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コーリー・グッド氏「(チャネリング関連の情報だけでなく)同じことが、出回っている『アライアンス』の情報にも当てはまります。…Q周辺の人物からでさえもです。それは90%が嘘で、巨大なプロパガンダ戦争の一部なのです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 9月29日の記事で、マヤ人とアンシャールの案内で月、火星、南極などの基地を見てきたコーリー・グッド氏は、“エレナ・ダナーンやマイケル・サラ博士が伝えるこれらの基地の解放は「純粋な偽情報」であり、まったく起こっていない”と言っていました。
 ただ、9月25日の記事で、米国フロリダ州の正看護師メーガン・ローズの「ヴァル・ネクからの通信」による、“「世界の銀河連邦(GFW)」から米軍に月面基地が与えられた”という情報は、正しいと思っています。この月面基地は、「世界銀河連邦の協力を得て、地球全体を監視する衛星システム」であり、マイケル・サラ博士は “惑星グリッドとは、ロッキード・マーティン社が製造し…米宇宙軍が管理する「スペースフェンス」のこと…イーロン・マスクのスターリンク衛星システムが大きな役割を果たす”と推測しましたが、ヴァル・ネクは「まさしくそれで正しいです」と答えていました。
 この件に関して、コブラ情報では、“銀河連合が地球周辺での存在感を増す中、ネガティブ軍は「スペースフェンス」で隔離された地球の防衛を強化しています”と言っています。
 ヴァル・ネクの情報とコブラ情報のどちらも正しいとすると、「スペースフェンス」はネガティブ軍によるもので、それは米宇宙軍のことです。“隔離された地球の防衛を強化”するために、月面基地を与えたのは「世界の銀河連邦(GFW)」なので、彼らはネガティブな宇宙人であることが確定します。
 どちらかの情報が正しくないのだとしたら、どちらがいいかげんな偽情報を出しているのでしょう。しかもこの連中は、誤情報を訂正し謝罪することはありません。どちらにしても、こうした情報は信用ができないことは、はっきりとしたと言えます。
 さて、コーリー・グッド氏は、こうしたチャネリング関連の情報だけでなく、“同じことが、出回っている「アライアンス」の情報にも当てはまります。…Q周辺の人物からでさえもです。それは90%が嘘で、巨大なプロパガンダ戦争の一部なのです”と言っていますが、完全に同意します。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。スティーブ・マーレイ氏は退役軍人ですが、23年努めた陸軍の大佐で情報戦の専門家だったということです。その「軍の情報戦の専門家からみてもQはガチ」なのです。
 時事ブログでは、「Q」と「Qアノン」は別であり、“Qは一つのグループであり、17人のメンバーで構成されている”というコーリー・グッド氏の情報が正しいと見ています。地球上で最も信頼の出来る組織です。
 しかし、それとは逆に「Qアノン」は誤情報ばかりといっても過言ではありません。スティーブ・マーレイ氏は、“彼らはなんの証拠も出さずにやれ量子ファイナンシャルシステムだの、GESARAだの、トランプは3月 4 日に帰ってくるだの次は独立記念日だの、ポデスタやヒラリーが軍事裁判中だのとにかく酷い…とくにテレグラムが酷い。99.9%偽物だから”と言っているようですが、同感です。
 情報源の確認も取らずに誤情報ばかりを垂れ流しておいて、情報の誤りが確定しても訂正もせず、謝罪すらしない。大手メディアのフェイクニュースとこの手のフェイクニュースで大混乱です。
 しかし、希望はあります。マイケル・フリン氏の情報に注意しておきましょう。彼は、ついにトランプが闇に落ちていたことに気づきました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コーリー・グッドからのメッセージ 今まで以上に見極めましょう!
配信元)
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コズミック・エージェンシーは銀河連邦の実像を伝えるタイゲタ人の代替メディアなのか?パート6~アンケート編:あなたはどう想いますか?~
引用元)
(前略)
今は、私たちの歴史の中で最大の欺瞞の時です。政治的な領域だけでなく、秘教的な領域でも。私の最近の情報によると、これらのことは何も起こっていません。ETの艦隊も、私たちを助けてくれる救世主的ETもいません。善良なETは、私たちが惑星人としての役割をまず果たすのをじっと待っているのです。
(中略)
戦いは続いていて、一部の希望に満ちたチャネラーが報じているようなバラ色の状況ではありません。同じことが、出回っている「アライアンス」の情報にも当てはまります。将軍やコミュニティで長く知られているQ周辺の人物からでさえもです。それは90%が嘘で、巨大なプロパガンダ戦争の一部なのです。
(中略)
気をつけて、自分の識別力を働かせてください。
コーリー・グッド

これだけでは足りなかったのか、コーリーはさらに公式に動画でステートメントを出しました。
(中略)


コーリー・グッド:ゴンザレスやその他の情報源から、更新情報を得ています。巷ではクレイジーなナラティブが広められています。
(中略)
スーパー連邦で会合している人間たちがいます。彼らは私たちの代表としてそこに出席しています。しかし、彼らはカバールであり、惑星間複合企業(ICC)の人間です。あなたは彼らがあなたの代表で良いと思っていますか?
(中略)
雲の上の救世主が、月や火星で救出劇を繰り広げていると報じている人々がいますが、そのようなことは起きていません。
(中略)
世間ではあまりにも下らないプロパガンダや嘘が横行しています。私もそのナラティブの争いに巻き込まれようとしています。私も多くのブリーフィングを受けていますが、落胆するような内容です。しかし希望は捨てていません。人々は圧政を克服し、アライアンスもいつか実際に行動を起こせるようになると思っています。
(以下略)

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Dappiの運営会社が判明し自民党との関係も明らかに / 衆院選を前に黙殺する大手メディアもDappiと同類 〜 「お金が全て」の価値観を手放そう

 オーストリアのクルツ首相が、現政権に都合の良いことを書かせるために大衆紙に公金を使った疑いがあるとして9日、辞任を表明しました。首相自身は疑惑を否定していますが、そのような批判を受けるだけで公職にいられないのがまともな国の当然の姿だと示しています。
 一方で、Dappiが法人であり、自民党議員や組織と少なからぬ契約関係があり、常軌を逸した世論誘導をしていたことが明らかな日本では大問題にもせず、新聞テレビの大手メディアは黙殺です。数週間後には国政選挙があり、今のこんな政権で良いのかを問う大切な機会があるのに、報道がこの言論統制問題の深刻さを伝えるどころか、まるで何事もないかのように無視していることは、大手メディア自体もDappiと同じだと白状しているようなものです。
 多くの人が「報道メディア全体が超大規模不正に繋がっている」と気付き始めています。変えなければならないのは政権だけではなく、その政権と一体化したメディア、そしてそのような不正を許してきた経済優先の日本で暮らすうちに、お金が全て、お金があれば何でもできる、お金のためなら何をやっても許されるという日本人の価値観をも根底から変える必要があるのだと思います。
(まのじ)
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配信元)

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衆議院本会議の自民党劇場に挑戦状・辻元清美議員が岸田新首相にこれまでの腐敗、疑惑の山を問う

 10/11岸田新首相の臨時国会が始まりました。が、それは新内閣の顔ぶれを並べただけで3日後にはすぐに解散、そして総選挙となる予定です。この臨時国会は野党が求めていた国民を救うものではなく、自民党のためだけの段取りになります。直前まで派手に総裁選が報じられた効果で、現在の自民党への支持率は急上昇と見られ、このまま選挙に突入すれば勢いで自民党政権追認になる可能性もあります。
 岸田首相に注目が集まるこの臨時国会で一矢報いた辻元清美議員の質問がネット上で評価されていました。安倍菅政権のこれまでを岸田首相に問う形で、その腐敗っぷりを分かりやすく伝えていました。
 登壇のっけで岸田首相を振り返り「総理、予算委員会やりましょう!」と臨時国会の意義を突きつけ、政治家の本来の仕事を思い出させます。選挙宣伝のためだけに大臣に据えられたような面々の資質に迫り、岸田首相の所信である「民主主義の危機」に照らして、安倍元総理の国会での118回の虚偽答弁はどうなのか? 自殺者まで出た公文書改ざん問題で麻生財務大臣以下、政治家は誰も責任を取っていないことはどうなのか? 甘利幹事長のUR口利き事件を説明するつもりはあるのか? 特に野党が甘利幹事長に政治倫理審査会への出席を求めていることについて、対比するように語られた辻元議員ご自身の体験談は、険しい道のりを経てきたベテラン議員さんらしい印象的なものでした。
 「私は19年前に秘書給与問題で辞職をした。すでに辞職後であったが記者会見での説明はダメ、国会で説明しろという自民党の強い要求で予算委員会の参考人招致に応じた。その時の筆頭副幹事長が今の甘利幹事長だった。
当時、2期生議員だったが、ある自民党の先輩代議士から「刑事責任の有る無しとは別に、政治家には政治責任に応じなければならない」と諭された。その先輩は、かつて岸田総理もご指導仰がれていた宏池会の加藤紘一元幹事長だ。当時、加藤紘一先生もご自身の問題で逃げずに参考人招致に応じておられた。また宮沢元総理は、竹下元総理に対する証人喚問の求めに対し、自民党総裁として応じておられた。岸田総理は宏池会が守ってきた政治の矜持をお持ちのはずだ。甘利幹事長に対して、岸田総理が率先して説明責任を果たすようご指導いただきたい。」
これにはぐうの音も出ない説得力がありました。さすがに与党議員もヤジの飛ばしようがなかったらしい。
 この他、河井克行・案里夫妻の買収事件、森友公文書改ざん問題では赤木雅子さんの総理への手紙を紹介し、コロナの病床削減で政策転換を訴え、東京五輪での異常な支出額増大の責任と説明を求め、その赤字補填は国民一人当たり一体いくらになるのかを問い、新自由主義の脱却では雇用の調整弁にされる多くの女性非正規社員の原因に迫り、世界のカジノビジネスの衰退からカジノ解禁の見直しを問い、岸田内閣と自民党がすぐにでも着手すべき問題をバッチリ指摘しました。これらの問題を「生まれ変わった」らしい自民党が対応できるのか?
辻元議員曰く「長期政権で溜まった膿を岸田政権で出せないのならば、国民の皆さんの手で政権を代えていただいて私たちが大掃除をするしかありません。」
 メディアが野党共闘潰しに使われる今、それぞれの場で本気の候補者を選ぶしかありません。政治的野心のために戦っているのか、国民の立場で戦っているのか、頼れるのは自分自身の目です。
(まのじ)
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配信元)

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【国会中継】衆院本会議 立憲・枝野代表らが代表質問(2021年10月11日)
配信元)

メキシコ便り(100):ロペス・オブラドール大統領はメキシコに関するパンドラ文書に懐疑的?!

 明日、公開されるフルフォード ・レポート(英語版)に今回のパンドラ文書のことが少し出てきますが、そこにはMI6はハザール・マフィア退治に燃えていて、「パンドラ文書」の公開はこの攻撃の一環で、誰も法の上に立つことはできないことを見せしめたかったという風にフルフォード氏は語られています。確かにこうであって欲しいのですが、メキシコに関するパンドラ文書は、すべてをそのまま鵜呑みにできないかもと思いました。そして、ロペス・オブラドール大統領も似たような見解にあるようです。

 まず、メキシコからパンドラ文書の調査に参加したメディアが怪しい。そして、いわゆる悪の大物は全くリストアップされていないか、または報道されていないです。パンドラ文書にリストアップされたメキシコ人3,047人。が、メキシコで大きく報道されたのはロペス・オブラドール大統領の近くにいる人または近くにいた人たち4名だけ。大統領も不服そうになぜ3000人中4名だけ?!と言っていました。パンドラ文書の調査に参加したメキシコのジャーナリストらは、メキシコの10月11日(月)に更なるパンドラ文書の情報開示(おそらくメキシコに関する情報開示)があると予告しています。

 アメリカの大統領選挙、コロナ禍といい、フェイク情報に振り回されたpopoちゃんは、あれ以来波動測定の大切さが痛いほどよくわかりました。もちろん真実かフェイクかを見分けるのが超難関の場合(popoちゃんには判断不可能)もあるようですが。。。このクレイジーな時代、何事もまず波動測定をするクセがやっとついてきたのが嬉しい。波動測定で自分の勝手な思い込みに気づくのが結構病みつきになっています。

 ICIJ(国際調査報道ジャーナリスト連合)、メキシコからパンドラ文書の調査に参加したメディア、ジャーナリスト、パンドラ文書にリストアップされたロペス・オブラドール大統領の近くにいる/いた人たちの写真やロゴを載せています。それぞれの今の波動を意識し、是非、波動測定やってみられてください。(東洋医学セミナーに出てくるムドラーを使うと、間違いが少なくなり、波動がとてもわかりやすくなります。オススメです!)真実は波動に!
(popoちゃん)
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メキシコ便り(100):ロペス・オブラドール大統領はメキシコに関するパンドラ文書に懐疑的?!

パンドラ文書の規模


今回のパンドラ文書は史上最大の規模。ICIJ (国際調査報道ジャーナリスト連合)により、117カ国、150のメディア、600人のジャーナリストの協力で約1200万の公文書、2.98TBのデータを2年間かけて調査したそうです。

Wikimedia_Commons[Public Domain]

2013年オフショア・リーク、2016年パナマ文書、2017年パラダイス文書、2021年パンドラ文書のデータ量の比較あり

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2016年7月沖縄高江での強制排除の暴挙のために集められた全国の機動隊員、愛知県警の専決は違法との名古屋高裁判決

 2016年7月、自然豊かな高江集落を取り囲むように6個のヘリパットを建設しようとする安倍政権に対して沖縄の人々は現職大臣を落選させ、ヘリパット建設反対の議員を当選させました。その直後、安倍政権はいきなり全国から機動隊500人以上を結集させ、反対する住民に襲いかかり暴力的に排除し、強行工事に突入しました。その狂気の沙汰を時事ブログでも厳しく抗議しました。全国の心ある人々も怒りに震え、またこの時の各県警の機動隊員が派遣されたことは自治体警察の趣旨に反した違法なものだと県を提訴する動きが各地で起こりました。
 そのうち愛知県の訴訟では、昨年の一審で原告の愛知県民が敗訴し控訴していました。ところが10/7、名古屋高裁は一審を覆し、機動隊派遣を専決で決めたのは違法だと判決しました。全国的に見て原告勝訴は初めてとのことです。まさかの勝訴で国が沖縄を蹂躙するこれまでの流れが大きく変化したような気がしました。安倍政権が牙を剥いた沖縄高江の暴挙に今、やっと光が射し始めたように感じます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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機動隊の派遣手続き「違法」 沖縄米軍ヘリパッド工事で高裁判決
引用元)
(前略)
 反対派の抗議活動と当局側との衝突が注目を集めた、沖縄県東村高江周辺への機動隊派遣。その派遣を「違法」とする初めての判断を名古屋高裁が7日に下した

 倉田慎也裁判長は、当時の愛知県警本部長が県公安委員会の承認なしに「専決」で派遣を決めた手続きを違法だとした。
(中略)
 米軍のヘリコプター着陸帯(ヘリパッド)移設工事の警備に県警の機動隊員が2016年7~12月に派遣されたことについて、「派遣は自治体警察の趣旨に反した違法なもの」などとして、警察官給与など約1億3千万円の損害賠償命令を求めていた。
(中略)
 原告側弁護団によると、同種の訴訟は東京、福岡でも起こされたが、原告勝訴は今回がはじめてという。
(以下略)