2020年7月24日 の記事

新型コロナウイルスの軽症・中等症の患者も後遺症に苦しんでいる方がいる / 「カファ」を増悪させる薬は、新型コロナウイルスの感染症に用いるべきではない

竹下雅敏氏からの情報です。
 ようやく、新型コロナウイルス感染症の「後遺症」に注目が集まり始めました。イタリアの報告では、“回復後も87.4%の患者が何らかの症状を訴えている”とのことです。後遺症が残るのは重症患者だけではなく、“軽症・中等症の患者も後遺症に苦しんでいる方がいる”のですが、その様子は「赤ちゃん@コロナ闘病中10代学生」さんのツイート動画をご覧ください。
 動画を見るまでもなく、ツイッターのアカウントで「赤ちゃん」さんのドーシャは分かるのですが、動画からも「赤ちゃん」さんの1項目・2項目のドーシャが、共に「カファ」であることを確認しました。新型コロナウイルスはカファ・ドーシャを増悪させるので、カファ体質(1項目または2項目がカファ)の人は要注意なのです。
 「赤ちゃん」さんは、“体調不良の原因が薬の副作用なんじゃないかと言われますが、解熱剤や鎮痛剤などの一般的な薬しか服用していないのでそれはありません”とツイートしているのですが、私は「陰性後も続く体調不良の原因が薬の副作用」ではないかと考える一人です。
 たまたま、この番組を見ていたのですが、「赤ちゃん」さんはカロナール錠(解熱・鎮痛剤)とロキソニン錠(非ステロイド性抗炎症薬)を処方されていました。これらの薬はどちらも「カファ」を増悪させるので、新型コロナウイルスの感染症に用いるべきではないのです。
 こちらの記事には、ロキソニンなどの非ステロイド系消炎鎮痛薬(NSAIDs)は、“感染症全般で考えれば確かにNSAIDsには有害な報告が多い…薬局などで手に入りやすい薬剤ですが、安易に飲むと副作用の方が問題になる”と書かれています。
 ちなみに、ヒドロキシクロロキンとアジスロマイシンは、どちらも「太陽のヴァータ」を増やします。従って、これらの薬は、最もカファ・ドーシャを減らすので適切だと考えられるのです。
 西洋医学は、もう一歩「体質(ドーシャ)」の概念に進み、“患者の体質(ドーシャ)に合わせて薬を選ぶ”ということを考える必要があるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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軽症者も苦しむ新型コロナの後遺症
実録・新型コロナウイルス集中治療の現場から(第9回)
引用元)
(前略)
全国的に見ても、こと重症患者については医療体制は逼迫していません。これは事実です。一方で、イタリアで新型コロナ感染症の後遺症に関する報告が出ました。それによると、回復後(発症から平均2か月後)も87.4%の患者が何らかの症状を訴えているといいます。日本でも後遺症を示す事例の報告が相次いでいます。これも事実です。
(中略)
重症感染症、SARS、MERSのデータによれば、特に重症の患者では肺機能の回復が思わしくなく、半年後もまだ人工呼吸器が必要、5年後も呼吸機能が元の80%までしか戻らない、などの報告があります。(中略)… 他にも、2年後に約25%の患者で、うつ・不安・PTSDなど、心の障害が認められたり、計算力、記憶力、注意力、知能指数が完全には戻らないなど、脳機能低下も報告されています(集中治療後症候群:PICS 第3回参照)。

じつは私自身も、4月には後遺症が残るのは重症患者だけで、軽症・中等症患者には残らないのではないか、とたかをくくっていました。しかし、その後、日本や世界で、軽症・中等症の患者も後遺症に苦しんでいる方がいることを知り、自分の考えが浅はかだったことを思い知りました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
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厚生労働省で、新型コロナの毎日の都道府県ごとの発生状況を出しているのは、たった一人の職員! / 医療現場では今もなお続く、医療崩壊寸前の過酷な状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の15分25秒~16分12秒で、共産党の田村智子議員が、“保健所についても、この間ね、厚生労働省の役人さんが来て話をしたんです。厚労省自体も人が減らされていて、すごく大変で、聞いてびっくりしたんですけど、今全国で新型コロナの発生状況がどうなっているかっていうのは、毎日毎日、都道府県ごとの人数で、全国でこうなっているって出してるっていう仕事をしているのは、たった一人の職員なんですよ。そこであの恐らく非常勤の方が付いているとは思うんですけどね、どうやってその数字をまとめてるのって聞いたら、全都道府県のホームページを見て、手作業で数字を足し上げているっていうんですね。もう疲れ切ってるんです“という驚きの発言をしてます。
 「(自治体ごとの)データフォーマットをまず統一する所からスタート」する必要があるとの適切な意見がありますが、マスク2枚すらまともに配れない安倍政権では無理。ちなみにウチにはまだ来てません。来なくていいですけど…。
 “続きはこちらから”は、医療現場では「今もなお医療崩壊寸前の過酷な状況」が続いているという記事。「コロナ診療に携わる医療従事者の3割近くがうつ状態」との調査結果が出ており、現場はギリギリで回している状況なのだそうです。
 「マスクなどの医療装備品についても、危機的状況は変わらない」とのことで、“今でも医療用のサージカルマスクを1週間ほど使い回しています。サージカルより上級とされる「N95」などは、1カ月に1枚しか支給されません”と言うことです。
 歴史上、ここまで「無能」な政権はなかったと思うのですが、誠に残念なことに「憲政史上最長」なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ライブ 田村智子&村川まみin箕面 - KOBEウォッチTV
配信元)
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配信元)
 
 
 
 

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[Twitter]もうちょっとコッチ

編集部からの情報です。
お行儀の良い子♪
(ともパパ)
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配信元)

政府が景気後退を正式に認定 〜 消費増税は不景気の只中で決定した「大ウソつき内閣」

 日本の景気が最悪なことは国民ならば当然に知っていますが、日本政府がついに渋々「景気後退局面」であることを認めました。内閣府の月例経済報告で、2012年12月から続いた(とされる)景気拡大期間が実は2018年10月に終わっており、すでに景気後退局面にあるとの「認定」を検討中だそうです。内閣府の報告書を見ると「持ち直しの兆し」「下げ止まりつつある」「横ばい」など遠慮がちなお役所言葉で覆われていますが、日銀短観の方は「大幅に悪化」「減速が下押し」など情け容赦ない評価になっています。おそらく安倍晋三は認めたくないものの安倍政権の終焉を見て取った官僚が月例報告の軌道修正に入ったのでは、との見方もあります。アベノミクスが絵空事であっただけでなく、消費増税を断行した2019年10月はすでに不景気であったことがはっきりしました。今、国民はコロナ禍で苦しんでいますが、少なくとも景気悪化はそれ以前から、安倍政権の愚策で着々と進行していました。
安倍首相は失政を認めて「責任を痛感する」のでしょうか。いいえ、月例経済報告のあった日、銀座の高級ステーキ店で怪しい会食をなさった上に、同時刻、電通の方がせっせと「やってるふり」ツイートを発しておられたそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本政府「2018年10月に景気拡大は終わってました!」景気後退局面と正式認定へ!増税の判断は?
転載元)
(前略)
*官邸

遂に日本政府が初めて2018年10月から景気拡大局面が終わっていたことを正式に認めました
(中略)
これが正式に決まれば2019年の消費増税は景気後退局面に行われたことになると言え、国民からも消費増税の判断に批判の声が相次いでいます。

7月22日に内閣府は現状に関する月例経済報告を行い、新型コロナウイルスの影響で厳しい景気情勢が続いていると言及。「輸出などは下げ止まりの気配が見られる」「生産は総じてみれば、減少しているものの、このところ一部に持ち直しの兆しもみられる」と評価していますが、新型コロナウイルス以前から景気が後退していたわけで、今までの景気判断も大きく変えざるを得ないです。

(中略)
月例経済報告(月次)


(中略)


(以下略)


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混乱のアメリカに見えたFRB「国有化」への動き 〜 FRB新理事にトランプ大統領指名のジュディ・シェルトン氏が承認へ

編集者からの情報です。
 人気シリーズ「ユダヤ問題のポイント」の舞台裏では、誌面に載らない興味深い情報が行き交うことが多いです。先日、ともパパ氏から差し入れの情報がありました。21日、FRB理事としてトランプ大統領の指名したジュディ・シェルトン氏が上院銀行委員会で承認されたというニュースです。シェルトン氏はトランプ大統領の経済アドバイザーを務めていた人物で、ともパパ氏はシェルトン氏の「議会がドルの価値を規制する権限を憲法によって与えられていることを、私は尊重する」「FRBの独立性は、その公的な信頼性において極めて重大な側面だと信じている」という発言に注目し、さらにシェルトン氏が過去に金本位制の復活を支持していたことから「これは良い兆候では!」と投げかけられました。
これを受けたseiryuu氏も「確かに良い兆候ですね。FRBが議会に動かされるように成れば地軸転換ですね。法的にはFRBの権限は創立から既に100年経過していて無効のはずなので、国有化もありえますね。」とコメント。横で「ふむふむ」と耳をダンボにしていたまのじに、ともパパ氏は「『国有化』に関しては、フルフォード情報でも度々登場してますね(20/7/620/5/25)。舞台裏で進行していたものが、表面的なニュースになったのかもしれないですね。」と、このニュースの意義を説かれました。
 これはオイシイ。激動のアメリカに見える新たな金融システムへの動きだ。お二人に了解を得て、ふんどしをお借りしたまのじがご紹介しました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米上院銀行委、FRB理事候補2人を承認
引用元)

【ワシントン=長沼亜紀】米上院銀行委員会は21日、トランプ大統領が米連邦準備理事会(FRB)理事に指名したジュディ・シェルトン氏の人事を承認した。上院本会議で採決、承認されれば正式に就任が決まる。

シェルトン氏は欧州復興開発銀行(EBRD)の元米国代表で2016年の大統領選挙時にはトランプ陣営の経済顧問を務めた。金本位制への復帰を主張するなど極めて保守的な経済政策を掲げ、金融緩和に前向きな「ハト派」として知られ、トランプ氏とも近い。
(以下略)
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FRB理事候補シェルトン氏、民主・共和両党が適性を疑問視-公聴会
引用元)
(前略)
  同氏は公聴会で、「議会がドルの価値を規制する権限を憲法によって与えられていることを、私は尊重すると強調しておきたい」と発言。「FRBの独立性は、その公的な信頼性において極めて重大な側面だと信じている」と述べた。

  同氏が承認されれば、トランプ氏は自身の熱心な支持者を金融政策の中枢に送り込むことになる。
(以下略)