アーカイブ: *事件

[GFLサービス]ロスチャイルド降伏情報、これは真実か?

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロスチャイルドが敗北し、“書面での降伏を申し出た”という情報です。以前のコメントで、“彼の計画は完全に暴露されており、おそらく白龍会に協力せざるを得なくなるだろう”としましたが、やはり思った通りの展開になりました。この情報は間違っていないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ロスチャイルド降伏情報、これは真実か? 2016年5月26日
引用元)
Beamer: fisher も yosefもよい情報を持っている。彼らが言っていることの多くは私が持っているものと同じだ。

Lostnq8: あなたが言っていることはほかのいくつかの情報と合致しているので、本当だと思う。

Beams: YOSEF がWCあてに送った情報では、ゴールドマン・サックス、ピムコなどの歴史があるカバール企業を売却したとのことだ。

WF(ウエルズ・ファーゴ)は一般へのRV開始指示書を発送した。国連はSWIFTシステムが崩壊した、と言っている。スタッフが午後6時に到着し、午後8時にはオフィスから去り、午前2時に出社して、午前6時から支払いを開始するように言われたとのこと。

すべての短期特権レートがスクリーンに現れ、通貨交換希望者は特権レートを要求できるが、使用方法が示されている。

多くのファームが売却され、今では証券と通貨の償還が可能になっている。静かな崩壊が認められ、売却が広がっている。すべての通貨は金で裏打ちされている。

新共和国に関して政治的、経済的に大規模な変化が起きている。

ダンフォードがすべてを午後6時から開始している。

すべての私的グループの支払い元には現金があふれている。

悪のロスチャイルドは敗北し、書面での降伏を申し出た。
ポール・ライアンは米国議会で憲法への回帰を訴えた。これは憲法に沿った金本位制度への回帰でもある。

金本位の通貨が発行された。
WFは米国が午前11時45分に金本位制度に戻り、一般への通貨交換を始めるとのメモを発行した。

月曜日はメモリアルデイの銀行の休日で火曜日から100%通貨交換が可能になる。特権レートは高い。

人々は忙しく働いており、WFの処理はいまだに進められていて、まだ交換開始にはなっていないが、すべてはうまくいっている。おじいさんは今日のハワイの業務終了時間である真夜中までには開始を強制しようとしている。

[Pars Today]ワシントンポスト、「広島だけではない。アメリカは多くの犯罪について謝罪していない」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ワシントンポストが、アメリカの犯罪のほんの一部を例として揚げ、“アメリカが謝罪していない多くの出来事”があることを示しました。
 ここに揚げられた例は、アメリカによる国家犯罪のほんの一部に過ぎません。ウイリアム・ブルム著「アメリカの国家犯罪全書」には、“アメリカによる他国への介入のリスト”があります。
 この本は、第二次大戦後の世界がどのようなものであったのかを知る上で、必読の書だと言えます。著者は元外交官であったため、裏側で実際に行われていたことを熟知しています。この本を読むと、アメリカが“悪の帝国”であることが、疑いの余地なく理解出来ます。
 ところが、メディアではまったく逆のプロパガンダがなされており、西側諸国のほとんどの人々が、未だにその呪縛から逃れていません。いずれ近い将来、この本に書かれている内容が全て真実だとわかる日が来ると思います。未だにアメリカが正義だと信じ込んでいる人々には、ショックが大き過ぎるかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ワシントンポスト、「広島だけではない。アメリカは多くの犯罪について謝罪していない」
引用元)


アメリカの新聞、ワシントンポストが、「アメリカは、多くの犯罪について謝罪していない」と報じました。

ワシントンポストは、世界史の中でアメリカが引き起こした悲劇について触れ、「広島と長崎の原爆投下だけではない。アメリカが謝罪していない多くの出来事が他にもある」と強調しました。

この記事はまず、アメリカのオバマ大統領の日本訪問に触れ、「アメリカは、これらの都市を原爆によってほぼ壊滅させた。オバマ大統領に広島訪問で謝罪することは期待できない。70年経った今、なぜ、広島について謝罪しないのかと尋ねるのが賢明だろう。それを正当化する理由のひとつは、それこそが、第二次世界大戦を終わらせる最速の方法だったというものだ」としました。

こうした中、アメリカや多くのほかの国が行うべきなのは、謝罪ではないという議論が広がっています。ダートマス大学のジェニファー・リンド氏は、「謝罪国家、国際政治での謝罪」という著書の中で、「アメリカが謝罪することはない。基本的に各国は、他国に対して行った暴力について謝罪することはない」としています。

ワシントンポストの記事は、この後、アメリカが謝罪していない出来事の例を挙げています。

★ベトナム戦争での枯葉剤の使用

ベトナム戦争で、アメリカは、ベトナム、カンボジア、ラオスで1200万ガロンの枯葉剤を使用しました。ベトナム赤十字によれば、およそ100万人が被害を受け、後遺症に苦しんでいるということです。こうした中、これまで、この戦争でのこの問題、あるいはこの他の問題に関して謝罪が行われたことはありません。

★イランでの1953年のクーデター

1953年、イランで民主的に選出されたモサッデグ首相が、クーデターによって退陣しました。アメリカCIAの機密文書では、モサッデグ政権の崩壊は、CIAによって、アメリカの外交政策の一環として仕組まれたもので、政府高官により計画され、承認を受けていたとされています。イギリスの諜報機関も、CIAに協力していました。しかし、アメリカとイギリスは、このクーデターへの関与に関して謝罪したことはなく、オバマ大統領は、その計画もないと表明しています。

★1973年のチリのクーデター

アメリカは、1973年にチリのアジェンデ社会主義政権をピノチェト将軍が武力によって倒したクーデターにも関与しました。ピノチェト将軍は、17年間、この国を支配しました。CIAは、このクーデターへの直接関与を否定しましたが、アジェンデ政権への反対を認めました。1977年、アメリカの関係者が、国連ジュネーブ人権委員会でアメリカの謝罪を提案しましたが、その後まもなくして解任されました。オバマ大統領が2011年にチリを訪問した際にも、チリの報道官関係者から謝罪の要請がありましたが、拒否されました。

★西アフリカとの奴隷貿易

アメリカ議会は、2009年、奴隷制度について謝罪するよう提案しましたが、現代史の奴隷貿易を形作ったアフリカ諸国に対して、どのような謝罪がなされたでしょうか? ビル・クリントン氏は、1998年のウガンダ訪問の際、「我々は国家にもなっていなかったとき、ヨーロッパからやって来たアメリカ人は奴隷制度の恩恵に授かった。我々は過ちを犯したと言うべきだろう」と語りました。評論家は、「この発言は、正式な謝罪というよりも、むしろ後悔の念を表していると言った方がよい」としました。

★コンゴの独裁者への支援

民主的に選出されたコンゴのルムンバ初代首相は、就任後たった12週間で退陣し、その4ヵ月後に暗殺されました。コンゴがベルギーの支配からの独立を宣言してから3ヵ月後、冷戦のさなかに起こったこの事件は、この国にとって悲劇でした。ベルギー政府は、2002年、この暗殺への関与を認め、謝罪しました。しかし、アメリカCIAは、直接の関与を認めず、この国で大規模な秘密作戦を行いました。この後、モブツ腐敗政権が誕生し、何の謝罪もない中で、数十年もの間、アメリカの支援を受け続けました。

★2003年のイラク侵攻

2003年のアメリカ主導のイラク侵攻は、現代史上、最も物議をかもした出来事のひとつです。この戦争は、イラクの独裁者サッダームフセインの政権を崩壊させたものの、地域に情勢不安と混乱をもたらし、それは今日まで続いています。イラク人の受けた被害は甚大です。この攻撃を命じたブッシュ元大統領は、この戦争、あるいは、大量破壊兵器の存在に関する誤った情報について謝罪しませんでした。

★イラン航空655便撃墜事件

1988年7月3日、アメリカ海軍のミサイル巡洋艦ヴィンセンスが、ペルシャ湾上空を飛行していたイラン航空機に向かって地対空ミサイル2発を発射し、これにより、乗員乗客290人全員が死亡しました。アメリカは、F16戦闘機と勘違いしたと主張しています。アメリカ政府は、この出来事に対して何の謝罪の念も示していません。ブッシュ前大統領は、選挙活動の際、「アメリカを代表して謝罪することはない。事実が何であろうと重要ではない」と語りました。

ワシントンポストは、締めくくりに、“アメリカはこれまで、何度謝罪しただろうか”と疑問を呈し、「アメリカが謝罪した例は非常に限られている。1940年代のグアテマラ人体実験、1893年のハワイ王朝の転覆。2012年にも、オバマ大統領が、アフガニスタンでのコーラン焼却へのアメリカ軍の関与について謝罪した」としています。

ジェニファー・リンド氏は、著書の中で、次のように記しています。

アメリカのやり方は、謝罪は例外であり、それをしないのが法だというものだ。ここで重要なのは、道徳ではなく政治である。それを行った者からの謝罪はありえない。各国の人々も、謝罪を聞いただけでは満足せず、政治的な問題を抱えることになる。アメリカをはじめとする多くの国は、謝罪を回避する。なぜなら、過去は葬った方がよいと考えるからだ

[カレイドスコープ]二つの秘密の会合と、プーチンのデジタル通貨拒絶宣言

 竹下氏のコメントでは、パナマ文書の黒幕にジェイコブ・ロスチャイルドがいて、キャッシュレスのデジタルマネー社会に移行する計画が指摘されていました。
 カレイドスコープの記事でも、パナマ文書は"「99%」の人々に税の不公平感を焚き付け、キャッシュの撲滅を叫ばせることによって国際世論を形成するために実行された"とあり、ロスチャイルド・ファミリーを筆頭とする国際銀行家のグループが、人々を完全支配するためにデジタル通貨によるキャッシュレス社会を切望していることが指摘されています。
 またNWOのためのデジタルマネー社会に向けた秘密の会合があったことが紹介され、すでにヨーロッパでは現金取引を縮小する動きがあからさまになっている数々の事例が紹介されています。
 プーチン大統領は、こうした動きに対抗する決意を表明し"ロシアにおいては現金の循環を止めることは決してあり得ない"とロシア国民に明言しているようです。これもまた2016年4月10日の竹下氏のコメントに「ロスチャイルドとプーチンの全面戦争」になると指摘されていた通りです。
 記事は、メルマガの一部分のようですが、大変中身の濃い記事です。じっくり読むと舞台裏では物凄いことが起こっていることを感じ取れると思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
二つの秘密の会合と、プーチンのデジタル通貨拒絶宣言
引用元)
パリとニューヨークで秘密裏に行われた、決して世間に知られることのない「二つの秘密の会合」・・・そこでは、新世界秩序(NWO)のためのデジタル国際通貨システムに関する議論が交わされた。プーチンは、NWOの奴隷キャッシュレス社会にNO!を突きつけた。

(メルマガ第157号の一部分です。全文はメルマガでお読みください)

新しい国際通貨システムの未来を見せられた“選ばれた人々”


今年の3月から4月にかけて、パリとニューヨークで二つの「秘密の会合」が開かれました。

欧米の主流メディアでは、ブルームバーグ以外、報じていませんが、このどちらの会議も、これまでの国際通貨システムを廃止して、まったく新しい通貨制度を構築するための“密会”であることには変わりがありません。

・・・「ウォール街がデジタル・キャッシュをテストする秘密の会合の内側でと題するブルームバークの記事の冒頭には、「アメリカ合衆国で最も大きい金融機関のいくつかから100人以上の経営陣が参加した秘密の会合が、ニューヨーク市にあるNASDAQ社のタイムズ・スクエアのオフィスで開かれた」と書かれています。

・・・しかし、この革命的な国際通貨テクノロジーが、私たちに夢のような未来を現実に与えてくれるのであれば、なぜ、ブルームバーグの記事に「秘密の会合(Secret Meeting)」という見出しが付けられたのでしょう。

キャッシュレス社会に向けたこの大きな一歩が、世界中で現金が不要とされ、完全に撤廃されるキャッシュレス・エコノミーへの確実な移行の動きであることを一般市民が確信すれば、おそらく、そのほとんどが強い警戒心を抱くことでしょう。

欧州では現金取引を縮小する動きがあからさまになっている


スウェーデンでは、すでに小売業務の95パーセントには現金が不要となっています。そしてまず農村地帯から、何百台ものATMが撤去されているのです。

また、現にデンマークの官僚たちは、2030年までに“現金を根絶する”という大目標を掲げて、さまざまな条件整備を進めているのです。

さらに、ノルウェーでは、ノルウェー最大の銀行が、すべての現金の除去を求めることを公的に宣言しています。

こうした動きの一方で、ヨーロッパの他の国々は、一定額以上の現金取引をすでに禁止しています。ここに二、三の例があります・・・

スペインでは、2012年から脱税防止の名目で、2500ユーロ以上の現金取引が禁止されています。

そして、フランス、イタリアの両方とも、1000ユーロ以上の現金取引がすでに禁止されているのです。

さらに今年の2月、ドイツでは5000ユーロ以上の現金取引を禁止する計画があることが、ドイツ財務省によって明らかにされました。

他の国々と同様、ドイツも資金洗浄とテロ資金対策の名目で現金取引を制限しようとしているわけですが、地方での取引の79%が現金取引のドイツでは、スカンジナビア半島の国々のようなわけにはいきません。ドイツ金融当局は、国民の猛反対に遭っています。

ドイツでは、「現金でこそ日常の取引を匿名で行うことができる。これは憲法で保障されている権利だ」と、国会議員からも強い反発が起こっており、すんなりことは運びそうにありません。

しかし、欧州中央銀行(ECB)が、5月4日、最高額紙幣である500ユーロ札の印刷と発行を2018年末まで停止することを決めたことから、他の国も、これに追随して高額紙幣の発行停止に踏み切ることは確実。

つまり、EU諸国全体が、現金を廃止してデジタル通貨を導入しようと、着々と条件をととのえているのです。

・・・2014年には世界60ヵ国で、およそ4170億件ものキャッシュレス取引が行われました。2015年では、当然のことながら、さらに増えているでしょう。これは、ほんの始まりに過ぎないのです。

パナマ文書のリークは、キャッシュを撲滅させるための国際世論を形成するため


・・・キャッシュレス社会の初期段階では、携帯電話の端末にブロック・チェーンのソフトウェアをインストールすれば、誰でも好きなものが買えるようになります。

・・・しかし、政府の口車に乗せられてキャッシュレス・エコノミーを受け入れた人々は、政府に金融取引のすべてをモニターされ、実質的に個人の人生までをもコントロールされてしまうのです。財政的なプライバシーが保たれるのは実物通貨(印刷した紙幣)あってこそです。

おそらく、最後の一人がキャッシュレス社会を受け入れるまで、世界からテロや麻薬はなくならないでしょう。それは、世界の人々を完全奴隷化するために必要だからです。

だから、パナマ文書の漏洩は、「99%」の人々に税の不公平感を焚き付け、キャッシュの撲滅を叫ばせることによって国際世論を形成するために実行されたのです。

キャッシュレス社会を推進するグループにとっての抵抗勢力


南ドイツ新聞は、モサック・フォンセカ法律事務所からパナマ文書の一部をリークした、John Doe(ジョン・ドゥ)なる匿名の人物のマニフェストを公開しています。これは、John Doe(ジョン・ドゥ)自身がパナマ文書をリークした動機について表明したものです。

その最後に、このように書かれています。

・・・それでも、われわれは、安価で果てしなく広がるデジタル・ストレージと、国境を超える高速インターネットの時に生きている。
・・・難なく点と点が接続される。最初から最後まで、グローバルなメディアの分配に始まり、次の革命はデジタル化される。

(中略) 

デジタル通貨によるキャッシュレス社会は、すべての市民の生活と人生までもが、銀行に依存せざるを得なくなる世界です。それは、ロスチャイルド・ファミリーを筆頭とする国際銀行家のグループが世界政府システムを構築する上で、絶対に避けて通れない道程なのです。

(中略) 

» 続きはこちらから

[Now Creation]太陽系情勢の最新情報 2016年5月23日付 〜知的所有権、著作権を通して人類を支配しようとする者が滅びの対象に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 地球の解放は、最終段階に入って来ているようです。闇が一掃されるのはもはや時間の問題で、私自身は直観的に、現在どのようなレベルの連中が滅ぼされているのかを掴まえているつもりです。
 ここ最近は、時事ブログで時々触れているように、知的所有権、著作権を通して人類を支配しようとする連中が、組織的に滅ぼされています。これらのことは、TPPなどの要点であり、人々を監視するための手段でもあります。こうした事がらにグーグルやマイクロソフトが意図的に関わっているのは、言うまでもありません。
 記事に書かれているキメラたちは、政府だけではなく、こうした大企業の中にも潜入しています。彼らはもちろんのこと、彼らに従う者たちも根こそぎに滅ぼされます。
 文中、“残っているすべての闇と、そして何よりもプラズマ異常を太陽系から洗い流します”とあります。潜在意識のレベルであっても、こうした知的所有権、著作権を強化しようとする心を持っている者は、プラズマ異常として洗い流されることになるでしょう。別の言葉で言うと、プラズマ体を滅ぼされるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
太陽系情勢の最新情報 2016年5月23日付
引用元)
Solar System Status Update

太陽系外縁部の向こうにあるオールト雲は、2、3光年の幅で広がっています。そのオールト雲が、銀河連合の母船で一杯になっています。銀河中から何十万ものポジティブ種族の代表が大結集しているのです。



(訳注:オールト雲は太陽系の外側を球殻状に取り囲む氷微惑星の集まりで、長周期彗星はここからやってくると考えられている。太陽から約1光年先に位置する)



https://en.wikipedia.org/wiki/Oort_cloud



彼らは、圧縮突破を手助けするためにここに集結しました。



光の勢力(セントラル種族、銀河連合、プレアディアン、シリウス星人、アンドロメダン、アークチュリアン、レジスタンスムーブメント・・・)は、今なお、太陽系外縁部(海王星軌道以遠)にある、太陽圏内の末端衝撃波面の領域のキメラ・バリアの解体に取り組んでいます。



これに時間が掛かっている理由の一つは、地球で組織された秘密の宇宙プログラムが、この数十年間にすべてキメラに浸透されていたことです。

1464104625



キメラグループは、ある派閥が別の派閥と対立するように操ったり、内部情報の流れをコントロールしたりしていました。すべての派閥から鍵となる人物を大勢人質に取り、太陽系内部の成り行きを方向づけていました。



キメラに支配されていなかったSSP(秘密の宇宙プログラム)の全派閥が、2012年か、それ以前に、すでに銀河連合に加わっています。それで、レジスタンスは2012年当時、太陽系はすでに闇から解放されていると思ったのです。



光の勢力は今、地球で組織された全SSPからキメラを排除するために、ある行動に出ています。その中にはスターダスト・テクノロジーも含まれています。



(訳注:スターダスト・テクノロジーは、ナノ粒子を身体にかけて動けなくする技術)



光の勢力は、太陽系内の全主要天体上に、先進的なタキオンチェンバーのネットワークとチンターマニ・ストーンのネットワークを構築しました。圧縮突破のためのサポートフィールドをつくったのです。圧縮突破は地球上の社会にとって、相転移の瞬間となります。



https://www.armstrongeconomics.com/armstrongeconomics101/basic-concepts/phase-transitions-in-nature-an-exploding-star/



イベント前に、エネルギーの巨大な波が、これらのチェンバーとチンターマニ・ストーンを通過します。この波が、残っているすべての闇と、そして何よりもプラズマ異常を太陽系から洗い流します。

(中略)

» 続きはこちらから

[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(5/24) 〜パナマ文書、ベネズエラ経済の破壊、ブラジルのクーデター政権誕生の黒幕ジェイコブ・ロスチャイルド〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 今回のフルフォードレポートの冒頭の記事のタイミングは、見事だと思いました。やはり思った通りでした。以前のコメントで、ジェイコブ・ロスチャイルドが新金融システムを乗っ取りに来たらしいとし、ロスチャイルドとプーチンの全面戦争になり兼ねないとしました。パナマ文書の黒幕がジェイコブ・ロスチャイルドだろうとコメントしましたが、これは今でも間違っていないと思っています。
 現在、ベネズエラの経済は壊滅状態で人々は飢えています。ブラジルでは事実上のクーデター政権が誕生しており、これらのBRICSに対する攻撃の黒幕もジェイコブ・ロスチャイルドだと思います。パナマ文書を利用して中国を分割し、金融システムを乗っ取るつもりなのだと考えています。おそらくキャッシュレスのデジタルマネーに移行する計画なのでしょう。
 しかし、彼の計画は完全に暴露されており、おそらく白龍会に協力せざるを得なくなるだろうと見ています。地球は彼と息子のナサニエルのおかげで第三次大戦を免れたという経緯があり、いわば彼らは人類の恩人です。しかし、いずれこうした形で金融システムを取りに来るということは、予感としてわかっていました。幸いなことに、今ならまだ引き返すことが出来ます。フランシスコ法王が自らの野望を諦めたように、彼らもそうすることを望みます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
フルフォードレポート英語版(5/24)-2
引用元)
t02200296_0238032013654276698新金融システムの阻止と地球の利益のためのアジアの金塊の使用を抑止しているのは男爵ジェイコブ・ラザニエル・ロスチャイルドであると、CIA同様彼の近親者は言う。男爵ロスチャイルドは、中国元とロシア・ルーブルを除く米ドル、ユーロ、日本円と多くの他の通貨の発行を支配するハザール・マフィア大組織のトップである。アジアの長老達が貧困を終わらせ、環境破壊を止めて地球を天国に変えようとして将来計画期間を設立するために13%割引価格で金を提供した時、途を阻止したのはロスチャイルドであった。計画はBRICS諸国、国防総省、多くの機関そしてロスチャイル自身の親戚さえ多くが支持した。

もし、男爵ロスチャイルドがこのニュースレター発行後24時間以内に、妥協の交渉に白龍会に接触してこなければ、白龍会は彼を排除するために説得できる誰にでも、香港で手に入る1トンの金塊を提供するつもりである。ところでロスチャイルド、我々はあなたが、英国バッキンガムシャ-のワデストンのあなたの国の自宅ではなく、スイスのツークのマーク・リッチの元の家に隠れているのを知っている。隠れても、それは無駄になる。

(中略)

最近の最大の進展はイスラエルにあり、そこで防衛大臣のモーシャ・ヤアロンが「イスラエル社会とネタニヤフ政権に「過激主義、暴力と人種差別」を非難して先週辞任したことである。

http://www.haaretz.com/israel-news/1.720653

これに続いてホロコースト記念日のIDF副参謀長イエール・ゴランによるコメントが続く、とりわけ彼は「イスラエル国会のける人種差別法案の雨、それらはすでに採択され施行されており、強烈にナチ政権初期のドイツ帝国議会によって採択された法案に似ている」と述べた。

http://www.veteranstoday.com/2016/05/22/uri-avnery-traces-of-nazism-in-israel-confirmed/

これらのコメントはイスラエルの元首相エフード・バラクによって支持され、彼はイスラエルはファシズムの種に感染したと言っている。

(中略)

ロシアはイスラエル首相ネタニヤフに新防衛大臣としてソ連生まれの右翼過激派アヴィクドール・リーベンマンを採用させると言う非常に洗練された運動を実施したと、国防総省情報筋は言う。この過激派はイスラエルの崩壊を早めることになる自殺的積極的な政策を遂行すると彼らは言う。

(中略)

目の前に迫る他のこととしては、イスラエル政権の金融崩壊がある。それは米上院が米市民がテロのみならず、航空機破壊行為、人質と無法な殺人に対しても告訴できる法案を通過させることに対する傀儡オバマによる反対に打ち勝ったからである。ハザールマフィア支配の新聞社はこの法案はサウジアラビアを標的にしたものと考えているが、本当の標的はイスラエルである。イスラエル(とその秘密のロスチャイルド王)は今、911、パリ攻撃、マレーシア航空機370/17便、上海ロシア航空事故そして先週のエジプトエアー事故で告訴可能である。

(中略)

先週のエジプトエア事故について、CIA情報源は、実際に起こったことは3人のフランス政府代表が重大なハザール犯罪を暴露するためにエジプトに向かったので、彼らが乗った航空機はイスラエルに回された。それが最初のニュース報道は69人が搭乗していたといったが、後で66に変更され理由です。

(中略)

米国のハザールスパイは全て彼らのリーダーを送り共和党大統領候補ドナルド・トランプに彼らの計画に沿って進むよう説得することで支配を維持する戦いを行っている。それが、ヘンリーキッシンジャー、ディックチェイニー、ジェームス・ベーカー、シェルダン・アデルソン他が最近彼に会いに行った理由です。これらの人々が何を言おうが「ドナルドは依然、彼のハンドラーによるアメリカ人にとって最良なことをすると言わされている」と国防総省情報源は言う。トランプにはとりわけバチカン、NRA、ロシアがバックについており、クリントン/ブッシュマフィアとは全く異なる課題に従っていると、彼らは付け加えた。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)