アーカイブ: *政治経済

トランプ大統領の歴史的スピーチ:1パーセントを打ち破り、古き良きアメリカを取り戻そう!

竹下氏からの情報提供です。
 私たちはこれまで、あまりにも政治家の嘘に騙されてきました。
 アメリカ大統領選に立候補したトランプ氏のことも、まず、「また騙されてはいけない」という疑いの目、視点で見たのではないでしょうか。
 実業家然とした風貌、離婚歴に加え、まるでモデルのような美しい奥さんやご家族の様子は、反発を感じざるを得ないものだったと思います。
 テレビをつけると、大統領となった今でもトランプ氏を「トランプ」と呼び捨てする司会者。見るに堪えないネガティブな報道の数々。
 とは言え私も、大統領就任時の宣言以外にきちんと彼のメッセージを聞いたことはありませんでした。今回の動画で紹介されている彼のメッセージは、心揺さぶられるものでした。きっとこのメッセージに多くのアメリカの人々は、自分が今のこの世界の現状を覆すことができるという勇気と希望を見出したに違いありません。真実を語る言葉には、力があることを私たちは知っています。山本太郎議員の言葉然り。
 この素晴らしい演説が、今の日本のテレビで紹介される可能性は限りなく無いと思います。ですが、真実に目覚め立ち上がったアメリカの人々のように、本当のトランプ大統領の言葉を聞いたら、きっと日本の多くの国民の皆さんも、何が真実なのかわかるのではないかと思います。
 1人でも多くの方に、ネガティブキャンペーンで隠された本当のトランプ大統領の言葉が届くことを願います。
はちコ(文字起こし担当)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドナルド・トランプ Make America Great Again 日本語字幕
配信元)

 私たちの運動は、腐敗し失敗した政府に取って代られようとしています。アメリカの国民によって管理される新しい政府を確立することが重要です。

 ワシントンの組織体制と金融、メディア、企業は、自分たちを豊かにし、守るための理由だけに存在しています。ワシントンと力で支配する人々のために、グローバルの特別な関心のために、この選挙に数兆ドルという資金を提供してきました。彼らは良心を持たない人々の仲間です。

しかし我々の選挙運動は、彼らが以前には見たことがない真の実存的脅威を表します。この選挙は単にこれからの4年間だけのものではありません。この選挙は、我々の文明の歴史の中で我々国民が政府の支配に抗議するかどうかの重大な岐路に立っています。

 我々を阻止しようとしている政治的な支配階級は大惨事を起こすことを担当しているグループです。大規模な不法移民と経済、外交政策は我々の血を流し枯渇させ、活力を奪いました。

 さらにメキシコや中国、世界中のあらゆるところに工場を移転させ、我々の製造業と仕事の破壊をもたらしました。それはグローバルパワーにより意志決定され、仕事が奪われたのです。大企業や政治的統一体は、労働者階級のポケットからお金を搾り取り、奪ってきました。これは我々の生存のための闘争であり、この選挙が国の救いのための最後のチャンスであり、自由の国なのか民主主義だと錯覚しているだけなのかを決定するでしょう。

 しかし事実は、特別な操作によって小さな一握りのグローバルによってコントロールされています。私たちのシステムが不正操作されています。これが現実です。あなたも、彼らも、私も、そのことを知っています。世界中の人々も、多くの人が知っています。

 クリントンの執行機関がこの力の中にあることを我々のスタッフは直に見てきました。ウィキリークスの文書は、ヒラリー・クリントンが国際的な銀行と秘密裏に世界的な金融の力で我々の主権の破壊を推し進めていることを示しました。彼女の友人や寄付者は正直に証言し、彼女を投獄させるべきです。

 クリントンの最も強力な武器は企業メディア報道です。私たちの国の企業メディアには、すでにジャーナリズムが存在していない事を明らかにしなければなりません。政治的な課題としては、ロビイストが実在し政治的路線を協議しているということです。この協議はあなたたち国民のためではなく、彼ら自身のために協議を行っているのです。

彼らの支配に疑問を呈する人には誰にでも、人種差別主義者が外国人嫌いであることを隠そうとしていると、彼らは嘘、嘘、そしてまた嘘を言うでしょう。彼らは必要となればどんな悪いこともします。クリントンたちは犯罪者です。そのことを忘れないでほしい。これは証拠文書です。国務省とクリントン財団で広まった犯罪活動を隠そうとして、クリントンたちのパワーを維持するためにゲームのように守ってきました。

彼らはあらゆる嘘を投げかけることも知っていました。彼らは打ち負かすためなら何でも阻止しようとしました。私と私の家族と私の地位も。しかし彼らは私を止めることができませんでした。そして、私はあなた方のために喜んでこれらすべての投石と矢を受け止めます。私は我々の活動のためにそれらを受け止めて、私たちの国を取り戻すことができるようにします。

 私は、アメリカの人々がそれを越えてくることを知っていました。そして価値ある将来のためには、投票しかないのです。私たちと国家のためにこの壊れたマシーンを停止することができるのはあなたたちです。私たちの国を救うために十分な強い力を持っています。この腐敗した組織を投票で止めさせる勇気ある人々があなたです。アメリカの人々は我々の偉大な文明の審判の瞬間に来ています。

 私は立候補することは望んでいませんでした。なぜなら私は大きな会社を作りました。そして私は素晴らしい生活をしていました。私は事業プラン成功の年間の利益を、実として楽しんできました。ホラーショーとも言える嘘のレセプションの悪意ある攻撃を受けてきましたが、それでも私たち家族はビジネスを成功させてきました。誰が、私が大統領選に立候補すると思うだろうか?なぜならこの国はあまりにもたくさんのことを私に与えてくれました。そして今度はこの国に対して私が恩返しする番だと強く感じました。私は、愛するアメリカの人々のために、この運動のために、そしてあなた方のためにこの国を取り戻すでしょう。私たちは再びアメリカを偉大な国にしましょう。

Trump The Establishment
Nobember 8th

文字起こし:はちコ

1%のための政治ではなく、アメリカ再生のための政策を行っているトランプ政権 〜竹下氏がトランプ大統領の立場なら…〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ついに、“ニューヨーク証券市場のダウ平均株価が2万ドルを突破”したとのこと。これは〜危ないですね。どう考えても、株価と実態がかけ離れています。トランプ政権の政策への期待が現れた結果だとのことですが、記事によると株価を押し上げている一番の要因は、“法人税の減税と所得税の減税”だとのこと。一見して大企業優遇、富裕層優遇にみえる政策なので、トランプ大統領はその約束とは異なり、1%のための政治をやろうとしているのではないかとあります。
 確かに、これだけを見るとそのように思います。しかし、もしトランプ大統領が1%のための政治をやろうとしているならば、TPPからの離脱はありません。ポール・クレイグ・ロバーツ氏が指摘しているように、トランプ大統領によるTPPからの離脱の大統領令は、“グローバル企業が渇望していた権力に対する致命的打撃を加えた”のです。
 トランプ氏は、公約通りアメリカ再生のための政策を行っています。要するに、雇用をアメリカに取り戻すための措置です。
企業は雇用を海外に移転することで、安い労賃により利益を出すことができます。海外移転した企業をアメリカ国内に呼び戻すための措置が、法人税の減税になるわけです。問題なのは、記事の後半部分にある通り、アメリカに競争力がなさ過ぎることです。トランプ大統領は、これを簡単に、ドルが高すぎると言っています。トランプ氏の思惑通りアメリカが再生するためには、ドルの価値が今の半分くらいになる必要があるのではないでしょうか。だとすると、トランプ大統領は、本気でアメリカの国内のみで通用する新通貨の発行を考えているかも知れません。これはFRBの廃止も意味しています。要するに、アメリカは意図的にデフォルトの道を歩もうとしていると考えれば、今の状況はとてもよく理解できます。
 そういう観点で、“続きはこちらから”以降の藤原直哉氏のツイートを読めば、よくわかるのではないでしょうか。
 私がトランプ大統領の立場なら、さらに、これまでアメリカのみならず世界に対して悪の限りを尽くしてきた連中の罪を暴き出し、彼らに相応の負担を強いると思います。簡単に言うと、例えば、ロスチャイルド家ならその財産のほとんど全部を没収する方向で動くと思います。没収したお金を世界に適切に分配すれば良いわけです。それと、最高賃金の設定をするでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダウ平均株価2万ドル突破。トランプ大統領の富裕層優遇施策を喜ぶ「1%」の人々。
(前略) 

トランプ大統領の政策期待でアメリカの株価が上がってきたのですが、2017年1月25日、とうとう120年間で初めてニューヨーク証券市場のダウ平均株価が2万ドルを突破しました。

(中略) 

 しかし、これは、トランプ大統領の政策が富裕層優遇の政策への期待があらわれたもので、99%のアメリカの庶民にとってはちっともいいことではありません。

(中略) 

株価を押し上げている一番の要因は、大企業優遇の法人税減税、富裕層優遇の所得税減税。

 法人税は最高税率を35%から15%に大幅減。資産のある人にだけかかる相続税は廃止するとまで言っています。

 さらに、各種の規制緩和。

 その中には、環境保護のための施策のみならず、リーマンショックを受けて制定された各種の金融規制政策があり、さすが巨大証券会社ゴールドマンサックスから何人も閣僚に入っているトランプ政権ならではの施策です。

 トランプ大統領はその就任演説で、99%のための政治をすると断言しましたが、実際には彼が1%の、1%による、1%のための政治をやろうとしていることは明らかです。

 だからこその史上初のダウ高値なのです。

(中略) 

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就任三日目に、トランプは既に一つの公約を守った
2017年1月24日
Paul Craig Roberts

(前略) 

大統領の地位について三日目に、ドナルド・トランプは、アメリカ合州国が環太平洋連携協定(TPP)から離脱する大統領令に署名した。

(中略) 

アメリカのグローバル企業が渇望していた権力に対する致命的打撃を加えたのだ。

(中略) 

現代資本主義は、利益第一の世界で、(中略)…本国に対する忠誠心など皆無だ。

(中略) 

雇用の海外移転は、消費者を、消費する商品の製造に伴う収入から切り離してしまい、彼らの困窮を招くのだ。

(中略) 

結果は、州や地方や連邦の税基盤の崩壊で、そのおかげで、社会保障やメディケアや、国家や地方の年金が攻撃されることになる。

(中略) 

トランプは、まさにこれを転換するつもりだと言ったのだ。

彼は一体どうやって実現できるだろう? 法人税率を削減し、輸入、あるいは国境税を課すことで実現できるものなのだろうか?

(中略) 

トランプは、アメリカ市場向け製造の海外移転による安い労賃で、企業が得られる利益増という利点を、企業が課税される方法を変えることで相殺することができる(中略)…つまり、(中略)…商品を、アメリカ人の労働によって製造すれば、(中略)…低い税金を課されることにする。

(中略) 

中国、インド、インドネシアや、他の国々における労働力の膨大な過剰供給のおかげで、(中略)…アメリカの労働力が競合できる唯一の方法は、アメリカの生活水準以下の賃金を受け入れることだ。

(中略) 

トランプはこれを理解している。

(中略) 

もし革命が起きるとすれば、左翼ではなく、ドナルド・トランプがひきいる可能性の方がずっと高い。

(中略) 

記事原文のurl: http://www.paulcraigroberts.org/2017/01/24/three-days-trump-already-kept-one-pledge/


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[YouTube]総統閣下は「訂正でんでん」を正当化するつもりです

竹下雅敏氏からの情報です。
 まるで、“名もなき投資家さん”の予想に基づいて動画を作成したのではないかと思えるほどです。ですが、動画の方が早いです。
(竹下雅敏)
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総統閣下は「訂正でんでん」を正当化するつもりです
配信元)



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配信元)




TPPを復活させ、ロシア敵視政策を推進しようとしているトルドー政権 反トランプ派は「パープル革命」を目指してカナダを拠点に

竹下雅敏氏からの情報です。
 TPPの本質は、記事の冒頭にある通り、巨大資本が国を上回る力を持つことだったのですが、トランプ大統領によって終わってしまいました。彼らは、反トランプデモを展開して“パープル革命”を成功させようとしているようです。
 記事によると、その中心に居るのはジョージ・ソロスのようです。フルフォードレポートではジョージ・ソロスは死亡したとあり、現在のソロスはヒラリー・クリントンと同様にずいぶん若返っているようなので、おそらく替え玉だと思います。しかし、反トランプ勢力は、替え玉のジョージ・ソロスやヒラリー・クリントンを中心として、トランプ政権に様々な攻撃を仕掛けてくると思われます。記事で興味深いのは、この革命の拠点になると見られているのがカナダだということです。オバマとヒラリーが亡命政権を準備しているということで、その拠点がカナダになると予想しています。
 確かにそう言われれば、米大統領選でトランプが勝ちそうだとわかった途端、かなりの人がカナダに亡命していました。元々オバマ政権の時代では、カナダとアメリカとメキシコを1つにして、新通貨アメロにするという計画があったように思います。これを考えると、今のトランプ政権にとって、カナダとメキシコの現政権は敵だということになるのかも知れません。
 文末、カナダのトルドー政権はTPPを復活させ、ロシア敵視政策を推進しようとしており、安倍晋三首相とは親和性が強いとあります。下の記事では、サウジ国王が3月に日本を訪問する予定だとのことです。安全保障面も含め、サウジとの交流拡大を目指すとあります。どうやら、悪が生き残りをかけて1つにまとまって来ているという感じがします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプが迅速に公約を実行する中、反トランプ派は「パープル革命」を目指してカナダを拠点に
引用元)
ドナルド・トランプは大統領に就任した直後にTPP(環太平洋連携協定)からの離脱を決めた。(中略)… 

 当然、TPP、TTIP(環大西洋貿易投資協定)、TiSA(新サービス貿易協定)の3点セットで巨大資本に国を上回る力を与えようとしていた勢力は激怒しているだろう。

(中略) 

 反トランプ勢力のうち、公然グループの中心には投機家のジョージ・ソロスがいて、(中略)…ヒラリー・クリントンとビル・クリントンには紫色をあしらった服で集会に登場させ、「パープル革命」の開始を宣言した。

 この「革命」の拠点になると見られているのがカナダ。ジャスティン・トルドー首相は筋金入りのネオコン、
つまりロシアを憎悪しているクリスティア・フリーランドを外務大臣に据えた。この女性はウクライナ系で、バラク・オバマ政権内の好戦派だったビクトリア・ヌランド、サマンサ・パワー、スーザン・ライスの分身だと表現する人もいる。作家のデイビッド・ホロウィッツによると、オバマとヒラリーは「亡命政権」の準備をしているそうだが、その拠点はカナダになるのだろう。

 トルドー政権はTPPを復活させ、ロシア敵視政策を推進しようとしている。つまり、安倍晋三首相とは親和性が強い。(中略)…今後、カナダと日本がネオコンの拠点になるかもしれない。日本が非常に難しい立場に陥る可能性が高いということだ。

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サウジ国王が3月訪日へ
転載元)
日本とサウジアラビアの両政府が、サルマン国王の3月の日本訪問を調整していることが26日分かった。外交筋が明らかにした。

サウジ側は国王と安倍晋三首相らとの会談を通じ、石油依存からの脱却を図るサウジの経済構造改革に協力を要請する見通し。日本政府は安全保障面も含め、サウジとの交流拡大を目指す。

サウジ国王による日本訪問は46年ぶりとなる。国王は訪日と合わせ、アジア各国を歴訪する見通し。

サルマン国王の息子で経済と軍事の実権を握るムハンマド副皇太子は昨年8月に日本を訪問し、安倍首相らと会談、脱石油の経済構造改革「ビジョン2030」に協力を求めていた。

サウジは日本の最大の原油供給国。原油価格の低迷を背景に脱石油依存を急ぎ、大掛かりな構造改革に乗り出している。共同通信が報じた。

トランプ大統領がメキシコ国境に壁を建設指示 〜国家と国民を守る上で適切な判断〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が、メキシコとの国境に壁を建設する指示を出したようです。これはアメリカという国家と国民を守る上で適切な判断だと思います。公共事業にもなります。板垣英憲氏の記事にもあるように、オバマやヒラリーは“米国による新世界秩序”を欲していました。要するに、すべての国境を取り払い、米国中心の世界政府が地球を管理する独裁支配体制を望んでいたわけです。そこでは、ほとんどの人類は奴隷です。また人類を管理しやすいように、9割方の人間を何らかの方法で殺し、生き残った人間にはマイクロチップを埋め込むことを考えていました。
 こうした目的を達成するために、オバマ政権は積極的に難民や不法移民を受け入れてきました。いずれ適切なタイミングで病原菌をバラ撒けば、そうした不法移民を通じて病気が蔓延し、多くの人を殺すことができます。戒厳令を敷き、独裁国家に生まれ変わらせることができます。
 トランプ大統領はこうした彼らの思惑をよく理解していると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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公約“壁建設”指示に署名 「カネも全額払わせる」(17/01/26)
配信元)


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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
オリバー・ストーン監督は「ヒラリー・クリントン氏が大統領になっていたら、第3次大戦の可能性さえあった」と厳しく批判


◆〔特別情報1〕
 「プラトーン」はじめ社会派ドラマ映画で知られる米国のオリバー・ストーン監督の最新作「スノーデン」が1月27日から、全国各地の映画館で公開されるのを前に、朝日新聞が24日付けの朝刊「15面=オピニオン欄」で「トランプ政権への期待」(介入主義を捨て戦争への道避けるプラスの変化応援)と題して、オリバー・ストーン監督への「インタビュー記事」(聞き手・藤えりか記者)を掲載し、話題を呼んでいる。オリバー・ストーン監督は1946年9月15日生まれで、ベトナム戦争に従軍している。この記事の冒頭、「ヒラリー・クリントン氏が勝っていれば危険だったと感じていました。彼女は本来の意味でのリベラルではないのです。米国による新世界秩序を欲し、そのためには他国の体制を変えるのがよいと信じていると思います。ロシアを敵視し、非常に攻撃的。彼女が大統領になっていたら世界中で戦争や爆撃が増え、軍事費の浪費に陥っていたでしょう。第3次大戦の可能性さえあったと考えます」と発言している。これは米大統領選挙で「米軍産複合体」と癒着した「戦争屋」ヒラリー・クリントン元国務長官(2104年8月6日死去米最大財閥ディビッド・ロックフェラーの隠し子)を応援した有権者、マスメディアには、大きな驚きであったろう。トランプ大統領が、「世界恒久の平和と繁栄」のための「国際秩序」構築を進めているキッシンジャー博士を指南番にしていることに、もっと注意を向けるべきである。