2020年7月6日 の記事

WHOへの公開書簡で、32か国の239名の科学者は、新型コロナが空気感染であることをアドバイスに明記するよう求める ~新型コロナウイルスは空気感染がメイン

竹下雅敏氏からの情報です。
 やっとですよ。“WHOへの公開書簡で、32か国の239名の科学者は、新型コロナが空気感染であることをアドバイスに明記するよう求める”とのこと。「空気感染がメイン」だとすれば、「換気」が大事だということになります。また、ウイルスを吸い込む量を減らすためにも、社会的距離が保てない場所ではマスクをした方が良い。また、マスクは保湿効果と共に、直接顔を手で触れる頻度が少なくなるため、感染予防として有効だと思われます。
 “続きはこちらから”をご覧ください。スパコン「富岳」のシミュレーションの結果、通勤電車の感染リスクを評価していますが、ツイートの4つ目の画像には、“車内の前方は換気されにくい。感染リスクが高い”と書かれています。
これは明らかに空気感染です。
 NHKスペシャルでは、「マイクロ飛沫(まつ)感染」なる造語まで作って、新型コロナウイルスは「空気感染」をしないというイメージを与えていましたが、ウイルスがマイクロ飛沫と名付けられたエアロゾルに乗って長時間空気中を漂い、感染経路になるのであれば、これは「空気感染」です。
 厚労省は「国内でエアロゾルによって感染したことを示す証拠は見つかっていない」とコメントしているのですが、それなら新型コロナウイルスが「接触感染」や「飛沫感染」をする証拠も見つかっていないと思います。これを証明するには、人体実験が必要なので無理でしょう。
 日本のメディアやツイートを見ていて思うのは、政府の公式見解が出てからでないと、ほとんどの人がまともに取り上げないこと。それなら、北朝鮮は未だ一人も感染者も死亡者も出ていないのですよ。北朝鮮はベトナム、台湾を遥かに超える超優秀国家です。
 誰も北朝鮮の優れた防疫システムを学ぼうとしないのは、北朝鮮の発表を誰も信じていないからです。不思議なのは、何故日本の発表が信じられるのかです。安倍政権は、これまでウソばかリですよね。公文書を改ざんし、統計まで政権に都合がいいように変えています。「地底人」と「最低人」の戦いは続くのですが、ここのところ両方とも、“本当にアホなのではないか?”と思うことが多くなりました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナは空気感染もと科学者数百人、WHOに対策求める=NYT紙
引用元)
世界保健機関(WHO)に対し、科学者数百人が、新型コロナウイルスの空気感染の可能性を示す科学的根拠があると指摘し、対応策の推奨を改定するよう求めていることが分かった。米紙ニューヨーク・タイムズ(NYT)が4日に報じた。

WHOは、主に感染者の咳やくしゃみや会話で鼻や口から出る飛沫から感染するとしている。

32カ国の科学者239人が参加したWHOへの公開書簡は、飛沫より小さな粒による感染を指摘。書簡は翌週に科学誌で発表する計画だ。

科学者らによると、大きな飛沫であろうと小さな粒であろうと、新型コロナウイルスは空中を通じて吸い込まれ、感染させる可能性がある。 
(以下略)
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配信元)






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藤井聡教授の「半自粛」のススメは現実的であるが、個人の場合は「外出先では顔を触らない」と「社会的距離が保てない場所に出かける場合はマスクをする」で良い

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月3日の記事で、藤井聡教授の「半自粛」のススメを紹介しましたが、これは氏のツイートにあるものと同じです。
 “新型コロナウイルスは太陽光で急速に不活性化”することが分かっているため、私は屋外では社会的距離を保てば、マスクは不要だと考えています。4月25日の記事のコメントで、“「新型コロナウイルス」は、有効な治療法が見つかっており、免疫力の低下を防ぐ意味でも、過剰な「外出自粛」は逆効果ではないか…距離を保てるならば、むしろ自然に親しむ方が良い”と記しました。
 もちろん、“有効な治療法”とは「ヒドロキシクロロキン」や「ビタミンC」などの事です。距離を保てない場所ではマスクが必要だと思います。藤井聡教授の「半自粛」のススメには社会的距離の確保がありません。これがあると「交通事業者も飲食店もライブハウスも、極めて深刻なダメージを受ける」からです。
 私は専門家会議の言う“満員電車の乗客が皆黙っている、あるいは、マスクをしていればクラスターは発生しない”という説を信じていませんが、仮にマスクをすれば満員電車は安全だというならば、映画館、劇場、ライブハウスなどは、マスクをすれば何も問題はなく、営業自粛をする必要はないと思います。
 藤井聡教授の「半自粛」のススメは現実的だと思いますが、個人の場合は「外出先では顔を触らない」と「社会的距離が保てない場所に出かける場合はマスクをする」で良いと思います。
 職場などでは、エアロゾルによる空気感染に気を付けるために、頻繁に「換気」を行う必要があるでしょう。ライブハウスなどの地下の換気が難しい施設では、2月9日の記事で紹介したような、「二酸化塩素」を利用した空気清浄機を使うと、何とか営業できるのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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藤井聡京大教授「第二波に備え『8割自粛』を徹底検証すべし」【緊急反論④:「効果の無い自粛」が多数あることが判明。以後、一律自粛を回避せよ】
引用元)
(前略)
今回の検証で分かったことを箇条書きしてみたいと思います。
(中略)
①感染対策上、意味のある自粛もあれば、意味の無い自粛もある。

「公園の利用」「スーパー等での日常的買い物」「通常の勤務」等の行動は、自粛しても、十分な効果があるとは考えがたい。だから、これらの行動を、感染抑止のために自粛するのは得策ではない。

③ただし「非日常的な娯楽としての買い物」「娯楽施設の利用」等の行動は、自粛することの感染抑止効果が一定認められる。

④一方で、自粛して活動を辞めるかどうかというよりもむしろ、自粛せずにその代わり「行動の内容」を調整する方がずっと大きな効果がある。恐らく「長時間の会食、宴会、パーティ」において「給仕の仕方を工夫する」「集まる人数を減らす」「活動中に目鼻口を触らない」「徹底的に換気をする」「取りやめを検討する」「簡潔なものにする」などの対策を図ることの方が、感染を抑止する上で重大な意味を持つと期待できる。
(以下略)
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配信元)
 

[Twitter]ちいさなトランスフォーマー

編集部からの情報です。
この子どもたちは間違いなく大喜び(自慢気)だと思います。
これを作った大人(お父さん?)の愛を感じます。
(ともパパ)
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配信元)

「内閣広報室内閣調査員」として電通社員が雇われ、安倍官邸のネット情報発信に深く関与していたことが明らかに

 6/12野党合同ヒアリングで原口一博議員が、官邸と内閣府に電通の職員がいるのではないか確認の資料を求めていました。内閣官房内閣総務官室からの文書では4人の電通職員が確認されましたが、仕事の内容は各部局に聞いて欲しいと逃げていました。今回、毎日新聞が、4人のうちの1人「内閣広報室内閣調査員」が電通職員だと改めて報じました。安倍政権のネット情報発信に電通が深く関わっていることは以前から指摘され続けていますが、首相官邸のアカウントのみならず、「安倍晋三」アカウントも更新しているようです。社員を過労死に追い込むようなブラック民間企業の人間が、税金で雇われる職員として政権に関与して政権のイメージ戦略を担当するにとどまらず、野党議員はじめ安倍政権を批判する人々に対して誹謗中傷を行ってきた疑惑もあります。そしてそのブラック企業が補助金事業に食い込んで中抜きをしていることが、現在、次々と暴露されているのでした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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首相官邸ネット発信「中の人」は電通マン 前任者も 政権のSNS戦略と深いかかわり
引用元)
 首相官邸のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)運営を担う4人の内閣官房「広報調査員」のうち1人を広告大手の電通から受け入れていることが判明した。前任者も電通からの受け入れで、安倍政権のネット情報発信には電通が深くかかわっているようだ。
(中略)
 内閣官房の内閣広報室によると、広報調査員は2001年8月27日に小泉純一郎首相(当時)が決定した「内閣広報室に広報調査員を置く規則」により置かれた。これまでの総人数は確認できないが、現在は4人が発令され、うち電通から1人を受け入れているという。立憲民主党の辻元清美衆院議員の質問に文書で回答した。
(以下略)
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配信元)

20/06/29 フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアが死に物狂いで生き残ろうと奮闘し、米国でも世界でも深まっていく混沌

 フルフォード氏は、コロナウイルス自体はフェイク・ニューズだという立場です。ただし5Gとの合わせ技となると実際に危険だそう。
 今回は、大して吉報がありません。米国もヨーロッパも、其の他の国々も、諦め【とオツム】の悪いカバールのせいで、非常にきな臭いです。
 東洋と西洋の秘密結社間の話し合いは今もってまとまらず、この夏ずっと混乱が世界中で悪化していくとのこと。カンボジアの状況は、食糧需給率の低い日本にとって他人事ではありません。都知事選を足掛かりに、風向きを良い方向へ変えられるといいのですが……。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザール・マフィアが死に物狂いで生き残ろうと奮闘し、米国でも世界でも深まっていく混沌
投稿者:フルフォード

前線激化


今週は、読者諸君にお知らせしておきたいことがある。我々のニューズレターが未曾有の攻撃に曝されており、これまで以上の支援を必要としている。

南アジアにいる我々の主な情報源の一人は、無期限で拘留された。捏造された証拠と、でっち上げの罪状に基づき、命を脅かされかねない状況に置かれている。もう一人は、行方不明となった。更にもう一人は、リシンで毒殺された。諸君の特派員【である私】も過去2箇月間で3回も毒殺の標的にされ、NSA筋とアジア秘密結社筋双方からの援助で【何とか】生き延びている。

この仕事に危険が伴うことは誰もが承知しているが、人類の命運が懸かっているとあっては、闘い続けるより外に選択肢はない。

加えて筆者は、日本外国特派員協会で記者会見が開かれた際、物理的に出席を止められた。河野太郎防衛大臣に対して、福島の大量殺人事件について私が質問するのを妨害するためだ。もちろん、同様の嫌がらせは真実を報道する複数のメディアが報告している。


元凶はコロナウイルス詐欺


これら全てが、所謂COVID-19コロナウイルスとやらに基づいた、信じ難いほどにヒステリックなプロパガンダ戦争の一部だ。フェイク・ニュースへの入り口となるニューヨーク・タイムズ、レディット、ドラッジ・レポートなどが、そのアウトプットの半分以上をフェイク・ストーリーで埋め尽くしているのが見てとれる。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

もし、これらのいずれかのサイトや関連サイトで、「COVID」、「ロシア」、「トランプ」、「香港」という単語が出てきたら、フィクションを読まされているのはほぼ間違いない。COVIDに関しては、読者なら誰でも地元の病院に行って、何が起こっているのか自分の目で確かめてみたら済む話だ。

老人が肺炎などのせいで死んでいくというのは、いつ【の世においても】真実である。しかし現在では、病院に対して典型的な治療手順を守らず、何らかの【原因で】呼吸困難となっている患者に人工呼吸器を装着するよう命令が出ている。こうした結果出た無関係な死にCOVIDとのレッテルを貼るため、インセンティブとして保険金の賄賂も伴う。

一切合切が上手いこと組織化され、調整された詐欺【に過ぎない】。だというのに、何百万人もの人々に信じられないほどの経済的損害と個人的な被害をもたらしている。

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