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カバールに支配されたグリーンランドのチューレ空軍基地が、EMP兵器によって機能凍結か / 中国軍もシリア軍と共に参戦するなど、いよいよイスラエルとの戦いに各国の軍が集結

竹下雅敏氏からの情報です。
 グリーンランドの米軍基地上空で、2.1キロトンと推定される小さな核爆弾ほどの爆発があったとのことです。正体不明の火球が爆発したということになっていますが、冒頭のRTの写真がそれだとすると、これが本当に火球なのかどうかは、かなり怪しいと思います。
 記事では、“これはロシアからの攻撃ではない”というNASAの科学者の書き込みがあったということですが、ひょっとしたら、これは地球同盟によるEMP兵器の使用ではないかと思います。
 コーリー・グッド氏やコブラの情報によれば、米軍基地のいくつかはカバールに支配されています。なので、EMP兵器によってグリーンランドのチューレ空軍基地の機能が凍結されたのではないかと思います。
 “続きはこちらから”の一連のツイートをご覧になると、中国軍もシリア軍と共に、テロとの戦いに参戦するということです。いよいよイスラエルとの戦いに各国の軍が集結し始めました。
 メギドの丘に全軍が集結するというハルマゲドンの様相が濃くなってきました。この状況で、ロシアへの先制核攻撃を行う米軍基地がグリーンランドにあるのはまずいでしょう。もし私の推理が正しければ、トランプ政権の合意の上での出来事だったと考えられます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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核戦争が「誤認」によって引き起こされる可能性を人々が想起した7月25日。グリーンランドの米軍基地上空で発生した小型の核爆弾級の爆発をめぐる騒動
転載元)
8月3日のロシア・トゥディより


昨日、ロシアとアメリカの報道で、いっせいに、
「グリーンランドにあるアメリカ軍基上空で《謎の飛翔体による小型の核爆弾並みの爆発》が発生」
ということが伝えられました。
(中略)

Cryptic fireball streaking over US base in Greenland puzzles NASA scientist
RT 2018/08/03
グリーンランドの米軍基地上空で飛来した謎の火球がNASAの科学者を当惑させた

グリーンランドのアメリカ空軍基地から遠くない場所において、小さな核爆弾ほどの威力の正体不明の火球が爆発したことが NASA によって報告された。

NASA の科学者のひとりは、SNS 上に「これはロシアからの攻撃ではない」と平静を呼びかける書き込みをした。
(中略)
この謎の飛翔体については、米国科学者連盟 核情報プロジェクト(Nuclear Information Project for the Federation of American Scientists)の責任者、ハンス・クリステンセン(Hans Kristensen)氏によっても報告された。

クリステンセン氏は、「"流星"が、チューレ空軍基地のミサイル早期警戒レーダー上で爆発した」と書いた。グリーンランドのチューレ空軍基地は、1940年代からアメリカ軍が活動してきた地球の最北端の米軍基地だ。
(中略)
あるフォロワーは次のように書いている。
「私の理解が間違っていなければ、その流星が(核攻撃だと)間違って同定された場合、 2000発の核兵器の発射につながったかもしれないということですか?」
(以下略)

 ここまでです。
(中略)
「謎の飛翔体」が、2キロトンのエネルギーの爆発を起こしたグリーンランドのチューレ空軍基地は下の場所にあります。

チューレ空軍基地の場所


(地図はシャンティ・フーラが挿入 +-で縮尺が自由に変えられます)

(以下略)

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防衛省がイージス・アショアお買い上げ、配備費用はアメリカの言い値で6000億円とも1兆円とも

 防衛省が配備を決めた地上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」は、当初の試算では1基800億円でした。今の国際状況にこの見当違いな防衛政策?と絶句ですが、その800億円がみるみる加算されています。それと言うのも、海自保有のイージスシステムをやめて、高機能、最新鋭装備のレーダーにしれっと変更し、さらに迎撃ミサイルと発射機、100人規模の部隊施設の整備費に、維持費や運用費、教育訓練費も要るわ、それにイージス・アショアはテロの標的になりやすいから厳重な防空システムにテロ対応の装備もね、と詐欺商法のように増額され、現時点では6000億円が必要と開き直っています。知足的隠遁者さんの見立てでは、秋田、山口の2基地で1兆円との可能性もあるようです。
 長周新聞の射程距離の画像が分かりやすく、秋田、山口で、それぞれハワイとグアムの米軍基地を守るための配備となっており、米軍のために日本が巨費を投じる形です。
しかも愚かしいことに、ロッキード社に従順な日本政府は、ロ社の言い値に交渉する余地すらないそうです。トランプは半値に値切ったんやて。
 そんな無駄使いシステムを配備される候補地の一つ、山口県阿武町は昔から強固な保守地盤で、配備受け入れも容易と思われたふしがあります。ところが今回は、住民の反発や不安がかなり強く、「計画撤回」の嘆願書が防衛省に提出されました。
「今度ばかりは絶対許せん。」と自民党員をやめた人もいる阿武町から、全国的な流れになれば、あべぴょんを選出した山口県も立つ瀬があるというものです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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跳ね上がるイージス・アショアの配備費用 6000億円を超える恐れも
転載元)

防衛省が7月30日、地上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」に最新鋭レーダー「LMSSR」(ロッキード・マーティン社製)を搭載すると発表した。同時にレーダーを含むイージス・アショア2基の取得経費は2679億円で、維持・運用費と教育訓練費を加えると総額が4664億円に膨らむ見通しも明らかにした。だがこの額はミサイル取得費は含んでいない。ミサイル取得費も含む総額は6000億円をこすことが明らかになっている。

 防衛省は当初、イージス・アショアについてレーダーも含めて1基800億円と試算していた。それは「海上自衛隊が保有するイージス艦のイージスシステムを陸上に設置する」ことが前提だった。ところが今回、防衛省が採用を言明したのは、海自イージス艦に搭載している「SPY6」(レイセオン社製)から格段の機能強化になるLMSSRだった。SPY6の探知範囲は400㌔程度だが、LMSSRの探知範囲は1000㌔をこす。最新鋭装備の配備を決めたことで、1基あたり約1340億円に膨れあがった。

(中略)

 防衛省が配備候補地にあげている萩は中国や朝鮮半島からグアム向けに飛ぶミサイルの軌道線上にあり、秋田はハワイ向けの軌道線状にある。米太平洋軍司令部があるハワイと在沖海兵隊の移転先であるグアムを守るため、日本が巨費を投じる姿が露わになっている。

 そして米国防総省とロッキードが示したのは、最新鋭レーダー取得費に加え、30年間運用した場合の維持・運用費(1954億円)や教育訓練費(31億円)も上乗せされるということだった。防衛省はこの経費を合計し「総額4664億円になる」と見通しを発表している。

(中略)イージス・アショア2基なら約1920億円(48発分)の取得費が別途かかる。それも加われば総額が6000億円をこすのは必至である

それだけでなく陸上配備のイージス・アショアは、ミサイル攻撃やテロの標的になりやすいためイージス・アショア自体を守る厳重な防空システム、テロ対応の装備も不可欠だ。イージス・アショアを運用する100人規模の部隊隊舎の建設費も加わる。そしてイージス・アショア本体も、アメリカのいい値で額が決まる「有償軍事援助」(FMS)で調達するため、さらに値上がりする可能性が高い

(以下略)
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「首相お膝元」不信と不安 地上イージス 配備候補地の山口・阿武町
引用元)
 防衛省が山口、秋田両県に導入を計画している地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」をめぐり、地元の反発が強まっている。安倍晋三首相の「お膝元」ともいえる山口県の農村部でさえ、疑問の声が噴出。配備ありきの国の「上から目線」に、住民らが不信を募らせている。
(中略)
 政府は六月一日、陸上自衛隊の「むつみ演習場」(二百ヘクタール、山口県萩市・阿武町)と「新屋演習場」(百ヘクタール、秋田市)を候補地と正式に公表。地元説明会を重ねているが、ともに住民側の反発は強く、防衛省は八月に予定していた地質調査などの入札手続きを九月に延期した

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ゲノム編集に関する懸念を政治に反映させるために!

 ゲノム編集に関しての懸念の表明とともに、国に対して適正な規制管理ルールの確立を要望された、生活クラブさんによるプレスリリースです。ゲノム編集についての問題点がとてもわかりやすくまとめられています。
 日本は直接民主制ではありませんが、間接民主制のデメリットともなっている、欲にまみれた政治家の横暴やそうした輩を意のままに操る国際銀行家やグローバル企業による経済的植民地支配をこれ以上みているわけにもいきません。
 既得権益者を守る政治から国民主権の政治へと立ち返るためにも、国民はその実態や問題点を認識することで、国民の代表としてふさわしい政治家をちゃんと見極めて応援する必要があります。ゲノム編集という生命にかかわる技術を、優生思想に狂った輩に、軍事兵器として利用されたりしないためにも。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゲノム編集技術の利用について、生活クラブ生協連合会が規制管理ルールの確立を求める意見を発表しました
転載元)
生活クラブ事業連合生活協同組合連合会(中略)は、(中略)ゲノム編集技術の応用で生み出される食品の安全性への疑問、また生物多様性への影響「種子の独占」のさらなる拡大について深い懸念を表明します。国に対しては、予防原則に基づく新育種の登録制度による情報公開、消費者の選択権が保証される食品表示やトレーサビリティのしくみなど、適正な規制管理ルールの確立を強く求めます。(中略)

Ⅰ.経過と背景

1.遺伝子組換え食品に対する生活クラブ連合会の対応

(中略) 遺伝子組換え作物の作付面積は世界の耕地面積の10分の1(1億8,510万ヘクタール)と増加し続け、日本で商業流通が認められている遺伝子組み換え食品も8作物315品種(2017年12月現在)となりました。
(中略) 食料としてとしての安全性、巨大企業による種子の独占、環境・生物多様性への影響について、問題は深刻化しているのが現状です。

2.遺伝子改変技術の研究の表面化

ゲノム編集(遺伝子操作による新育種)技術の第1世代が登場したのは1996年ですが、飛躍的に研究が進んだのは2012年に第3世代のCRISPR-Cas9の技術が開発されてからです。「ゲノム」とは生物の持つすべての遺伝情報であり、ガイドRNA(標的遺伝子をみつける役割)とヌクレアーゼ(DNA切断酵素)を用いて、標的とする遺伝子を切断したり挿入したりすることで、狙い通りに遺伝子を改変することから編集という言葉があてられています。
ゲノム編集では、遺伝子を切断することで特定の機能を失わせる技術のことを「ノックアウト」、切断した箇所に代替DNAを入れる技術を「ノックイン」と呼びます。改変に使用したガイドRNAとヌクレアーゼはやがて分解されて痕跡が残らないため、特に「ノックアウト」技術の場合、自然現象で現れる突然変異と見分けがつきません。
この技術は、まだ特許登録されておらず開発費用が非常に安価で、大学の研究室でも簡単に操作できるため、ゲノム解析が行なわれているすべての生物に応用が可能です。日本でも2016年にゲノム編集学会が広島大学を中心に立ち上がり、食料、医療への研究が広がっています。

Ⅱ.問題の整理と対応

1.ゲノム編集の商業応用(食品類)の問題点

この技術について整理すると、以下の問題が挙げられています。

遺伝子操作をした結果、標的以外の遺伝子におよぶオフターゲット効果*や遺伝子の変化がその生物の特性に意図しない変化をもたらす可能性があります。食品として流通した場合、異常タンパク質によるアレルギーなどの問題を起こすことも考えられます。<食料の安全性の問題>

一度、改変された生物が自然界に出てしまえば、遺伝子の回収は不可能です。特別な機能を持つ生物による遺伝子汚染によって、それまでの環境が変わり生物の多様性が脅かされる可能性があります。<生物多様性の問題>

③現在、研究技術の使用は安価ですが、基礎となるゲノム解析の研究や穀物種子の多くは巨大企業が所有しており、すでにダウ・デュポンやモンサントはゲノム編集技術のライセンスや使用契約をとっており、種子の独占にいずれ包摂される怖れがあります。<種子の独占の問題>

現在、この技術研究によって作出された生物の安全性や環境影響への国の対応は、個別に行なうとされており、規制の枠組みがないため申請がなければ情報を把握できません。<規制管理ルールがないという問題>

*オフターゲット効果:目的とした配列以外の領域に操作が及ぶ問題をいいます。ゲノム編集は従来の遺伝子組換え技術に比べると格段に効率がよくなっていますが、100%の成功率ではないため、注意深いスクリーニングが依然として必要になります。

2.ゲノム編集技術を使った作物・動物(食品類)について、懸念を表明します。

ゲノム編集で作出される生物が、結果的に遺伝子編集をした痕跡が残らないとはいえ、遺伝子を人為的に操作すること自体に疑問がぬぐえません。
ゲノム編集技術による食品類の実験研究がすすめられていますが、世界的にも現行の遺伝子組換え生物に対する規制に該当するのかどうか、議論がされている段階です。
ゲノム編集技術に登録・規制の枠組みがないまま、実験研究がすすみ食品が開発されていけば、「食料安全」「生物多様性」「種子の独占」などに加え、事故が発生した後では追跡ができず、取り返しのつかない問題が生じます。
商業流通される時期は現時点で定かではありませんが、上記4つの問題点をふまえ生活クラブとしてゲノム編集作物・動物(食品)の商業化に懸念を表明します。

3.国に対し、ゲノム編集技術で作出された作物・家畜類(食品、飼料を含む)の情報公開と登録を求めます。

商業流通が将来始まる恐れに備え、国に対し、消費者の選択権を尊重するために原材料(種子を含む)の情報開示と表示、ゲノム編集技術で作出された作物・食品(飼料)の登録を求め、政策提案運動を準備します。

予防原則を基本とすること。

②作出された生物の情報開示と登録

③商業栽培(飼育)を想定し、消費者の選択権を担保するトレーサビリティ流通と表示制度の確立
以上
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最新鋭兵器を次々と公開する世界最強のロシア軍 / 米ロ首脳会談を受けて、今後、世界の大勢は根本的に変化する

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシア国防省が最新鋭兵器を次々と公開する理由は、他国への脅しではなくて、ロシアを挑発しようとする行為が愚かであることを悟らせるためです。ロシアは、他国を侵略する意思も先制攻撃をする意思もありません。しかし、戦争を恐れているわけではなく、攻撃されれば反撃します。これらの兵器を見ても、現在ロシア軍は世界最強であり、ロシアに手を出すべきでないことは明らかです。
 実を言うと、ロシア軍を支援しているのは、コーリー・グッド氏が接触している球体連合(スフィア・アライアンス)なのです。また米軍は銀河連合が支援しており、この関係から、ロシア軍と米軍が争うことはありません。
 “続きはこちらから”はフルフォード情報ですが、米ロ首脳会談を受けて、今後、世界の大勢は根本的に変化しそうだとのことです。動画の2分30秒~3分27秒あたりでは、米国メディアについて触れていて、メディアの浄化が起こるかも知れないと言っています。機が熟しており、十分にあり得ると思います。
 問題は中国です。中国軍は北部戦区(瀋陽軍区)を除いて習近平氏が掌握しているとみてよいでしょう。北部戦区はロシア軍、米軍と協調して動くため、心配はありません。中国はロスチャイルド家の影響が強く、習近平氏はロスチャイルド家をうまく利用している節があります。しかし、このまま貿易戦争が激化すると、厄介なことになりかねません。
 しかし私の予測では、 1ヶ月以内に習近平氏はロスチャイルド家排除の決断をするとみています。キッシンジャー博士は、“我々は非常に非常に危険な時期にいる”と警告していますが、何とか避けられそうな気配です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア国防省、最新鋭兵器の発射動画を一挙公開【動画】
転載元)

© Sputnik / Provided by the Ministry of Defence of the Russian Federation


ロシア国防省は最新鋭兵器「アヴァンギャルド」「キンジャール」「サルマト」「ポセイドン」「ブレヴェスニク」「ペレスヴェート」の実験動画を一挙公開した。
スプートニク日本
3月1日、プーチン大統領は一般教書演説で最新鋭ロシア兵器を発表。米国とNATOによる世界の戦略バランス崩壊に対する対抗策だと主張した。

アヴァンギャルド


 
1分ほどの動画は運搬・発射準備から始まり、その後ミサイルが発射される。続いてアニメーションで、宇宙空間でキャリアロケットから弾頭が分離し、ミサイル防衛(MD)システムの射程を避けるように進む様子が映されている。

開発は完了しており、本格生産と配備段階が開始したと防衛省は伝える。

サルマト


 
1分半ほどの動画は大陸間弾道ミサイル「サルマト」が輸送され、発射装置に配備され、発射する様子を映す。

2017年12月に開始した初期実験はすでに完了。発表によると、2020年には配備される予定だ。

キンジャール


 
ミサイル兵器「キンジャール」を搭載した迎撃戦闘機ミグ31が空軍基地から離陸し、ミサイルを発射する様子を動画は映す。

キンジャールはすでに配備されている。2018年4月から「キンジャール」を搭載したロシア航空宇宙軍の機体はカスピ海上空で哨戒任務にあたっている。

ポセイドン


 
海洋多目的システム「ポセイドン」の動画は、工場で行われるスタビライザ舵のチェックからはじまる。続いてアニメーションが始まる。ポセイドンは潜水艦から発射され、沿岸ないし空母など海上の標的を撃破する。

現在、実験的テストの段階が完了しつつある。

ブレヴェスニク



最新鋭の原子力推進巡航ミサイル「ブレヴェスニク」を映す1分半ほどの動画は発射とその後からはじまる。続いて工場でブレヴェスニクが入った複数のコンテナの映像がはじまる。

国防省は、ブレヴェスニクが既存ないし今後登場するMDシステムへのぜい弱性を持たないと指摘。現在、飛行実験の準備段階がはじまった。

ペレスヴェート


 
レーザー兵器ペレスヴェートの動画は1分弱。トレーラー付きの車が車列となってガレージから出る。その後、兵士たちが持ち場についてレーザー兵器を操作する様子が映っている。

ペレスヴェートはすでに配備されている。

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シリアの国民には、ホワイト・ヘルメットは“市民を拷問し殺しその内臓を売っている”組織だと認識 ~ホワイト・ヘルメットがプロパガンダ創作物であるのは明白~

竹下雅敏氏からの情報です。
 英米仏加が、ホワイト・ヘルメット救出作戦を計画中だということです。ホワイト・ヘルメットについては、 「CorbettReportより、ホワイト・ヘルメットはプロパガンダ創作物である」という3分ほどの動画をご覧ください。30秒~40秒の所で、シリア国内ではテロリストグループと認識されているホワイト・ヘルメットが、英国政府と関係を持っていると言っています。またホワイト・ヘルメットはヌスラ戦線によって支配されている地域でのみ活動していることが知られています。
 櫻井ジャーナルでは、ホワイト・ヘルメットが2013年からイギリスの情報将校だったジェームズ・ル・ムズリエによって創設されたと書かれています。カレイドスコープによると、“欧米諸国などから寄せられた資金を元手に、2013年3月からトルコのイスタンブールでシリア人の教練を開始し、組織化した”とあります。また、彼がオランダで立ち上げたNGOを経由して、“米国、英国、ドイツ、日本といった国の政府はホワイト・ヘルメットに資金を供与した”と書かれています。
 時事ブログでは、何度かホワイト・ヘルメットを取り上げましたが、その一つが4月20日の記事の、「ピンク・フロイドのリーダーだったロジャー・ウォーターズ氏が、“ホワイト・ヘルメットは人道支援団体を装った偽善団体だとコンサートで発言”した」というものです。
 シリアの国民には、ホワイト・ヘルメットは“市民を拷問し殺しその内臓を売っている”組織だと認識されています。私たちがメディアで宣伝されているホワイト・ヘルメットのイメージとは、真逆のものです。
 メディア・プロパガンダとシリア国民の判断のどちらが正しいのかですが、アサド大統領夫妻がシリア国民から圧倒的な支持を受けていることを考えれば、“ホワイト・ヘルメットがプロパガンダ創作物である”のは明白です。大手メディアによるシリア国民への取材が皆無であることが、このことを物語ります。
 私たちはいつになったら、このようなメディア・プロパガンダの嘘に気付くのだろうかと思うのですが、それには、トランプ政権による汚泥の排除、すなわち大量逮捕が必要であり、その汚泥の中には、メディア関係者が含まれている必要があります。このことは、欧米の権力からロスチャイルド家を排除しなければならないということです。習近平氏の決断が必要だと思います。なぜなら、プーチン大統領とトランプ大統領はすでに決断しているからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シリアで侵略部隊が敗走する中、西側はアル・カイダの医療部隊を救出する動き
引用元)
 アル・カイダ系武装集団の医療部隊として機能してきた「シリア市民防衛(白いヘルメット)」を西側諸国は救出しようとしている。アメリカのネットワーク局​CBS​によると、カナダへの移住が考えられているという。シリア南部を支配していたアル・カイダ系武装集団が壊滅状態で、西側は白いヘルメットを救出することにしたようだ。

 言うまでもなくCBSはアメリカの世界侵略を支援してきたプロパガンダ機関。白いヘルメットを「正義の味方」として描いてきた。その「正義の味方」を助ける必要があるという話になっている。
(中略)
 白いヘルメットは2013年の終わりから14年の初めにかけての次期にイギリスの情報将校だったジェームズ・ル・ムズリエが創設した。この人物は2000年に退役し、オリーブ・グループという傭兵組織の特別プロジェクトの幹部になっている。この組織の後にアカデミ(ブラックウォーターとして創設、Xeに改名、現在に至る)に吸収されている。
(以下略)
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配信元)
 
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