2023年5月1日 の記事

解雇されたFOXニュースの人気者タッカー・カールソンは、全世界に影響を与えつつある大変なインフルエンサーになっている / タッカー・カールソン「正直な人が、冷静に、恥ずかしがらずに、本当のことを言うと、彼らは力を持つようになります。同時に、彼らを黙らせようとした嘘つきたちは、萎縮してしまうのです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月25日の記事で、FOXニュースの人気者タッカー・カールソンが解雇されたことをお伝えしました。
 解雇の理由には様々な憶測があります。冒頭の動画で及川幸久氏は、“タッカー・カールソンはもはやアメリカの一ジャーナリスト、ニュースキャスターという地位にとどまらず、全世界に影響を与えつつある大変なインフルエンサーになっているんですね。特にどういう意味かというと、トランプさんの考え方や彼が主張していることを、第三者の立場でトランプさんよりも分かりやすく説明してくれているのが、このタッカー・カールソンだったわけです。その意味でこのタッカーの影響力が大きい。…ですので、世界的にトランプのMAGAというものを広めているのが、この人だったわけです”と言っています。
 ソルカ・ファール情報では、解雇されたタッカー・カールソンが公開した動画の発言を引用しています。この動画にトッポさんが字幕を入れてくれています。
 タッカー・カールソンは動画の冒頭で、「こんばんわ、タッカー・カールソンです。数日間、騒音の外に出てみると、この国には本当に良い人が沢山いる事に気づかされます。親切で礼儀正しい人々がどれだけ沢山いるのかということです。…だからとても辛いです」と言っています。
 私も似たような感覚を持っています。ワクチン接種をしてしまった人たちの大半は、親切で礼儀正しい人々だと思っています。ワクチン接種に関与した医療従事者も同様です。 
 昨日の記事で紹介しましたが、立憲民主党の原口一博氏は、3回目のワクチン接種の後に「髪の毛がなくなり、悪性リンパ腫になった」ということでした。原口一博氏は、「ワクチンの影響があるという人たちの言うこと聞いちゃいけませんよ、とか言う方と、いやいやヤッパリそういうことのデータベースがあるから貴方のも入ってますよと言う方とですね、そこはもうちょっと私には分からないですね。」と言っていました。
 原口氏に、「ワクチンの影響があるという人たちの言うこと聞いちゃいけませんよ」と言っている人たちの中に、ひょっとしたら原口氏の悪性リンパ腫の治療にあたっている医療従事者もいるのかも知れません。
 この憶測が正しかったとして、原口氏が「そこはもうちょっと私には分からないですね」と言うわけは、そうした医療従事者の方たちは、本当に親切で礼儀正しい人々だからだと思うのです。
 実際に、我が家に訪問介護に来る医療従事者のほとんどの方は、とても親切で礼儀正しい人々です。しかし、全員がワクチンを打っています。
 ここが問題の本質かも知れないのです。タッカー・カールソンは「正直な人が、冷静に、恥ずかしがらずに、本当のことを言うと、彼らは力を持つようになります。同時に、彼らを黙らせようとした嘘つきたちは、萎縮してしまうのです」と言っていますが、完全に同意します。
 ワクチン接種をしてしまった人たちの大半は、親切で礼儀正しい人々だと思うのですが、「正直ではない」のです。他人にも自分にも嘘をついてはいけません。ワクチン接種が嫌なら、ハッキリと嫌だと言わなければなりません。
 タッカー・カールソンの解雇に関して、元米国陸軍心理戦将校のスコット・ベネット氏は、“タッカー・カールソンの放送によって、人々の目覚めが進むことを支配層が恐れたことが、その理由だ”と言っているようです。
 実は4月26日配信のキンバリー・ゴーグエンさんの情報によれば、ことの真相は全く違ったものであるようです。事実関係を確認したうえで、キンバリーさんの情報は、いずれ紹介するつもりです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.4.26【米国】続報: タッカー・カールソンFOX解雇の理由【及川幸久−BREAKING−】
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グローバルエリートは「コロナ後の世界」のために、環境破壊や食糧危機を演出し株式市場を崩壊させようとしている ~どう見ても「アメリカの食品産業は攻撃を受けている」としか思えない状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。エリザベスさんは、“SDGsは2015年の国連サミットの中で提言されたAgenda2030の中の目標で、それをもとにWEF(世界経済フォーラム)が具体的な方針を発表してるんだけど、そのWEFの前進になったのがマルサス主義のワン・ワールドを実現させるためにできたシンクタンク、ローマクラブ。人口を減らさなければ環境破壊や食糧危機で人類は後100年で滅亡するだろうと記した「成長の限界」はベストセラーになったよね。…アジェンダ21の立案者モーリス・ストロングデビット・ロックフェラーの弟子で、WEFのシュワ爺のメンターだったことでも有名。…日本の官邸のSDGsの資料にも、しっかりおなじみの財団(ゲイツ財団、オープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団)が名を連ねている…”と言っています。
 フランスの元上級官僚エリック・ヴェラーグ氏は、“次のプログラムはすでに分かっていて流布しています。重大な株式市場恐慌があるでしょう。…インターネットの区分けがあるだろうことも分かっています。…ツイッター社は欧州の法律に従わなければならないと言っているのがそれです。ここから見て取れるのは、このような人々への締め付け、管理はその次に来る世界への準備で、そこでは、これから起こるだろう食糧不足が人々の消費を抑えるために利用されるでしょう。…当然ながら、これらは全て「コロナ後の世界」における社会構築計画のための手段なのです”と言っています。
 グローバルエリートは「コロナ後の世界」のために、環境破壊や食糧危機を演出し株式市場を崩壊させようとしていることが分かります。
 アメリカでは謎の大規模火災・爆発が連続して起こり、テキサス州では1万8000頭以上の牛が焼死するなど、どう見ても「アメリカの食品産業は攻撃を受けている」としか思えない状況にあります。
 冒頭の「畜舎の火災マップ」を見ると日本も同じように見えます。あいひん氏のツイート動画では、“北海道の迫田教授によると、これまでは数年に1度の(鳥インフルエンザの)流行でしたが、今後は毎年流行するのを覚悟しておいた方がいい、という話もある”と言っており、卵の値段は以前のような価格に戻ることはなく、卵を“物価の優等生”から“高級品”のイメージへ定着させようとしています。
 「貧乏人は虫を食え」は、冗談ではなく本気なのです。
(竹下雅敏)
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食糧危機の捏造!?、畜舎の火災マップ
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[Twitter]仔山羊ちゃん、吠える🐐

編集者からの情報です。
わんこのマネをしてみたいお年頃。
(まのじ)
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2014年から今なお市民を狙って砲撃するウクライナ軍、4/28の砲撃でドネツク市民9名が死亡 / 共同通信が「ウクライナ側からの砲撃」とついに正直に報道した

 4月28日、ウクライナ東部ドネツクにウクライナ側からの激しい砲撃がありました。すらいとさんが取り上げられた情報の中に、独立系メディアのパトリック・ランカスターさんの取材もありました。それによると、ウクライナ軍からのBM-21Gradミサイルが市民に直撃し、子供を含む9名が亡くなりました。中でも8歳のマーシャは「戦争が始まってから生まれ、終わる前に亡くなった。(中略)ミニバスの中で祖母とともに焼き殺された。」とありました。2014年からのこうしたウクライナの市街地への迫害は報道されないか、あるいはロシア側の犯行にされてきました。
ところが、驚いたことに共同通信は「ウクライナ軍による自国民への無差別市民砲撃」と正直に伝えています。野崎泰志氏は「これが9年前から続いている、とは書いてないし、最近はほぼ毎日で頻繁にこれをやっているとも、戦争犯罪だとも書いてないが、報じたのは良いと思う。むしろなぜ今頃これを報じたのかが謎である。これまでの虚偽報道がバレて来たので軌道修正か。」とツイートされていました。
 さらにマイナンバーの危険を発信されていた「らん」さんのツイートが再開され、手始めに「過去のウクライナ動画」をアップされていました。ロシアのウクライナ侵攻以前から、ずっと今なお狂気のウクライナです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドネツクで市民9人死亡 東部、バフムトも攻防
引用元)
 ウクライナ東部ドネツク州の州都ドネツクに28日、ウクライナ側から激しい砲撃があった。同州はロシア側行政府「ドネツク人民共和国」が大半を実効支配しており、ロシア側市長によると子どもを含む市民9人が死亡した。インタファクス通信が伝えた。北大西洋条約機構(NATO)側がウクライナに供与した長距離砲とみられ、住宅や病院などに着弾したという。
(以下略)
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23/4/24 フルフォード情報英語版:6月のブラックスワン・イベントで倒されそうな米国とロシアのディープステート

 朝晩と昼間の寒暖差がスゴくて、着るものに困っちゃう季節ですね。体調も崩しがちになりますゆえ、皆様どうかご自愛くださいませ。
 まずは、米国株式会社の崩壊の兆候として、「残念ながら、最初の会合(2月1日)以来、ホワイトハウスから連絡がない。...バイデンは行動を起こしておらず、国民をミスリードしている。」というケビン・マッカーシー米下院議長の発言を紹介しています。経済的にかなり切迫してるのか、世界銀行とIMF【国際通貨基金】は、「パキスタンやスリランカのような国々に約束した融資を提供することができなかった」そうです。
 また、2月に起こった兆候としては、“マネーサプライ【貨幣供給量】が前年比で「6.6%」減少し、「少なくとも60年間で最大の落ち込み」となった”ようです。またグラフを示しながら、FRB【連邦準備銀行】が記録的ともいえる大量のお金を供給しているにも関わらず、「全米の銀行で継続して出金が行われていることを示し、金融システム崩壊の懸念が広がっている」ようで、人々から信頼を失っている様子がうかがえます。イーロン・マスクの言葉によると、「連邦政府の支出を考えると、デフォルト(債務不履行)するかどうかではなく、いつするかという問題である」という段階まで進んでしまっているようです。
 アメリカは、“「特別措置」を用いて6月、場合によっては7月までは続けることができる”と述べており、この「特別措置」とは、“年金や社会保障から盗んだり、同盟国から強要したりすることを意味する。”ことのようです。この「同盟国から強要」に関する情報として、「メキシコのマヌエル・オブラドール大統領の殺害につながった可能性がある」と言っています。“これは、火曜日にオブラドール大統領が、米国メディアのリークを受け、米国防総省が自国政府をスパイしていると非難し、国家の安全を守るために軍隊からの情報の分類を始めると発言した後のことだ。”と言っています。メキシコ便りでおなじみの善良なオブラドール大統領の安否が気になるところですが、4/29の会見に復帰をしていて、「タジキスタン共和国政府に売却する大統領専用機」について説明する大統領の姿を見ることが出来ました。
 世界的な投資家のウォーレン・バフェットが、“「地震活動の危険性がある」という理由で、台湾の半導体の全株式を売却した。”として、これを“中国が米国株式会社に融資し続けなければ、地震兵器で台湾を破壊すると脅しているようだ。”と主張しています。
 ロシアのディープステートの取り締まりもまもなく行われるらしく、「ロシアの軍事会社ワグナーの創業者であるエフゲニー・プリゴジンは…ウクライナでの戦況を積極的に妨害している」「ロシア連邦保安庁の情報筋は、アレキサンダー・ギンズバーグ(ロシア人全員へのワクチン接種を目指す人物)は、ハザール・マフィアの高位エージェントであることを突き止めた。」といった情報を伝えています。
 ワクチンについては、FSB【ロシア連邦保安庁】によると、「ファイザー、アストラゼネカ、モデナ、スプートニクV、すべてのワクチンは同じ原理で製造されている」「下層階級の人々の遺伝子を改変することを目的としたDNA変異ワクチン」としています。また、遺伝子改変の情報として、“ロシア当局者は、1970年代と80年代に「神の遺伝子」を見つける実験が始まり、神を信じるようにする遺伝子を除去することで、過激派ムスリムグループを制御することを目的としていたと指摘している。”ことも紹介しています。
 ヨーロッパ臨床調査ジャーナルが発表したデータとして、“ファイザーのCOVID-19ワクチンの1バッチ【参考:ロットとバッチの違い】のうち4.2%が、疑わしい有害事象(SAE)の71%を占めたとされている。”という情報を伝えています。このことは、すでに4月22日の時事ブログの中でも、「ワクチンメーカーの内部告発者からの情報」と合わせて触れております。また、「グラフェン注射された人間と携帯電話基地局との通信に関するファイザー社の特許」情報の画像を載せています。
 現在では、世界的にワクチン接種を拒否する人々が増えていることから、「ハザール・マフィアは牛乳を使って人間のDNAを同じように改変する方法を考え出した」ようで、「牛乳由来のエクソソームによって運搬されるmRNAは...新しいmRNAの経口投与システムとして機能する」とのこと。ワクチンも牛乳も利用した遺伝子改変を行い、「制御された奴隷状態に変える試みをしている」ということのようです。また、関連情報として、4月10日の時事ブログも合わせてご覧ください。
 「ロシアのディープステートが戦争終結を意図的に阻止している理由」としては、「ゼレンスキーとその政府がロシアのハザール・マフィアであり、非ロシア系のウクライナ人をできるだけ多く殺すことが彼らの仕事である」「彼らは男性を殺し、女性や子供たちを奴隷化しているのだ。これらはバイデン家が関与しているものの一部である。」ことを挙げています。バイデン家の人身売買については、4月29日の時事ブログでも取り上げています。
 ハザール国家であるイスラエルも、「存亡の危機に直面している」として、「パキスタンからモロッコに至るイスラムカリフ国家の事実上の再建であり、イスラエルは完全に包囲された状態になるのだ。」「現状では、トルコ、エジプト、イラン、サウジアラビア、その他ほとんどのイスラム諸国が統一されている。今、スーダンとパキスタンもイスラムの仲間入りをしようとしている。」とのこと。イスラエル政府も、こうした「復活するカリフ国家に直面し、従来の後ろ盾である米国が駄目になりつつあることを知っているため、中国に介入し、近隣諸国との間で和平協定を交渉するよう求めている。」ようです。
 また、スーダン情報として、“ハザール・マフィアが管理する「国連スーダン統合移行支援団(UNITAMS)」の資源盗掘ミッションが攻撃されている”こと、そして、“UNITAMSは「暫定政府」を利用して、天然ガス、金、銀、クロマイト、マンガン、石膏、雲母、亜鉛、鉄、鉛、ウラン、銅、カオリン、コバルト、花崗岩、ニッケル、錫、アルミニウムなど、スーダンに豊富にある天然資源を盗んでいた。”と伝えています。
 バルト海では、英国海軍は「過去25年以上で最大のスウェーデン軍事演習」をイギリス主導で行なっており、「イギリスは、バルト海を閉鎖できることをロシアに思い出させることで、NATOに代わる交渉のための態勢を整えているのだ。」と主張しており、それはイギリスと上海協力機構【中国とロシアが主導する地域協力組織】との取引の一部だとしています。
 フルフォード氏は、“「ルールに基づく世界秩序」の崩壊によって、新時代を切り開くための隠された技術が明らかになるのか”と懸念し、以前より、「実質的に無料の水素エネルギーが解放されれば、我々は皆、大富豪のような生活を送ることが可能になる。」と何度となく言っていますが、まだまだ準備は整っていないというのが現状のようです。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:6月のブラックスワン・イベント*で倒されそうな米国とロシアのディープステート
転載元)

米国株式会社の崩壊を示唆するニュース


US and Russian deep states likely to be taken down in June black swan event
By
Benjamin Fulford
April 24, 2023
25 Comments
The world is headed for a once-in-several-thousand-year historical anomaly. While this process will take years, a major inflection point is expected around June or July, multiple sources agree. This is when the fall of the US Corporation and the Russian deep state are likely to coincide with the re-emergence of an Islamic caliphate and many other events.
世界は数千年に一度の歴史的異変に直面している。このプロセスは数年かかるが、6月または7月頃に大きな転換点が予想されていると複数の情報筋が同意している。これは、米国株式会社とロシアのディープステートの崩壊が、イスラムのカリフ再興やその他の出来事と重なる可能性がある。

Let us start with the multiple news events pointing to the fall of the UNITED STATES CORPORATION. まず、米国株式会社の崩壊を示唆する複数のニュースイベントから見ていこう。

The most obvious confirmation something is not right is US House Speaker Kevin McCarthy saying: “Unfortunately, I have not heard from the White House since our very first meeting [February 1st],…Biden has been missing in action and misleading the public.” 何かがおかしいことを示す最も明らかな証拠は、ケビン・マッカーシー米下院議長の発言である。「残念ながら、最初の会合(2月1日)以来、ホワイトハウスから連絡がない。...バイデンは行動を起こしておらず、国民をミスリードしている。」

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