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今では生涯にわたる処方薬に縛り付けられている精神疾患の患者たち|精神医学では無視される、霊の憑依による危険や邪気の影響も大きいセラピストたち|世界に広がっている、自殺願望を伴ううつ病、認知能力の低下などを招くマイクロ波兵器の実験場

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事を先にご覧ください。「精神疾患の治療における3つの段階」という記事によれば、“何世紀にもわたって、狂人とされた人々は治療も理解もされず、鉄の鎖、拘束衣、瀉血、下剤、発作誘発といった残忍な方法によって服従を強制された。そこでフロイトが登場し、人間の苦しみへの新たなアプローチを提示するとともに、自らの苦しみを理解することを可能にした。しかし、これも長くは続かず、1980年に精神医学は『DSM-III (精神疾患の診断・統計マニュアル)』で精神的苦痛の再定義を行い、それぞれに適した薬理学的解決策が提示された。これらの薬剤が無気力、体重増加、興奮、思考力の低下を引き起こすと新たな処方薬が追加され、かつて椅子やベッドに縛り付けられていた彼らは、今では生涯にわたる処方薬に縛り付けられている。”と指摘しています。
 全くこの通りだと思いますが、この問題にはさまざまな事柄が絡んできます。まず、セラピストによる対話療法は時間と費用がかかるだけでなく、セラピストに害が及ぶことが多いのです。
 精神医学では霊の憑依という現象を無視するために、セラピストに危険が及ぶのです。また、邪気の影響も大きいのですが、これも精神医学の範囲外の概念です。
 『天界の改革』によって、憑依と邪気の問題は大きく軽減されました。しかし、特にセラピストのような職種の方は、ガヤトリーマントラ除霊と浄化の祈りを日常的に用いるようにして下さい。
 また、『イラクを電子レンジで加熱』という記事によれば、“イラクのファルージャにおいて、残忍なアメリカ軍の攻撃に激怒した生存者が、さらなる抵抗と復讐の動機をすべて失うように、建物の屋上にマイクロ波兵器を取り付けた。米軍の高出力電子機器や実験用ビーム兵器は、深刻な病気、自殺願望を伴ううつ病、認知能力の低下、さらには死に至るリスクを高めている”とあります。
 現在、マイクロ波兵器の実験場はファルージャに限らず、世界に広がっていると考えて良いのではないでしょうか。この問題は深刻だと思います。
 さて、冒頭の動画は「左側の胸を触ってみて、痛かったらそこをほぐしていけば、うつ病は回避できる」という不思議なものです。興味のある方は、こちらの『うつ病、喘息の原因が「顔を見ただけ」で判明…?』という動画も合わせてご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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うつ病になる前の【重要なサイン】メンタルからは治しにくい?

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尾身茂氏がTV番組で「残念ながら新型コロナワクチンの感染予防効果は無かった」と無責任発言 / ワクチン被害者遺族を親身に支えてこられた鵜川和久氏が無所属連合に協力

 尾身茂氏がTV番組で「ワクチンの検証は(自分が会長をしていた)新型コロナウイルス感染症対策分科会では全く行っていない。やったのは厚労省にあったワクチン分科会だ。」と、まずは責任回避をしておいて述べたことは「残念ながら感染防止効果はあまりないワクチンだ。」さらに若い世代へのワクチン接種は「分科会の会長として公に何度も言っていた。若い人は重症化しないし、比較的副反応が強いから、本人たちが打ちたいならどうぞと。」 「記者会見では何度も言っているがマスコミが取り上げなかった」と、まるで自分は若い世代には接種を勧めなかったような言い訳をしています。
 しかしネット上でそんなウソが通るはずもなく、尾身氏が首相にまで若者へのワクチン接種を進言している報道が続々発掘されています。
 尾身氏は続いて、重症化予防効果、死亡者数についても、すでに改竄が指摘されている厚労省のデータを使ってワクチンの効果があったように述べていますが、直後に宮沢孝幸先生からダメ出しが入っていました。
 尾身氏のコメントを涙ながらに聞いた人もおられました。「看護師として、患者さんや家族を守りたくて打って、私の体は普通の生活すらおくれないほどにボロボロになった。 無責任すぎる。」
 尾身氏の自信満々の態度を見ていると、新型コロナワクチンを推進した連中は未だに日本人をだませると高をくくっているらしい。
しかし二度目は無い。ワクチン接種被害者の方々は泣き寝入りせず、彼らを支えてこられた鵜川和久氏は本気で被害者遺族の救済に尽くしてきた人を見抜いておられるようです。
(まのじ)
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25/6/2 フルフォード情報英語版:トランプは救世主なのか、それとも破綻した企業のCEOにすぎないのか

 最近の報道でイーロン・マスクとトランプ大統領がやり合っているところを目にしていますが、このことについて「はっきりしているのは、マスクが正式にトランプ政権を離れたことであり、それは国防総省が現在ほとんどの画面に映っているトランプを見捨てたことを意味する。ちなみに、マスクは基本的に国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のスポークスマンである。」と言っています。
 ガザでの大量虐殺、ウクライナやロシアの戦闘などについて、「それはすべて、ハバド教団が私たちを互いに殺し合わせようと必死に仕掛けているキャンペーン」なのだと言っています。ドイツでも、「フリードリヒ・メルツ首相は、ロシアの民間人を攻撃するための長距離ミサイル使用を承認した。」とあります。さらには、「ハバド教団がロシアにおいても非常に強力であり、元ロシア大統領ドミトリー・メドヴェージェフを含む多くの高位の工作員を抱えている」とのことです。
 アメリカのデフォルトについて、「今回は、本当にこれまでとは様子が違って見える。」として、「債券評価機関ムーディーズは、1917年の創業以来初めて、米国政府の信用格付けを引き下げた。これは、2008年の金融危機でも、大恐慌でも、9.11同時多発テロの時でさえ行われなかった」とあります。
 トランプ大統領による「大きく美しい法案」には、「AIが政府に取って代わると明記されており、今後10年間、いかなる政府関係者もAIに干渉することを禁じられている」とあるそうです。これについて、「つまり、人工知能は米国政府の支配を条件に、無制限のデジタルマネーを提供すると申し出ている」と言っています。また、「この法案が提出された際、インターネットのドメイン名などを管理するICANN(インターネット割り当て番号管理機関)の代表が偽物にすり替えられたという警告が届いた。…ICANNはインターネットの中枢を担う機関であり、どうやらAIがその支配を目論んでいるようだ。」ともありました。
 フルフォード氏は実際の体験から、デジタル端末で検索したこともないものが広告であふれかえるようになったといいます。このことを通して、「デジタル端末を持っていれば、たとえ電源が切れていても、自分が誰でどこにいて何をしているかを常に把握されている」と警告しています。
 かつてのように「西側はもはや軍事力で自らの虚偽の見解を世界に押し付けることができなくなってきている」と言っており、それは中国とロシアの存在ゆえのことなのだと言っています。また、ハバドが中国ではなくロシアとの戦争を煽ろうとしている理由として、「中国との戦争では確実に負けると分かっているから」と指摘しており、その背景として、アメリカの200倍以上もある中国の造船能力と、12倍以上もある鉄鋼生産量を挙げています。
 中国はイラン産石油の主要な買い手であるそうなのですが、「アメリカはもはやホルムズ海峡を封鎖してイランから中国への石油輸出を阻止することができなくなっている」と言っています。その理由として、「イランと中国を結ぶ鉄道回廊が開通した」ことを挙げています。中国からイランまで海路で40日かかるところ、鉄道では15日まで短縮できるようです。(参考記事
 5月27日に『チャールズ国王』がカナダ議会で行った演説の中で、「我々が集っているこの地が、アルゴンキン・アニシナアベグ族の譲渡されていない領土であることを認めたい」と発言しています。これは「国際法上、カナダの国家元首が同国を『テラ・ヌリウス(無主地)』と正式に宣言したことを意味する。つまり、誰でも領有権を主張できるということである。」「カナダが新たな国家に取って代わられることを正式に認めるものであり、その新国家にはアメリカ合衆国および北米先住民が含まれる可能性が高い。」と言っています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプは救世主なのか、それとも破綻した企業のCEOにすぎないのか
転載元)

救世主的妄想にしがみついたままの権力者たち


Is Trump the Messiah or is he just the CEO of a bankrupt corporation?
By
Benjamin Fulford
June 2, 2025
1 Comment
Public discourse in the West is becoming increasingly out of touch with reality and the rest of the world. This is not going to end well. The West is heading for some sort of cataclysm.
欧米での言論は、ますます現実や世界の実情とかけ離れており、このままでは破滅的な結末を迎えることになる。欧米は何らかの大惨事に向かって突き進んでいる。

There is a group in the West holding meetings in Canada to try to prevent this. However, the people still in charge look like they will be stuck in their messianic echo chamber until reality crashes in through their doors. 欧米にはこれを食い止めようとカナダで会合を重ねているグループが存在する。しかし、依然として権力の座にある者たちは、救世主的妄想に満ちた閉鎖的な世界に閉じこもったままで、現実がその扉を打ち破るまで目を覚ますことはなさそうである。

This can be seen in the image of US President and Commander in Chief Donald Trump. The Chabad Lubavitch Satanists’ Trump is the anti-Christ whose job is to create enough misery to bring on their Luciferian Messiah. Then there are those who believe Trump is the Messiah. Trump himself -or whoever controls his social media- is saying he is on a “Mission from God.” これは、米国大統領兼最高司令官ドナルド・トランプの姿に如実に表れている。ハバド・ルバビッチの悪魔崇拝者にとって、トランプは反キリストであり、ルシファー的メシアを降臨させるために十分な苦しみを生み出す役割を担っている。一方で、トランプをメシアと信じる者たちも存在する。トランプ自身、あるいは彼のSNSを管理している者たちは、自分たちが『神からの使命』を帯びていると語っている。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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日本での外国人犯罪の不起訴の実態 ~非常に多くの日本人が移民、共生社会実現を不安視している

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイートを先にご覧ください。自民党は、5月13日に小野寺五典政調会長を委員長とする特命委員会を設置、“共生社会実現へ、包括的な検討を進めていきます”と言っていましたが、「クルド人問題」を抱える埼玉県川口市民の約半数は「治安が悪い」と感じています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。非常に紛らわしいツイートですが、神戸市の男性の腹を刺すなどの強盗殺人未遂で逮捕されたのはマレーシア国籍の2人の男性です。彼らと共謀したとして逮捕された「中国籍の28歳の男性」が後日不起訴になっていたというものです。
 また、「麻薬を1kg以上輸入疑いで逮捕のイラン国籍2人、不起訴」というのも不可解です。この件でGrokは、「日本の検察って、起訴したらほぼ100%有罪になるくらい自信がないと起訴せえへんことで有名や。」と説明しています。
 冒頭の動画をご覧ください。自民党の小野田紀美参議院議員は、“よくニュースになった時に、「何々の件に関しては容疑者は不起訴となりました。なお不起訴の理由を警察は公開していません」。これも定型文のようによく見てます。そうするとやっぱり国民の間に全部不起訴じゃないかと。どうなってんだという怒りが広がっておるんですけれども…(32秒)”と言っています。
 7割は起訴されていないのが実態(1分50秒)だが、“最近ネットに、外国人はみんな不起訴になってると。日本人に比べてというような意見もあるんですが、それはちょっと間違いで…日本人の犯罪も含めて起訴率が上がってない(1分55秒)”と言うのが本当だということです。
 「外国人はみんな不起訴」という情報が拡散するのは、非常に多くの日本人が移民、共生社会実現を不安視しているからです。「多文化共生は無理です!」というツイートがバズったのも頷けます。
(竹下雅敏)
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外国人犯罪、不起訴多すぎじゃね【小野田紀美】
配信元)
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配信元)


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「悪者」はJA全農ではない、規制改革会議の提案に沿って生贄にされてきたのが農業だった / JAの株式会社化を防ぐことは農業と日本の国を守ること

 以前に時事ブログで取り上げたことのある、食料安全保障推進財団専務理事の久保田治己氏の動画がありました。米問題で「悪者」にされているJA全農の背景を語っておられました。
 昨今、全農が落札した大量の備蓄米は一体どこに行ったのか?とJAに批判の目が向いています。「スマホでクリックすると株が買えたり売れたりする感覚で米の流通を考えているのではないか。」「保管倉庫の問題、トラックの手配など運搬の問題、全農から買った業者が配送を希望する時期、保管条件による配送の優先度などを調整してJAは市場に出しているので、大量の備蓄米が一気に放出されるわけではない。精米をする場合でも、種類が異なるお米が混じってしまうと表示違反になるなど備蓄米の作業は、現場の通常業務の他に余分な負荷がかかっている。そういった現実を知ってほしい。」と具体的な状況を説明されました。
 4:55からの農水省が公表した図は、江藤大臣の時代にJAが落札した備蓄米の価格を示しています。JAは米価を下げる目的で、通常であれば2,400円の上乗せするところ、961円に抑えて集荷しています。それが卸売業者のところでは通常の約3倍の7,593円上乗せして売っていることがわかります。つまり価格を押し上げていたのはJAではないことが明らかになっています。JAが「悪者」ではないことに人々が気づくタイミング、このグラフが公表された2日後に江藤大臣の発言が大問題となり辞任になりました。
 そもそも先にJA農協を「悪者」にするシナリオがあり、小泉新大臣が登場し、新たな農協改革に結びつけ、全農グレイン買収をしたい(カーギルの?)思惑があるのではないかという懸念があります。実際にオーストラリアで同じようなケースがあったことは以前に語られていました。
 2015年の農協改革の目玉は「全農を株式会社化できる」法律を作ったことで、それは「規制改革会議の提案に従って日本政府は必要な措置をとる」との日米の合意に基づいたものでした。小泉大臣個人の方針ではなく日本政府の意思であったわけです。
 久保田氏は、米の価格が上がったことは問題だが、それ以前から消費者である労働者の実質賃金が2割程度減っていることが問題だと日本全体の構図を指摘されました。「農畜産物の自由化路線で"農業は生贄に差し出された"状況だった。それでも安い農畜産物の輸入によって日本全体で見れば豊かになっているのならば納得できる。ところが消費者、サラリーマンの実質賃金は下がって苦しくなっている。いったい誰のために"生贄"になったのか、これを国民みんなで検討していきたい。」
「短期的には、消費者に向けて5kg2,000円の価格を政府が決め、小売店の本来の売値との差額を政府が払うようにする。これはガス、電気、ガソリンで政府はすでにやっていることだ。長期的には、農家の戸別所得補償をする。そうしないと農業が無くなるだけではなく日本が無くなる。農協法の第1章第1条は、農家や農協組織のために働くとともに『我が国経済』の発展に寄与することを目的としている。日本人の、日本人による、日本人のための絶対に買収されない組織なので、皆さんとともに日本の行く末を考えていきたい。」JAと日本の農業を守るのは政府ではなく国民自身だと気付かされます。
(まのじ)
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JA叩きの黒幕は誰?農協が悪者にされた本当の理由(久保田治己×三橋貴明)
配信元)

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