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アーカイブ: *軍事・戦争

ぴょんぴょんの「〇〇人て、だれ?」

 先日、「岩合光昭の世界ネコ歩き」で、ボスニア・ヘルツェゴビナのモスタルという街を見ました。
 ボスニアと言えば、戦争のイメージしかありませんでしたが、モスタルはとても美しい街でした。
 戦時中は姿を消したネコたちも、今は戻って来て、平和な街になっています。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「〇〇人て、だれ?」


ボスニア・ヘルツェゴビナでの戦争と平和


ボスニア・ヘルツェゴビナのモスタル、ネコもゆったり、人もゆったりで、
とても美しいところ
だった。

ネコは平和の象徴だな。

ボスニア・ヘルツェゴビナ、あそこは結局、何がどうして戦争になったの?

う〜ん、おれもよく知らねえんだ。
ボスニア戦争のあったあの頃、おれも仕事が忙しくてさあ、
世界情勢どころか、日本のことすらチンプンカンプンだったわ。
でも、調べてみたぞ。
ボスニア・ヘルツェゴビナ戦争。
1992年から1995年のデイトン合意まで続いたユーゴ紛争の中でも最も凄惨な死闘が繰り広げられた戦争
である。 」( 「ユーゴ空爆」編・第5回

ボスニア・ヘルツェゴビナ戦争
Author:エフスタフィエフ[CC BY-SA]


最も凄惨な死闘・・・・・。

そう言えば、ボスニア戦争中の集団レイプで訴えられた、セルビア兵の裁判をドキュメンタリーで見たことあるな。

集団レイプ・・・・戦争には必ずそういう悲劇がつきまとうね。

ボスニア・ヘルツェゴビナは、旧ユーゴスラビアの連邦国だった。

旧ユーゴスラビア(ユーゴスラビア・社会主義連邦共和国)
Author:maix[CC BY-SA]


旧ユーゴスラビアは、マケドニア、セルビア、ボスニア・ヘルツェゴビナ、クロアチア、スロベニア、モンテネグロの、6つの国家からなる連邦国家だった。( Wiki
下の地図の、着色部分がセルビア共和国。
ボスニア・ヘルツェゴビナは、そのとなり
にあるだろ?


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しんぶん赤旗のスクープ:米海兵隊資料では2019年度計画から沖縄での基地再編計画そのものが消えている 〜 辺野古にこだわる安倍政権の建前も消えた

 しんぶん赤旗が重大なスクープを放ちました。
紙ベースの記事のためツイート画像で拡散されています。内容は、米海兵隊が発表した「2019年海兵航空計画」から辺野古新基地建設に伴う施設建設計画が削除されたというものです。これまで指摘されてきた大浦湾の軟弱地盤により、米軍の建設見通しがつかなくなったことが理由のようです。
記事では、海兵隊が「老朽化した普天間基地の大規模改修、長期使用に踏み切る危険もある」と結んでいます。
 これについて翻訳家の方が、原典で確認を取って下さっています。
それによると、計画中に「Henoko」の文字は無く、普天間についても2021年までの運用が示されているのみ、2018年度計画までは明記されていた「普天間代替施設」の項目が丸々消えている、とあります。
 しかも驚くべきは、この翻訳家のKatsumi氏が気付かれたこととして、2018年計画で未定だった沖縄統合計画(再編計画)も2019年計画から丸ごと消えており、つまりは「沖縄での基地再編計画そのものが消えた」と見てよい、とあります。
 安倍政権の吠え面はさておき、ついに沖縄の願いが天に届いたようなニュースでした。
(まのじ)
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配信元)





以後のアメリカの侵略戦争のモデルとなった、ひど過ぎるユーゴスラビア空爆! ~当時、NATOによるユーゴスラビア空爆の必要性をしきりに説いていたベンジャミン・クレームの師である覚者

竹下雅敏氏からの情報です。
 1999年3月24日、NATOは“国連決議もなく違法にユーゴスラビアを攻撃”しました。ユーゴスラビアのコソボ紛争に介入したのです。コソボ紛争はセルビア人とアルバニア人の内紛であるかのように、大手メディアでは語られました。コソボでは大虐殺・民族浄化が行われたとして、人道的大惨事の防止という大義名分の下、NATO軍による空爆が行われたのです。
 空爆前の2月には、セルビア側とアルバニア側との和平交渉が行われましたが、この時のオルブライト提案は、あまりにも酷いものでした。
 それは、ユーゴスラビアにNATO軍を駐留させること。その占領軍は治外法権で「ユーゴスラビアの法律では裁かれない」こと。ユーゴスラビアにグローバリズムを導入することです。この条件を飲まなければ、空爆するというのです。
 今なら、このユーゴスラビア空爆を先導したクリントン米大統領(当時)とブレア首相(当時)側と、ヒトラーと比べられ大虐殺を行ったと非難されたミロシェビッチ大統領(当時)のどちらがまともだったのかがわかると思います。
 空爆後、調査団がコソボに入りましたが、大手メディアで語られていた民族浄化は嘘で、実際には、残虐な暴力を振るったのは、CIAによって育成されたイスラム原理主義集団のKLFコソボ解放戦線だったことがわかっています。
 スプートニクの記事では、獄死したミロシェビッチ元大統領に対し、ハーグ国際司法裁判所は無罪判決を下したとのことです。記事では、“西側のリーダーたちは…謝罪すべき…そうでなければ、国際戦争犯罪人法廷の被告人席に座るべき”だと言っていますが、本当にそう思います。
 このユーゴスラビア空爆は、アメリカの侵略戦争のモデルとなりました。その後、同様のやり方でメディアとタッグを組み、アフガニスタン、イラク、リビア、シリアへの侵略戦争が行われたわけです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ベンジャミン・クレーム氏(2016年10月24日死去)が発行人だったシェア・インターナショナル誌は、創刊以来、覚者が毎月記事を提供していました。今回の記事は、2000年12月に掲載された古いもののようです。
 ベンジャミン・クレーム氏の師である覚者とは、かつてイエスの母として転生していたマリア覚者のことだと思われます。
 ユーゴスラビア空爆の記事に関連して、このシェア・インターナショナル誌を持ち出した理由は、当時、ベンジャミン・クレームの師である覚者が、NATOによるユーゴスラビア空爆の必要性をしきりに説いていたからです。覚者曰く、ミロシェビッチは大悪人で、NATOが介入することで人道的被害を最小限にすべきというものでした。
 このことからわかるのは、いわゆるハイアラーキーの覚者という連中が、地球上の政治情勢に全く無知であるか、あるいは彼らがユーゴスラビアの空爆という悪を霊導していたかのどちらかだということです。
 まず間違いなく、後者でしょう。要するに、この覚者だのアセンデッド・マスターだのを名乗るハイアラーキーのクズどもが、NWO(新世界秩序)を実現するためのありとあらゆる汚い戦争の黒幕だったわけです。
 コブラに代表されるスピリチュアル系の団体のほぼ全てが、このハイアラーキーの覚者たちを信奉する集団です。要するに、こうした集団は闇の組織の残党なのです。しかし、このような闇の集団に参加する人たちはこうしたことを全く理解しておらず、自分たちは光の存在だと思い込んでいるのです。
 出来るだけ早く真相に目覚めて闇の団体から脱出しなければ、悲惨な結末が待っていることになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
 
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空爆されたユーゴの元大統領に無罪判決 欧米の指導者達は裁かれるべきではないのか?
転載元)
旧ユーゴスラビアのスロボダン・ミロシェヴィチ元大統領に対し、ハーグの国際司法裁判所は無罪判決を下した。先に元大統領は、スレブニッツァでの大量虐殺に責任があるとされていた。判決が出たのは、今年3月24日のことだったが、欧米の新聞雑誌はどれ一つとっても、この事について触れなかった」―欧州議会の元議員でジャーナリストのジュリエット・キエザ氏は、Globalist Syndicationのサイト上の自分のページで、そう指摘している。
 
キエザ氏は「いかなる公式声明も出されなかった。無罪判決自体、他の被告であるラドヴァン・カラジチ氏の判決文の中に含まれていた。ハーグの国際司法裁判所は、ミロシェヴィチ元大統領が有罪であるとの証拠を不十分だとした」と強調し、次のように続けた
 
「それにもかかわらず、ミロシェビッチ氏は、刑務所で5年間過ごしたのだ。西側のマスコミはすべて例外なく、満場一致で彼を侮辱した。『バルカンの肉切人』と呼んだり、ひどいものはヒトラーと比べたりした。そしてその後、彼は刑務所の中で亡くなった。
 
マスコミが、ここまで沈黙していることは、きわめて奇妙である。
 
なぜならそれは、爆弾が爆発したような効果を作り出すニュースだと皆分かっているからだ。無罪判決の後、西側のリーダー達は皆それに続いて、少なくとも、謝罪すべきだったし、そうでなければ、国際戦争犯罪人法廷の被告人席に座るべきだった。

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沖縄から基地が無くなっても沖縄経済は破綻しない、むしろ基地跡地の経済効果が見込まれる

 いつも分かりやすい解説をされる沖縄国際大学の前迫教授が、参議院の公述人として答弁しておられました。まのじがファンだということを割り引いても、沖縄そして辺野古に対する見解として正論だと思います。
 ところでよく聞く俗説に「沖縄は基地のおかげで潤っている」というものがあります。それは本当?
沖縄県は基地の跡地利用でどのくらいの経済効果があるか、膨大な調査を行い数百ページにも及ぶ資料をまとめあげています。有難いことに琉球新報誌上でコンパクトにまとめてありました。
 まず、「沖縄県には基地の負担を強いているのだから、たくさん予算が下りている」という思い込みがあります。けれども実際は決して多くない。日本に復帰後一度も全国1位になったことすらないそうです。
 「沖縄にだけ多額の振興予算がある」というのも事実と異なり、それどころか予算の中には「不発弾処理など戦後処理の関係費も一括計上」とあり、他の予算を圧迫しそうです。
 さらに「米軍基地がなくなった場合、沖縄経済への打撃になるか」、調査ではプラス面、マイナス面をあらゆる角度から検証していますが、結論として基地の跡地利用はかなり有望で、那覇新都心では32倍、北谷町エリアでは108倍という経済効果の予測が出ています。
玉城知事も選挙戦の折、沖縄の観光資源の将来性を語っておられました。
 かつて復帰前の沖縄に基地ができることで、周辺に「基地の街」ができ、経済的に活性化した状況がありました。しかしそれは当時の米軍関係者の収入が県民の収入の数倍もあったため、その購買力が物を言いましたが、現在は収入格差がほとんど無くなり、基地の存在が地域経済を牽引する可能性は低いと見られています。
 沖縄県にとって基地は不要。
誰が基地を、そして建設利権を必要としてるのさ?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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基地なくなると沖縄経済は破綻する? → 跡地の経済効果は最大108倍
引用元)
(前略)
 Q 沖縄は予算をもらいすぎている?

 A 予算面で国から厚遇されているわけではない。国から県への財政移転(国庫支出金と地方交付税)は(中略)全国12位だ。人口1人当たりの金額は(中略)全国で5位。1972年の日本復帰後、一度も全国で1位になったことはない。

 Q 沖縄だけ特別に多額の振興予算が措置されている?

 A (中略)他県では分野ごとに各省庁が個別に予算を計上している。沖縄関係予算は県と各省庁の間に内閣府沖縄担当部局が入り、(中略)予算を一括計上して財務省に要求する仕組みとなっている。そのため沖縄が別枠で多額の予算を受けていると誤解されやすくなっている
(中略)

 Q 沖縄の経済は基地に大きく依存している?

 A (中略)県民総所得に占める基地関連収入の割合は(中略)2014年度は5・7%(2462億円)まで低下している。基地関連収入が沖縄経済に与える影響は限定的だ。

 Q 米軍基地がなくなったら沖縄の経済に悪影響があるのでは?

 A 米軍基地が返還されたり、整理縮小されたりすれば、跡地利用を進めることができる(中略)沖縄本島の14・7%の面積に現在も米軍専用施設が占有しており、返還されたら大きな発展が期待できる

 Q 名護市辺野古のキャンプ・シュワブなど、基地の周辺に「基地の街」ができてにぎわった。

 A 復帰前の米軍関係者の収入は県民の数倍で、その購買力や消費力に当て込んで、他地域などから集まってきた人たちで「基地の街」が形成された(中略)

 しかし2019年現在は(中略)収入格差はほぼなく、基地内で買い物や飲食などを済ませる米軍関係者も多い。「基地の街」が復帰前のようににぎわう可能性は低そうだ。

19/2/27 ソルカ・ファール情報:ベネズエラ侵攻の準備の一環として、米国が中国を“パキスタンの金槌”で殴りつける

 先々週のソルカ・ファール女史の記事の続報です。もうマジで核戦争になって地球が滅ぶから自制しようね、と世界が願う中、パキスタンが庇護するテロリストによる自爆テロから、2月27日には印パ両国の正規軍の戦闘機による空中戦に発展しやがりました。何考えているんですか。
 いや、実は背後の大国同士の争いが原因なのですよ、というのが今回の記事の内容です。つまり印パがどう思おうと、ある意味、従わざるを得ない状況らしいです。
 で、今回も見かねたプーチン大統領が解決に乗り出しました。流石です。別の記事では3月4日に中距離核戦力全廃条約(INF)の履行停止の大統領令に署名しつつ、アメリカの民主党議員を「馬鹿者どもが」と愚痴っておられたそうですが(※1987年以来ずっと有効だったINFから、2月1日にアメリカが離脱すると一方的に宣言したのが署名の原因)。
 今回の記事を読んでいても、こりゃ本当に頭が痛いだろうなー、と同情したくなります。だって動機がベネズエラ侵攻を容易にするためですよ、なんじゃそりゃ。米軍は世界各地から撤退するとか、のたまってらしたのは空耳でしょうか。

 現在もソマリアでは空爆しまくっていますし、2月半ばには米軍関係者が大量の武器をハイチに持ち込んだのを発見されましたし、全方位に戦争しようとしております。
 ちなみにハイチ政府というのは一説には不正選挙でアメリカが立ち上げたと言われており、反対派の国民がプーチンさんに介入して欲しい、と只今デモを繰り広げています。そして何故か逮捕されたアメリカ国籍の傭兵は裁判も受けずに無罪放免、全員が鄭重にアメリカへ送り届けられたそう。
 ハイチに関しては傀儡政府による情報統制が厳しくなっており、現地からの報道が少ないため、皆さん是非とも注視してください。意識の光が当たることで、一日も早く改善されることを期待したいです。

 それにしてもロシアの分析力は凄い。欧米社会で日本が真珠湾攻撃に追い込まれた側だというのを知っている方は少ないので、よく分かっていらっしゃるなーと感心(※だからといって、勝てもしない戦争に国民を巻き込んだ日本軍は馬鹿の極みですが)。なんでこう、意図的に黒歴史を繰り返しますかね。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:ベネズエラ侵攻の準備の一環として、米国が中国を“パキスタンの金槌”で殴りつける
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

目前に迫る世界大戦を起こそうとしているのは米国


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)による険しい言葉遣いの新報告書が、世界はかつてない【危険】領域に突入した、と警告しています。

【というのも、】パキスタンの戦闘機がインドの戦闘機二機を撃ち落としたからで、その後にはインド陸軍パキスタンF-16戦闘機一機を撃ち落としました

――ほんの数時間前に起こったこの電光石火の空中戦で唯一生き残ったのは、インド陸軍パイロットでしたが、拘束時にパキスタン軍によって激しく殴りつけられインドの国中を激怒させました

――これを受けて、一流の政治アナリストたちはこの事件が「世界規模の紛争の前触れ」に過ぎないのではないか、と憂慮しています。

―実のところ、この首謀者は米国で、中国インドパキスタン紛争に引き摺り込もうと金槌を何度も撃ち付けるかの如く【力で】従わせようとしているのです。

【――何故そんなことをするかというと】アメリカプエルトリコからは特殊作戦部隊を、コロンビアからは米陸軍部隊を集結させて準備を進めている既に計画済みのベネズエラ侵攻【作戦】に、中国が対応出来ないようにするためなのです。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]


画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
2019年2月27日にパキスタン軍によって撃ち落とされ、拘束時には激しく殴打されるインド陸軍のパイロット(上)

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