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ワクチン接種を受けた者たちがインフルで死んだり、不妊症になっている―メディアは報道管制 ~ワクチンを打つことがかえってリスクになる可能性が高い~

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事は、タイトルとは異なり、本文は何かしら奥歯に物が挟まったとまでは言わないが、何かしら踏ん切りの悪いと言うか、今ひとつスッキリしない文章になっています。
 おそらく、あまりはっきりと思うところを書くと、訴訟を起こされる可能性があるためではないかと想像します。文末の3行は何を言っているのかはっきりとしませんが、ひょっとしたら、風邪やインフルエンザは家でしっかりと栄養補給をしていれば、ワクチンなど打たなくても大丈夫だと言いたいのかも知れません。インフルエンザワクチンには水銀が含まれていると書かれており、ワクチンを打つことがかえってリスクになる可能性が高いと言えそうです。
 “続きはこちらから”以降の記事は、強烈です。ケニアの大統領選に出馬したライラ・オディンガ氏は、WHO、ユニセフと政府が一緒になって、破傷風ワクチン接種によって、50万人もの女性と少女を不妊症にしたと発言しています。
 オディンガ氏は2017年のケニア大統領選挙に出馬し、現職の大統領に次点で敗れ落選していますが、選挙に不正があったことをケニア最高裁判所は認めています。不正がなければ、本来の大統領はこのオディンガ氏だったと思われます。
 そうした人物の発言から、グローバリストによる人口削減計画が事実であったことがわかります。私たちの寄付金が、邪悪な陰謀のために使われているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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何百人もの “ワクチンを受けた” 子供たちがインフルで死ぬ
――メディアは報道管制
ビッグファーマは死亡者数の隠ぺいに非常体勢
転載元)
(前略)

Daniel Newton, www.neonnettle.com
February 6, 2018



CDC によれば、今年のインフルエンザは、この時点ですでに 44,116 名を殺している




何百というワクチンを受けた子供たちが、アメリカ全土で、インフル注射を受けた後、死んでいると言われる。主流メディアは、ビッグファーマが、このスキャンダルを隠ぺいしようとするのに応じて、この統計を報道していない。
http://www.theneonnettle.com/tags/big-pharma

CDC(米疾病予防管理センター)によれば、今年のインフルエンザは、この時点で、44,116名の命を奪っているが、これは、インフル・ワクチンが、今年の特別タチの悪い、H3N2変種と戦う力がないからだという。

(中略)

「伝染病研究対策センター」(CIDRAP)の論文は、11 年間に及んで行われた、H3N2 変種が、インフル・ワクチンに対して抵抗力を増していることを証明する、The Lancet に発表された研究を、取り上げて論じている。

(中略)

今年のインフル・ワクチンは、それ以前の何年かの、平均ワクチン効率にさえ遠く及ばない。今年のワクチンは、効果ほぼ 10%という成績である。
https://www.theorganicprepper.com/flu-worse-dying/

(中略)

今年のインフルエンザで死んだ子供たちの何人が、「10%効率の」インフル注射によるワクチンを与えられていたのだろう?

知っておくべきことは、ワクチンを推進するメディアは、たとえば、「インフルで死んだ子供は、インフル注射ワクチンを受けていた」というような見出しで、報道することは絶対にないということである。もしそんなことをすれば、予防注射は常に効くと主張するニセ科学を必死になって推進する、ワクチン信仰者やプロパガンディストに対して、異端者となるであろう。

(中略)

CBC ニュースは、プロパガンディストの虚構のマンダラを繰り返して、このニセ科学の欺瞞を、忠実に保証している――「専門家は、あなたがインフルにかかってしまったときでも、予防注射を受けていれば、軽くて済むだろうと言っている」などと。

(中略)

しかし、水銀の入り混じったインフル注射が、子どもを殺している証拠はある。4,250%の流産の増加が、2009 から 2010 年に広く行われた、水銀の混じったインフル・ワクチン接種の後で、記録されている。それだけではない。Natural News が、反論しようもなく証明していることだが、インフル注射の中には、いまだに水銀が含まれている。にもかかわらず、ワクチン産業は、意図的にウソをつき、水銀は、子どもに与えられるすべてのワクチンから、除去されていると主張している。これは意図的なウソである。

(中略)...医療施設と伝統あるメディアの両方が、親たちに対して、低価格の栄養補給によって、子供たちの命をどのように守れるかを、教えることを拒否するということは、はっきり犯罪行為と言ってよい。 ――以上

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大量のウイルスとバクテリアが地球の大気中を循環している ~宇宙から定期的に地球に運ばれるウイルス~

竹下雅敏氏からの情報です。
 “何をいまさら”という感もありますが、上空の大気に大量のウィルスが含まれているという発見があったとのことです。
 その下の記事は、ケムトレイルでやたらと空中に細菌を含む様々なものをばら撒いているのだから、大気中に大量のウイルスがあるのは当たり前という記事です。私もそう思います。
 ただ、スプートニクの記事を見て最初に思い浮かべたのは、“続きはこちらから”以降のIn Deepさんの記事。非常に見事な記事で、ウィルスは宇宙から地球に運ばれてくるのではないかというもの。一見荒唐無稽に見えますが、記事を読むと、実に説得力がある。
 ならば、その宇宙から飛んでくるというウィルスは、誰がばら撒いているのか、という疑問が湧きますが、最近のコーリー・グッド氏の記事を読んでいると、我々の太陽系にも太陽系外にも、宇宙人がうじゃうじゃと居るようなのです。
 彼らも、我々と同類の宇宙人であるからには、“インディアン嘘つかない。宇宙人風邪ひかない。”というような事は無いはず。
 宇宙から飛んできたインフルエンザウイルスが、実は、どこかの惑星で、あるドラコニアンがしたクシャミが原因だったということもあるかも知れない。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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危険な病原体が空から人に落ちる可能性と研究者
転載元)

© Sputnik/ Valeriy Melnikov

研究者が驚くべき発見をした。大量のウイルスとバクテリアが地球の大気中を循環しているという。それらは空から地上に落ちると同時に地表から大気層の1つ、対流圏へ昇る可能性がある。

スプートニク日本

インターナショナル・ビジネス・タイムズが報じるところ、病原体は数千キロメートル先の地表に落ちる可能性がある。ウイルスやバクテリアは土や海洋からのエアロゾルとともに大気中に昇る。

研究者は、上空2500メートル以上の大気の分析を行いこれを発見。明らかになったところ、大気1平方メートルあたり毎日数10億個のウイルスや数千万個のバクテリアが拡がっている。それらは雨やサハラ砂漠の砂とともに地表に戻ってくる。
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大量ウイルスとロール状雲
転載元)
こちら、

【衝撃】空には大量のウイルスが“正気じゃないほど”含まれていると新判明! 「大気中を移動し、全世界に降り注ぐ」カナダ教授 2018.02.08 tocana 抜粋

この度、なんと空中にも“正気じゃないほど大量”のウイルスが含まれていることが明らかになったというのだ。科学ニュース「Science Alert」(7日付)が報じている。

この度、カナダ・ブリティッシュ・コロンビア大学カーティス・サトル教授率いる研究チームが、地球のダストベルトの影響下にあるスペインのシエラネバダ山脈の大気境界層(地上から1km以内)の上に2つの収集器を投入したところ、次のことが分かったという。「日々、大気境界層1平方メートルあたり8億個以上のウイルスが降り注いでいます」(中略)

「20年ほど前から、我々は遺伝子的に同一のウイルスが地球上の全く異なる環境下で発生する原因を研究してきましたが、大気中を移動する大量のウイルスの存在からその理由が判明しました。ある地域で大気中に吹き上げられたウイルスが、他の遠く離れた地域に落ちていっているのです」(サトル教授) 以下略

なるほど、
大気中には大量のウイルスがあって、
それは地表から舞い上がって拡散し、
空から降っているのだと、

フーン、

で、折りよく出ていたのが、
2/5に撮影されたバージニア州の雲の写真、


きれいな雲だが、原因は不明なのだとか、

フーン、

空からウイルスが降ってくるとか、
ロール状雲生成とか、

最近はもうポピュラーなんだけどね、


ケムトレイルの散布目的は、
天候操作(雲の生成)だけではない、


ぶっとい雲の帯は、大量散布を目的とし、
多くは細菌、アルミ主体の金属微粒子を含んでいる、

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[ちきゅう座] お金は足りている。足りないのは愛と連帯 〜 原発事故避難者訴訟の判決は勝訴なのか

 避難指示を受けた福島県南相馬市小高区などの住民が、東電を相手に110億円の賠償を求めた訴訟で、東京地方裁判所は東京電力に約11億円の支払いを命じました。
各報道では、住民側勝訴であるかのように11億円の文字が踊り、中には「一人当たり300万円もの増額」「住民から喜びの声」と伝えるものもありました。
 原告側の請求は、一人当たり1000万円の「ふるさと喪失慰謝料」と、月10万円の「避難生活の慰謝料」を月28万円に増額するよう求める内容でした。
そしてそれに対する判決は、二つの慰謝料を一括し、東電に対し一人当たり330万円の支払いを命じたもので、総額は、請求額の約10分の1にとどまっています。住民側原告団長は判決に疑問を呈し、また原告側弁護士は「一部勝訴、言い換えれば、大部分敗訴」と事実上の敗訴の認識です。
こうした歪みを報道してくれたのは毎日新聞でした。
住み慣れた土地を奪われた賠償額は、元々の1000万円の請求額ですら少な過ぎると思われますが、それが330万円で良しとする司法は、どこを向いて判断したのかと思います。

 国は、避難者にお金を使うつもりはない、それをハッキリ指摘するのは、ふくしま集団疎開裁判に関わられた柳原敏夫弁護士です。お金はある、それを国民のために使う愛がないことをいくつもの事例で語られます。福島を放置したままの五輪開催もその延長でしょう。
 柳原氏は、なんとも歯がゆい思いをする読者に対し、行政主導型の救済ではなく、市民主導型の公共事業を提案しておられます。これまで日本で、世界で実現させてきた「連帯の愛」の事例を紹介されていますので、転載元でご覧ください。「復興は可能だ!」と元気になります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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原発事故避難者訴訟
東電に11億円の賠償命令 東京地裁
引用元)
東京電力福島第1原発事故に伴い、長期の避難生活を強いられたとして、福島県南相馬市小高区(おだかく)の元住民ら321人が東電を相手に「ふるさと喪失慰謝料」など総額約110億円の賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁は7日、請求の一部を認め、東電に総額約11億円の支払いを命じた。水野有子裁判長は「原告は、憲法が保障する居住・移転の自由や人格権を侵害された」と述べた。
(中略)
南相馬元住民「判決に疑問」
(中略)
 原告団長の江井績(えねい・いさお)さん(76)は会見で「(中略) 歴史、伝統、文化を奪われ、後継ぎとなる若者もいない。働き先となる企業もない。小高が二度と元に戻らない被害をもっと(社会に)知ってほしい」と訴えた。

 また原告側代理人の弘中惇一郎弁護士は「一部勝訴だが、言い換えれば、大部分敗訴。判決は『生活基盤の崩壊』などと言及したが、慰謝料は極めて控えめに評価した。今後検討するが、控訴する可能性が高い」と述べた。【近松仁太郎】
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お金は足りている。足りないのは愛と連帯
転載元)
<柳原敏夫(やなぎはらとしお):弁護士(ふくしま集団疎開裁判・元弁護団長)>

(前略)
《国の基準が20ミリシーベルトという事が出された以上は、 我々日本国民は日本国政府の指示に従う必要がある。日本という国が崩壊しないよう導きたい。チェルノブイリ事故後、ウクライナでは健康影響を巡る訴訟が多発し、補償費用が国家予算を圧迫した。そうなった時の最終的な被害者は国民だ。》
と発言したのは長崎大学の山下俊一教授です。

この発言に代表されるように、311直後から、財政負担が大変だという理由でチェルノブイリ法の制定を批判する声があがっていました。

しかし、本当に日本という国はお金が足りないのでしょうか。
なぜなら、日本政府は、他方で、311以後、

1、2012年の欧州債務危機に際しては、真っ先にIMFに600億ドル(約5兆円)の拠出を表明しました(4月17日、安住財務大臣)。よその国の問題解決のためにそれほどお金を出す用意があるのだから、自分の国で、放射能汚染の中に住む子どもたちの危機に際して、子どもたちの避難のために出すお金がないなんて言えません。

また、山下氏は《日本という国が崩壊しないよう導きたい。》と言うのなら、安住財務相のこの発言に対してこそ真っ先に異議申立すべきです。しかし、彼はそんな異議申立はしていません。

2、2013年度の復興予算7兆5089億円のうち、35.3%の2兆6523億円が執行されなかったと復興庁が発表しました(2014年7月31日日経新聞)。なかでも、福島原発事故からの復興・再生予算は53%が使われませんでした。

3、誰ひとり住まない無人島(竹島・尖閣諸島)の救済には熱心に取り組むけれど、原発事故に何の責任もない、正真正銘の被害者である子ども達がたくさん住む福島については子どもたちを救おうともしなかった。いったい国を守るって、何なのでしょうか。

つまり、311直後に誰かが言った通り、日本政府も、
《お金は足りている。足りないのは愛》なのです。


しかも、その「足りない愛」は、ただの愛情ではなく、人々が被害から自立できるような《連帯の愛》です。

なぜなら、避難の権利の実現は、お金の給付だけで解決するような単純な取組みではないからです。この救済のプロジェクトは、単に箱物を作るといったハードの問題ではなく、汚染地から避難する人々の、避難先での新しい人間関係、新しい生活、新しい仕事、新しい雇用を作り出していく、そのためには、避難先の地域創生の取組みとセットとなって初めて、成し遂げることができる、壮大な再生の公共事業だからです。

そのためには、これまでの行政主導型の公共事業では実現不可能であり、そこに様々な形で住民、市民が協力、支援、応援をするという、新しいスタイルの市民主導型の公共事業が求められます。
つまり、原発事故という国難に対し、本当の意味で文字通り、オールジャパンで市民が参加して、避難者と一緒になって避難の権利の実現プロジェクトを遂行していく必要があります。

これが「オールジャパン」「公共事業」の再定義です。

これは決して夢物語ではありません。日本でも世界でも既に実例が存在するからです。
(中略)


(以下略)

細胞が音を聴く? -音により細胞に遺伝子応答が起こる可能性を示す- 京都大学の研究成果から

読者からの情報です。
 竹下先生の東洋医学講座であるとか映像配信などのコメントに結びつけているのですが、
「良き音を聴いていないと遺伝子レベルに作用するんだよ」って、
西洋科学かぶれの方にも話せる実験結果がでてきたなあって思います。

遺伝子抑制効果は音波の音圧に左右され、周波数には関係が無い
(大きな音はやっぱりなあと思ったのです。
でも周波数はこれ色々な周波数で実験したわけではなさそうだから
今結論付けして良いのかと思うメリベです。)

分化能を持つ細胞に影響があるとか

興味深い内容があっさり書かれております。
(DFR)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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細胞が音を聴く? -音により細胞に遺伝子応答が起こる可能性を示す-
引用元)
(前略) 概要
(中略)

そこで本研究では、可聴域音波が細胞レベルでの応答を引き起こすかどうかを、細胞の遺伝子応答に着目して追究しました。様々な種類の細胞に様々な音波を当て遺伝子解析を行ったところ、細胞によっては特定の遺伝子群のはたらきが抑制されることや、その応答レベルには音の大きさや波形などの特徴が大きく影響することを明らかにしました。

(以下略)



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[コーヒータイム]蘇る!528hzで遺伝子修復! 〜男性の左半身の脾経脈、女性の右半身の脾経脈を活性化する周波数〜
 ずいぶん前に、“528HzはDNAを修復する”という事を、東洋医学セミナーの勉強会の質問で知りました。調べてみると、確かにその通りのようです。
東洋医学セミナーの中級講座では、この周波数は男性の左半身の脾経脈、女性の右半身の脾経脈を活性化する周波数であることを伝えていたのですが、確かにDNAの修復機能を持っているようです。

3.11以降放射能に対する健康被害が懸念され、その被害を少なくするために、シャンティ・フーラでは神々の光が入ったスバルの日輪を掲載しました。この脾経脈という観点から今一度このスバルの日輪を見直してみると、日輪の写真を眺めるだけで脾経脈が活性化するのがとてもはっきりとわかります。なるほどこのような原理でこの時の日輪は現されていたのだと思いました。
 なお、12経脈や各系統のチャクラを活性化するサウンド・テラピーも、シャンティ・フーラの商品として出していますので、興味のある方は活用してください。
(竹下雅敏)

[長周新聞]「自伐型の林業に活路」〜 林業に最適な環境の日本でなぜ衰退するのか

 日本の農業については、折々重要な記事を取り上げていますが、さて、林業となると珍しい。
あまり馴染みのない林業ですが、実は豪雨による土砂崩れへの防災や保水など環境にとても深く関わっています。国土の7割が森林という恵まれた環境の日本は、世界一の林業が可能であるにもかかわらず、実態は衰退産業の代名詞になっているそうです。一方、日本よりもはるかに森林面積の少ないドイツでは、生産額も就業者数も自動車産業よりも多いといいます。有望な産業として確立しているのです。
 なぜ日本の林業は衰退しているのか、長周新聞の記事によると、日本の林業政策である「皆伐施業」という大規模な手法が山林所有者の経営を難しくさせ、山林崩壊や土砂災害をひき起こす原因となっているそうです。
 このような現行林業とは反対に、「自伐型林業」という手法があり、こちらはコストがかからず、山林所有、経営、施業を分けず、森林の環境にも良好、人間がこまめに山に入ることのメリットが多くあるそうです。高知県をはじめ、全国的にも自伐型林業に挑戦する若者が増えているとか。
森林と共生しながら、経営的にも安定した取り組みができれば、それは次第に農業へも、人々の自然の暮らしにも良い影響を及ぼしそうです。
 長周新聞の記事から、林業は日本の未来を担う大切な事業だと思えてきました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「自伐型の林業に活路」 高知の林業推進協会代表が下関で講演
転載元)
最適な環境の日本でなぜ衰退するのか
ドイツの生産額は日本の10倍


自伐型林業講演会(28日、下関市菊川町)



 (中略)下関市が主催する自伐型林業講演会「山林所有者や地域自ら森林経営・施業を行う自立自営の林業とは」があった。高知県いの町在住のNPO法人・自伐型林業推進協会の中嶋建造代表理事が基調講演をおこない、市内外の森林所有者や林業関係者、地域住民など約90人が参加した。
(中略)
 中嶋氏は、日本は国土の7割を森林が占め、温帯で四季があり、雨が多いという樹木にとっては最適な環境で、スギ・ヒノキが大量にあるほか、広葉樹のケヤキやミズナラ、クリなど質・量ともに世界一だとのべ、「世界一の林業が展開されておかしくない日本で、林業が衰退産業の代名詞のようになっている」と現状への疑問をのべた。

 現行の林業を見ると山林所有者は赤字であり、国有林は約3兆円の赤字を積み上げ、県公林で破綻したところも多い。森林組合も経営の7割を補助金で補わなければ成り立たない現実がある。しかし国の政策が根本療法へと向かわず、大規模な事業体にのみ補助金を倍増するなど対症療法的政策にとどまっていることを指摘。

その結果、林業生産額は約2000億円(日本のGDPの0・1%以下)と、補助金額(年間3000億円)を下回る産業となり、就業者はピーク時の10分の1まで減少しているとのべた。

  日本の四割の森林面積であるドイツは、自然環境は日本に劣るにもかかわらず、生産量は5倍、生産額は10倍で、就業者数は120万人と自動車産業より多いことも紹介した。

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