達が、茶箱342箱(価格1万8千ポンド)を海中に投棄し、夜陰に乗じて逃げた。イギリス当局は犯人を捕らえようとしたが、植民地人は「ボストンで茶会(ティーパーティー)を開いただけだ」と冗談を言ってごまかし、真犯人は検挙できなかった。

これに対する報復としてイギリス本国はボストン港を封鎖し、さらに強圧的諸条令を制定して植民地側を屈服させようとした。

反発した植民地側はイギリス製品の不買運動などに立ち上がり、1774年9月にフィラデルフィアで大陸会議を開催して13植民地の代表が集まり、本国との対立は決定的となって、1775年のアメリカ独立戦争となる。このようにボストン茶会事件は、アメリカ独立戦争勃発の引き金となった事件であった。」

モホーク族に変装した男達が、茶箱を海中に投棄する様子
Wikimedia Commons [Public Domain]

この「ボストン茶会事件」は記事にあるとおり、「茶法」に反発した市民によって引き起こされたものです。その前段の背景には1765年の印紙法、1767年のタウンゼンド諸法と、アメリカ植民地に対して課税が一方的に強化されたことがあります。

また、1770年に英国兵によってボストン市民が銃殺された事件がありました。この頃、アメリカ植民地市民の不満と反発が高まっていて、不穏・危険な状態にあったのです。ただし「ボストン茶会事件」自体は表面をなぞれば、市民が船舶にあった茶葉を海に廃棄しただけの悪ふざけ的なもので、暴力性はないです。

しかしそれに対する報復は、ボストン湾の封鎖を始め非常に強硬なものでした。では、なぜこのような強硬な報復措置がとられたのか? 注目は海上破棄された茶葉の損害額です。

『世界史の窓』では「茶箱342箱(価格1万8千ポンド)」とありますが、ウィキペディアの「ボストン茶会事件」記事では「この時投棄された茶の損害額は1,000,000ドルに上る」とあります。

当時の100万ドルの価格が現在どれほどになるかは不明ですが、とてつもない額であるのは確かでしょう。果たして茶葉だけでこのようなとてつもない賠償対象の損害額になるのかは疑問です。

ともあれ、この「ボストン茶会事件」での強硬な報復措置が「独立戦争」の引き金になったとされます。ただし、このアメリカ独立で重要なのは、13州のアメリカ植民地の人々が“誰に”対して不満を抱き反発して戦いとなったのか?です。これを先ず明らかにしておく必要があります。

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19/1/28 フルフォード情報英語版:カバールによるベネズエラの石油掌握は失敗し、米国株式会社の破産が迫り来る

 昨日の時事ブログでも取り上げていましたが、やはりベネズエラに対する内政干渉はカバール・ネオコンの策略だったようです。ただ、こちらの竹下氏の解説によると、「グアイド氏はQグループに繋がるトランプ大統領側の人間です。しかし、マドゥロ大統領は……カバール側の人間なのです。要するに、コブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)やインテルに繋がる側の人間」とのことですから、事態は単純ではない模様。
 そんな中で、悪の牙城が内部告発により内側から崩壊していくのは歓迎すべきことなのでしょうが、子どもを物の如く通信販売する世界はエグい。しかも警察も各行政機関もグルっぽい。おまけに妊婦を生贄云々、記事の最後の方は心してお読みください。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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カバールによるベネズエラの石油掌握は失敗し、米国株式会社の破産が迫り来る
投稿者:フルフォード

世界人口の9割削減計画


地球のための戦闘は激化している。悪魔主義の欧米カバール支配層が追い詰められ、牙を剥き、文字通り命を懸けて立ち向かってくるからだ。もしカバールが金融システムの支配権を失い、それによって護衛を雇う術が無くなれば、一巻の終わりとなってしまう。そのため現在彼らは、ベネズエラの正石油資源を盗むことで権力の座に留まろうと躍起になっている。

【だが】日増しに内部告発者が表に出て来るようになり、彼ら【カバール】が本当に子どもを拷問して殺害し、【未だに】地球の大半の人口を殺そうと試み続けていると認めているのだ。

例えばイギリスの新聞『ガーディアン』は、我々がずっと前から報じていた「HIV・エイズはアフリカの人口を削減するため、故意に拡散された」ということを今や裏付けるに至った。
https://www.theguardian.com/world/2019/jan/27/south-african-intelligence-officers-spread-aids-black-communities

何年も前に報道した話だが、マイケル・メイリング医師なる人物が我々に語ったところによると、彼はポリオ・ワクチンの開発者ジョナス・ソーク医師と共に、200万人のアフリカ人に提供したポリオ・ワクチンの中にHIVを混入して、それを拡散するのに加担したのだそうだ。アフリカでのHIV・エイズの突発的な発生における当初の地形は、ポリオ・ワクチン推進運動が展開された場所とぴたりと重なる。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※ジョナス・ソークの写真をネットで探していたら、「ポリオ・ワクチンの特許を申請して大金を儲けようとしなかった英雄」と持て囃されていました……無知って本当にコワイ。】

【以前言及したことを】ここでまた詳しく繰り返すつもりはないが、エボラだのSARSだの鳥インフルエンザ其の他とて、この人口削減アジェンダの一環として故意にばら撒かれたものだというのは確実だ。
https://www.presstv.com/Detail/2018/02/22/553227/U.S.-bioweapon-viruses-insects-Georgia-Dilyana-Gaytandzhieva-Pentagon-Russia
https://sputniknews.com/military/201809111067942351-lugar-center-alleged-us-biolab/

バアル、あるいはモロク、セト、サタンなどの名で知られる存在を崇拝【する行為】として、欧米のエリート支配層がどのように子どもを生贄として差し出しているのかについても、我々はより多くの内部告発者から耳にするようになっている。【記事の】後半で身の毛もよだつような告発を2つほど紹介するつもりだが、まずは現在起こっている世界的な権力闘争について見ていこう。

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アメリカの公文書によって証明された支那事変での日本軍の暴虐 〜 南京入城以前にすでに50万人殺害

 「あまり日本では話題になっていませんが」で始まる「論壇net」の情報に驚きました。「逝きし世の面影」で紹介されたものです。
 アメリカ外交関係公文書として、「ドイツ駐在日本国大使館の東郷茂徳大使が、南京を占領する前に、その段階で50万の中国人を虐殺したことを自慢していた」ことを示す資料が存在していました。
この資料は、ドイツ駐在アメリカ大使が1937年12月14日に、ルーズヴェルト大統領に打った暗号電報として保存されていました。元記事には資料の画像とともに英文の書き起こしも掲載されています。
 狭義の「南京大虐殺」の南京入城は12月17日、この報告では、南京に至る以前の「長江デルタ一帯で行われた日本軍による残虐行為」を証明する根拠とされ、これまで確認された中国軍の戦死者数から逆算すると、12月14日の段階ですでに民間人を20万人以上殺害していたことになるようです。
 当時、支那事変での日本軍の蛮行に対して世界各国からの非難が殺到したことを受けて、日本軍や政府が対応したとされていますが、今回のアメリカの公文書の一つはそのことを裏付ける確かな証拠となっています。さらにこの公文書は、この内容を裏付ける証言が日本側資料にも存在するため、資料的価値が大変高いそうです。元記事では、広田弘毅氏の最終弁論を引いて、外務省として残虐行為への処置を講じた事実を確認したと述べています。
 続く3つ目の記事では、南京戦に至る以前の各地で、日本軍が蛮行の限りを尽くしていたことを示す公文書を紹介しています。外国の宣教師や医師による「上海とその周辺地」「杭州」「蘇州」での報告ですが、いずれも共通して、民間人の殺害、女性へのレイプ、私有財産の略奪、放火が行われ、それが「兵士たち個人の利益のために」行われたものではなく「日本軍の利益のために、しかも当局者の認知と同意のもとに行われた」ものだとあります。軍司令部の前に略奪品を運んでいた様子が語られています。占領後も相変わらずレイプ事件は多発し、それを受けて日本軍が慰安所を創設することになったようです。
ここまでの日本軍の実態がありながら南京に入った途端に品行方正になるはずがなく「南京大虐殺はなかった」という説はこれで息の根が止まりました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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南京大虐殺の犠牲者は「50万人」以上——アメリカ公文書「RG59-793.94/11631」が従来説を大きく覆す
引用元)
(前略)
新たな資料
あまり日本では話題になっていませんが、2004年ごろに中国人研究者によって、ドイツ駐在アメリカ大使トッド氏が1937年12月14日にフランクリン・D・ルーズヴェルト大統領に打った暗号電報(アメリカ外交関係公文書RG59-793.94/11631)のなかに、「ドイツ駐在日本国大使館の東郷茂徳大使が、南京を占領する前に、その段階で50万の中国人を虐殺したことを自慢していた」と書いてあることが報告されました

いわゆる狭義の「南京大虐殺」の前の日本軍による蛮行を記録したものと考えられますが、中国の報道では広義の「南京大虐殺」(長江デルタ一帯で行われた日本軍による残虐行為)を証明する根拠として引用されています
(中略)

原文と翻訳
あまり大きな写真が公開されておらず苦労しましたが、色々調査した結果、次のように書いてあるそうです。
(中略)

ここの日本大使は、一日か二日前に、自国が50万人の中国人を殺したことを自慢しました。……これは、ムッソリーニとヒトラーの政策が世界に準用されると予期させること、そしてこれが悲劇的結果となることを意味します。
RG59-793.94/11631


犠牲者数は最大70~80万人近くまで
(中略)
ゆえに日本軍が50万人殺したというこの通信文を真であるとするならば、これが打たれた1937年12月14日の段階で、民間人を20万人以上殺害していたことになります

また南京事件で有名な幕府山捕虜銃殺は12月16-17日で、南京入城は12月17日ですから、これらの虐殺数はこの50万人にカウントされていません。よって入城後に、中国政府が主張するような虐殺(総犠牲者30万人以上)が起きていたならば、この50万という犠牲者数は70~80万人近くまで膨れ上がります

アメリカ外交関係公文書「RG59-793.94/11631」
(追記)その後、本公文章が「実在」することが確定しました
(以下略)

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19/1/23 ソルカ・ファール情報:トランプ大統領によるヒラリー・クリントン取り崩しは2019年夏という新たな兆候に、ヨーロッパが戦争の準備

 ヒラリー・クリントン逮捕の決め手となりそうな事件の概要が上手くまとまっていたので、お届けします。
 クリントン陣営が作り出した「トランプはロシアと通じている!」という幻想の証拠となった文書が、実は英国の三流スパイのでっちあげだったというのは今や知られるところ。FBIの不倫カップルだの、FBI長官だの、官吏の政治的中立を根本から揺るがす大事件なのに、フェイクニュース大手はしつこくトランプさんを悪役に仕立てています。
 それもその筈。だってフェイクニュースのお仲間が全面的に関わっているんですもん。この文書を疑ったら、日々嘘を書き立てている自分たちまで足を掬われそうじゃないですか。
 今回記事に登場するバックページのジム・ラーキンとマイク・レイシーは学生時代にフェニックス・ニューズ・タイムズ紙を立ち上げ、ラーキンが出版者、レイシーが編集者として、長らくタッグを組んでいました。フュージョンGPSの共同設立者グレン・シンプソンは老舗ウォールストリート・ジャーナル紙の元ジャーナリストです。

 ちなみにバックページは本文で「性的人身売買サイト」とありますが、正確には広告サイトです。ただ、掲載された売春対象者が未成年の場合に年齢を書き換えるなど、人身売買に積極的に加担したと非難されています。
 悪いのは子どもを買う客だろうと擁護する声もありますが、最近の広告はあからさまなサブリミナルをしなくても、しっかり計算されてますからねー。何度も見かければ抵抗感が消えていって、どんどん闇に洗脳されていくかもしれませんよ。怖い世界ですもの。なので卑猥な広告サイトもしっかり削除して頂きたいです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:トランプ大統領によるヒラリー・クリントン取り崩しは2019年夏という新たな兆候に、ヨーロッパが戦争の準備
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

ヒラリーの逮捕はこの夏が終わる前


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の驚くべき新報告書曰く、昨日ドイツアンゲラ・メルケル首相フランスエマニュエル・マクロン大統領今ポピュリスト・国家主義者たちによって脅かされている自分たちの左派・社会主義政権を防衛するため欧洲軍の創設を開始する条約に署名したのは、ひとたびドナルド・トランプ大統領ヒラリー・クリントンと彼女の“ディープ・ステート”仲間の逮捕を開始すれば自国民がどのように反応するか、日に日に戦々恐々となっているせいだそうです。

――SVRの情報分析官たちは、この【逮捕】が今年が終わる前には開始されると見ています。

――その証拠にトランプ【率いる】司法省が、カール・フェラールの量刑手続きを何故か2019年7月まで延期しているのです。

――【フェラールとは】ヒラリー・クリントン民主党に大口献金をしていたジェイムズ・ラーキンと対峙する【=不利な証言をする】重要証人で、【フェラールやラーキン同様】起訴されているパートナーのマイケル・レイシーと共に、現在はFBIに差し押さえられたあの悪名高きバックページという性的人身売買サイトを運営していました。

――その違法な利益はクリントンの【大統領選顧問だった】パーキンズ・クーイ法律事務所を通して資金洗浄され、そして【当該法律事務所によって】でっちあげのトランプ・ロシア文書を作成した英国スパイの会社への支払いに費やされました

――ただしつい先だって2019年1月15日米国連邦裁判所が【政府によって適切に】差し押さえられた旨を宣言していた、バックページ=パーキンズ・クーイのかつての秘密銀行口座で発見された290万ドルは除きますが。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
性的人身売買サイトバックページのCEOカール・フェラール(上)がトランプ【側】の重要証人になり、立ち向かうのは……

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
……ヒラリー・クリントン=民主党の大口献金者ジム・ラーキン(左)とパートナーのマイク・レイシー(右)です

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19/1/16 ソルカ・ファール情報:トランプ・フィンランド同盟がアメリカを“市街地核爆弾”で溢れかえらせようとしたのを知らされたプーチン、クレムリン中を震え上がらせる

 プーチン閣下が激オコで、部下の皆さまはガクブルだそうです。というのも、ロシアの仇敵フィンランドがアメリカに協力して、核爆弾搭載の戦車をせっせとアメリカに献上してしまったからだとか。
 いやはや、ヴァイキングの末裔フィンランドに“戦士の遺伝子”なる物騒なものがあるとは知りませんでした。100対1で、しかも大国二箇国相手に同時並行で勝利してしまうなんて、どんだけ戦闘民族なんですか、完全にバーサーカーですよ。

 そしてフィンランド大統領の人生、壮絶過ぎ。ただし、熱心なキリスト教徒だから社会主義と共産党は大っ嫌いなの、それで動機は理解できるでしょ、的な感性は日本人にはついていけないかも……。
 実は昨今の欧米保守層では、社会主義&共産主義が合体してしまい、最早「悪魔崇拝主義」と遜色ないほどに毛嫌いされているのです。中身をしっかり理解しようという気すらないんじゃないかな、とにかく「あいつら変! あいつら危険!」とゴキブリ扱いです。
 そういう訣で、トランプさんはもう、アメリカ国内の敵に小型核爆弾をぶっ放す瀬戸際まで来ているようです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:トランプ・フィンランド同盟がアメリカを“市街地核爆弾”で溢れかえらせようとしたのを知らされたプーチン、クレムリン中を震え上がらせる
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

クレムリンが凍り付くほどの“懸念”事項


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の厳しい論調の新報告書は、プーチン大統領【にも当然ながら人として好き嫌いがある訣で、】誰や彼やら、あるいはあれやこれやのプロセスに対する否定的な態度【を率直に表明された際】には【こちらも】ひやりとさせられます」とのドミトリー・ペスコフ報道官の発言をどうやら裏付けているようです。

【※もう長いこと大統領報道官を務めている方なので、ロシアのメディアにプーチン大統領と一緒に仕事するのはどういった感じなのか、大統領が罵倒することもあるのか、と最近質問されたようです。詳しい言及は避けたものの、「そりゃまぁ大統領だって感情的になることはありますよ」的に否定しなかったものだから、スプートニクが記事にしちゃった模様。】

【――というのもロシア】対外情報庁(SVR)が、米軍は現在フィンランドマルミ【地区】の巨大な倉庫で活動しており、【倉庫内部は】中東から運ばれた米軍の軍備で溢れかえっていると明らかにすると、プーチンは「すさまじく危機感を募らせたらしいのです。【※「ブチ切れた」を婉曲的に包んでお届けしております。】

――【この軍備の内、】最も恐れるべきは“市街地核爆弾”なるもので――これは米軍B61核爆弾に対するロシア語での表現で、【爆発】威力をTNT換算で0.3キロトンまで下げられることが可能【だというのが「市街地」の由来なのですが】――広島を破壊した核爆弾のたった2%に相当する威力となります。
【※つまり都市丸ごとではなく、一区画だけを爆撃する程度に小型化可能な核兵器だということ。】
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
米軍がフィンランドのマルミに極秘の倉庫(上の写真)を立ち上げて以来、ロシアは危機感を募らせています

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