アーカイブ: 社会

昆虫激減が人類に警告…昆虫の数が4分の3も減少している現実

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日取り上げた記事で、“遺伝子組み換え食品、フッ素入りの水、ケムトレイル”と言うように、NWOエリートらは、“食物、水、空気の3方向から同時に攻撃している”ということでした。
 これらの攻撃で、被害を受けるのは人間ばかりではありません。より小さな生き物は、これらの毒性の影響を強く受けると思われます。下の記事では、ドイツの捕獲調査で、昆虫の数が4分の3も減少しているという衝撃の事実が報告されています。
 昆虫は、食物連鎖の重要な一部であり、植物の受粉で大きな役割を果たしています。なので、研究者は、“昆虫を失うような事態になったら、すべては瓦解する”と警告しています。殺虫剤はもちろんですが、様々な化学物質が、取り返しのつかない環境変化を作り出していると思われます。早急に手を打たないと、大変なことになると思いますが、ひょっとしたら、時はすでに遅いのかも知れません。お金の事ばかり考えていないで、地球環境という視点から、政治経済を含めた社会のあり方を方向付けないと、近い将来本当に、“すべては瓦解する”のではないでしょうか。
 ところで、昨日の記事のコメントで言及したプレアデスの宇宙飛行士Ra Tesh氏は、今朝、私の夢の中に姿を現し、顔をはっきりと見せてくれました。スリムな体型の美女で、不思議なことに、黒髪で日本髪を結っていました。そのヴィジョンのしばらく後に、今度は、ダークグレーのダブルのスーツを着た、見た目には30代半ばに見える、ダンディーで誠実な男性が現れました。1週間ほど前に、ふとした印象から二宮尊徳のことを考えていたので、このヴィジョンの男性が二宮尊徳である事はすぐにわかりました。現在、生まれ変わっており、 肉体を持っているのはわかっていましたが、どうやら、土星人として生まれ変わったようです。
 日本髪から、サーヴィトリーとサトヤヴァットを思い出しましたが、その時、二宮尊徳とRa Teshが夫婦であることに気づきました。土星人とプレアデス人の国際結婚ですね。大変喜ばしいことだと思います。
 二宮尊徳は、天界の改革の初期の頃から協力してくれていて、今では、シリウスシステム国津神第5レベルの三十二神(ミソフ神)です。土星人から神へと昇進しています。
 二宮尊徳のことを妻に話していて、「ローマの休日」のグレゴリー・ペックの雰囲気で、がっしりとした体格のいい、誠実そうなダンディーな男性だと説明していて、Wikipediaを開けると笑いました。そこに出ていた尊徳坐像の絵のまんまなのです。絵の人物を30歳代に若くしてカッコよくしたら、私が見たヴィジョンそのものなのです。
 「ローマの休日」のシーンを検索していて驚きました。Ra Teshの風貌がオードリー・ヘップバーンに似ているではありませんか。イメージとしては、この写真に結構近いと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「環境のハルマゲドン」は始まっている 昆虫激減が人類に警告
転載元)
ドイツ、オランダ、英国の研究者グループの調べにより、ドイツ全土で有翅亜綱の昆虫の数が4分の3も減少している事実が明るみになった。研究者らはこの激減について、こうした昆虫が食物連鎖や植物の受粉でで果たす役割を考えると、地球の生命全体への深刻な脅威となるとの見解を表している。研究発表は科学雑誌「プロス・ワン」に掲載された。

スプートニク日本

ドイツでは1989年から63の地区で1500を超す昆虫の捕獲調査が行われてきた。その結果、捕獲された昆虫の総重量が27年間で76%も減少していることが明らかにされた。研究者らは、これらの捕獲調査は自然保護区で行われたものの、農業が盛んな地域でも数値はたいして変わりがないと指摘している。

昆虫が激減した原因について、研究者らは昆虫の生息環境が人間によって破壊されたこと、殺虫剤の使用、地球温暖化が関係しているのではないかとの見方を示している。

調査に参加した英サセックス大学のジェイヴ・グルソン教授は「昆虫は地球上のあらゆる生命のおよそ3分の2を構成しているが、今、その激減が観測されている。人類は広大な土地を生命体の大半が住めないように損なっているため、環境のハルマゲドンへの道をひた走っていると思う。昆虫を失うような事態になったら、すべては瓦解する」と語っている。

安倍政権に対する国民の無関心の行く着く先は…国会の空洞化、緊急事態条項による全権力の集中へ! 詩織さんの事件が表すこの国の異常性!

竹下雅敏氏からの情報です。
 自民党の横暴に、“実にナメた真似をしてくれる”と、良識のある国民は思います。政権を批判する国民に対して、“ナメた真似しやがる”と思うのは、あべぴょんとその仲間たち。権力を握っているのは、彼らです。
 このまま国民が見て見ぬふりをすると、岩上安身氏がツイートしている通りになります。そうならないように、危険な安倍政権を退陣させて小沢一郎政権を樹立しようとしたキッシンジャー博士の思惑は、裏切りと不正選挙で頓挫しました。
 本来は、上の方でごちゃごちゃやるのではなくて、民意を示すべきだと思います。
 “続きはこちらから”以降のツイートは、詩織さんの事件ですが、この国の異常性を、とてもよく表していると思います。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)







» 続きはこちらから

インフルエンザ・ワクチン接種が免疫システムを破壊…科学研究者グループが明らかに

竹下雅敏氏からの情報です。
 インフルエンザの予防接種が免疫システムを破壊するということを、研究者のグループが明らかにしたようです。人口削減計画は陰謀論ではなく、事実だと認識している者にとって当たり前の事ですが、科学者たちによるこうした警告は、多くの人々の目を開くことになることになると思います。
 インフルエンザと風邪の違いが私にはよくわからないのですが、本質的な違いがあるようには思えません。風邪に関しては、野口晴哉氏の「風邪の効用」という名著があります。
 世界観が完全にひっくり返ってしまう内容ですが、野口氏の見解がどう考えても正しいとわかる著作です。ぜひご覧になってください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
科学研究がインフル注射の真の危険とメディアの隠ぺいを暴露
転載元)
免疫注射は免疫システムを年々、破壊していくことを発見

【訳者注】季節になると気軽に、インフルエンザの予防接種を受けるようなことをやめよ、という重大な忠告である。ハーバード大学からも、同じ趣旨の研究結果が発表されている。
http://www.nnettle.com/sphere/508-harvard-study-proves-unvaccinated-children-poseno-risk
このワクチンを受けた人々は、人体が自然にもつ免疫力が確実に低下し、かえって病弱になっていく。これは想像でもほぼ分かることで、真の問題はそこにはない。深刻な問題は、政府、医薬業界、メディアが、共犯者として癒着していることである。アメリカでは、ワクチンを拒否する子供や親が処罰されたり、ワクチン拒否運動をする医者が暗殺されたりしている。人々はいとも簡単に暗殺されるが、それが新聞に出たり、犯人が捕まったりしたためしはない。一般の人々は、まさか政府が、大企業が、大新聞が、と思って信頼しているが、彼らは結局、大企業の犠牲、人口削減の対象になっている。ところで、民衆からの暴動がそのために起こるのならわかるが、今起ころうとしている“アンティファ”の暴動は、(ワクチンを批判する)トランプを倒せ、という暴動である。ワオ!

Jay Greenberg, www.nnettle.com
October 24, 2017

科学研究者団は、ビッグファーマ(Big Pharma, 大製薬業界)が、インフルエンザ・ワクチンの接種を続けることによって、年々、身体の免疫システムが破壊されていくという証拠を、隠ぺいしてきたことが明らかにした。 http://www.nnettle.com/tags/big-pharma

オハイオ州立大学 Wexner メディカルセンターの科学者たちは、医学研究を続け、インフルエンザ・ワクチンを受けた女性たちは、その次の年から、免疫システムの反応が弱くなっていることを発見した。
https://en.wikipedia.org/wiki/Ohio_State_University_Wexner_Medical_Center

定期的に免疫注射を受ける人々は、ますます病気をするようになるので、もっと注射が必要なのかと考え、注射に頼る傾向が、年々、大きくなっている。

製薬会社はこれらの危険を知っていながら、この注射が引き起こす病気が利益をもたらすので、その証拠を隠ぺいしているらしいことが、分かっている。

Natural News によると、この研究チームのリーダー、Lisa Christian 博士は、このように言っている:「ますます明らかになっている証拠によって、前の年にインフル注射を受けた人々は、次の年には、抗体反応が明らかに低下しています。」

この研究は更に、インフル注射産業――と、その共犯企業の経営するメディア―—の公式物語はウソであり、故意に騙そうとしていることを証明している。
http://vaccines.news/

絶対安全に保護するどころか、インフル注射は現実に、人々をよりインフルエンザに罹りやすくし、当然、より多くの人々をインフルエンザに罹らせる。すると人々は勘違いして、もっと多くの保護が必要なのかと考え、さらに注射をするのである。

https://youtu.be/yD4re8S4xMA
(驚くべき科学研究:インフル注射はインフルエンザを増加させる)

だが、インフルエンザ感染の増加を招いているのは、その予防注射自体である。

言いかえると、インフル・ワクチンの需要は、自然のままの状態より、もっと速やかに故意にインフルエンザを蔓延させてつくり出すもの、という神話が永続化される。(訳者:たった今、NHK ニュースは、「ワクチンの量が今年は少ないので、早めに受けるように」言っていた。)

この構造は、ニセ科学と、無情なメディア・プロパガンダに根づく、“見事な”自己永続化の医療ペテンである。
http://fakescience.news/ http://propaganda.news/

参考記事:
・「ドナルド・トランプの公言:ワクチンは自閉症につながる」
・「警察発表:反ワクチンのホーリスティック医療家 Ann Borock が殺される」(紹介済)
・「ビル・ゲイツのワクチンに堕胎薬が発見される」(ゲイツは代表的人口削減推進家)
・「ワクチン:15 人の子供が、はしかワクチン接種計画のために死ぬ」
・「インドが、ビル・ゲイツの不法な癌ワクチン・テストの結果、彼との絆を絶つ」

特別国会「所信表明なし」公算大 〜 議会を徹底的に開かないアベ

 アベ首相は、11月1日に特別国会を招集し、8日までのたった8日間を会期とする方針を決めたそうです。ところが、その8日間のうち、国会が機能するのは3日間だけで、実質、首班指名で終わってしまうようです。
 また、臨時国会の冒頭や、特別国会の首相指名後には、首相の所信表明演説が行われ、その後、各会派による代表質問が行われる流れになりますが、報道によれば、アベ首相は所信表明演説を行わない見通しだそうです。善意に取れば、自身が首相の座にふさわしくないと認めているのか、あるいはツイッターに見られるように、「国会など存在しなくても誰も困らない」という意思表示か。
 アベの国会軽視は、今さら目新しくもない風景ですが、このままですと、前川前事務次官の証言から逃れるように閉会した6月18日から、来年1月の通常国会まで、なんと7ヶ月間も、国会は完全機能停止状態だそうです。モリ・カケから逃れる7ヶ月。
 記事にあるように「この馬鹿げたことをまかり通らせているのは、国民の感覚麻痺」なのでしょうか。この度の選挙を通じて、健全な民意は確かにある、その民意が封じ込められていただけだと分かりました。
為政者にとっても、国民にとっても、これまでと同じではいられない時代かもしれません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)

————————————————————————
特別国会「所信表明なし」公算大、審議なし続く
引用元)
 政府・与党は25日、特別国会を来月1日に召集し、会期を8日までの8日間とする方針を決めたが、安倍首相は所信表明演説を行わない見通しだ。
 年内は臨時国会の召集を見送る公算が大きく、8月の現内閣発足後、閉会中審査を除けば、本格的な国会審議を行わない状態が続くことになる。
(以下略)
————————————————————————
個人的な都合で7カ月もの「国会機能停止」が許されるのか
引用元)
(前略)  ところで、国会はいつから開かれていないのだろうか。今年1月20日に開会した通常国会は、(中略)前川喜平前文科事務次官(中略)に安倍政権が対応できずに慌てて6月18日に閉会し、その後、モリ・カケ疑惑の審議を求める野党の臨時国会開催要求を無視して(中略)ようやく臨時国会開催に応じたのが9月28日ではあるけれども、それは審議のためではなく、冒頭解散のためだけだった。
 ということは、皆さん、(中略)憲法で「国権の最高機関」と位置付けられている国会が、今年6月中旬から来年1月のたぶん下旬までの7カ月余り、完全に機能停止状態に陥っている。それはどうしてかというと、安倍夫妻のモリ・カケ疑惑を徹底的に隠蔽したいという歪んだ超個人的な都合のためである。こんな馬鹿げたことをまかり通らせているのは、私を含めて国民の側の感覚麻痺である。

[twitter]所有者不明土地 経済損失は年1800億円に

読者からの情報です。
 これらを法改正(閣議決定を含め)できれば、再開発と言う名の
乱開発が一気に進むと思います。

水源地の売買が一気に加速していくでしょう。

今年に入って取り上げられていたものが、今秋再びメディアに取り上げられ始めました。

今回の台風被害には“所有者不明土地”から飛んできた何かで起きたものもあるらしく、防災観点にフォーカスして公的管理の元に置くイメージで
この法律改正を推進していきそうな「悪寒」がします。

水源地だけでなく、有事の際の、土地家屋撤収にも拡大解釈していきそうで、
ますます「悪寒」がします。
(DFR)
 26日付のNHKニュースで、現在、所有者不明のために利用できない土地の経済的損失が、年間1800億円にのぼると報じられました。この問題の解決に向けての法案も示されたとのことです。DFR様は、この関連ニュースを過去に探り、経済的損失とは別の問題が潜んでいるのではないかと懸念されています。

 まず5月に、官邸主導の会議を作り、改革案を打ち出すように安倍首相が旗振りをしていました。ここでは、所有者不明の土地は、管理者の判断で貸付ができるようにしたり、時効取得を可能にする案が出され、また、不動産登記の義務化や、マイナンバーとの連結も改革案に含まれたようです。法務省の抵抗を振り切って進めるやり方は、いつもの安倍政権ならではです。

9月には、国交相が有識者会議を開き、土地活用へ向けての関連法案を来年の通常国会へ提出するとあります。
そして冒頭のNHKニュースへと繋がるわけですが、安倍政権が無理に推し進めようとする改革に危険を感じるのは、今や条件反射となりました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)

————————————————————————
所有者不明の土地問題、年内に方向性 国交省有識者会議
引用元)
 国土交通省は12日、所有者が分からない土地に関する有識者会議の初会合を開いた。所有者台帳では所有者を特定できないことが土地の活用を妨げているとして、対応策を検討する。有識者会議で年内に方向性をまとめ、来年の通常国会への関連法案の提出を目指す。
(中略)  初会合では土地所有者の特定に多大な時間と費用が費やされており、所有者を円滑に探す仕組みが必要との認識で一致した。現行より簡易な手続きで土地を活用できる方法も議論する。


出典:首相官邸


————————————————————————
所有者不明の土地問題、官邸は法務省に法改正を説得できるか
引用元)
(前略)  4月25日の経済財政諮問会議で山本有二農相は、(中略)「(農地に限らず)土地全般で対応する必要がある」と主張した。
 これを受け、安倍晋三首相は「官房長官と関係閣僚が連携、速やかに成果を挙げる」ことを指示した。
 6月に閣議決定する骨太の方針に改革の方向性を打ち出す。官邸主導で関係省庁の会議をつくり、年度内に具体策をまとめる。
 ただ、実現には越えなければならないハードルがある。不動産登記法を所管する法務省が改革に抵抗しているのだ。
(以下略)