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25/8/5 フルフォード情報英語版：カバール狩りが始まろうとしている ― 今のうちに英気を養え

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 社会, 軍事・戦争
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　トランプ関税により、米国経済は確実に悪化してきているようで、「6月の輸入と輸出は前月比でそれぞれ4.2％と0.6％減少した。…年率換算で輸入は50％減、輸出は7％減となった」と言っています。
　大規模な地震や津波を使った彼らの恐怖の演出が失敗に終わったようです。日本、ロシア、東南アジア、トルコでその企てがあったものの、「これらの攻撃はホワイトハットによって無力化された」と言っています。
　ドローンはすでに兵器として主流になっており、その極めて高い有用性について触れています。中国は「ウクライナ側にもロシア側にも戦闘用ドローンを供給」しており、「ウクライナ戦争は今や中国のためのマーケティング・キャンペーンに成り果てている」と述べています。また、「米国政府は中国と交渉を進めており、台湾を巡る米中の偽装戦争を舞台に、ドローンや兵器の新たなマーケティング・キャンペーンを展開しようとしている」ともありました。
　トランプ政権は、「世界経済フォーラム（WEF）の第4次産業革命の計画を加速させており、大手テクノロジー企業と提携して『デジタルヘルスエコシステム』を導入している。」と言っています。また、「完全に管理されるためには、彼らのデジタル監獄に完全に統合されなければならず、このヘルスエコシステムはまさにそれを可能にする」とあります。こうした動きは、日本やEUでも同様に進められ、「国連と世界経済フォーラム（WEF）は、あらゆることにデジタルIDを必要とするようになる…社会信用システムを受け入れなければ、社会から完全に締め出されることになる。」とも言っています。
　CIA長官だったウィリアム・コルビーが暴露した、ハザール・マフィアによる地球征服計画の概要21項目を載せています。「当時は陰謀論として一笑に付された多くの内容が、いまや現実となっている。」と言い、最後に300人委員会とハザール・マフィアの違いに触れて記事を結んでいます。
　以下、その他のトピックです。
  • 悪魔崇拝者ハバド派とその関係者たちは、実際にはいかなる核兵器も掌握していない。イスラエルの核兵器すら無力化されている。
  • 2025年8月4日、イスラエル内閣は検察総長ガリ・バハラヴ＝ミアラの解任に賛成票を投じた。彼女はベンヤミン・ネタニヤフ首相に対する汚職事件を監督していた国内最高の法務責任者である。
  • 『ビル・ゲイツ』が米国の作物を遺伝子操作する許可を得た。彼の企業であるテラナ・バイオサイエンシズは、合成RNAをアメリカの作物に散布する承認を受けた。
  • アウシュヴィッツはユダヤ人ではなく、ポーランド人とロシア人を対象とした絶滅収容所であった。1942年夏にアウシュヴィッツから3キロ離れたビルケナウが建設されて初めて、そこでユダヤ人の抹殺が始まった。
  • ロバート・F・ケネディは、すべてのワクチンからチメロサール（水銀）の使用禁止を発表し、政府や大手製薬会社、それに従うメディアの犬たちによる嘘、操作、そして犯罪が2世代にわたる子供たちの毒害をもたらしたことを明らかにした
  • ウクライナでは、【ロシアの】スペツナズ特殊部隊が深夜に海岸へ上陸し、迅速にNATOの司令部へ突入した。そこで複数の英国高官が拘束された。…拘束された者たちは、実のところウクライナ大統領直属の『MI6作戦司令官』だったのだ。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：カバール狩りが始まろうとしている ― 今のうちに英気を養え
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 25/8/5
投稿者：ベンジャミン フルフォード

経済戦争と米国の孤立


Rest well because the cabal hunting season is about to begin
By
Benjamin Fulford
August 5, 2025
28 Comments
Message to readers: We apologize for letting personal matters delay this week’s report. 読者各位――今週のレポートが私的な事情により遅れたことをお詫びする。

The entire world is sick and tired of the current regime in America, run by the likes of Howard Lutnick, using an obviously fake Donald Trump. Fortunately, we keep hearing the sick reality show pretending to be a government will only continue until autumn, when it will be removed. Let us all work to make it so. 明らかに偽物のドナルド・トランプを使い、ハワード・ラトニック【商務長官】のような人物によって運営されているアメリカの現体制には、世界中がうんざりしている。幸いなことに、この病的なリアリティショーのような政府ごっこは秋までしか続かず、そのときには排除されると繰り返し聞いている。我々すべてが、その実現に向けて力を尽くすべきである。

Lutnick, who appears to be the de facto US President after the real CIC Trump vanished in June, is fighting a losing economic war against the world. His tariff announcements against so many countries are, in fact, a sign of US isolation. 6月に本物の最高司令官トランプが姿を消して以降、事実上の米国大統領となっているように見えるラトニックは、世界を相手に敗北必至の経済戦争を続けている。多くの国々に対する関税発表は、実のところ米国の孤立を示すものである。

For example, when “Trump” threatened India to try to force it to buy expensive American oil instead of cheap Russian oil, he was basically told to buzz off. 例えば、『トランプ』がインドに対し、安価なロシア産原油ではなく高価な米国産原油を買わせようと脅したとき、インドは基本的に相手にしないと言い返した。

As economist Jeffrey Sachs points out, “Trump’s threats are unenforceable.” 経済学者ジェフリー・サックスが指摘するように、「トランプの脅しは実効性がない」。


“It won’t hurt India, it’ll push them closer to China and Russia,” chimes in Professor of Economics and Politics Dr. Jack Rasmus. “Trump’s 25% tariff on India is about pressuring BRICS and raising revenue to prop up a strained US military,” he says. 経済学・政治学のジャック・ラスマス博士が同調してこう述べている。「これはインドを傷つけるどころか、インドを中国やロシアにさらに接近させるだろう。トランプのインドに対する25％の関税は、BRICSへの圧力をかけ、逼迫した米軍を支えるための財源を確保することを目的としている。」


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画像の出典: 福岡厚労大臣 Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY]

[藤江成光氏] 新型コロナワクチンの「副反応疑い報告制度」と「救済制度」の矛盾を突く質問に福岡厚労大臣が回答 〜 報告制度の死亡件数2,295名すら氷山の一角で安全性が大きく揺らぐ

, , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　8月8日の厚労大臣記者会見で、これまでにない動きがありました。
厚労省が新型コロナワクチンを安全だと言い張ってきた根拠は「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の評価によります。現時点で「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の死亡報告は2,295名あり、（α）因果関係を否定できない2名、（β）因果関係は認められない11名、（γ）情報不足等により評価不能2,282名という内訳から、ワクチンが原因で亡くなったのは2名なので安全だと決めつけてきました。
　これについて藤江成光氏が大臣会見で何度も問いただして来たのは「2,295名という、これ自体が氷山の一角ではないか」ということでした。「新型コロナワクチン副反応疑い報告」は、現場の医師が死亡報告を上げていなければ正確さを欠き、報告制度が機能しません。「氷山の一角のデータしか検討せず、そのうち99.4%も評価不能にしておいて『安全だ』と言えない」というのが藤江氏の訴えでした。
それを検証するために、藤江氏は別制度である「予防接種健康被害救済制度」との照合を質問していました。「予防接種健康被害救済制度」で、厚労省が新型コロナワクチンでの死亡認定をしたのは1,031名です。このうち「新型コロナワクチン副反応疑い報告」の死亡報告に何人含まれているかを聞いたところ、ついに「福岡大臣が調べてくれた」のが8月8日でした。
　結果は、351名が含まれており、約３分の１が報告されていました。逆に言えば、３分の２の680名は報告されておらず、藤江氏がこれまで指摘してきた通り、2,295名の死亡報告は氷山の一角だったことが確かめられました。
浜松市では、接種開始後3年間で、新型コロナワクチン接種の翌日に亡くなった人は46名だったことが市民の調査で判明しました。そのうち「新型コロナワクチン副反応疑い報告」に報告されたのは、たった2名。つまりほとんどのケースで医師が報告を上げていません。ここから見ても、2,295名が氷山の一角だと確認できます。
　藤江氏の「救済制度」と「報告制度」の矛盾を突く質問から、制度の不備が明らかになり、同時に厚労省が「安全だ」と言っていた根拠が揺らぐことになりました。
（まのじ）
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配信元）
Twitter
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【大臣会見を終えて】遂に・・大きな一歩です。「副反応疑い報告 2,295名〇亡」がぶっ壊れていたことを厚労省が認めました。
配信元）
YouTube 25/8/8

画像の出典: 広陵高校 Author:aisyo [CC BY]

[ゆるねとにゅーす] 甲子園出場の広陵高校に発覚した集団暴力事件 〜 ジャニーズや宝塚歌劇団と同様、隠蔽に加担する責任者たち

/ ＊事件, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　夏の甲子園に出場している広島の広陵高校に集団暴力事件が発覚しました。被害を受けた学生の保護者がSNSで経緯を発信したことで、すでに高野連が学校に対して厳重注意をしていたこと、そしてそのことを学校が公表せず、何事もなかったかのように甲子園に出場していたことが明らかになりました。広陵高校の校長が広島高野連の副会長という立場も処分に影響したと見られています。
　保護者が訴えた内容は、学校側が確認した事実関係と食い違いが見られ、今回限りの単発の事件というよりも伝統的な集団リンチの存在が疑われます。これをきっかけに、ネット上では自らも被害者だったという人が実名で告発するなど、学校側はごまかすことができない状況です。
犯罪行為に加担した学生が「清々しく」試合に参加していると思うと、高校野球そのものが怪しく見えてしまいます。試合相手の選手が「握手を拒否した」ことは「高校野球を汚すな」との意思表示に感じました。
　ゆるねとにゅーす管理人さんは「『甲子園』という他に代えがたいステータスのために、カネと名誉に目がくらんだアホな大人たちに無力な高校生たちが利用され、最悪の人権侵害を受けている実情を真に認識しなければいけない。」と述べています。甲子園の主催者である朝日新聞はこの件をしっかり追求してこそ選手たちを守れるのではないか。ジャニーズや宝塚歌劇団と同様、内部で起こっていた犯罪行為を隠蔽して済ませることは、むしろ崩壊への加担だと感じます。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【因果応報】夏の甲子園に出場した広島・広陵高校、集団暴力（いじめ）事件が発覚し大炎上！被害を受けた生徒の保護者らがSNS上で告発！厳重注意処分で済んだのは、校長が高野連副会長だから？
転載元）
ゆるねとにゅーす 25/8/8
どんなにゅーす？

・夏の甲子園に出場した広島・広陵高校において、集団暴力事件が発生していたことが明らかに。被害を受けた生徒の保護者らがSNS上で告発し、大炎上する事態になっている。

・高野連が厳重注意処分を行なっていたものの、規定により学校側は公表する必要がなく、SNSで情報が漏洩するまで学校側は事態を隠ぺい。広陵の校長が高野連の副会長を務めていることも明らかになり、軽微な処分で済ませた高野連にも怒りの声が殺到している。

広陵高校、野球部の暴力事案の経緯を説明　被害生徒保護者から事実関係の誤り指摘も「新しい事実はなかった」主張
～省略～
■被害生徒は3月末に転校していた

広陵高校をめぐっては、SNSで同校野球部員が上級生に殴られるなどの暴力を受けたとする情報が拡散。8月5日に産経新聞が、広陵高校が1月に暴力事案があったことを認めたと報じていた。

広陵高校の発表によると、学校側は加害生徒の申告により不適切な行動を把握。被害生徒、指摘を受けた部員全員、職員から事情を聞き、事実関係を調査した。その結果、当時2年生の野球部員4人が、当時1年生の被害生徒に対し、「それぞれが個別に被害生徒の部屋を訪れ、暴力を伴う不適切な行為をしたこと」が判明したという。
（以下略）
【Yahooニュース（J-CASTニュース） 2025.8.7.】


広陵高校「いじめではない」と判断、県への報告行わず…“集団暴行”巡る学校の対応に「重大事態にすべき案件」識者が“問題”指摘
～省略～
被害生徒の保護者のものとみられるSNSアカウントが、「高校野球名門校」内で起きた暴力事件として事案に関する発信をはじめたのは7月23日。以降、学校名こそ書かれていないが、「2025/1/22からの記録」として集団暴行事件の経緯や顛末について投稿を続けていた。
一方、各紙の報道等によれば、広陵高校が5日、硬式野球部で今年1月に暴力事案が発生し、高野連（日本高校野球連盟）から厳重注意を受けていたことを明らかにした。
（以下略）
【弁護士JP 2025.8.7.】


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NHK「メガバンク３行がATMの共同化へ向け検討」〜 「真の狙いはATMの台数をまとめて減らし、現金廃止のCBDCへ」

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 社会
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読者の方からの情報です。
　読者の方から「メガバンク３行がATMを共同化」の情報を頂きました。おそらく2025/8/2時事ブログの「世界80カ国以上の中央銀行が、今『デジタル通貨』の開発を進めている。その本当の目的は、完全統制経済の実現にある。デジタル通貨を導入するには、すべての銀行のシステムを統一する必要がある」の関連情報と思われます。三菱UFJ銀行と三井住友銀行は2019年からすでにATMの共同化を進めていましたが、これにみずほ銀行が加わり、３行共同のATMを検討することになります。
　記事では、社会のキャッシュレス化によってATMの利用者が減る一方で、ATMの維持管理の費用が銀行の大きな負担となっているとあり、銀行はATMを削減する方針です。3行のATM共同化によって重複エリアのATMの数は確実に減少します。またATMを製造する富士通は、2028年には提供を終えると発表しました。
　これらの動きについて「keepon」氏は、メガバンク３行のATM共同化の真の狙いが「ATMの台数をまとめて減らすこと」「スマホ決済に移行させられ、現金は使う場が大幅に減る。 」「現金廃止のCBDCへの布石だ」と指摘されています。「ATMが削減されれば、現金引き出しが面倒になり、嫌でも電子マネーに移行せざる得ない。」富士通のATM事業からの撤退も「事実上『新しいATMは作られない』ということ。 既存のATMが壊れたら修理もできない。 つまりATMは消滅していく運命にある。」と見ています。
ちなみに「CBDC」とは「中央銀行デジタル通貨」のことで、日銀では「誰でも24時間365日使える現金をデジタル化したような支払決済手段」と説明しています。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メガバンク３行がＡＴＭの共同化へ向け検討
引用元）
NHK NEWS WEB 25/6/4
三菱ＵＦＪ銀行、三井住友銀行、それにみずほ銀行のメガバンク３行がＡＴＭ＝現金自動預け払い機の共同化に向けて具体的な検討に入ったことがわかりました。
維持管理のコストを削減することなどがねらいで、ＡＴＭの設置場所や台数で利便性を競ってきた金融サービスはキャッシュレス化で大きく様変わりしそうです。

ＡＴＭをめぐっては三菱ＵＦＪ銀行と三井住友銀行が２０１９年から共同化に乗り出していますが、関係者によりますと、これにみずほ銀行が加わり３行での共同化に向けて具体的な検討に入りました。
（中略）
キャッシュレス化が進む中、銀行の間では、ＡＴＭを削減する動きが広がっています。
（中略）
また、ＡＴＭを製造するメーカーでも、大手の「富士通」が２０２８年３月末で提供を終えると発表するなど、キャッシュレス化が進む中、銀行側、メーカー側ともＡＴＭのあり方を見直す必要性に迫られています。
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中央銀行デジタル通貨とは何ですか？
引用元）
日本銀行 
（前略）
Q 中央銀行デジタル通貨とは何ですか？
（中略）
A 一般に「中央銀行デジタル通貨（CBDC：Central Bank Digital Currency）」とは、次の3つを満たすものであると言われています。（1）デジタル化されていること、（2）円などの法定通貨建てであること、（3）中央銀行の債務として発行されること。

中央銀行デジタル通貨は、誰でも24時間365日使える現金をデジタル化したような支払決済手段が主に想定されます。なお、わが国でこうしたデジタル通貨を導入するかどうかは、内外の情勢も踏まえ、今後の国民的な議論の中で決まっていくものと考えています。日本銀行としては、その前提になるものとして、しっかりと検討を進めています。
（以下略）

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画像の出典: photo-ac

今年のインフルエンザワクチンは打ってはいけない ～コロナワクチンと同じmRNA技術が使われる可能性 / 懸念されるエボラパンデミック / 自然界の100倍の速度で増殖する危険な人工ウイルスの製造

/ ＊陰謀, 政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　mRNAワクチン中止を求める国民連合が、今年のインフルエンザワクチンを打ってはいけない理由を解説しています。とても良くまとまった分かりやすい内容なので、ぜひご覧ください。
　今年のインフルエンザワクチンには、コロナワクチンと同じmRNA技術が使われる可能性がある（28秒）ということです。
　コロナワクチン被害の実態は、53秒から2分43秒のところで触れています。“死亡の認定件数を見てみます。コロナワクチン以外の1年あたりの認定件数が3.4件なのに対し、コロナワクチンではなんと255件となっており、その差は75倍となっています。コロナワクチンの健康被害認定のハードルは非常に高く、認定された被害は氷山の一角ではないかと考えられています。（2分15秒）”と言っています。
　2分45秒から6分55秒では、mRNAワクチンが危険な理由を説明し、7分45秒以降では、mRNAインフルエンザワクチンについて説明しています。インフルエンザウイルスの表面には10nm程度の長さの2種類のスパイクが存在しており、その一つがヘマグルチニン（HAタンパク）です。そのヘマグルチニンの遺伝子をmRNAにして脂質ナノ粒子に包んで注射する（8分）わけです。
　東京理科大の村上康文教授は、“問題は、インフルエンザには日本人は何回も感染しているわけ。そうすると皆さん、抗体を持っているわけですよ、すでに。抗体を間違いなく持っている人にね、HAタンパクの遺伝子を注射したら、100%でその反応が起きるわけですよ。（8分48秒）”と言っています。
　“続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「保守の仮面」をかぶった高市早苗が、“エボラ、エボラ、エボラって言ってるんですよ、総裁選の時から。コロナじゃなくてエボラのために緊急事態条項…”と言っていたことを、近現代史研究家の林千勝氏が指摘しています。
　武蔵村山市にBSL-4施設があり、そこで昨年エボラのヒト細胞マウスへの感染実験が始まりました（1分25秒）。驚くべきことに、武蔵村山市としては、ウイルスの漏出リスクは想定しておらず、避難計画もない（1分38秒）ということです。
　最後のツイートは、「機能獲得研究」の第一人者として知られている河岡義裕博士が主導した研究で、自然界の100倍の速度で増殖する危険な人工ウイルスを製造したというものです。
　“今回の研究で最も問題となるのは、研究者たちが人工ウイルスの安全性を全く検証していないことだ。…「ワクチン開発」という名目で行われているが、実際には軍事転用可能な生物兵器の開発と何ら変わりがない。”と書かれています。
　どう見ても、生物兵器を開発しているとしか思えません。
（竹下雅敏）
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2025年秋のインフルエンザワクチンを打ってはいけない！この秋のインフルエンザワクチンには被害多発コロナワクチンと同じｍRNA技術が使われる可能性大＆日本人は細胞性免疫あり⇒甚大な被害が出るかも！？
配信元）
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