月別アーカイブ: 4月, 2014

[ニコニコニュース]香港中文大学の李教授「STAP細胞は存在しない。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 STAP細胞再現に成功したと報道された件ですが、李教授はこれを否定。“私はSTAP細胞が存在しないと思っている”とのことで、やはり思った通り出来ていなかったのです。ただ昨日のコメントに記した通り、私はこの方向性で万能細胞を生み出す後一歩のところまで迫っていると感じています。恐らくバカンティ教授が、それを最も強く感じているだろうと思います。
 人間のマインド・コントロール技術では、ひどい虐待を与え心を分裂させることで、他人が都合よく利用できる人格を生み出すわけですが、強烈な電気ショックが記憶を消すらしく、シスコ・ウィーラーさんのインタビュー記事を以前に紹介しました。なのでSTAP細胞を作る際にも、単にストレスを細胞に与えるだけではなく、ある種の光を当てるなどの処理が必要なのではないかと類推したりしています。
 恐らく軍事技術としては、この分野はすでに完成しているのではないかと言う気すらします。それが民間で再発見され、誰でも使えるようになると甚だ都合が悪いということは、容易に想像できます。恐らく人が年を取らなくなり、寿命が相当に伸びることになると思うのです。今の地球人の意識のレベルでは、そんな事が起こると返って大変な事になると誰でも思うのではないでしょうか。仮にこの技術がすでに存在するとして、それを手中に収めている権力者たちは、多くの人口を削減しようとしているのです。それに逆行する技術は、今発見されては困ると思うのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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香港中文大学の李教授「STAP細胞は存在しない。これ以上の実験は無駄」
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[芳ちゃんのブログ]軍事予算を確保するために大きな敵を新たに探そうとしている米国

 "ボーイング社のような超ド級の防衛関連企業"が、年間国防1兆ドルものお金を継続的に搾り取るために"米国は世界中で新たな敵を具体的に作り出さなければならない"というのが、まさに!と思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[選択] トヨタが消費増税で「下請け搾取」 行政も救えぬ「断末魔」の中小企業

 国や大企業はネーミングや言葉が巧みだと思います。
 「経済産業省中小企業庁」が主催の「下請取引適正化推進シンポジウム」というと、いかにも中小企業の味方について、増税分を中小企業が価格に転嫁できるようにするためのシンポジウムだろうと思うのですが、トヨタの法務部を招き、「部品価格の改定」という名の値下げをどう正当化するかということをアドバイスしているようです。
 その介もあってか、愛知県労働組合総連合のアンケートによると下請け企業が増税分を価格に“『転嫁できる』は三分の一ほどで、あとは『できない』か『わからない』”ということです。
 またトヨタの常務によると“仕入れ先と一体となった原価改善”により史上最高益を予想しているとのこと。その原価改善は年二千四百億円の利益を生み出し、さらに輸出戻し税で一千八百億円、消費税が8%になると二千八百億円が還付されるようです。
(編集長)

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トヨタが消費増税で「下請け搾取」 行政も救えぬ「断末魔」の中小企業
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[You Tube]ピラミッド 5000年の嘘

竹下雅敏氏からの情報です。
 とても面白い内容で、見始めたら止まらなくなります。時間の無い人は、3分55秒~6分35秒の所だけでもご覧ください。
(竹下雅敏)
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ピラミッド 5000年の嘘
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[日刊ゲンダイ]従業員は路頭に…国会成立が迫る中小企業「廃業促進」法案

竹下雅敏氏からの情報です。
 竹中が“日本は物凄い格差社会になる” と言っていますが、「お前が言うな!」と思うのは私だけではないでしょう。しかし現在の安倍政権の経済政策は、確実にそうなるように誘導されています。2極化が進み、家族全員がホームレスというケースも出てくるでしょう。しかしこれはこれで良いと思います。
 一旦どん底を見ないと、何が正しいのかわからない人たちばかりなのです。振り子は一旦逆に振れる必要があります。愚かな人は体験を通じてしか学べないようです。少しこれまでのIMFを通じた経済政策が何をもたらしたかを学べば、今後どうなるか位はわかりそうなものです。しかし家のローンに追われて、そうした学ぶ時間すら無い生活に追い込まれているのです。
 先が見えている人には、グローバリズムは破たんし、その先にプラウトがあるという事に気付いており、そのための準備をしているはずなのです。あなたも未来の社会のために、新しい生き方に参加してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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従業員は路頭に…国会成立が迫る中小企業「廃業促進」法案
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