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オスプレイの元主任分析官「制御できずに墜落」 馬鹿げた言い訳しかできない米軍トップと唯々諾々の日本政府 〜日本は米軍監視下の属国〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 オスプレイの主任分析官を務めた専門家の意見では、オスプレイが制御不能で墜落した事は明らかのようです。米軍の、“県民や乗務員を守るために意識的に浅瀬に着陸しようとした ”という主張については、“無意味で馬鹿げている”と批判しています。
 馬鹿げた言い訳しかできない米軍トップの声明をただ受け入れるしかない日本政府のぶざまな姿がここにあります。日本が、今でも米軍監視下の属国である証拠です。フィリピンやイラクのように、米軍は出て行けと言えなければならないでしょう。
(竹下雅敏)
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「制御できずに墜落」 新たな構造欠陥指摘 オスプレイの元主任分析官のリボロ氏
引用元)
■激しい損傷が語る事実

 国防研究所(IDA)でオスプレイの主任分析官を務めたレックス・リボロ氏は(中略)…機体が激しい損傷を受けた事実はその航空機が制御不能であり、航空機を破壊するに十分な力で水面にぶつかったことを示唆している」と述べ、オスプレイが制御不能で墜落したことを強調した。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)

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日露首脳会談:予想通り…ロシア外交の完全勝利で決着しそうな気配

竹下雅敏氏からの情報です。
 今のところ、予想通りの結果です。ロシア外交の完全勝利で決着しそうな気配です。ただ私は、2つ目の記事の一水会の木村三浩氏の考えで良いのではないかと思っています。木村氏は確か、鳩山由紀夫氏と共に何度もクリミアに入っていたと思います。欧米メディアの報道とは異なる、クリミア併合の真相をきちんと理解している人だと思います。おそらくこの人は、売国右翼ではなく、本物の右翼ではないかと思います。
今回の交渉は予想通りで、私としては好ましい結果だと思っています。今回の交渉がうまくいって安倍政権の支持率が上がり、そのまま選挙に突入して自民党の圧勝という結果だけは何とか避けたいと思うからです。安倍政権の無能さを見せつける結果になって、とても良かったと思っています。
日本は、米国からの属国支配から脱するのが先だと思います。安倍政権では無理ですが、おそらく近い将来、その方向に向かうでしょう。ロシアとの信頼関係が構築できれば、平和条約の締結、少なくとも2島の返還が実現すると思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン・安倍両首脳、クリル諸島での共同経済活動の声明文で合意
転載元)
© Sputnik/ Ekaterina Chesnokova

© Sputnik/ Ekaterina Chesnokova


プーチン大統領と安倍首相はクリル諸島(千島列島)での共同経済活動開始についての声明文で合意した。ユーリ・ウシャコフ大統領補佐官が発表した。補佐官は、テキストは明日にも公開されると指摘した。 

補佐官は、対象は南クリル諸島の全4島に及ぶと付け加えた。

「外務省と関係省庁の専門家が共同経済活動の調整の可能性について審議していく」とウシャコフ補佐官は述べた。

共同経済活動はロシアの法律に基づいて施行されていくのかとの質問にウシャコフ補佐官は、「ロシアの法律に基づく。当然、諸島はロシアに属している」と答えた。

ウシャコフ補佐官は、協力分野には漁業、養殖漁業、観光、医療、環境などが含まれていると付け加えた。

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温泉で続きも?首脳会談、気になる初日の成果:しかし期待値の上げすぎは禁物
転載元)
徳山 あすか

(前略) 

スプートニクは、長期にわたって日露関係改善の重要性を訴えている、一水会の木村三浩代表に話を伺った。(中略)…木村氏の主張は一貫している。「クリミア併合を承認し、ロシアへの経済制裁をやめるべき。領土交渉を前進させ、ロシアと平和条約を締結することは日本の国益にかなう」ということだ。

(中略) 

木村氏は12月11日に都内でデモ行進を行った際、「四島を追う者は二島をも得ず・日露平和条約の締結促進と領土交渉の前進を」というキャッチフレーズを掲げた。木村氏は、「日露間に平和条約が締結されることが私の夢。2018年の大統領選でプーチン氏が再選し、2019年に平和条約が締結され、2020年に歯舞・色丹が返還されれば理想的。日本はそのために環境整備を進めなければ」と述べている。

(中略) 

また、木村氏はロシア本土での日露経済協力はどんどん発展させるべきだと話し、係争地域での共同経済活動にも賛成の立場だ。「北方領土に関しては、経済特区を新設することができれば、日本企業もやりやすいのでは。簡単なことではありませんが、主権というよりも管轄権の問題を日露でよく協議して、第三の道を模索してほしい」と期待を見せる。

(以下略) 

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[レイバーネット]沖縄・山城博治さんが50日もの拘束で健康状態が悪化 〜事実上の拷問〜

 高江や辺野古でリーダーとして陣頭指揮してきた山城博治さんが拘束されて50日が経過し、健康状態が悪化しているようです。接見された方が、靴下を差し入れしようとして、許可されなかったことが書かれています。岩上安身氏のツイートには「これは事実上の拷問ではないか」とあります。また、完成間近の高江ヘリパッド、陸上工事再開の辺野古、最高裁での敗訴、オスプレイの墜落などが重なり、沖縄の現場の人たちは「限界を超えている」と書かれています。
 "続きはここから"以降の記事は、新作ドキュメンタリー映画『高江ー森が泣いている2』の紹介と東京で開催された高江・辺野古の基地建設の反対集会の様子です。3,900名の方が参加されたようです。
 『高江ー森が泣いている2』の藤本監督の独占インタビューを聞くと、沖縄県民が戦後70年も反戦・基地反対の戦いを続けてこれたのは、その営みが平和的で人間的だったからだと分かります。板垣英憲氏の記事には"「常識と非常識の逆転現象」が、世界的規模で急速に起きている"とあり、激変する世界情勢の中で、沖縄の駐留米軍の完全撤退の可能性も指摘されています。明るくしなやかに沖縄の夜明けを迎える日もそう遠くないのではないでしょうか。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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沖縄・山城博治さんが50日もの拘束で健康状態が悪化
転載元)
モントリオールの長谷川です。

バンクーバーのピースフィロソフィーの乗松聡子さんからのメールを転送します。沖縄の山城博治さんが50日もの拘束で、健康状態が非常に悪くなっているという連絡です。

ーー乗松聡子さんからのメールーーーーーーーーーーーーーー

高江や辺野古で座り込みのリーダーとして活躍してきた山城博治さん(沖縄平和運動センター議長)が10月17日に逮捕され拘束され50日以上になります。

起訴の内容は、高江のフェンスの針金を一本切ったとか、辺野古の工事車両をとめるためにブロックを積んだといった抗議行動に対するもので、

http://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/70700 

言いがかりとしか言えないようなものばかりです。ヒロジさんは市民が安全に非暴力の抗議を行えるように細心の注意を払ってきている人です。

ヒロジさんはここ数年大病を患っており病み上がりの状態でまた行動をしてきていました。

月曜にヒロジさんに接見した友人Gさんによると、ヒロジさんはめっきりやつれておりこんな元気のない彼の様子は見たことがないということでした。声は弱り、顔色が悪かったと。

すっかり元気のない調子から本当に心配になったということです。一部報道もされていますが彼は足が冷たいのに、靴下の差し入れさえ「自殺の危険」から許されていません。ばかばかしい!だから短めの靴下ならいいかと思い差し入れた人がいて、それも許されなかったそうです。

Gさんは真剣に、ヒロジさんは死んでしまうのではないか(殺されてしまうのではないか)と心配しています。

昨日の東京新聞に、鎌田慧氏による「靴下」の一件についてのコラムがあるので添付しました。

沖縄は、高江のヘリパッドはもう完成に近づいてしまっており、辺野古は明日陸上工事が再開、翁長知事の埋立承認取り消しは国による違法確認訴訟の最高裁での敗訴が決まっています。昨日、オスプレイが名護市内の浅瀬に墜落、5人の米兵が負傷しています。沖縄県内でのオスプレイ墜落事故は初めてで騒然となっています。写真をみればどう見ても墜落なのに
http://ryukyushimpo.jp/news/entry-411412.html
日本本土のメディアは「不時着」「着水」といった表現を使っています。

沖縄の現場の人たちは辺野古、高江、オスプレイ、山城さんらの拘束(彼を含め現在4人拘束中)などあまりにも重なり過ぎもう限界を超えています。

» 続きはこちらから

[Sputnik]プーチン・安倍会談:妥協は避けられないが、それは実現するか? 〜確定していた2島返還が撤回された理由 アメリカからの独立が先〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 7時のNHKニュースで、プーチン大統領と安倍首相の会談が始まったことが伝えられました。大方の予想では、スプートニクの記事にあるように、“領土問題を解決するものとはならないだろうが、2国間関係を改善するだろう”と見られています。フルフォードレポートでは、2島返還が確定しているとのことでしたが、その後の状況を見ると、これは撤回されたと見た方が良さそうです。
 なぜ当初の予定が変更されたのかについて、世に倦む日日さんのブログで、本質を突く記事が出ていました。やはり、ロシアが最も警戒しているのは、返還された2島に米軍基地が建設されるのではないかという懸念です。米国の属国である日本としては、この手の問題は米国の意向を無視することが出来ません。戦後の日本においては、米国が望む所にはどこでも基地を作ることが出来るというようになっているからです。
 朝日新聞の14日の記事には、“プーチン氏が問題視するのは、日本と米国との同盟関係そのものだ…「日本は独自に物事を決められるのだろうか」と、疑問を呈した”とあります。
 やはり、プーチン氏は米国のポチ政権である安倍首相の元では、領土問題の解決は無いと見ているようです。領土問題の解決には、アメリカからの独立が先だということになるでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン・安倍会談:妥協は避けられないが、それは実現するか?
転載元)
© Sputnik/ Host photo agency/Sergey Guneev

© Sputnik/ Host photo agency/Sergey Guneev


リュドミラ サーキャン
12月15・16両日行われるウラジーミル・プーチン大統領の日本訪問は、領土問題を解決するものとはならないだろうが、二国間関係を改善するだろう。ロシア極東研究所の専門家達は、記者会見でそうした意見を述べた。

極東研究所日本調査センターの指導者ワレーリイ・キスタノフ氏は「最高首脳会談において基本的テーマとなるのは、明らかに両国の可能性と要求に応えていない経済協力問題だろう」との見方を示した。

(中略) 

よく知られているように、ロシアとの共同経済行動を目指す安倍首相の立場は、米国内に苛立ちを呼び起こしている。米国はそれを、ロシアに対するG7の団結した立場に反するものとみなしている。

(中略) 

しかし、これに対して極東研究所のエキスパート達は、安倍首相の持つロシアに対する関心は、もっと幅広いもので、東アジアにおける日本の戦略的ライバルとみなされている中国と間接的に結びついている、と捉えている。

(中略) 

それゆえ極東研究所のセルゲイ・ルジャニン所長は、次のように述べている-

「今回のプーチン訪日は、ロシアは東アジアにおいて親中国政策をとっているとする見方を払拭する役に立つ。

(中略) 

今回の訪問が、領土問題を解決しなくても、二国間関係は悪化することはなく、かえって改善されるだろう。」

(中略) 

安倍首相は「私の世代で、この問題に終止符を打つ。この決意で(プーチン大統領との会談に)臨みたい」と述べている。

キスタノフ日本調査センター長は、こうした安倍首相の発言にコメントし、次のように続けた-

「15・16両日の大統領の訪日中に領土問題に終止符が打たれることはないだろう。(中略)…

1956年の共同宣言のシナリオに従って、南クリルのうち2島を日本に譲渡される事は、あり得るかとのスプートニク記者の質問に対し、キスタノフ氏は次のように答えた-

「理論的には許されるが、事実上それは絶対に不可能だ。(中略)…

(中略) 

指導者キスタノフ氏の考えでは、もしプーチン・安倍会談において、領土及び平和条約締結問題解決のための所謂「ロードマップ」が作成されたならば、それだけでも今回の出会いは、実りの多いものとみなすことができる、とのことだ。

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配信元)

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北方領土の返還を阻む要因は日米同盟 - 真相を報じた朝日の記事
引用元)
(前略) 

島を日本に返還する上において、ロシアが最も警戒し懸念しているのは、そこに米軍基地が建設されるのではないかという疑念に他ならない。マスコミ報道を見ながら、薄々と感じ取るのは、どうやら今回は、最初は本気でプーチンは二島(歯舞・色丹)を返還する(引き渡す)つもりだったらしいということだ。歴史的な快挙ということで、盛大に祝賀し、安倍晋三はこの機に解散総選挙を狙っていた。だが、交渉の途中で頓挫した。その理由について、本日(14日)の朝日が紙面記事でこう書いている。「楽観論は11月に入って後退した。同月上旬、モスクワ入りした谷内正太郎・国家安全保障局長は、ロシアのパトルシェフ安全保障会議書記と会談。(略)パトルシェフ氏は日ソ共同宣言を履行して2島を引き渡した場合、『島に米軍施設は置かれるのか』と問いかけてきた。谷内氏は『可能性はある』と答えたという」(2面)。

プーチン氏が問題視するのは、日本の米国との同盟関係そのものだ。『日本が(米国との)同盟で負う義務の枠組みの中で、その程度ロシアとの合意を実現できるかを見極めなくてはならない』『日本は独自に物事を決められるのだろうか』と、疑問を呈した』」(同 2面)。きわめて重要な事実を朝日は報道している。今回の二島返還のカギは、そこに米軍基地を置かないという日本政府の約束だったのだ。その要求を日本側に打診し、安倍政権は米国に打診し、米国は了承を出さず、谷内正太郎が不首尾をロシア側に通告したのである。それで破談となった。

(以下略) 

フルフォードレポート英語版(12/12) 〜朴大統領弾劾の真相 韓国人が激怒した理由とは〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 今回のフルフォードレポートもすごい内容です。まず、“大規模な排除が現在進行中で、アジアと西側で多くの人々が消えている”とあります。そうだろうと予測していたのですが、裏付けが取れた感じです。また、前回のレポートで、習近平氏がイブリン・ロスチャイルドの命令で動いているという情報があり、この情報はおそらく間違っているとコメントしたのですが、今回のレポートでは、この件に関して訂正が入りました。
 驚いたのは韓国の朴大統領の弾劾の件で、韓国人は、朴大統領が悪魔崇拝の儀式に参加して、彼女が悪魔に魂を売ったことに対して激怒しているという部分です。韓国の国民の怒りがあまりにも激しいので尋常ではないと思っていましたが、ようやくその真相が摑めた気がしました。大手メディアでは、この手の情報は全く上がってきません。
 こうした悪魔崇拝と関連したピザゲイトスキャンダルの関係者は、来年から始まると予想される戦争犯罪裁判で裁かれることになるようです。
 米軍と中国軍は世界通貨再設定の交渉をしており、それをロスチャイルド一族が妨害しているとあります。このことに関して、彼らと戦ってきたCIA情報源が、“我々は本気であり…完全な降伏か完全な消滅のどちらかを選択せよ”という強いメッセージを送っています。今や、ロスチャイルド一族が権力に残る選択肢は全く有り得ないので、一族は滅亡か完全な降伏かのどちらかしかありません。多くの者は、ロスチャイルド家の本拠地にミサイルを打ち込むことも厭わないはずです。神々は、彼らが殲滅されることを、カルマとして当然の事とみなすでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(12/12)
転載元)
(前略) 

ハザールマフィアはドナルド・トランプが米国大統領に正式に指名されることを阻止しようとして、今から12月19日の間に最後のたくらみとして奇妙な偽旗テロ作戦を計画していると、CIA情報源は言う。しかし、ロシア、中国と米国の軍隊が全て協力し合っているので、これらの努力は死に行く獣の最後のあがきに過ぎない。

ハザール企業メディアの偽の世界を再び主張するために真実のウェブサイトを削除する目的で非常に激しいサイバー戦争キャンペーンも進行中であると、その情報源は言う。これが、現在の真実革命とドナルド・トランプの選挙がロシアによって行われているとレベル付けしようとする目下の企みの背後にあるものである。

(中略) 

本当の偽ニュース機関はニューヨークタイムス、ワシントンポスト、CNN、BBCなどのような宣伝機関である。これらは911、イラン、サダムフセイン、ISIS、ロシア等について依然として偽りの報道をしている報道機関である。これらの横たわる企業宣伝報道機関はまもなく経営の変化を経験し、真実を報道するか閉鎖されるかのどちらかにされる。

アジアの秘密結社とワシントンの機関情報源は大規模な廃除が現在進行中で、アジアと西側で多くの人々が消えているとと報告している。
これが見える兆候はハザールマフィア支配政府の陥落のドミノです。
しかし、アジア秘密結社の情報源はが中国主席習金平がイブリン・ロスチャイルドへつながっていると主張するNSAが提供した情報は偽であると言っている。彼らは、アジア人は一連の重大会議を持ち続けており、とりわけ、習は世界平和を支持しているので彼は権力に残るだろうと判断している。しかし、他の世界指導者達は辞任を続けるだろうと、その情報源は言う。

ごく最近の陥落のドミノは、先週弾劾された韓国大統領朴槿恵である。韓国人は、朴が悪魔の儀式に参加して、悪魔の精神が彼女の体と魂を完全に支配することを許したというウィキリークス他の暴露を聞いて怒っている。

http://victuruslibertas.com/2016/12/south-korean-president-forced-to-step-down-when-people-find-out-she-is-involved-in-satanic-cult/

悪魔とのつながりを否定するハザールマフィアによる激しいキャンペーンがあるが、さらに多くの内部通報者はそれが正に真実であると言っている。マリーナ・アブラモヴィッチが運営するエリートパーティにおける儀式の写真は本当に行われた人肉饗宴に映像であると、血縁家族情報源は言う。

https://sli.mg/a/mdv0hG

このエベントに参加した有名人のリストはこちらから見られる。

http://www.ascensionwithearth.com…

(中略) 

これらのエリートの恐怖に関する多くの情報が2017年1月に始まる予定の戦争犯罪裁判で噴出すだろうと、多くの情報源は同意する。

CIA情報源は、米国株式会社の最高経営責任者のオバマは2010年、国際刑事裁判所に静かに加わった。10年前、ジョージ・W・ブッシュはブッシュ/クリントン犯罪家族に大統領免責を与えた。それは12月31日に終了する。2017年1月1日、彼らは逮捕され、国際犯罪裁判所の前に引き出される。これが彼らが今、家に拘束されている理由である。このことは情報源に非常に近くに保たれている。

(中略) 

一方、金融戦争は激化している。これは先週のブルームバーグターミナルの停電に見られると、その情報源は言う。ヘッヂファンドもたとえチップを出す人が家族や友人から何の利益を得なくても内部取引は犯罪であると8対0で判決を行った先週、打撃を受けたとその情報源は言う。この判決は法執行機関の人々にとってウォール街を浄化するのが非常に容易になった。

また、ウェル・ファーゴ銀行は数百人に徒党銀行家が追放され、やがてHSBCでも引き継がれる可能性があると、その情報源は言う。これに関連して民間スイス銀行エドモンド・ロスチャシルドはその国のハザール傀儡が逮捕された後、中国から追放された。中国軍は、彼らが完全に信用できる西側銀行はHSBCとスタンダード&チャーター銀行であると言っている。

米軍と中国軍は世界通貨再設定を助ける取引を交渉していると、交渉に近い情報源は言う。取引には米ドルのアジア金塊への取引も含まれており、それはロスチャイルド一族によって阻止されていると、その情報源は言う。その理由で、アジアの秘密結社と米機関はロスチャイルド一族の指導部に関して正確な協調を与えている。白龍会はミサイルと空爆は貴重な芸術作品の破壊を防ぐために避けるべきだと言っている。

しかし、血統家族と戦ってきたCIA情報源は厳しい方針を採る。
「彼らは中東の歴史的に貴重な財宝を爆撃し破壊する時に心配いするだろうか?いや、彼らの目標は財宝を得たり救済することではなく、完全な絶対的支配を得ることであるから。徒党は9/11で戦略各兵を使用しなかったと言うのか?我々が愛する惑星の支配を取り戻したいのであれば、対抗する力の誇示だけが彼らの注目をあるめるだろう。だから、我々は本気であり、もうたくさんであり、完全な降伏か完全な消滅のどちらかを選択せよと強いメッセージを送る。グノーシスイルミナティは完全な消滅に傾いているので、遅くなる前により穏やかな白龍会への血統家族の降伏を勧めます。

(以下略)