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[GFLサービス]ベンジャミン・フルフォードニュース 2016年8月15日

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートは夏休みとのことで、全体像をわかりやすく示してくれています。これは、本当にこの通りではないでしょうか。
 先進諸国は、BRICS諸国の協力なくして、成り立たないということが、数字から明らかにされています。ロスチャイルド家を含む富裕層が行って来たこれまでの悪事が暴露されると、彼らの全財産を民衆に差し出して初めて彼らの命が保障されるということは、明らかだと思います。過去の悪事を表に出すと、通常なら全員が処刑のはずです。しかし、過去の罪を反省し全てを明らかにするという条件で、何とか彼らの面目を保つ形で、良い世界を作って行けるのではないでしょうか。
 フルフォード氏も指摘しているように、カバールが支配するのではない、全く透明で公正な形の何らかの世界政府は必要だと思います。国連の根本的な改革が必要かも知れません。こうした改革を行う上で、現在ロシアがその規範を作っているという感じがしてなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベンジャミン・フルフォードニュース 2016年8月15日
転載元)
Economic and demographic data make it clear it is game over for the Khazarian mafia

English -- Benjamin Fulford: 15:08:2016 -- FULL REPORT

読者へのご注意:夏休みのため、今週のニュースレターは時間に大きく左右されないあらかじめ書いた記事を掲載します。

最近中国政府が運営する新華社ニュースサービス が報道するには、BRICS諸国も含む新興国が世界人口の85%、GDPの60%を占め、経済成長の80%を担っているとのことである。言い方を変える と、カザリアンマフィアが支配する諸国は経済的にも人口的にも闘争に負けているということである。

世銀のGDP(購買力基準)に関する実データを 見ると、OECD(富裕国クラブ)の総計GDPは50.9兆ドルで、そのほかの世界のGDPは127.3兆ドルである。これは、富んだ国が米国を支配して いるカザリアン分派と連合したとしてもBRICS連合の経済力の半分にも満たないということを意味する。

http://data.worldbank.org/indicator/NY.GDP.MKTP.PP.CD

世銀が用いている数値は米国政府が打ち出した嘘 に基づいていることが分かると、米国については事態が悪化する一方になっている事も分かる。例えば、米国政府のデータを見ると、2016年の物価は 2001年よりも35%だけしか上昇していないと言われている。これは米国政府がインフレ率を低く見せるために物価の構成内容を20回も変えたからであ る。インフレの現実的な率を見れば、米国の2016年における物価は2001年と比較すると160%になっていることがわかる。

http://www.zerohedge.com/news/2016-08-01/burrito-index-consumer-prices-have-soared-160-2001

インフレ率はGDPの算出に用いられているので、これが意味することは米国の真のGDPは2001年の値の半分以下であるということだ。

工業生産量数値を見ると、1976年以降伸びていないことがわかる。下記のリンクでチャートをクリックして最大値を見てほしい。

http://www.tradingeconomics.com/united-states/industrial-production

そうすると、1977年での総労働力の22%が製造に当てられていたものが、2016年には、たったの9%に過ぎないという事実がある。

https://www.creditwritedowns.com/2012/05/chart-of-the-day-us-manufacturing-unemployment-1960-2012.html

これが意味するところは、殆どのアメリカ人が公務員、あるいは銀行員、レストラン従業員のようなサービス産業従事者として働いていて世界の他の国々との貿易を可能にする物を何も作っていないということである。

これが米国が1976年以来とどまることなく貿易赤字のまますごしている理由なのだ。これはまた米国がこの惑星上最大の負債国である理由でもある。繰り返すが、下記のリンクで最大値を選択すればわかる。

http://www.tradingeconomics.com/united-states/balance-of-trade

累積貿易赤字は米国に世界のほかの国に対して19兆ドルの負債を抱えさせた。ロスチャイルドが支配するG7諸国を全体としてみると、これらの国は世界のほかの国に対して47.1兆ドルの負債を抱えていることがわかる。

https://en.wikipedia.org/wiki/List_of_countries_by_external_debt

これが意味することは、G7諸国は、過去40年 に亘って崩壊過程をたどってきたということだ。この崩壊の原因はリチャード・ニクソンが米ドルを金本位制度から外した1972年のニクソンショックにさか のぼることができる。1972年までは、発展途上国は金本位制度の下で強い経済成長を示していた。しかし、ニクソンが金本位制度を止めた後には、G7諸国 はお金を印刷するだけになり、世界のほかの国から印刷された紙を使って物を購入するようになった。これはアンフェタミンを使って経済活動をするのと同じこ とだ。瞬時には大きいエネルギーを出せるが、体はどんどん蝕まれてゆく。不換貨幣を印刷するG7諸国は世界のほかの国に対して巨大な寄生虫と化していった のだ。

世界のほかの国は今カザリアンが支配するG7諸 国による寄生的な影響に対する免疫反応を得るようになっている。これらの国は病んでいて、カザリアンの継続的な反社会的挙動に疲れている。米国は世界最悪 の悪漢国家で、第二次世界大戦以降殆どとどまることなく戦争を行ってきた。最近のアフガニスタン、イラク、シリア、リビヤ、などのカザリアンマフィアとそ の操り人形による破壊は世界にその真の姿を晒した。そればかりでなく、カザリアンは幾度となく第三次世界大戦を引き起こそうとした。この理由から、殆どの 世界はもはやカザリアンが支配する国に融資をしたいとは思っていない。

http://www.bloomberg.com/news/articles/2016-08-01/foreign-appetite-for-u-s-securities-has-taken-a-drubbing#media-2

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[Sputnik]ロシアとトルコにドル廃止の可能性 〜秘密結社は、今後、解散せざるを得なくなる方向へ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トルコとロシアが自国通貨建てに移行するようです。ドル覇権が終わることは間違いありません。
 ギリシャのチプラス首相は、やはり死んだふりをしていただけのようです。金を裏付けとした新金融システムは、いつでも開始可能なように見えます。
 霊的なレベルを含め、秘密結社は、今後、解散せざるを得なくなる方向で追い詰められて行きます。情報の完全開示に伴った措置です。これらのことが並行して起こりそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアとトルコにドル廃止の可能性
転載元)
© Sputnik/ Alexei Druzhinin

© Sputnik/ Alexei Druzhinin


ロシアとトルコは自国通貨建てに移行する可能性がある。ペテルブルクで行われたプーチン大統領とトルコのエルドアン大統領の会談の結果明らかになった。

両大統領によると、ロシアとトルコの自国通貨建てはロシアとトルコ間の貿易量を大幅に増やす可能性があり、それは特に旅行セクターでの雇用の増加につながる。

高等経済学院の教師であり東洋学者のアンドレイ・チュプリギン氏は次のように述べている。

「自国通貨建てはすでに中国、韓国そして一連の南米諸国で実現されている。しかし、自国通貨建て移行は、米国が依然として世界で最も強い通貨である以上、極めて複雑で長いプロセスだ」

先に伝えられたところによると、トルコの メヴリュト・チャヴシュオール外相は今日11日、トルコはシリアでの対ダーイシュ(イスラム国、IS)共同作戦の可能性をロシアと審議する準備があると声明した。

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配信元)

[創造デザイン学会]ロシアのドーピングに対する暴力的な裁定 / 国際パラリンピック委、ロシア選手団の出場認めず

 創造デザイン学会の翻訳者の方が以下のようにお勧めしている記事です。

『これは“ロシアの国家主導ドーピング”という欺瞞を、完膚なきまでに暴いた論文と言っていいだろう。…尋常でないうさん臭さを感じておられる方は、ぜひこれを読まれるとよい。…』

 ロシア・パラリンピック・チームの出場禁止処分の大きな根拠になったのは、マクラーレン教授の報告書のようですが、国家主導によるドーピングの確たる証拠は何も示せないようです。反ロシア的偏見を広めるためのプロパガンダの一環だと分かります。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国際パラリンピック委、ロシア選手団の出場認めず(16/08/08)
配信元)

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ロシアのドーピングに対する暴力的な裁定
転載元)
(前略) 

Rick Sterling
August 11, 2016, Consortiumnews.com

(中略) 

先週日曜日、国際パラリンピック委員会(IPC)が、9月にリオで開催予定のパラリンピックから、ロシア・チーム全体を出場禁止にすると通告した。

(中略) 

私はこの論文で、薄弱な根拠に基づいたいくつかの大きな非難が、いかにクリーンなロシア選手への差別を生み出したか、そして本来のオリンピック精神に反する、危険な敵意を生み出したかを示そうと思う。

IPCが、267人全員のロシア・パラリンピック選手の出場禁止を決定した、大きな根拠になったのは、世界反ドーピング機構(WADA)の7月16日の「マクラーレン(McLaren)報告」と、その中心執筆者リチャード・マクラーレンとの個人的なやり取りである。

https://www.wada-ama.org/en/resources/doping-control-process/mclaren-independent-investigations-report-into-sochi-allegations

IPC総長Sir Phillip Cravenは、非難と道徳的暴言に満ちた声明を発表した。彼は言った――「私の考えでは、マクラーレン報告は、すべてのスポーツの歴史において、最も暗い時代の一つを画するものです。」しかし、マクラーレン報告は、深い偏見に根差すものである。ここに、この報告の問題点のいくつかを示そう――

https://www.paralympic.org/news/ipc-decision-membership-status-russian-paralympic-committee-0

    ――それは、主として一人の人物、元モスクワ鑑識課課長Grigory Rodchenkovの証言を根拠としている。この人物は、ロシアの選手たちからカネをゆすった事件にかかわり、罪を他者のせいにすることに熱心な、事件の主犯である。
    ――それは、ロシア政府を、その弁護や反対情報を考慮することなく非難している。
    ――それは、あるロシアの権威者の提出した文書や記録を除外している。
    ――それは、利益を受けた選手個人を特定することなく、チーム全体に疑惑を投げかけている。
    ――それは、ロシア人の違反が例外的ではないことを示すWADAの編集した統計的データを、無視している。
    ――それは、量的測定値の出どころを挙げていない。
    ――それは、証拠をもっていると主張するが、それを明らかにしていない。
 

(中略) 

集団処罰 

なぜパラリンピック・チーム全体を出場禁止にしたかについての、IPCの説明は、次の非難に要約できる

(中略) 

ロシアのスポーツを汚染しているドーピング文化は、ロシア政府から発するもので、今は1つだけでなく2つの、独立したWADAの委嘱による報告によって明らかになった。...私は、ロシア政府が、そのパラリンピック選手を、立ち上がれないほどに裏切ったと考える。彼らの“モラルよりメダル”という精神は、私に嫌悪感を与える。反ドーピング組織の完全な腐敗は、ルールに逆らうものであり、パラリンピック・スポーツ精神の根幹に打撃を与えるものだ。」

これは強い言葉による非難だが、選手に対するものでなく、ロシア政府に対するものである。ロシア政府を罰するための手段として、ロシアのパラリンピック選手たちが集団的に罰せられているようだ。

しかし事実はどうなのか? まず、ロシア選手の一部が、禁止されたステロイドとか、他の成績を上げるドラッグ(PED)を用いたことがあるのは事実である。Hajo Seppeltによる調査ドキュメンタリーは、ロシアの選手たちがPEDを使ったことを認めたこと、資格停止されたコーチがこっそりコーチを続けていたこと、また別の資格停止コーチが禁止ドラッグを取引していた、といった例を暴露している。

https://en.wikipedia.org/wiki/Hajo_Seppelt

(中略) 

最大の疑問は、ロシア政府が果たして、禁止されたドーピングの“スポンサー”になっていたのか、それとも監視していたのかということである。

(中略) 

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ドイツ大統領「悪いのは大衆」、ドイツ国民の怒りが爆発しつつある 〜難民問題で革命が起こる可能性〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツは、難民の医療費負担額を増額するそうです。“ドイツ国民の怒りが爆発しつつある”とのことで、下手をすると、難民問題で革命が起こる可能性があります。フランスもいつどうなるかわからないということは、これまでにお伝えしています。イギリスはEUを離脱することで、一旦危機が回避されているかに見えます。他のEU諸国も、このままではイギリスのように、EU離脱を選択する可能性が高いと思います。
 文末、ドイツでは、“国民は完全に政府に見放されたことを理解しました”とあります。これが本当なら、ドイツにはまだ救いがあります。日本は、このレベルまで至っていません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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ドイツの政府はドイツ国民を完全に見放しています。
引用元)
http://www.zerohedge.com/news/2016-08-13/german-president-booed-attacked-after-claiming-people-are-problem-not-elites
(概要)
8月14日付け

革命は思ったよりも早く起こるかもしれません。
メルケル首相がドイツ企業のCEOに難民を雇うよう要請した後でドイツ政府は難民のための医療費負担額を増額する法案を制定しました。これで、100憶ユーロ(税金)が難民の医療費にあてがわれることにしました。

このような難民保護政策が進む中で、ドイツ国民の怒りが爆発しつつあります。
ドイツのガウク大統領(Joachim Gauck)が以下の通りとんでもない発言
をしたことで、ドイツのエリートらはドイツ国民からしっぺがいしを食らうことになるでしょう。
大統領は「問題は(ドイツの)エリートではない。問題はドイツ国民だ。」と公言したのです。

(中略) 

ウォールストリートジャーナル紙は、「世界中の国のリーダーは底辺の国民から完全にかい離しており、彼等は国民に対して何の忠誠心もなく、国民との連携もないことが大きな問題である。」と伝えています。

問題の核心は、国のリーダーが国民から完全にかい離しているだけでなく、国民の生命に対して何の関心もないということです。国のリーダーの身勝手さと偽善者ぶりにより、国民は完全に政府に見放されたことを理解しました。

ヒラリーのカルテを流出させ発作と認知症を暴露した人物が殺害 〜 ブッシュ・ナチ陣営の悪あがき

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヒラリー・クリントンの健康状態が良くないと言われていますが、彼女が認知症であるのは、もはや間違いないようです。彼女の主治医のカルテがツイッター上に流出し、彼女が発作と認知症を患っていることが暴露されました。カルテを流出させた人物は、その後、自宅近くのプールで不審死を遂げたということです。殺された人物は、ロシア当局の調査によると主治医の父親だとのこと。ロシアにすれば、ヒラリー・クリントンが大統領になることを何としても防ぎたいところでしょう。彼女が大統領になると、第三次大戦が避けられないということを、ロシアはわかっているのです。
 彼女の罪状と健康状態を考慮すれば、大統領はあり得ないのですが、ブッシュ・ナチ陣営にすれば、このまま降伏する位なら、第三次大戦を起こして人類を巻き添えにしてやるというつもりなのだと思います。
 選挙がまともに行われれば、トランプ氏の勝利は間違いないはずですが、トランプ氏自身も懸念を表明しているように、不正選挙が行われ、票が操作される可能性が極めて高いのです。もちろん圧倒的な得票差であれば、不正選挙には限界があります。しかし、この場合は偽旗作戦で、戒厳令を敷き、オバマが大統領職に留まるシナリオが考えられているようです。このような不正を続ければ、アメリカで内戦が起こるのは避けられないように思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ヒラリーの病状を暴露した人物が殺害されていました。
引用元)
(前略)
http://beforeitsnews.com/eu/2016/08/man-who-leaked-clintons-medical-records-found-dead-2609869.html
(概要)
8月12日付け

ロシア対外情報庁によると、今週末、ヒラリー・クリントンの認知症を治療していた主治医の父親(ビンセント・フレック氏)が、ヒラリーの秘密カルテを公開し健康が悪化していることを暴露した24時間後に殺害されていたことがわかりました。

ロシア当局は7月17日に起きたヒラリーの関係者の不審死について警告しています。

CIAの暗殺チームがNYから約70km離れたマウントキスコ村(NY州)に向かいました。CIAは村に到着後、地元の小規模のコンピュータセキュリティ会社に押し入り、1台のノートパソコンを盗み出しました。たまたま会社にいた非番の社員が彼等を目撃したためすぐに警察に通報しました。この会社はビンセント・フレック氏のパソコンにSnowden-like dead man’s switchというソフトをインストールしていました。

ロシア当局の調査により、フレック氏はヒラリーの主治医の父親だということがわかりました。そして彼がヒラリーのカルテをツイッター上にリークした24時間後の8月7日に自宅近くのプールで不審死をとげました。

彼は、「こんなことをするのは嫌ですが、米国民はヒラリーの健康状態を知るべきです。息子はヒラリーの病状について嘘をついています。私はヒラリーのカルテを入手しました。そしてヒラリーが脳の片側が損傷して起きる発作?と認知症を患っていることがわかりました。」とヒラリーの病状をリークしました。
ヒラリーの病状をリークしたのが父親なのか、彼女の主治医の息子だったのかは定かではありませんが、ヒラリーの病状がこの通りだとすると彼女は非常に深刻な状態であることがわかります。しかし米メディアはこのことを米国民から隠し通しています。
彼女は、たとえ大統領になっても大統領職を行うような状態ではありません。